著者

小林 良樹 十代田 朗 津々見 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.887-894, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)

参考文献数

10

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近年、全国各地の「小京都」によって組織される「全国京都会議」を退会する自治体が見られるようになり、各自治体が独自のPRを模索していると考えられる。そこで本研究は、2016年10月時点で全国京都会議への入会または退会の経験がある、京都市を除いた62自治体を対象として、(1)旅行マーケットからの「小京都」へのまなざしの変化、(2)自治体の「小京都」を用いた地域ブランディングの姿勢・現状、(3)「小京都」を用いた地域ブランディングの変遷とその経緯、以上3点を明らかにすることで、今後の自治体の地域ブランディングに関する示唆を得ることを目的する。調査の結果、(1)外部からの「小京都」の意味合いが変化し、「小京都らしさ」の認識が拡大した。(2)以前「小京都らしさ」として認識されていた要素が、独自性を持つ別のブランドとして、他都市との差異化に採用されるようになった。(3)「小京都」は、新しいコンセプトを打ち出す1ステップや、様々な地域活動で別称として用いられる。ことが分かった。

著者

小森 美紗子 十代田 朗 津々見 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.45.3, pp.409-414, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

12

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本研究では全国の温泉地を対象とし、量的変化及び観光振興上の課題を整理した上で、宿泊者数の変化パターンによる分類を行い、宿泊機能の変化や取組みの特徴が温泉地の盛衰とどのように関係しているか、を明らかにすることを目的としている。結論の概要は次の通り。1)全体の半数以上が宿泊者数が減少しており、全国上位の温泉地も集客に悩んでいる。個性づくり、新たな価値づけ、温泉地全体を考える視点、雰囲気作り等が温泉地の課題として常に指摘されている。2)93温泉地の宿泊者数の増減から、再生温泉地17か所、衰退温泉地18か所を抽出した。3)宿泊施設軒数、平均室数、最低単価平均を用いたクラスタ分析により、宿泊機能によって4タイプに分類した。その変遷を見ると、宿泊者数の増減に対応して宿泊機能を変化させる温泉地は少ない。3)再生温泉地である土湯温泉の特徴は、宿泊者数が減少から増加に転じた時期に、温泉地に関する提言を行う記事が多く、さらに温泉地内の連携や協力が必要であるという論調が全国的に先駆けて見られた点である。

著者

足立 大育 十代田 朗 津々見 崇

出版者

一般社団法人 日本観光研究学会

雑誌

観光研究 (ISSN:13420208)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.145-151, 2021 (Released:2022-06-04)

参考文献数

11

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本研究は 1980 年代にブームとなったまちづくり運動である「ミニ独立国運動」の持続性について調査したものであり、インターネット検索にて現在活動が確認できたミニ独立国 40 か国を対象にアンケート、ヒアリングを行った。本研究の調査より、持続にはミニ独立国運動の特徴である「パロディで楽しくやること」と「地域の一体感を作ること」が重要であり、持続性のためには住民のやる気と自治体の人材・資金を組み合わせる方法が考えられる。ミニ独立国の活動の持続に初期の施策の充実度は関連しないが、活動の派生には施策の充実度が重要であると考えられることが分かった。

著者

永井 恵一 十代田 朗 津々見 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 第41回学術研究論文発表会 (ISSN:1348284X)

巻号頁・発行日

pp.345, 2006 (Released:2007-01-05)

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本研究では、東京都内のキリスト教会を対象に、教会の立地の変遷と移転の要因から、教会が都市空間においてどのような位置付けにあるのかを考察することを目的とする。その結果、(1)東京都内における教会立地の変遷は、築地居留地を起点に、徐々に西進、郊外化が進んでいる。(2)教会の移転理由として大きく5種類が抽出され、戦後には、区画整理等や財政・立地の問題等、内部的問題による移転が多く見られた。特に区画整理による移転は、戦後に教会の移転が減少する中で、大きな割合をしめるようになっている。(3)教会史から移転に関する議論を抽出することにより、初期においては、教会の財政や伝道の進展の問題の原因を、教会の立地の悪さに起因するものと見なし、会員の獲得のために移転を議論する傾向がみられた。また、震災後の議論では区画整理が多く見られるとともに、教会の周辺の「環境の変化」が議論されており、移転の要因のひとつとなっていることが明らかになった。

著者

白 りな 十代田 朗 津々見 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.13-22, 2016-04-25 (Released:2016-04-25)

