著者

木村 苑子 浅谷 公威 菅原 俊治

出版者

人工知能学会

雑誌

2018年度人工知能学会全国大会(第32回)

巻号頁・発行日

2018-04-12

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人は様々なコミュニティに所属し,それぞれのコミュニティ内の環境に適応しながら意見形成をしているため,コミュニティ間で異なる意見を表明することがある.このような意見の一貫性のなさが発覚すると,二枚舌として批判され炎上し,その圧力により意見の表明をやめ沈黙することがある.SNSなどのコミュニケーションツールの発達により,意見の一貫性のなさが発覚しやすくなった.このため,複数のネットワーク上での意見形成を考えるとき,意見の一貫性のなさへの圧力を感じて意見の表明を躊躇したり沈黙したりするメカニズムを考慮する必要性が生じている.本研究では,多層のコミュニティをマルチプレックスネットワークとしてモデル化し,意見の一貫性のなさの発覚による沈黙が意見形成に与える影響を調べた.そのために,Bounded Confidence Modelに基づいた意見形成方法を用いた先行研究のモデルを,異なる意見形成方法やネットワーク構造を取り入れることでより現実に即したモデルに拡張した.シミュレーションの結果,意見形成方法の違いやネットワーク構造の違いが,意見形成の結果に影響を及ぼす可能性があることがわかった.

著者

平原 悠喜 鳥海 不二夫 菅原 俊治

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.3_211-3_221, 2014-07-25 (Released:2014-09-10)

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本研究では,公共財ゲームにおける進化ゲームのモデルを用いて,ソーシャルメディアが協調支配的となる状況を調べる.それにより,ソーシャルメディアが流行するメカニズムを明らかにする.協調支配的な状況とは,記事の投稿およびコメント等によるリアクションをする方がしないより得となる場合である.つまり,それは流行している状況と言える.現在流行しているソーシャルメディアが今後も流行し続けるのか,または新しいソーシャルメディアが流行し始めるのかを予想することは難しい.一般にソーシャルメディアが公共財の性質を持つことに注目し,協調支配的な状況を調べた先行研究はあるが,そこではネットワーク構造を完全グラフと仮定している.我々は,完全グラフと比べて現実のネットワークに近いと言われるWSモデルとBAモデルの2つを用いて,シミュレーション実験を行う.実験より,ネットワーク構造の種類によって,ソーシャルメディアの流行のメカニズムに違いが出ることを明らかにした.WSモデルを適用した場合,結果は完全グラフとほぼ同様になった.一方,BAモデルを適用した場合,結果は完全グラフとは異なるものになった.BAモデルのネットワーク構造はソーシャルメディアを流行しやすくする.

著者

三浦 雄太郎 大阪 健吾 鳥海 不二夫 菅原 俊治 Yutaro Miura Kengo Osaka Fujio Toriumi Toshiharu Sugawara

雑誌

SIG-SAI = SIG-SAI

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.1-8, 2017-03-02

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We investigate the conditions in which cooperation is dominant in social media using the models of evolutionary games of public goods games with diminishing marginal utilities and attempt to clarify the mechanisms of prosperity of social media and effect of diminishing marginal utilities. Cooperation dominant situation corresponds to that in which social media thrives, i.e., posting articles and taking reactions by comment lead to more benefits result than do nothing as free-riders. A number of studies examined what mechanism contributes to maintain cooperation dominant situation by using evolutionary game, but their models don't include the effect of diminishing marginal utility. Thus, we developed an abstract model of social media using utility function with diminishing marginal utility and we experimentally investigated the effect of diminishing marginal utilities in the meta-rewards and SNS-norms games. The result showed that the games with diminishing marginal utility could model real SNS activities more suitably than those without it.

