著者

大口 嘉子 田付 貞洋 臼井 健二 新井 好史 栗原 政明 内海 恭一 深見 順一

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.265-269, 1985-11-25 (Released:2009-02-12)

参考文献数

11

被引用文献数

30 36

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ニカメイガの雌の暗期における性フェロモン生成は,その前の明期における断頭により抑制された。雌の頭部抽出物を断頭個体に注射すると,性フェロモン生成が回復した。これらから,雌の頭部から分泌されるホルモン様物質が性フェロモン生産を支配していることが示された。さらに,性フェロモンの生成が継続されるためにもこの物質が存在する必要のあることがわかった。頭部からの神経的制御は性フェロモン生成には関与していないことが示された。断頭により性フェロモン放出行動も抑制されたが,その機構が性フェロモン生成の支配機構と共通であるかどうかは不明である。

著者

平田 桃 川内 敬子 西方 敬人 中西 伸浩 臼井 健二

出版者

特定非営利活動法人 日本電磁波エネルギー応用学会

雑誌

日本電磁波エネルギー応用学会論文誌 (ISSN:24353450)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.38-48, 2021 (Released:2021-12-10)

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Microwaves (MW) are applied to a variety of situations including daily life, industry, and medical care. In addition, the biological effects of MW are attracting more attention than ever before. Various researches of MW effects on life phenomena has been conducted. However, detailed mechanisms of such effects have been rarely investigated based on biology and chemistry. In the last two decades, it has been reported to improve cellular functions or to have negative effects on cells. Very recently, cellular researches have been conducted with the aim of applying MW to cancer treatment. Hyperthermia has already been in practical use, and other methods are now under investigation. This review summarizes some researches about effect of MW on cells and show some applied researches on cancer treatment. These studies could contribute to various applications including medical treatment.

著者

成瀬 光栄 田辺 晶代 立木 美香 難波 多挙 中尾 佳奈子 津曲 綾 臼井 健 田上 哲也 島津 章

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.101, no.8, pp.2330-2338, 2012 (Released:2013-08-10)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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褐色細胞腫は治癒可能な内分泌性高血圧と位置づけられる一方,その約10%を占める悪性褐色細胞腫は早期診断法および確立された治療法のない希少難治性がんである.厚労省研究班の調査の推計患者数は約300人である.初回手術時にはその約30%以上が良性と診断され,一定期間後に骨,肝臓,肺などへの転移および局所浸潤を認める.病理組織所見の組み合わせによるスコアリング,SDHB遺伝子変異が悪性診断に有用とされるが,精度,感度,特異度はさらに検討を要する.治療はカテコールアミンの過剰があればαブロッカーを基本とする降圧治療を実施する.悪性では131I-MIBGの取り込みが十分なら内照射,取り込みがないならCVD化学療法が一般的であるが,いずれもわが国では厳密には適応外で,かつ無効例でのセカンドライン治療はない.近年,キナーゼ阻害薬のスニチニブの有効性が注目されており,海外では臨床試験が進行中である.本疾患は希少疾患であることから,個々の施設で単独の取組をするのではなく,多施設の連携,協力にて取組むことが重要である.

著者

臼井 健二

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.15-27, 1992-04-28 (Released:2009-12-17)

参考文献数

91

著者

和田 健太郎 臼井 健人 大口 敬 井料(浅野) 美帆

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.85-96, 2017

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本研究は,需要のランダム到着を考慮して,系統信号路線の総遅れ時間の期待値を評価する手法を提案する.この手法は交通流の変分原理(VT)に基づく.需要のランダム到着を考慮したVTでは,交通流ダイナミクスは時空間領域のネットワークにおける確率的な最短経路問題の解として記述されるが,その厳密な求解は困難である.そこで,以下の二つを組み合わせた近似解法を提案する:(i) 最短経路の持つ特性による解(経路)集合の縮小;(ii) Clark近似による多重積分の解析的な評価.モンテカルロ計算との比較を通して,提案手法が精度よく遅れ時間の期待値を計算できることを示す.また,提案手法の有用性を示す応用例として,駒沢通りにおける信号最適化のケース・スタディを示す.