参考文献数

13

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本研究は韓国ドンピランを対象とし、「地域住民が主体となる観光まちづくりは住民にも観光客にも魅力ある地域づくりにつながる」という過程の下、観光まちづくりの展開を整理し、住民意識、観光客の動態・評価、及びそれらの対応関係を明らかにし、住民参加による観光まちづくりの利点と課題を考察した。当地での観光まちづくりの展開を3期に区分して特徴を見たところ、発展期では住民参加による活動が見られ、こうした活動は観光公害の減少、経済的利益の還元など、観光の実利を伴いながら生活空間を向上させることから、利点として認められる。一方課題も表出しており、観光業従事者である一部住民のみが活動に主に参加しており、一部住民の意見が地域社会の総意として扱われる恐れがある。また、彼らの意識が経済面に集中してしまい、魅力的な生活空間の形成や観光地としての持続的な成長を防げる可能性があることが指摘された。

著者

阿久津 千晶 十代田 朗 津々見 崇

出版者

日本観光研究学会

雑誌

観光研究 (ISSN:13420208)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.81-92, 2016 (Released:2017-10-01)

参考文献数

10

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本研究では、全国の都市・115 自治体の168 のまち歩きガイド組織を対象とし、アンケート調査およびその結果をもとにした数量化理論Ⅲ類とクラスタ分析を行うことで、若手ガイドが多く活動している組織の特徴とガイド個人の特性と意識を明らかにした。結論として、『若手(50 代以下のガイド)』の参加促進方策のひとつとしては、「『若手』も気軽に参加でき、知識の吸収欲を満たせるような、ガイドの前段階となる装置を用意すること」が提案できたとともに、ガイド活動は、より自地域への愛着を増幅させ、更なる地域活動への参画を促すものにもなりうることがガイド個人へのアンケート結果より推察された。

著者

塚本 悠生 十代田 朗 津々見 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.1123-1130, 2016-10-25 (Released:2016-10-25)

参考文献数

70

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本研究は、江戸時代以前に命名された江戸墨引内の186の坂を対象とし、(1)江戸時代の切絵図等において名称が記載されている坂にはどのようなものがあり、また周辺の状況はいかなるものであったのか、(2)前述の坂の名称は、近代以降現代まで継承され続けているのか、を明らかにした上で、(3)現代まで名称が継承されている坂にはどのような空間的特徴や経緯があるのかを考察している。その結果、(1)幕末江戸では少なくとも186の坂が地図に表記されていること、(2)近代の旧東京15区内には174の坂で名称が継承されていたが、近代後期にはその数は少なくなっていったこと、(3)都区部では1972年以降、行政によって坂の名称や歴史を地域住民に伝える目的で標柱設置事業が行われ、それ以降、多くの名称が地図に表記されていること、(4)現在も坂の名称は消失しているが、明治から戦前、現代かけて消失する数は少なくなったこと、(5)武家を由来とした坂の名称は継承されやすく、一方で地名から名づけられた坂の名称は継承され難いと言えること、(6)坂の交通路としての格は、坂の名称の継承に対して強い影響を与えないこと、が分かった。

著者

池田 佳和 十代田 朗 津々見 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 第38回学術研究論文発表会 (ISSN:1348284X)

巻号頁・発行日

pp.146, 2003 (Released:2003-12-11)

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本研究では、東京都目黒区の民俗信仰有形物を対象に、その立地、管理形態、状態、活動の実態を明らかにすることで、有形物が都市空間・コミュニティ形成に寄与し、存続していくための示唆を得ることを目的とする。その結果、1.都市化の影響により多くの有形物が寺社、墓地へ移転したこと、2.住民グループによる管理は状態の良い有形物を生むこと、3.管理・活動状態の良い有形物の管理者も高齢化、メンバーの減少といった問題を抱えていること、4.有形物は管理・活動面の実態から4タイプに分類され、「コミュニティ核タイプ」が都市空間、有形物双方にとって有益であること、が明らかになった。

著者

永井 恵一 十代田 朗 津々見 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.41.3, pp.935-940, 2006-10-25 (Released:2018-06-26)