著者

栗原 聡 菅原 俊治

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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局所的な情報に基づいて自律的に動作する多数のエージェントにて構成されるマルチエージェントシステムを構築する際に,システムをボトムアップに構成する手法と,トップダウンに構築する手法とを融合させる方法の創出を目的とし,両者を競合させて動的平衡状態とする方法を提案した.そして,次世代知的交通制御システムを題材として,渋滞状況予測手法と信号機制御手法を提案し,両手法を効果的な融合を実現させることに成功した

著者

佐藤進也 福田 健介 菅原 俊治 栗原 聡

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌データベース(TOD) (ISSN:18827799)

巻号頁・発行日

vol.48, no.14, pp.69-81, 2007-09-15

被引用文献数

1 6

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文書に現れる語をノードとし,出現位置が近接しているものどうしをリンクで結び付けることにより得られる共起ネットワークでは,意味的関連性を有する語どうしがクラスタ構造と呼ばれる稠密な相互のつながりを形成している.本論文では,時間経過にともない文書が生成されていく,いわゆる文書ストリームから共起ネットワークを構成し,そこでクラスタ構造が生成される様子を調べた.その結果,共起ネットワークを(相対的に)古い語彙からなる部分と新しい語彙からなる部分に分けたとき,後者において,クラスタの出現という構造上の変化が,実社会の出来事などに起因する語の出現頻度の増大(バースト)に関連していることが明らかになった.In word co-occurrence networks, where two words appearing close to each other in documents are connected by a link, a group of relevant words forms a densely connected subnetwork called a cluster. In this paper, we analyze the process of emergence of the structure in co-occurrence networks generated from document streams. The analysis reveals that, if we restrict our scope to the subnetwork mostly consisting of (relatively) new words, we can associate emergence of the structure with the increase of word occurrence rate (bursts) that arises from real world events.

著者

田中 恵海 高橋 謙輔 鳥海 不二夫 菅原 俊治

雑誌

情報処理学会論文誌数理モデル化と応用(TOM) (ISSN:18827780)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.98-108, 2010-01-26

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本研究では,日本の中学校の一学級を対象とし,教師のいじめ対策行動の効果を検討するためのエージェントシミュレーションモデルを,ソシオン理論とハイダーの認知的均衡理論に基づいて作成し,教師のいじめ対策行動の効果を検討した.いじめは昨今の学級形成の重要な問題となっているが,その対策は十分確立できていない.教師による学級内のいじめ対策方法を確立するためにはその効果を確認する必要があるが,そのためには長期にわたる観測を行う必要があるため,難しい.本研究では,教師および生徒をエージェントとし,エージェント間の対人関係形成の変異をコンピュータによるエージェントシミュレーションで再現し,その効果を推定する.本研究では対策行動として「班行動,出席停止,予防活動」の3つをモデル化し,それぞれに対していじめ被害者および加害者の割合,全生徒間の好感度平均,教師に対する全生徒の好感度平均から各いじめ対策行動の効果と影響を検討した.本実験から,学級におけるいじめ対策行動として最も適切である学級運営手法は「予防活動」であるとの示唆を得た.

著者

村上 健一郎 菅原 俊治 明石 修 福田 健介 廣津 登志夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.10, pp.81-88, 2007-01-31

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本論文では、ネットワークを再帰的に拡張できるフリースケールネットワークFSN(Free Scale Network)方式を提案する。FSNではネットワークの構成単位をレルムと呼ぶ。例えばインターネットは一つのレルムである。FSNのレルムには固有のアドレスがあり、ネットワークアドレスの拡張部として使用する。しかし、従来のホストやルータなどの装置を変更することなく、アドレス空間を越えて透過的にネットワークを拡張できる。これは、FSNの多重仮想空間方式によるものである。この利点に加え、プロトコルを変更する必要がないためにネットワークの運用も互換性である。従って、これまでの拡張方式で必要であった膨大な設備投資や運用コストを回避しながら、ネットワークをオンデマンドに拡張することが可能となる。The Free Scale Network (FSN) architecture provides conventional networks with an unlimited extension capability. FSN consists of hierarchical or meshed realms. Each realm has its unique realm address. The address works as a prefix of the conventional addresses in the realm. FSN gateway interconnects them transparently by a multiple virtual space (MVS) mechanism. In MVS, a local address space is reserved for virtual addresses and an address in the space is allocated dynamically every time a host requests the gateway to resolve address of an FQDN. Thus, it enables the conventional hosts and routers to access whole the address space with no modification.