著者

成瀬 光栄 黒田 昌志 伊藤 剛 奥野 博 島津 章 田辺 晶代 難波 多挙 立木 美香 中尾 佳奈子 玉那覇 民子 革嶋 幸子 臼井 健 田上 哲也 広川 侑奨

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.94-100, 2012

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原発性アルドステロン症(PA)は治療抵抗性高血圧や標的臓器障害の合併頻度が高い一方,適切な治療により治癒可能であることから,高血圧の日常診療で常に考慮すべき内分泌疾患である。2009年の米国内分泌学会に続き,わが国でも日本高血圧学会,日本内分泌学会から診療ガイドラインが発表された。スクリーニング(case detection),機能確認検査(confirmatory testing),病型・局在診断(subtype testing),治療選択が診療の基本ステップで,PA診断の啓発と医療の標準化の点で大きく貢献したといえる。しかしながら,同時に,診断に用いる指標,検査方法,判定基準などの詳細は十分には標準化されておらず,専門医,施設,国ごとで異なっているのが実情で,治療法選択の観点から,PAの診断,特に非典型例での診断の精度は今後,十分に検証される必要がある。また,実施が必要な機能確認検査の数や局在に必須とされる副腎静脈サンプリングは,common diseaseの診療水準向上における障壁となっており,今後,簡素化と非侵襲化が必須である。PA診療においては,ガイドラインの特色と課題を十分に認識し,個々の患者で適切な診断,治療を選択する必要がある。

著者

鬼沢 博之 佐伯 貴徳 石塚 浩和 臼井 健介

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学会関東支部ブロック合同講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.39-40, 2002-08-29

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Velocities of a air plug rising through stagnant water in inclined annuli were examined on the effects of inclination of tubes, clearances between an outer tube and inner tubes and plug volume. The inside diameter of outer tube is 60mm and seven kinds of tubes with the differed outside diameter were used as the inner tube. The plug behavior due to inclination of tubes and clearances of passages is very complicated and the plug form and velocity were greatly influenced by them.

著者

臼井 健 中内 清秀 北辻 佳憲 横田 英俊

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MoMuC, モバイルマルチメディア通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.75, pp.81-86, 2011-05-26

被引用文献数

1

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3G、WiMAXやWiFiホットスポット等の異種無線アクセス環境が整う中で、定期的な位置の登録やストリーミング配信等端末に対して継続的な通信を要求するサービスが増えつつある。そのようなモバイルネットワークで、サービスの大規模化や大容量化、高可用性、継続性を確保するために、従来の技術のように端末に対して水平・垂直ハンドオーバを適用することや固定的なサーバ・クライアントモデルを適用することだけでは限界がある。そこで筆者らは、新世代ネットワークにおいて端末の移動に加えて、端末に対するサービス提供側の処理の移動まで含めたトータルなモビリティである「サービスモビリティ」を実現する新しい通信アーキテクチャを提案する。本稿では、上記の「サービスモビリティ」のコンセプト、技術要件、アーキテクチャの設計、要素技術の実装方針を示す。

著者

長田 裕之 中澤 順子 臼井 健郎

出版者

バイオインダストリ-協会

雑誌

バイオサイエンスとインダストリー = Bioscience & industry (ISSN:09148981)

巻号頁・発行日

vol.58, no.11, pp.35-38, 2000-11-01

著者

臼井 健太

巻号頁・発行日

2012

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筑波大学博士 (医学) 学位論文・平成24年3月23日授与 (甲第6204号)

