著者

芳賀 高洋 大谷 卓史 佐藤 匡 高木 秀明 豊福 晋平

雑誌

情報教育シンポジウム2015論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.149-156, 2015-08-10

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我々は,大学におけるソーシャルネットワークキングサービス(SNS)の利用ガイドラインに関して情報倫理学的観点か ら検討してきた.本稿では,この観点に加えて,教育学的観点から大学の SNS 利用ガイドラインを考察する.具体的には, まず 2015 年 4 月時点で国内の大学が公式に規定する SNS 利用ガイドラインを 93 大学(98 例)ほど収集し,質的・量的 に分析する.この分析から国内の大学が SNS に対してどのようなスタンスをとっているかを明らかにした上で,教育学 的観点から考察し, 学術研究機関であり高等教育機関でもある大学として適切なSNS利用ガイドラインとはどのよう なものかについて検討する.

著者

鈴木 二正 芳賀 高洋 大川 恵子 村井 純

雑誌

情報処理学会論文誌教育とコンピュータ(TCE) (ISSN:21884234)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.10-19, 2016-10-07

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昨今,3Dプリンタの教育利活用が注目されている.数年前までは非常に高価で,工業高校や専門学校,あるいは大学でなければ購入が難しかった3Dプリンタも,いまでは,個人で手軽に購入が可能となっている.しかし,いまのところ,3Dプリンタ学習は,中学校技術科や高校,専門学校,大学が中心で,小学校低学年で実践された例は確認できていない.そこで本稿では,小学校2年生に3Dプリンタ学習を実践し,小学校低学年では,どのような学習が可能かを検討した.

著者

大谷 卓史 芳賀 高洋 池畑 陽介 佐藤 匡 高木 秀明 山根 信二

雑誌

情報教育シンポジウム2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.2, pp.179-184, 2014-08-17

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一般的に,児童・生徒のインターネットや情報機器の利用を制限・監視することで,児童・生徒のインターネット利用リスクを低くできると信じられている.しかしながら,情報社会におけるコミュニケーションや社会参加がインターネットや情報機器によって媒介されるとすれば,ただ禁止・監視するだけでは児童・生徒の情報社会における自律的判断の成長を妨げ,情報社会への適応を阻害する可能性が高い.むしろ保護者・教師と児童・生徒がインターネットや情報機器の利用について日常的に話し合うことで,児童・生徒のインターネット利用リスクを低くするとともに,児童・生徒の道徳的自律を支援できるとの情報倫理学者 Mathiesen(2013)の知見がある.また,そもそも大人がインターネット利用によってトラブルを引き起こす例も多い.本稿著者は,平成 26 年度において,地域社会の保護者・社会人に対してスマホや SNS の情報リテラシーおよび情報倫理の地域社会教育を実施するモデルとなる教材・講習会の設計と試行的実施をめざし,実行可能性調査を含め,研究を進めている.本稿はその研究の目的・背景と計画を説明するものである.

著者

芳賀 高洋 五十嵐 晶子

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.115, no.482, pp.127-132, 2016-03-03

著者

芳賀 高洋 我妻 潤子 臼井 洋子 大谷 卓史 工藤 紗貴子 鈴木 二正 高瀬 浩之 塚本 初恵 豊福 晋平 中駄 康博 西尾 琢郎 森棟 隆一 三輪 吉和 渡辺 光輝

出版者

日本デジタル教科書学会

巻号頁・発行日

pp.61-62, 2017 (Released:2017-10-02)

参考文献数

2

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文化庁 文化審議会著作権分科会は2017年4月「文化審議会著作権分科会報告書」において「教育の情報化の推進等」を公表した。本ポスター発表では、こうした審議会等で討議される教育に関連した最新動向(権利制限の拡大案や公衆送信権に関わる補償金制度導入、学生からの著作権利用許諾料金の徴収、ライセンシング体制の整備ほか)の要点を解説し、著作者・著作権者と利用者(教員、児童生徒、保護者)との「対話」の促進のためのコミュニティの構築といった、今後求められる施策について提案する。

著者

大谷 卓史 芳賀 高洋 池畑 陽介 長尾 憲宏 佐藤 匡 髙木 秀明 山根 信二

雑誌

情報教育シンポジウム2015論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.73-78, 2015-08-10

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筆者らは,スマートフォン(スマホ)やソーシャルネットワーキングサービス(SNS)などを活用する情報安全リテ ラシーを定義し,地域社会におけるこの向上を図るため,地域の情報通信技術(ICT)の利用状況と情報安全リテラ シーの実態を調査し,調査にもとづき,地域の生徒・児童の保護者および社会人を対象として,スマホおよび SNS の情報安全リテラシーの基本的知識を提供する講演会を開催した.上記調査結果の概要と実践活動を報告する.