著者

村上 健一郎 菅原 俊治

出版者

法政大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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平成18年度は、主にIPv4++方式を実現するための多方面からの機能検証を行い、平成19年度は、実装上の問題点の明確化と設計へのフィードバック、そして実装を進めた。(1)レルムという概念を導入し、これで再帰的にネットワークが構成されるというパラダイムでIPv4++ネットワークが明確に説明できることを明らかにした。これを情報処理学会OS研究会にて発表した。(2)ミッションクリティカルな利用に対応するため、バックアップ機能の追加を行った。この切り替え時間を二桁程度向上させるための経路制御アルゴリズムTPV(Temporal Path Vector)について論文をソフトウェア科学会第8回インターネットテクノロジー研究会にて発表した。また、経路制御管理を容易にするための方式について、研究分担者が論文を発表した。(3)英文論文ドラフトを執筆し、研究協力者であるコーネル大学のポール・フランシス教授と議論を行った。論文が複雑になりすぎた事を指摘され、装置中心に書き直すとともに、実験結果を入れることとした。また、米国BBN研究所のクレイグ・パートリッジ博士と議論を行い、標準化トラックに載せるよりも、事実上の標準にすることを急ぐようアドバイスを受け、設計と実装を加速することとした。(4)機能設計および詳細設計の検討中に、VPN(Virtual Private Network)のパスを通すことができないことがわかり、VPNでは固定的に割り当てることで、本問題を回避することとした。(5)Linux上で本方式の実装を進めたが、進捗率は全体の70%程度となった。現在、実装を加速させている。

著者

高橋 謙輔 栗原 聡 廣津 登志夫 菅原 俊治

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D, 情報・システム = The IEICE transactions on information and systems (Japanese edition) (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.92, no.11, pp.1851-1860, 2009-11-01

被引用文献数

2

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本論文では,センサの位置情報についての事前知識を用いずに,反応情報のみからセンサ間の隣接関係の推定法を提案する.コンピュータ機器やセンサデバイスの発展とともに様々なセンサネットワークアプリケーションが提案されてきた.これらのアプリケーションにおいて人間の行動に基づいたトポロジー情報は,人間の行動を支援するために必須のものである.しかし,大量のセンサを使用するアプリケーションにとってこの情報を手動で設定し,維持するのは簡単でない.提案手法ではAnt Colony Optimization(ACO)を用いて精度の高いトポロジーの自動推定を行う.本手法では取得したセンサデータの信頼性を推定し,ACOに適用することによって高精度化を実現する.最後に,独立した三つの環境で収集したセンサデータを用いて提案手法を評価し,従来の手法と比べすべての環境について推定誤差率がかなり向上したことを示す.

著者

山内 智貴 井手 理菜 菅原 俊治

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:18804535)

巻号頁・発行日

vol.J103-D, no.11, pp.776-787, 2020-11-01

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本研究では,不公平を強いられる可能性のある特別乗客(ベビーカーや車椅子,大きな荷物などをもつ乗客)や一般乗客を含む全タイプの乗客にカメラからの情報を利用し,公平な待ち時間と効率的な輸送を実現するためのエレベータ群の配車制御法を提案する.高層ビルではエレベータは垂直輸送の手段として必要不可欠である.建物のエレベータ台数は限られており,効率的な配車制御が必要である.また,エレベータ容量の限度から,多くの占有量が必要な特別乗客は十分な空きのあるエレベータが到着するまで,一般乗客より長時間待たされやすい.一方,近年では環境を観測するカメラや各種センサの普及と画像認識技術の向上により,エレベータホールでの待機人数や荷物の大きさを精度よく推定できる.提案手法は,特定のカゴやホールを監視する複数のエージェントがこれらの情報を収集し,待ち時間の短縮化と公平化を実現する効果的な配車を実現する.シミュレーションを用いて評価実験を行い,提案手法が待ち時間の短縮と公平化を実現し,全乗客の輸送効率を改善できること,更に推定人数の誤差が与える影響を調査する.最後に改善に対する考察と提案手法の限界を議論する.