著者

李 度鎭 臼井 健二 松本 宏 石塚 皓造

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.4, pp.309-316, 1992-12-24

被引用文献数

4

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発芽直後のイネ幼苗の生育に対するジメピペレートと、作用機作の異なる7剤の除草剤との混合処理による相互作用について検討した。土壌による除草剤の不活性化などの要因を排除するために水耕法を用いて根部処理し、イネの地上部と根部の新鮮重を測定した。薬剤間の相互作用についてはColby法で、ベンスルフロンメチルの場合のみIsobole法を併用して評価した。これらにより、以下のような結果が得られた。1) スルホニルウレア系除草剤ベンスルフロンメチル、クロルスルフロンとジメピペレートとの混合処理では、拮抗的効果が示され、ジメピペレートとの混合による薬害軽減効果が認められた。2) オキシフルオルフェン、ピフェノックス、クロメフロップおよびピリブチガルブとジメピペレートとの混合処理でも各薬剤に基因する生育抑制に対しジメピペレートによる拮抗的効果が認められた。3) クロロアセトアミド系除草剤プレチラクロール単剤処理では、地上部より根部の方に抑制効果が強く認められたが、ジメピペレートとの混合処理では相加的効果が示され、生育抑制軽減効果は認められたかった。

著者

〓 凡 臼井 健二 沈 利星 小林 勝一郎 石塚 晧造

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.295-301, 1997-01-31

被引用文献数

3

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2葉期イネおよびタイヌビエを供試して, プレチラクロール単独およびフェンクロリムと混合して処理した場合のグルタチオン濃度とグルタチオン S-トランスフェラーゼ(GST)活性の変化を調べ, また, プレチラクロールの代謝生成物であるGS-プレチラクロール舎量も測定した。還元型グルタチオン(GSH)と酸化型グルタチオン(GSSG)含量およびプレチラクロールを基質とするGST_<(pret)> 活性はタイヌビエよりイネの方が高かった。プレチラクロールとフェンクロリム単独およびそれらを混合して処理した場合, GST_<(pret)>活性の増加が見られたが, その程度はイネの方がタイヌビエより高かった。GSH含量は, イネではプレチラクロール単独処理で減少し, 混合処理によりある程度回復したが, タイヌビエにおける回復はわずかであった。また, GS-プレチラクロール抱合体舎量はタイヌビエよりイネの方が多かった。以上の結果から, イネとタイヌビエにおけるプレチラクロールの選択作用性は, GST_<(pret)> 活性およびその誘導の差異が主因であると考えられる。また, フェンクロリムは主に GST_<(pret)> 活性の誘導を通じてイネにおけるプレチラクロールの薬害を軽減させるものと思われる。

著者

相田 美喜 伊藤 一幸 池田 浩明 原田 直國 石井 康雄 臼井 健二

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究. 別号, 講演会講演要旨 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

no.42, pp.46-47, 2003-04-19

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水田除草剤のベンスルフロンメチル(BSM)が、絶滅危惧種とされる水生シダのサンショウモ、オオアカウキクサ、デンジソウおよびミズニラの生育に及ぼす影響を野外試験により検討した。また、サンショウモとオオアカウキクサの現生育地における出現状況とBSM濃度の消長を調査するとともに、現生育地において想定される低濃度域のBSMに対するサンショウモとオオアカウキクサの感受性を室内試験により検討した。