著者

芳賀 高洋

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.224-228, 2021-04-15

著者

芳賀 高洋

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.205-216, 2021-01-01 (Released:2021-01-01)

参考文献数

20

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本稿は,2020年度,COVID-19パンデミックの対応として,教育関係者だけではなく,世間一般からもかつてない大きな注目を集めた「教育の情報化」,特に「オンライン教育」における著作権取扱いに関して詳しく解説し,今後の課題を述べる.なお,著作権取扱いに関しては2020年1月に「著作物の教育利用に関する関係者フォーラム」が発表した「改正著作権法第35条 運用指針策定に関する論点整理」に基づき解説する.

著者

今度 珠美 芳賀 高洋

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会研究報告集

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.413-420, 2018-03-03

著者

鈴木 二正 西山 由真 芳賀 高洋 大川 恵子 村井 純

雑誌

情報処理学会論文誌教育とコンピュータ(TCE) (ISSN:21884234)

巻号頁・発行日

vol.1, no.4, pp.21-37, 2015-12-09

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慶應義塾幼稚舎の小学2年生(児童数36名)のクラスでは,子どもたちの情報活用能力の向上を目標として,1年生のときから児童1人1台のタブレット端末を導入して授業実践を行ってきた(2013年9月~現在).学習におけるICT活用が特別なことではなく,ごく自然に,新しい文房具の1つであるという感覚を養い,ICTを思いどおりに使いこなせるようになることを期待している.タブレット端末は標準的かつ一般的な機能・アプリ等を選定し,直観的な操作・軽量性(機動力)等タブレット端末の特性を生かした学習における活用方法を模索している.加えて,共同研究者である慶應大学の学生とともにプロジェクトチームを構築し,授業記録・授業解析を行っている.一方,慶應義塾幼稚舎では10年以上前から情報科を設置して情報教育を行ってきたが,本実践により情報科の内容を精選していく必要性も感じている.本稿では,特に小学1年生時に行った計18時間の授業実践とアンケート調査等から,学習に対する児童の理解や意識の変容,学習スタイルの変容,児童のICTスキルの向上等を検討する.

著者

大谷 卓史 村上 祐子 川口 由起子 川口 嘉奈子 永崎 研宣 坪井 雅史 吉永 敦征 芳賀 高洋

出版者

吉備国際大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究においては、①最新の社会・技術動向に照らして大学教養課程向けの情報倫理学教科書を改訂して基本的な情報倫理学概念を確認し、②情報倫理学の歴史を整理し、あわせて、③プライバシーと自己決定権に関する議論を概観したうえで、④ソーシャルメディアによる個人をターゲットとした世論操作の可能性や、⑤サーチエンジンの検索結果表示アルゴリズムなどによるプライバシーや自律への影響の問題などの考察を行った。これらの成果を踏まえ、研究成果の一部を書籍として刊行した。同書『情報倫理-技術・プライバシー・著作権』(みすず書房)は、公益財団法人電気通信普及財団第33回(2017年度)テレコム社会科学賞奨励賞を受賞した。

著者

大谷 卓史 芳賀 高洋

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.25, pp.41-46, 2014-05-14

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学校教育や社会教育、教育政策の立案など公益増進に役立つ可能性が大きいものの、学校授業の録音・録画とそのデータ利用には、未解決の著作権問題が存在する。そもそも授業の著作物性やその職務著作該当性が正面を切って議論されることも稀である。本稿は、学校授業が教授者の職務であるとともに、授業が著作物である事実を確認したうえで、小中高等学校・大学における学校授業の録音・録画とそのデータ利用に係る著作権問題を検討した。授業者・学習者の著作権処理は当事者間の同意によってほぼ解決できるものの、授業で使用する第三者の著作物の映像・音声記録には大きな困難があるので、学校授業の録音・録画とそのデータ利用による社会的利益を十分に引き出すためには、立法的解決が必要となるかもしれない。

著者

大谷 卓史 芳賀 高洋

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.25, pp.41-46, 2014-05-14

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学校教育や社会教育、教育政策の立案など公益増進に役立つ可能性が大きいものの、学校授業の録音・録画とそのデータ利用には、未解決の著作権問題が存在する。そもそも授業の著作物性やその職務著作該当性が正面を切って議論されることも稀である。本稿は、学校授業が教授者の職務であるとともに、授業が著作物である事実を確認したうえで、小中高等学校・大学における学校授業の録音・録画とそのデータ利用に係る著作権問題を検討した。授業者・学習者の著作権処理は当事者間の同意によってほぼ解決できるものの、授業で使用する第三者の著作物の映像・音声記録には大きな困難があるので、学校授業の録音・録画とそのデータ利用による社会的利益を十分に引き出すためには、立法的解決が必要となるかもしれない。