著者
芳賀 高洋 大谷 卓史 佐藤 匡 高木 秀明 豊福 晋平
雑誌
情報教育シンポジウム2015論文集
巻号頁・発行日
vol.2015, pp.149-156, 2015-08-10

我々は,大学におけるソーシャルネットワークキングサービス(SNS)の利用ガイドラインに関して情報倫理学的観点か ら検討してきた.本稿では,この観点に加えて,教育学的観点から大学の SNS 利用ガイドラインを考察する.具体的には, まず 2015 年 4 月時点で国内の大学が公式に規定する SNS 利用ガイドラインを 93 大学(98 例)ほど収集し,質的・量的 に分析する.この分析から国内の大学が SNS に対してどのようなスタンスをとっているかを明らかにした上で,教育学 的観点から考察し, 学術研究機関であり高等教育機関でもある大学として適切なSNS利用ガイドラインとはどのよう なものかについて検討する.
著者
豊福 晋平
雑誌
研究報告コンピュータと教育(CE) (ISSN:21888930)
巻号頁・発行日
vol.2017-CE-142, no.26, pp.1-4, 2017-12-01

Open Data Index 等オープンデータに関する国際ランキングには教育領域も含まれている.しかしながら日本の教育分野のオープンデータ活用に対する評価は必ずしも高くない.本論では,各種国際ランキングでの評価状況,オープンデータの整備状況,活用方法の課題と解決方策についてまとめる.
著者
芳賀 高洋 我妻 潤子 臼井 洋子 大谷 卓史 工藤 紗貴子 鈴木 二正 高瀬 浩之 塚本 初恵 豊福 晋平 中駄 康博 西尾 琢郎 森棟 隆一 三輪 吉和 渡辺 光輝
出版者
日本デジタル教科書学会
巻号頁・発行日
pp.61-62, 2017 (Released:2017-10-02)
参考文献数
2

文化庁 文化審議会著作権分科会は2017年4月「文化審議会著作権分科会報告書」において「教育の情報化の推進等」を公表した。本ポスター発表では、こうした審議会等で討議される教育に関連した最新動向(権利制限の拡大案や公衆送信権に関わる補償金制度導入、学生からの著作権利用許諾料金の徴収、ライセンシング体制の整備ほか)の要点を解説し、著作者・著作権者と利用者(教員、児童生徒、保護者)との「対話」の促進のためのコミュニティの構築といった、今後求められる施策について提案する。
著者
難波 博孝 森 美智代 豊福 晋平 幸坂 健太郎 本渡 葵 菅谷 克行 黒川 麻実 篠崎 祐介 細 恵子 氏間 和仁 高橋 茉由
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2021-04-01

本研究は、小学生児童が、デジタルデバイス(パソコンやタブレット端末)のディスプレイ画面(以下デジタル端末)と紙(本)とで「深く読む」ことにどのような違いがあるのかを明らかにし、デジタル端末で「読むこと」の特徴(強みと弱み)を踏まえ、デジタル端末に習熟しながら「深く読む」ための指導方法の要諦を明らかにするものである。対象は小学校児童とし、読む文章は、説明的文章と文学的文章の両方を対象とする。
著者
豊福 晋平
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.59, no.5, pp.467-470, 2018-04-15

2012年高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部による「電子行政オープンデータ戦略」の発表以降,我が国のオープンデータへの働きかけは強化されたが,国際指標では未だトップラインになく,特に教育分野のデータ公開が不十分であると指摘されている.本論では,教育分野におけるオープンデータの定義について述べ,各種国際ランキングでの評価状況,オープンデータの整備,活用方法の課題と解決方策についてまとめる.
著者
豊福 晋平
雑誌
研究報告教育学習支援情報システム(CLE) (ISSN:21888620)
巻号頁・発行日
vol.2017-CLE-23, no.26, pp.1-4, 2017-12-01

Open Data Index 等オープンデータに関する国際ランキングには教育領域も含まれている.しかしながら日本の教育分野のオープンデータ活用に対する評価は必ずしも高くない.本論では,各種国際ランキングでの評価状況,オープンデータの整備状況,活用方法の課題と解決方策についてまとめる.
著者
豊福 晋平
出版者
国際大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

DDDM(Data Driven Decision Making:データ駆動型意思決定)は米国NCLB法を背景として成立した。本研究では学校教育でのDDDM普及を目的とし、概念整理と実態と課題を明らかにした。国際的にみても標準テストを用いた公教育のアカウンタビリティと指導改善が求められる傾向は強化され、我が国でも業務効率化を目的とした校務システム導入や学力調査実施に伴う分析ツールが開発されているが、エビデンス重視の政策方針を持たず、各行政機関レベルのデータシステムはまちまちで、データ利用のための分析考察能力も十分でない。DDDM普及には教育情報化全体を見すえた総合的なアプローチが必要とされる。
著者
豊福 晋平
出版者
日本教育情報学会
雑誌
年会論文集
巻号頁・発行日
no.20, pp.202-203, 2004-08-10
被引用文献数
4

学校ホームペ-ジの情報提供を行っている「i-learn.jp」サイトでは、昨年に引き続き2004年も全日本小学校ホームページ大賞(通称:J-KIDS大賞2004)の企画および選考過程に協力して、全国15039件の小学校ホームページ調査を行った。この調査は1000名を超える社会人ボランティアがオンラインデータベースと客観指標を用いて評定作業を行い、県代表校枠50および県優秀校約450を確定するものである。本稿では、昨年度との比較から、特に指標構造化をはじめとした選考過程の改善点、および調査結果の推移について明らかにする。