著者

木村 苑子 浅谷 公威 菅原 俊治

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第32回全国大会(2018)

巻号頁・発行日

pp.3O2OS1b03, 2018 (Released:2018-07-30)

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人は様々なコミュニティに所属し,それぞれのコミュニティ内の環境に適応しながら意見形成をしているため,コミュニティ間で異なる意見を表明することがある.このような意見の一貫性のなさが発覚すると,二枚舌として批判され炎上し,その圧力により意見の表明をやめ沈黙することがある.SNSなどのコミュニケーションツールの発達により,意見の一貫性のなさが発覚しやすくなった.このため,複数のネットワーク上での意見形成を考えるとき,意見の一貫性のなさへの圧力を感じて意見の表明を躊躇したり沈黙したりするメカニズムを考慮する必要性が生じている. 本研究では,多層のコミュニティをマルチプレックスネットワークとしてモデル化し,意見の一貫性のなさの発覚による沈黙が意見形成に与える影響を調べた.そのために,Bounded Confidence Modelに基づいた意見形成方法を用いた先行研究のモデルを,異なる意見形成方法やネットワーク構造を取り入れることでより現実に即したモデルに拡張した.シミュレーションの結果,意見形成方法の違いやネットワーク構造の違いが,意見形成の結果に影響を及ぼす可能性があることがわかった.

著者

萬屋 賢人 菅原 俊治

雑誌

情報処理学会論文誌数理モデル化と応用(TOM) (ISSN:18827780)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.1-9, 2011-11-30

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本論文では,視野範囲内の先行車が低速の際に車間距離をとる渋滞緩和車を導入し,エージェントシミュレーションにより,渋滞緩和への効果とその解析結果について述べる.高速道路の交通流は渋滞に至る過程で,渋滞が起こりうる交通密度に至っても,交通流の流量が増加し続けるメタ安定相を経る.メタ安定相は,流量が最大となる状態であり,渋滞の初期状態からメタ安定相へ戻すことができれば,渋滞の緩和や渋滞の発生を遅らせることができると考えられる.そこで渋滞緩和車を渋滞緩和エージェントとしてモデル化し,交通流のモデルである拡張 Nagel-Schreckenberg モデルに加えシミュレーションにより実験したところ,実際に渋滞状態からメタ安定相に移行できることを確認した.さらに詳細な解析の結果,渋滞緩和車を連続して配置することがメタ安定相への移行に重要であることが分かった.また渋滞緩和車を導入しない場合の平均速度と渋滞緩和車を導入したときの通常車両および渋滞緩和車の平均速度を比較したところ,渋滞緩和車となり速度を落としても,平均速度は向上することが分かった.

著者

坂本 裕紀 菅原 俊治

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.114, no.89, pp.19-24, 2014-06-19

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本研究では、一部の家庭に太陽光発電設備および家庭用蓄電池設備が導入されたことを想定し,地域内の近隣家庭同士の電力売買市場を想定した,家庭用蓄電池の充放電計画手法を提案する.導入促進には,家庭にとって設備導入が有益であることを示す必要があり,そのため自律的に動作する設備による電力が経済的に利用可能な機能が必要である.本機能は家庭に設置される制御端末「スマートメーター」に実装され,スマートメーターは家庭の電力消費量,ソーラー発電量,電力価格の推移を記録することで価格差を考慮した充放電計画を作成する.市場を通じた電力取引価格について,売買価格差を導入した場合を想定し,また電力需要量の状況に応じて蓄電池の利用量を制限することで,電力需要量の乱高下を抑制するために"ノルム"を導入する.本手法をシミュレーションによる実験で評価した.その結果,提案手法によって電力需要の平坦化が可能となり,その達成度は環境により異なることがわかった.また環境に依存せず,家庭の利得の向上が可能であることがわかった.

