著者
林 和弘
出版者
研究・イノベーション学会
雑誌
年次学術大会講演要旨集
巻号頁・発行日
vol.32, pp.247-249, 2017-10-28

一般講演要旨
著者
小林 和弘 織田 範一 榊原 仁作
出版者
公益社団法人日本薬学会
雑誌
薬学雑誌 (ISSN:00316903)
巻号頁・発行日
vol.103, no.2, pp.p165-172, 1983-02

Ethyl 5-hydroxybenzo [α] phenazine-6-carboxylates (IIa, b) were prepared by the condensation of ethyl 1,4-dihydro-1,4-dioxo-3-methoxy-2-naphthoate (I) with o-phenylene-diamines. Acylations and alkylations of IIa, b gave the corresponding o-acyl and alkyl compounds (IIIa-k). The reaction of IIa, b with ethanolamine gave β-hydroxyethyl-carboxamides (Va, b). Compound Va was converted into β-chlorinated compound (VIa), whose chlorine was substituted by dialkylamines to give ethylenediamine-type amides (VIIa, b, c). Compounds VIId and VIIe were obtained by the reaction of IIb with dialkylalkylenediamines. Oxidation of IIa, b afforded N-oxides (IXa, b). The antimicrobial activities of all synthetic compounds were tested by paper discagar diffusion assay. Compounds IIId, e, g, VIIa and IXa showed inhibitory activities to T. interdigitale and IXa to C. albicans.
著者
林 和弘 太田 暉人 小川 桂一郎
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.91-94, 2005

日本化学会は1989年から英文論文誌の電子化に着手し,試行錯誤の末,J-STAGEを効果的に利用した日本独自の電子ジャーナルを構築した.その結果,読者数の増大と,投稿数の増大につながり,出版期間の短縮と事業収支の改善にも成功した.この結果を踏まえて,2005年より電子ジャーナル有料制限を開始した.本稿では日本化学会電子ジャーナル事業の現状と,オープンアクセスへの対応,さらに,より良質のジャーナルを目指して行っている取り組みを紹介する.
著者
小柴 等 林 和弘
出版者
一般社団法人 情報科学技術協会
雑誌
情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第12回情報プロフェッショナルシンポジウム
巻号頁・発行日
pp.115-118, 2015 (Released:2015-12-04)
参考文献数
5

公共機関の保有データに関するデータのオープン化は世界的な潮流であり,我が国においてもdata.go.jpやRESASなど,オープンデータに関する取り組みを進めている.しかしながら,国家行政データの分析・利活用例,特に自然言語で書かれた非定型な行政文書についてのデータ分析・利活用例は多くなく,データの有する可能性が十分に示されていない.そこで,本論文ではデータ利活用の促進を目的として,非定型な国家行政データの分析例を示した.具体的には文部科学省の科学技術白書を対象として,白書で取り扱われている話題(トピック)を自動で分類するとともに,その変遷を検出・可視化した.分析結果からは,政権交代に伴って白書の内容が大きく変化した様や,予算,人材,研究領域などの話題の変遷が,人間に理解できる形で検出できた.これにより国家行政データに対する分析の有用性とデータ価値との一端をそれぞれ示した.
著者
古川 貴雄 森 薫 有野 和真 林 和弘 白川 展之 野村 稔
出版者
科学技術・学術政策研究所
巻号頁・発行日
2014-11 (Released:2015-02-05)

本調査研究では、計算機科学の中でも応用研究の傾向が顕著なウェブ関連研究を例に、当該領域における萌芽的研究の発展過程を分析する手法を提案し、その有用性について検討する。2002年から2011年に開催されたWorld-Wide Webカンファレンスのセッションを取り上げ、プロシーディングペーパーのアブストラクトを用いたテキスト分析により、セッション間を接続するネットワークを生成した。その結果、萌芽的な研究と考えられるソーシャルネットワークやマネタイゼーション研究の発展する過程が示された。さらに、カンファレンスセッションの時系列ネットワーク分析により次の知見が得られた。(1) 過去のセッションとの接続が多い収束セッションは、過去の研究トピックを統合したと考えられる。(2) その後のセッションとの接続が多い分岐セッションは、他の研究に影響を与えたセッションと考えられる。テキスト分析の安定性などの課題は残るが、提案手法は萌芽的研究の発展過程の分析に有用と考えられる。
著者
倉田 敬子 松林 麻実子 酒井 由紀子 上田 修一 三根 慎二 國本 千裕 林 和弘 石田 栄美 宮田 洋輔 前田 知子 森岡 倫子 横井 慶子 加藤 信哉
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