著者

春原 由香里 臼井 健二 松本 宏 小林 勝一郎

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.95-103, 1995-08-31

被引用文献数

3

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著者らはすでに, クロメプロップ自身はオーキシン活性を示さず, 植物体内でその加水分解物であるDMPAに分解された後に初めてオーキシン結合蛋白質に認識され, オーキシン活性を示している可能性が高いことを報告した。本論文では, クロメプロップの更は詳しい作用機構を調べることを目的とし, ダイコン幼植物を材料としてクロメプロップの茎葉処理後に生成されるエチレンが形態変化に関与しているかどうかの検討を行った。(1) クロメプロップ, DMPA処理後に現れる葉のカーリングや葉の葉柄間角度の増大はエチレン生成阻害剤(AOA)を前処理することにより軽減された(Fig. 1, Table 1)。 (2) クロメプロップ, DMPA処理後の上記の作用は, エチレン作用阻害剤(NBD)を後処理することにより軽減された(Fig. 2)。(3) エチレン生成量は, クロメプロップの場合, 茎葉処理12時間後までは殆ど生成されず対照区と同程度であったが, 24時間後からはエチレン量の増加が見られた。DMPAの場合は茎葉処理3時間後から徐々に増加し始め, 12時間後から生成速度が増加した(Fig. 3)。(4) エチレン生成促進剤(ETH)処理により, 著しく第1葉の伸長が阻害された(Fig. 4)。(5) クロメプロップ, DMPA処理により, ACC合成酵素が誘導され, AOAの前処理によりその誘導が抑制されることが確認された(Fig. 6)。(6) クロメプロップ, DMPA処理では, ACCからエチレンへの反応を触媒する酵素(ACC 酸化酵素)の誘導は起こらなかった(Table 2)。以上の結果より, クロメプロップは植物体内でDMPAへと変化し, DMPAがACC合成酵素を誘導することによってエチレン生成量を増加させ, そこで生成されたエチレンが, ダイコンの形態的変化を引き起こしているものと推察された。

著者

臼井 健二

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.17-23, 2003-05-31

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近年,雑草防除・管理への除草剤の使用は,効率性と省力化をもたらし作物の安定生産に寄与してきている。戦後間もなく導入された2,4-D以来,対象とする作物に安全で雑草を有効に防除する除草剤が多く用いられてきている。この作物-雑草間の除草剤の選択作用性は,高活性,低毒性,非残留性,環境負荷が少ないことなどと共に除草剤に求められる大きな特性の1つとなっている。選択性の主な要因として,土壌・生態的要因および植物の生理生化学的要因があるが,後者の主なものは除草剤の植物体内への吸収,作用部位への移行,作用点の除草剤感受性およびその間の除草剤の代謝があげられている^<10)>。植物体内に吸収された除草剤は様々な反応・代謝を受ける。反応は化学的にも進行するが,多くの場合酵素により触媒される^<21,22,25)>。一般に,脂溶性化合物は,主としてエステラーゼなどによる加水分解,チトクロームP-450などによる酸化,あるいは還元などの反応を受けて極性基が導入され,その極性基を介してグルコースなどの生体成分と抱合される。一方,親電子化合物はグルタチオン転移酵素(GST)により直接グルタチオン(あるいはホモグルタチオン)抱合される。更に抱合化合物は液胞に運搬されたり,細胞壁に取込まれたりし,いわゆる隔離される。一連のこれらの反応は解毒(不活性化)反応であるが,加水分解・酸化等により活性化される場合もある。これらの除草剤解毒代謝酵素は,本来,体内に取り入れた様々な化学物質を生体成分として合成・代謝し利用する一方,侵入した異物。毒物を代謝・解毒し防御するために発達してきたと言われるが,それらが除草剤にも反応していると考えられる。除草剤の代謝は,除草活性に関係するばかりでなく,代謝物を含めた残留性,安全性およびその試験においても重要である。代謝物の同定,経時的および定量的分析に基づく代謝経路の推定により,それらの代謝に関与する酵素も推定される。それ故,植物体内での除草剤の代謝活性の測定には,代謝物を分析する他,酵素活性の測定も有効である。除草剤の選択性が除草剤の種類と植物の解毒代謝活性に依存する場合,除草剤の主要代謝に関与する酵素活性の測定によりその程度を推測できるであろう。本研究では,植物(作物と雑草)における水田用の酸アミド(α-クロロアセトアミド)系除草剤のグルタチオン抱合に関与するGSTおよびスルホニルウレア系除草剤の酸化代謝(O-脱メチル反応)に大きく関与しているP-450を中心に数種除草剤の解毒代謝酵素活性の測定およびアイソザイムの分離等を通じて,選択性および薬害軽減作用への関わり,植物の外界の異物に対する防御の機能・役割を追究した。