著者

坂本 裕紀 菅原 俊治

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告 = IEICE technical report : 信学技報 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.113, pp.7-11, 2013-07-04

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本研究では、各家庭の利得向上を目的として、家庭に設置される制御端末「スマートメーター」による地域内の近隣家庭同士の電力売買市場を想定した,家庭の利得向上を目的とする家庭用蓄電池の充放電計画手法を提案する。充放電は,市場の電力需要に比例して決定される電力価格に対して安価なときに充電,高価なときに放電するよう計画される.当手法をマルチエージェントシミュレーションによる実験で評価した.その結果,地域の環境によって電力需要の平坦化をもたらす最適な学習パラメーターが存在することを示す.また,家庭用蓄電池やソーラーパネルを導入することで,各家庭の利得は導入していない家庭と比較して,向上することが分かった.

著者

大田 昌幸 杉本 周 福田 健介 廣津 登志夫 明石 修 菅原 俊治

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.2_129-2_139, 2011-04-26 (Released:2011-05-26)

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本稿では,インターネット上の小規模な観測アドレス空間(Darknet)を用いて,その近隣のアドレス空間へ到着する異常パケットの振る舞いを推定できる可能性を示す.我々はこれまで,各組織の断片的未使用アドレス空間に到着する異常パケットの振る舞いを観測することで,近隣のアドレス空間に到着する異常パケットを推定・防御する分散協調監視アーキテクチャを提案してきた.異常パケットの振る舞いを推定するには,小規模な観測アドレス空間とその近隣へ到着する異常パケット間の時系列相関強度を調査する必要がある.そこで,アドレス空間をスキャンする異常パケットを対象に,Darknetの観測空間を小規模なサブ観測空間に分け,そのサブ観測空間の間の時系列解析から相関強度を求めた.さらに,サブ観測空間のサイズを変更させ,その相関強度のサイズ依存性を調査した.その結果,十分小さなサブ観測空間でも,近隣へ到着する異常パケットの振る舞いを推定できることが分かった.また,特定の観測位置をベースとした解析を行うことで非常に高い相関強度を得られた.これらの結果から,小規模な観測空間を用いる分散協調監視アーキテクチャでも異常パケットの振る舞いを推定できる可能性が示せた.

著者

菅原 俊治

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.59, no.8, pp.754-755, 2018-07-15

著者

高田 敏弘 青柳 滋己 栗原 聡 光来 健一 清水 奨 廣津 登志夫 福田 健介 菅原 俊治

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.115, pp.169-176, 2002-11-28

参考文献数

18

被引用文献数

2

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本論文は,入出力機構を持ち現実空間に遍在する実体を基本構成要素とするシステム・プラットフォーム,Organic Entia について述べる.本システムは,実空間中の物体に起因する情報を主な対象としたアプリケーションの構築と,その際の自律構成を第一の目標に置く。更に本システムを基盤として,実空間中の環境データと人とを結ぶHuman-Environment Interface を確立することを目指している.本稿の後半では,Organic Entia の実現の基盤となるロケーションモデル,cell-proximity model を紹介する.In this paper, we propose Organic Entia, an open architecture for real-space com-puting.It focuses on objects in real-space rather than information in digital (cyber) space. The key requirements for this system are ability to handle location infor-mation without pre-configuration and to implement interfaces between real-space objects and people. We also introduce a novel location model based on cells and proximity measure.

著者

平原 悠喜 鳥海 不二夫 菅原 俊治

出版者

Japan Society for Software Science and Technology

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.3_211-3_221, 2014

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本研究では,公共財ゲームにおける進化ゲームのモデルを用いて,ソーシャルメディアが協調支配的となる状況を調べる.それにより,ソーシャルメディアが流行するメカニズムを明らかにする.協調支配的な状況とは,記事の投稿およびコメント等によるリアクションをする方がしないより得となる場合である.つまり,それは流行している状況と言える.現在流行しているソーシャルメディアが今後も流行し続けるのか,または新しいソーシャルメディアが流行し始めるのかを予想することは難しい.一般にソーシャルメディアが公共財の性質を持つことに注目し,協調支配的な状況を調べた先行研究はあるが,そこではネットワーク構造を完全グラフと仮定している.我々は,完全グラフと比べて現実のネットワークに近いと言われるWSモデルとBAモデルの2つを用いて,シミュレーション実験を行う.実験より,ネットワーク構造の種類によって,ソーシャルメディアの流行のメカニズムに違いが出ることを明らかにした.WSモデルを適用した場合,結果は完全グラフとほぼ同様になった.一方,BAモデルを適用した場合,結果は完全グラフとは異なるものになった.BAモデルのネットワーク構造はソーシャルメディアを流行しやすくする.