参考文献数

10

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本研究では、東京都内のキリスト教会を対象に、教会の立地の変遷と移転の要因から、教会が都市空間においてどのような位置付けにあるのかを考察することを目的とする。その結果、(1)東京都内における教会立地の変遷は、築地居留地を起点に、徐々に西進、郊外化が進んでいる。(2)教会の移転理由として大きく5種類が抽出され、戦後には、区画整理等や財政・立地の問題等、内部的問題による移転が多く見られた。特に区画整理による移転は、戦後に教会の移転が減少する中で、大きな割合をしめるようになっている。(3)教会史から移転に関する議論を抽出することにより、初期においては、教会の財政や伝道の進展の問題の原因を、教会の立地の悪さに起因するものと見なし、会員の獲得のために移転を議論する傾向がみられた。また、震災後の議論では区画整理が多く見られるとともに、教会の周辺の「環境の変化」が議論されており、移転の要因のひとつとなっていることが明らかになった。

著者

鶴田 一 十代田 朗 津々見 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.723-730, 2017

被引用文献数

1

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国内ではカジノ政策の成功例としてシンガポールが取り上げられる事が多いが、同国における合法化検討の歴史とそれに伴う観光政策、都市計画の歴史が同時に考察される事は少ない。同国では2005年にIRという概念の下、カジノが合法化されたが、本研究はその際に具体的な証拠を基に議論がなされたかを検証し、カジノ合法化過程を観光政策、都市計画の歴史と併せて分析することで、3つの要素が各時代にどのような関連性を持つのかを考察する。さらに2005年のリー・シェンロン首相の声明文との整合性を検証し、最終的にIRに関して、観光政策との関連を踏まえながら、都市計画上の知見を得ることを目的とする。分析の結果、シンガポールでは1965年の建国時から合法化を4回否決してきたが、第4回目以降の合法化検討過程において、シンガポールの都市計画、観光政策は類似した内容を打ち出し、実施していくという関連性が見られた。また声明文での、IRにより大型の都市開発を海外からの投資を得て自国の経済的リスクを負うことなく短期間で行えるとの言及は、観光政策と都市計画とを関連させて新しい観光資源を生み出していくという点で有益と考えられる。

著者

柿本 佳哉 津々見 崇 十代田 朗

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, pp.1320-1327, 2019-10-25 (Released:2019-11-06)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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全国各地の自治体レベルでは、独自の価値基準を設け選定を行う地域遺産の取組みが見られる。本研究では選定から年数の経過した全国16地域の地域遺産を対象に活用実態を明らかにした。さらに、継続的・多様な活用が行われている二戸市・にのへの宝、長岡市・地域の宝、沼津市・ぬまづの宝100選を対象に地域遺産の活用と関連がある行政計画で想定された活用方法を明らかにした。最後にこれらの地域が継続的・多様な活用に至った要因を考察した。本研究の結論は以下の通りである。①地域遺産の活用内容は幅広く、保全に取り組むものから教育への採用も見られる。選定後2年を境に新たな種類の活用はあまり見られない。②継続的・多様な活用をしている地域の行政計画には、観光産業への活用を図る旨の記載が見られ、地域外への宣伝を意図した活用が計画されていることが分かった。③継続的な活用には資源の価値を共有し、地域住民の参加を促した後、地域外へ情報発信して観光に活用するという段階移行が有効であることが分かった。地域住民の参加を促す際には、参加しやすい活動から取り組むことで、地域遺産に対する意識が徐々に育成され、継続的な活用に繋がるものと考えられる。

著者

峯苫 俊之 十代田 朗 津々見 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.43.3, pp.607-612, 2008-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

13

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本研究は、軽井沢町の観光地・リゾートの成熟段階を対象としている。まず、研究の手法としては、「信濃毎日新聞」の記事を資料として、様々な論点別に論議を整理する。それを基に完成・安定段階の特徴を把握する。そして完成・安定段階後の将来像形成に関する知見を得ることを目的とする。分析結果として、1)完成・安定段階は、「観光スタイル」「別荘地・別荘所有者」「商店街」など論点・論調によって細かく時期区分することができる。2)別荘地・別荘所有者が論議を引き起こす要因となる。しかし一方で、戦前の別荘地を原点とした将来像を描くに至っている。

著者

蔵本 祐大 十代田 朗 津々見 崇

出版者

日本観光研究学会

雑誌

観光研究 (ISSN:13420208)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.19-28, 2019

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本研究では、先進的に国際グリーン・ツーリズムに取り組む12 の農村地域を対象に、アンケート調査やヒアリング調査を行うことで、外国人観光客の受入状況及び受入態勢、国際グリーン・ツーリズムの展開を明らかにした。結論として、外国人観光客を受入れる際の言語や文化の違いによる不安を感じている地域は少なく、日本人客に提供しているメニューを活用することで、外国人の受入れを行っていた。また、新たな客層・旅行形態の受入れへと展開を見せている地域が多い一方で、個人旅行者の獲得に消極的な地域もあり、個人旅行者が農村を気軽に訪れられる受入態勢の構築にはまだ時間がかかることが推察された。