著者

ポーンプロム トッサポン 松本 宏 臼井 健二 石塚 皓三

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.180-182, 1994-10-28

被引用文献数

3

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The absorption and metabolism of oxyfluorfen were determined in oxyfluorfen-tolerant and non-tolerant (normal) soybean cell lines. The tolerant cells absorbed considerably less of the herbicide than the normal cells. Metabolism of oxyfluorfen did not differ between the two cell lines. These data suggest that lower absorption in the tolerant cells may contribute to the observed tolerance but that the tolerance is not metabolism-based.

著者

スワンウォン スィーソム 臼井 健二 石塚 皓造

出版者

日本雑草学会

雑誌

雑草研究 (ISSN:0372798X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.315-321, 1989-12-25

被引用文献数

3

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除草剤耐性機構の解明および耐性植物作出の検討を目的として,植物における分岐鎖アミノ酸生合成,芳香族アミノ酸生合成あるいはグルタミン合成酵素のような窒素代謝の掻乱活性が強いベンスルフロンメチル(BSM),グリホサ-ド(GLY),およびグルボシネ-ト(GLU)を用いて各々の耐性細胞をニンジン懸濁細胞より選抜した.ニンジン(Daucus carota L. cv. Harumakigosun)はこれらの除草剤に感受性である. ニンジンの胚軸より誘導した細胞をLS培地で懸濁培養した.この細胞の生育は10^<-8> M BSM,10^<-3> M GLYあるいは10^<-5> M GLU処理で著しく阻害された(Fig.1).それぞれ10^<-9> M,10^<-4> Mあるいは10^<-6> M処理では50%程度の阻害を示したが,これら除草剤を含む培地で数回継代培養すると無処理細胞と同程度の生育となった.その状態の細胞を更に,それぞれ,10^<-8> M,10^<-3> Mあるいは10^<-5> Mを含む培地に移し継代培養を続けることにより,耐畦細胞が選抜された(Fig. 3, 4, 6, 7).選抜された耐性細胞は上記濃度の除草剤を含む培地中で無処理細胞と同程度に生育した.耐性細胞の選抜に要した継代培養回数即ち期間は,GLYはBSMよりやや長いが3〜4ヵ月と比較的短かったが,GLUはほぽその倍の期間であった.このことは除草剤の物理化学性あるいは作用,耐畦機構と関連があると推察された.これら耐畦細胞は,ある期間上記濃度の除草剤中で培養した後,更に高濃度の10^<-7> M BSM,10^<-2> M GLYあるいは10^<-4> M GLU中に移しても生育可能であった(Fig. 2, 5, 8).また,除草剤を含まない培地に移しても耐畦は保持され(Fig.9),耐性適応は少なくとも一年間は安定であることが認められた.

著者

宮本 俊光 臼井 健太 牧志 純 菅沼 拓夫 白鳥 則郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.108, no.204, pp.111-116, 2008-09-04

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本論文では,共生コンピューティングの概念に基づき,実空間(RS)からディジタル空間(DS),およびDSからRSへの情報の流れを制御し,協調作業の効果的な支援を実現する手法を提案する.具体的には,DS内の共有作業領域と個別作業領域の利用を,協調作業の進行状況に応じて適宜制限することによって,協調作業の進行を促進する手法を提案する.これにより,知的協調作業の質的向上を実現する高度な支援が可能となる.本論文では,本提案手法を知的協調作業の一つであるグループ学習ドメインに適用する.具体的には,教師と複数の生徒によるグループでの問題解決において,DS内の共有作業領域をRS側に対し適切なタイミングで提示することにより,協調作業の進行がより効果的に行えることを示す.実験結果から,グループ学習の進度に合わせて共有作業領域を適切なタイミングで提示することによって,学習結果の質が向上することを確認した.