著者
田中 悟
出版者
神戸大学
雑誌
国際協力論集 (ISSN:09198636)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.51-78, 2009-07
著者
田中 悟
出版者
政治経済史学会
雑誌
政治経済史学 (ISSN:02864266)
巻号頁・発行日
vol.490, pp.1-26, 2007-06

「非業さ」を鍵として近代会津の戦死者について論じた。
著者
田中 悟志
巻号頁・発行日
2010 (Released:2010-08-23)

頭蓋の外に置いた電極から電気刺激を行う経頭蓋直流電気刺激(tDCS)は、安全にヒトの脳活動を制御する方法として、神経障害に伴う脳機能低下の回復への応用に期待が高まりつつある。本研究では、下肢運動機能に障害を持つ皮質下梗塞患者に対して、下肢筋力トレーニング中における損傷半球側の運動野へtDCSを実施し、下肢運動機能への促進効果を検討した。その結果、8名中7名の下肢筋力を促進することができた(Tanaka et al., 2011a)。また機能的磁気共鳴画像実験により、大脳皮質運動野へ直流刺激を与えると、刺激された大脳皮質に加えて皮質下の脳活動も上昇するという予備的な知見を得た。
著者
田中 悟
出版者
佐川官兵衛顕彰会
雑誌
佐川官兵衛顕彰会報
巻号頁・発行日
vol.11, pp.1-5, 2005-08

佐川官兵衛の靖国神社合祀に関する調査報告。
著者
田中 悟
巻号頁・発行日
2008-03-25 (Released:2008-03-27)
著者
木村 幹 浅羽 祐樹 金 世徳 田中 悟 酒井 亨
巻号頁・発行日
2011-04-01 (Released:2011-04-06)

本研究が明らかにしたのは、全斗煥政権が当時の状況に対して、如何なる主観的認識を持ち、どう対処しようとしたか、それが結果として、当時の韓国社会におけるどのようなイデオロギー的変化を齎したか、である。その結果は次のように要約する事が出来る。1)同政権関係者は先立つ朴正煕政権の継承者としての地位を強く意識すると同時に、その末期における限界性を強く憂慮していた。2)このような朴正煕政権に対する微妙な距離の背景には、彼等が日本統治期以後に高等教育を受けた世代であり、朴正煕政権を支えた軍人たちとの思想的距離を大きく感じていたことがあった。3)このような意識から同政権関係者は、政権獲得時から光州事件に見られるような民主化運動の弾圧と同時に、朴正煕政権時における過剰に抑圧的な制度に民主主義的な要素を加える形での制度改革を行った。4)その後の総選挙における圧勝もあり、同政権関係者は自らの「改革」とそれにより得られた政治的安定を大きく評価し、政権の基盤を揺るぎないものになったと考えた。5)このような判断が1982年に以降、同政権が民主主義的な活動を許容していく理由になった。政権内部にではこのような理解には大きな対立はなかった。6)しかしながら、実際には、この結果行われた民主化運動は政権側の予想を超えて拡大する事となった。85年における国会議員選挙での野党の躍進はその結果であった。7)しかし、この段階において同政権は幾つかの理由で弾圧を行う事ができなかった。その一つはソウル五輪により国際社会の目が韓国に大きく向けられていた事である。8)最終的には同政権は、民主化勢力内部の金泳三系勢力と金大中系勢力の分裂を見て、来るべき大統領選挙での勝利は可能だと判断し、韓国の民主化を許容した、
著者
中根 秀之 田中 悟郎 木下 裕久 一ノ瀬 仁志
出版者
長崎大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011 (Released:2011-08-05)

この研究の目的は、長崎でFEPの発生率を明らかにすることである。 我々は、1年の期間(2011年8月から2012年7月まで)の間、コホート研究を行った。 研究対象者は、キャッチメントエリアである長崎市近郊の精神科医療機関を受診した長崎市に在住する初診患者である。合計25人がFEPと特定された。 推定された年間発生率は、(概算にて)10,000人につき0.76であった。 精神病未治療期間の中央値は49日、平均値は1278日であった。 昭和53年~54年に長崎市で実施されたWHO共同研究DOSMeD Studyと比較したところ、概算では年間新規発症率が低い値となることが現在までの調査で推定された。
著者
田中 悟
出版者
政治経済史学会
雑誌
政治経済史学 (ISSN:02864266)
巻号頁・発行日
vol.472, pp.23-45, 2005-12

戦死者の記憶とその忘却を政治学の問題として論じた。
著者
田中 悟
出版者
政治経済史学会
雑誌
政治経済史学 (ISSN:02864266)
巻号頁・発行日
vol.471, pp.1-24, 2005-11

