著者

服部 孝範 古賀 賢三郎 可知 久志 後藤 学 田中 悟 成田 秀貴 生川 哲也 河合 幹

出版者

JAPANESE SOCIETY OF ORAL THERAPEUTICS AND PHARMACOLOGY

雑誌

歯科薬物療法 (ISSN:02881012)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.6-8, 1982-12-31 (Released:2010-06-08)

参考文献数

3

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Agar well method was compared with cup method. Diameter of inhibition zone of Agar well method was smaller than diameter of inhibition zone of cup method.Diameter of inhibition zone of Agar well method was almost same size and the measured value of Agar well method was low in aberration.

著者

田中 悟

出版者

日本民俗学会

雑誌

日本民俗学 (ISSN:04288653)

巻号頁・発行日

no.207, pp.153-158, 1996-08

著者

中根 秀之 田中 悟郎 木下 裕久 一ノ瀬 仁志

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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この研究の目的は、長崎でFEPの発生率を明らかにすることである。 我々は、1年の期間(2011年8月から2012年7月まで)の間、コホート研究を行った。 研究対象者は、キャッチメントエリアである長崎市近郊の精神科医療機関を受診した長崎市に在住する初診患者である。合計25人がFEPと特定された。 推定された年間発生率は、(概算にて)10,000人につき0.76であった。 精神病未治療期間の中央値は49日、平均値は1278日であった。 昭和53年~54年に長崎市で実施されたWHO共同研究DOSMeD Studyと比較したところ、概算では年間新規発症率が低い値となることが現在までの調査で推定された。

著者

マクマハン デヴィット L 田中 悟

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

近代と仏教 = Modernity and Buddhism (ISSN:09152822)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.137-152, 2012-03-16

著者

田中 悟

出版者

政治経済史学会

雑誌

政治経済史学 (ISSN:02864266)

巻号頁・発行日

vol.472, pp.23-45, 2005-12

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戦死者の記憶とその忘却を政治学の問題として論じた。

著者

田中 悟

出版者

政治経済史学会

雑誌

政治経済史学 (ISSN:02864266)

巻号頁・発行日

vol.471, pp.1-24, 2005-11

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戦死者の記憶とその忘却を政治学の問題として論じた。

著者

田中 悟

出版者

佐川官兵衛顕彰会

雑誌

佐川官兵衛顕彰会報

巻号頁・発行日

vol.11, pp.1-5, 2005-08 (Released:2008-09-08)

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佐川官兵衛の靖国神社合祀に関する調査報告。

著者

田中 悟 林 秀弥

出版者

東京大学社会科学研究所

雑誌

社會科學研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.135-162, 2010-01-27

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本稿では, わが国のパテントプールに対して競争政策上問題とされたリーディングケースである「パチンコ機特許プール事件」(平成9年8月6日公正取引委員会勧告審決)についての法と経済学的接近が行われる. そこでは, この事件に対する公正取引委員会勧告審決が認定した事実そのものに遡って, パテントプールがもたらした競争上の効果についての検討が加えられる. 本パテントプールが形成された歴史的経過とその変遷が吟味された後, パテントプールに集積された特許権をめぐる特許引用関係を用いたネットワーク分析を通じて, これらの特許権の性格が検討される. こうした分析を通じて, パテントプールに集積された特許権がパチンコ機製造にとって必要不可欠なものであり, 公取委審決で問題とされたパテントプールを通じた参入排除が実効性を有していたことが明らかとされる.これらの帰結をベースにして, 本パテントプールに関して行われた審決の独占禁止法および競争政策上の意味についての考察が行われる.

著者

田中悟著

出版者

ミネルヴァ書房

巻号頁・発行日

2010

著者

田中 悟 林 秀弥

出版者

神戸市外国語大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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本研究は、企業間コーディネーションとしてのM&A行動や戦略的提携行動に対するインセンティブを明らかにした上で、これらの企業行動が経済社会にどのような効果を持つかを経済学・法学の両視点から検証することを目的として行われた。研究はまず、M&Aや戦略的提携行動に対して企業間の垂直的関係がどのような意味を持つかに焦点を当てて行われた。その結果、M&Aや戦略的提携行動に対するインセンティブが垂直的関係下で生じる買い手独占力と上流・下流両市場における市場競争の態様に大きく依存することが明らかとなった。次に、この種の垂直的関係を意識した企業間コーディネーションが流通分野や情報通信分野において多く見られることに着目して、この2分野に焦点を当てた検討を行った。情報通信分野においては、主に法学的視点からの検討が行われた。従来のM&A規制の問題点の精査を行った上で、この分野においては、企業のM&A行動を考慮したときにプラットフォーム規制のあり方が経済社会の成果に大きな影響を及ぼすことが示された。他方、流通分野においては、M&Aや戦略的提携行動が-チェーン展開を通じて-地域的に独立な複数の市場に対して行われるという顕著な特徴を持っている。こうしたときには、買い手独占力を背景としてチェーン企業が享受する投入物価格の低下が、買い手独占力を持たない企業の投入物価格の上昇をもたらす"Waterbed Effect"が生じる。この種の効果は、小売り企業の買い手独占力が水平的位置にあるライバル企業に外部効果を与えることを意味し、極めて大きな競争政策上の含意を持つことになる。そこで、この種の効果を考慮した法と経済分析を行い、買い手独占力をめぐる競争政策の運用に当たっては、買い手独占力が水平的な競争関係にもたらす外部効果をより詳細に検討することが必要となる点を明らかにした。

著者

林 雅弘 松本 竜一 吉松 隆夫 田中 悟広 清水 昌

出版者

公益社団法人日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.674-678, 2002-09-15

参考文献数

21

被引用文献数

10 9

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フィルター法によって全国各地の海水等からドコサヘキサエン酸(DHA)高蓄積性ラビリンチュラ類の分離を試み,12株の分離株を得た。各分離株の脂質含量,脂肪酸組成を分析したところ,脂質含量は乾燥細胞中13.7-23.0%,総脂肪酸中のDHA含量は21.5-55.4%であった。これら分離株を生物餌料用栄養強化飼料として利用するため,水中分散性と生物餌料への給餌試験を行ったところ,多くの株が水中で凝集性を示し,ワムシやアルテミアの斃死が認められた。しかし,分離株のうちKY-1株については高いDHA蓄積性を示し,水中分散性も良好であった。さらにKY-1細胞中のDHAはワムシ・アルテミアに短時間で移行することが確認され,生物餌料用栄養強化飼料として好適な性質を備えていることが示された。

著者

中辻 寛 新倉 涼太 柴田 祐樹 森田 康平 水野 清義 田中 悟 小森 文夫

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, 2009-03-03

著者

本山 俊一郎 松永 文保 鹿田 さゆり 青木 雅子 田中 悟郎

雑誌

病院・地域精神医学 = The Japanese journal of hospital and community psychiatry (ISSN:09104798)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.265-267, 2000-09-30