著者

菅原 俊治 横尾 真 松原 繁夫 岩崎 敦

出版者

日本電信電話株式会社NTTコミュニケーション科学基礎研究所

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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本研究では,ネットワーク上の各リソースを市場原理に基づいて公平かつ効率的に割り当てるプロトコルを,その実装に向けて評価することを目的とする.P2Pや分散センサネットワークなどのアドホックなネットワークにおけるデータ転送では,個々のノードの所有者や規格が異なる.この場合,各ノードにデータを適切に転送するための誘因(報酬)を考慮しなければならない.この報酬の決定にはしばしばオークションプロトコルが用いられる.しかし従来のプロトコルでは,あるノードが架空のノードを用いるか他ノードと共謀することで,不正に報酬を獲得できることを示した.この場合、理論的にもっとも優れているVickrey-Clarke-Grovesプロトコル(VCG)でも、不正行為は防げない。本研究では、さらに、選択されうる経路を所有しているエージェントの数に応じたペナルティをVCGに適用し、Reserve-Costプロトコル(RC)を提案し、このプロトコルが架空名義を用いた操作の影響を受けないことを理論的に明らかにした。計算機上に再現した小世界ネットワークに対して、提案プロトコルを評価し、VCGに対して約60〜80%の効率性を達成することも示した。また実際のネットワークでは,各ノードでオークションなど取得可能な情報に基づいてどこからデータを受ける(送る)べきかを決定する必要がある.これは,入札可能な対象(サーバなど)が複数あるときに,適切な入札箇所をある程度推定することに相当する.しかし、ネットワークの資源割当てのように非常にたくさんの要求が同時に起こり、かつ多くの地点から独立に処理をする必要がある.このような状況で資源割り当てプロトコルで見られる現象の解析も行った。それぞれが合理的に判断をすると全体の効率が落ちる現象があり、このために揺らぎや学習を導入することが一定の効果を上げることを示した。

著者

田中 恵海 高橋 謙輔 鳥海 不二夫 菅原 俊治

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌数理モデル化と応用(TOM) (ISSN:18827780)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.98-108, 2010-01-26

被引用文献数

2

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本研究では,日本の中学校の一学級を対象とし,教師のいじめ対策行動の効果を検討するためのエージェントシミュレーションモデルを,ソシオン理論とハイダーの認知的均衡理論に基づいて作成し,教師のいじめ対策行動の効果を検討した.いじめは昨今の学級形成の重要な問題となっているが,その対策は十分確立できていない.教師による学級内のいじめ対策方法を確立するためにはその効果を確認する必要があるが,そのためには長期にわたる観測を行う必要があるため,難しい.本研究では,教師および生徒をエージェントとし,エージェント間の対人関係形成の変異をコンピュータによるエージェントシミュレーションで再現し,その効果を推定する.本研究では対策行動として「班行動,出席停止,予防活動」の3つをモデル化し,それぞれに対していじめ被害者および加害者の割合,全生徒間の好感度平均,教師に対する全生徒の好感度平均から各いじめ対策行動の効果と影響を検討した.本実験から,学級におけるいじめ対策行動として最も適切である学級運営手法は「予防活動」であるとの示唆を得た.We investigated the effect of a number of anti-bullying methods by teachers using the multi-agent simulation. Although bullying is a serious problem in school nowadays, the effective anti-bullying method is not established well. In addition, it requires the long-term observation to evaluate the effect of antibullying measures, so this is hardly possible. In this paper, we assumed a teacher and a student as agents and their inter-personal relationships are modelled according to the socion theory and Heider's balance theory. Then we observed the effects of a number of anti-bullying methods on the inter-personal relationships using our multi-agent simulation. We implemented three antibullying methods: group activities, suspension from school, prevention activity, and examined their influences on the relationships with each anti-bullying method. Our experiment suggested that prevention activity is the most effective method to avoid bullying at school.