著者

鶴田 一 十代田 朗 津々見 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.723-730, 2017-10-25 (Released:2017-10-25)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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国内ではカジノ政策の成功例としてシンガポールが取り上げられる事が多いが、同国における合法化検討の歴史とそれに伴う観光政策、都市計画の歴史が同時に考察される事は少ない。同国では2005年にIRという概念の下、カジノが合法化されたが、本研究はその際に具体的な証拠を基に議論がなされたかを検証し、カジノ合法化過程を観光政策、都市計画の歴史と併せて分析することで、3つの要素が各時代にどのような関連性を持つのかを考察する。さらに2005年のリー・シェンロン首相の声明文との整合性を検証し、最終的にIRに関して、観光政策との関連を踏まえながら、都市計画上の知見を得ることを目的とする。分析の結果、シンガポールでは1965年の建国時から合法化を4回否決してきたが、第4回目以降の合法化検討過程において、シンガポールの都市計画、観光政策は類似した内容を打ち出し、実施していくという関連性が見られた。また声明文での、IRにより大型の都市開発を海外からの投資を得て自国の経済的リスクを負うことなく短期間で行えるとの言及は、観光政策と都市計画とを関連させて新しい観光資源を生み出していくという点で有益と考えられる。

著者

山崎 賢悟 津々見 崇

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.163-168, 2007-10-25

参考文献数

12

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同業種の小売商業店舗が高密度に集積する専門店街は、広域的な集客力を有することから、商業地が目標とする姿の一つである。専門店街は、街を訪れる人がいることで活気を維持しており、それが減少すれば衰退する危険性がある。そこで本研究では、成熟した専門店街としての「本の街」神田神保町を対象とし、専門店街の継続的発展に関する知見を得ることを目的とする。本研究の結論は以下の通りである。神田神保町は、古本まつりが始まった1960年頃に『本の街』として成熟したと捉えられる。書店数は1995年以降大幅に増加し、近年は約200軒に達する。1995年以降は一般消費者へのメディア露出が高まっている。書店立地は、かつての線的分布から、面的分布に変化した。成熟後もエリア内外の活発な新陳代謝があることで、専門店街の活力を保っている。成熟期以前から立地する書店と、成熟期以後に立地した書店とでは、基本属性や立地の特徴が異なる。成熟した専門店街・神保町エリアでは、象徴的イメージを保つ界隈と、新しい展開を育む界隈の両方があることで、「本の街」としての位置づけを保ちながら継続的に発展することができてきたと総括する事ができる。

著者

白 リナ 十代田 朗 津々見 崇

出版者

日本観光研究学会

雑誌

観光研究 (ISSN:13420208)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.33-46, 2014-09-30

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This paper clarifies effects on community organizations and spaces after public art projects in Korea. 31 towns held on public art projects and this paper focuses on 9 towns in Gyeongsagnam-do. Not only art activities but also other activities such as events, culture schools and road improvements are performed, which are different by purposes and main actors. Main actors of 4 towns which aim at tourist development consider that residents' participation is important to be tourism spots. They have established community organizations in order that the residents manage the town. Building community facilities, educating residents, and job offerings are useful to encourage residents' participation

著者

十代田 朗 津々見 崇

出版者

東京工業大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本年度は、昨年度末に現地での空間調査・資料収集を行った米国グアム・サイパンを対象にリゾート再生に関する分析を行った。両リゾートについて、日本人のリゾート志向を考慮したいので、下記のような日本側の資料により、調査分析を進めた。グアムについては、旅行業の業界誌「トラベルジャーナル」を用い、1974年から2017年までの記事を抽出し、現地で得た“tourism2020”やアニュアルレポートなどの情報を加味し年表を作成した。その上で時代区分を設定した。次に、代表的旅行ガイドブックである「るるぶ」と「地球の歩き方」をバックナンバーを含めて購入し、キャッチコピーやアクティビティの記載を元に時系列変化に注目して分析した。現在、前者と後者のクロス分析中である。サイパンについても、1976年から2016年までの記事を抽出し、“2017 Sustainable Tourism Development in the Marianas”を加味し同様の作業をした。こちらも分析の途中。

著者

中村 賢佑 十代田 朗 津々見 崇

出版者

日本観光研究学会

雑誌

日本観光研究学会全国大会学術論文集

巻号頁・発行日

vol.28, pp.309-312, 2013-12