戦死者の記憶とその忘却を政治学の問題として論じた。
著者
田中 悟
出版者
佐川官兵衛顕彰会
雑誌
佐川官兵衛顕彰会報
巻号頁・発行日
vol.11, pp.1-5, 2005-08 (Released:2008-09-08)

佐川官兵衛の靖国神社合祀に関する調査報告。
著者
田中 悟 林 秀弥
出版者
東京大学社会科学研究所
雑誌
社會科學研究 (ISSN:03873307)
巻号頁・発行日
vol.61, no.2, pp.135-162, 2010-01-27

本稿では, わが国のパテントプールに対して競争政策上問題とされたリーディングケースである「パチンコ機特許プール事件」(平成9年8月6日公正取引委員会勧告審決)についての法と経済学的接近が行われる. そこでは, この事件に対する公正取引委員会勧告審決が認定した事実そのものに遡って, パテントプールがもたらした競争上の効果についての検討が加えられる. 本パテントプールが形成された歴史的経過とその変遷が吟味された後, パテントプールに集積された特許権をめぐる特許引用関係を用いたネットワーク分析を通じて, これらの特許権の性格が検討される. こうした分析を通じて, パテントプールに集積された特許権がパチンコ機製造にとって必要不可欠なものであり, 公取委審決で問題とされたパテントプールを通じた参入排除が実効性を有していたことが明らかとされる.これらの帰結をベースにして, 本パテントプールに関して行われた審決の独占禁止法および競争政策上の意味についての考察が行われる.
著者
田中 悟 林 秀弥
出版者
神戸市外国語大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006 (Released:2006-04-01)

本研究は、企業間コーディネーションとしてのM&A行動や戦略的提携行動に対するインセンティブを明らかにした上で、これらの企業行動が経済社会にどのような効果を持つかを経済学・法学の両視点から検証することを目的として行われた。研究はまず、M&Aや戦略的提携行動に対して企業間の垂直的関係がどのような意味を持つかに焦点を当てて行われた。その結果、M&Aや戦略的提携行動に対するインセンティブが垂直的関係下で生じる買い手独占力と上流・下流両市場における市場競争の態様に大きく依存することが明らかとなった。次に、この種の垂直的関係を意識した企業間コーディネーションが流通分野や情報通信分野において多く見られることに着目して、この2分野に焦点を当てた検討を行った。情報通信分野においては、主に法学的視点からの検討が行われた。従来のM&A規制の問題点の精査を行った上で、この分野においては、企業のM&A行動を考慮したときにプラットフォーム規制のあり方が経済社会の成果に大きな影響を及ぼすことが示された。他方、流通分野においては、M&Aや戦略的提携行動が-チェーン展開を通じて-地域的に独立な複数の市場に対して行われるという顕著な特徴を持っている。こうしたときには、買い手独占力を背景としてチェーン企業が享受する投入物価格の低下が、買い手独占力を持たない企業の投入物価格の上昇をもたらす"Waterbed Effect"が生じる。この種の効果は、小売り企業の買い手独占力が水平的位置にあるライバル企業に外部効果を与えることを意味し、極めて大きな競争政策上の含意を持つことになる。そこで、この種の効果を考慮した法と経済分析を行い、買い手独占力をめぐる競争政策の運用に当たっては、買い手独占力が水平的な競争関係にもたらす外部効果をより詳細に検討することが必要となる点を明らかにした。
著者
林 雅弘 松本 竜一 吉松 隆夫 田中 悟広 清水 昌
出版者
公益社団法人日本水産学会
雑誌
日本水産学会誌 (ISSN:00215392)
巻号頁・発行日
vol.68, no.5, pp.674-678, 2002-09-15
参考文献数
21
被引用文献数
10 or 0

フィルター法によって全国各地の海水等からドコサヘキサエン酸(DHA)高蓄積性ラビリンチュラ類の分離を試み,12株の分離株を得た。各分離株の脂質含量,脂肪酸組成を分析したところ,脂質含量は乾燥細胞中13.7-23.0%,総脂肪酸中のDHA含量は21.5-55.4%であった。これら分離株を生物餌料用栄養強化飼料として利用するため,水中分散性と生物餌料への給餌試験を行ったところ,多くの株が水中で凝集性を示し,ワムシやアルテミアの斃死が認められた。しかし,分離株のうちKY-1株については高いDHA蓄積性を示し,水中分散性も良好であった。さらにKY-1細胞中のDHAはワムシ・アルテミアに短時間で移行することが確認され,生物餌料用栄養強化飼料として好適な性質を備えていることが示された。
著者
田中 悟
出版者
神戸大学
雑誌
国際協力論集 (ISSN:09198636)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.21-35, 2010-06