学術研究において,デジタルを基盤とするオープンと共有がどのように進んできているかを明らかにすることが本研究の目的である。研究成果のオープンアクセス化は全分野で半分を超え,電子ジャーナルではデジタルで読みやすい新しい論文形式が進んだ。研究データ共有の体制が整備されている先進事例も見られたが,多くの研究者のデータへの意識は非常に複雑で多様であり,研究実践と深く関わらざる得ないデータ共有は,成果のオープン化以上に実現に困難が多く,多様な視点から検討する必要がある。
著者
倉田 敬子 上田 修一 松林 麻実子 三根 慎二 酒井 由紀子 加藤 信哉 森岡 倫子 林 和弘 國本 千裕 横井 慶子
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

イーリサーチと呼ばれる研究プロセスの特徴,および学術コミュニケーションのデジタル化とオープン化の現状を明らかにすることが本研究の目的である。研究計画ごとにインタビュー,質問紙調査,ウェブの検索・データ収集などの多様な方法により調査を行った。主要な成果は,日本人研究者のデータを巡る実践と意識のモデルの構築,日本の学術雑誌のデジタル化の現状の把握,生物医学分野のデジタル化現況,一般人の医療情報等専門情報のニーズと探索の実態の把握である。
著者
林 和弘
出版者
応用物理学会
雑誌
応用物理 (ISSN:03698009)
巻号頁・発行日
vol.84, no.1, pp.19-22, 2015-01
著者
林 和弘
出版者
社団法人情報科学技術協会
雑誌
情報の科学と技術 (ISSN:09133801)
巻号頁・発行日
vol.64, no.12, pp.496-500, 2014-12-01

計量書誌学は,学術ジャーナルを中心として発展し,引用をベースにしたネットワーク解析は,現在学術・科学技術研究のインパクトを測る上でもっとも信頼性が高い手法となった。Webの情報流通基盤が整うことで,計量書誌学は,短期的にはデータベースの連携やリンクを中心としたインパクト分析が進む。一方,長期的には研究成果の公開の在り方そのものの変化に応じた手法が開発され,科学計量学の再構成が行われ,研究活動計量学と呼べるものに発展する可能性がある。変動期にある学術情報流通基盤を踏まえ,短期的,長期的展望を能動的に持った上で,短いサイクルで行う実践と評価の繰り返しと新しい計量に対するコンセンサスの形成が求められる。
著者
岩並 恵一 石原 正隆 坪田 有史 小林 和弘 松山 喜昭 小久保 裕司 福島 俊士
出版者
社団法人日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科學會雜誌 (ISSN:03895386)
巻号頁・発行日
vol.39, no.1, pp.109-113, 1995-02-01
被引用文献数
17 1

日常の臨床における支台築造方法や築造材料の種類について,1977年(昭和52年)と1986年(昭和61年)に実施した調査報告に続く第3報である.特にレジン築造を含む成形材料による築造の頻度に注目したが,前回の28%から8%に減少していた.大学附属病院での調査であるため特殊な環境におけるものとの解釈もあろうが,意外の感は否めない.その他,鋳造体としての銀合金の使用頻度の減少や,合着用セメントとしてのリン酸亜鉛セメントの激減などのデータも得られている.
著者
林 和弘
出版者
科学技術・学術政策研究所 科学技術動向研究センター
雑誌
科学技術動向 (ISSN:13493663)
巻号頁・発行日
no.142, pp.25-31, 2014-01 (Released:2014-02-13)

公的資金を得た研究成果に誰でもアクセスできるようにするオープンアクセス(OA)は、電子ジャーナルの進展と共に広がりを見せ、その存在感を増してきた。 OAは学術ジャーナルの寡占と価格高騰問題から生まれたとも言えるが、現在はオープンサイエンスなどオープンイノベーションを生み出す新しい研究開発環境の構築や研究開発投資の費用対効果を上げるために重要な要素と考えられている。こうした背景から、研究成果のOA義務化の動きが近年世界レベルで加速し、多くの国や研究機関において義務化ポリシーが策定されている。 一方、OAと親和性が高く科学の発展が期待される分野だけではなく、知財や国益などの観点からOAが馴染まない分野や事情も存在する。政策面から一律のOA化を短絡的に行うことは慎重を要し、研究者と研究者コミュニティの理解と協働が求められる。当面は科学技術振興機構(JST)で始まった研究助成対象に関するOA義務化を論文から進め、日本学術会議や日本学術振興会等を軸とした研究者による議論を深めることで、日本の事情と時機に合ったOA 化を推進し、新しい情報流通形態に基づく研究基盤の構築を促す必要がある。