著者

木下 利喜生 田島 文博 児嶋 大介 橋崎 孝賢 川西 誠 森木 貴司 吉田 知幸 上西 啓裕 西村 行秀 中村 健

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】近年,脳卒中患者における急性期リハビリテーション(リハ)の有効性が明らかになっている。本邦をはじめ,多くの国のガイドラインにおいても医学的に安定した脳卒中患者のリハはできるだけ早期に始めるよう勧められている。先行研究では早期にリハを開始した方がActivity of Daily Living(ADL)障害,抑うつ症状,Quality of Lifeの改善が良好で,早期リハ実施の安全性も示されている。我々の施設においても,以前より急性期からの積極的なリハに取り組んでいる。しかし急性期病院入院期間中だけを調査した短期効果は示されていない。また先行研究における早期リハ開始時間は脳卒中発症24時間以内や48時間以内,長いものでは72時間以内と定義されているものもあり,リハ開始時間は統一されていない。今回,脳卒中発症直後の患者をリハ開始時間により3群にわけ,リハ効果を検討する事で急性期病院における早期リハ介入効果,および適切なリハ開始時間の検討を試みた。【方法】本研究はprospective cohort studyであり,2014年7月から2015年4月までに入院した初発脳卒中片麻痺患者227名を対象とした。除外基準は発症前modified Rankin Scale score<4,神経症状が増悪しているもの,重篤な心不全,下肢骨折などにより運動療法が困難なものとした。発症からリハ開始までを24時間以内(Very Early Mobilization;VEM群),24~48時間まで(Early Mobilization;EM群),48時間以上(Usual care;UC群)の3群に分け,リハ開始時,転帰時のGlasgow Coma Scale(GCS),National Institutes of Health Stroke Scale(NIHSS),Functional Independence Measure(FIM)を測定し,急性期のリハ介入時期による効果を比較した。また死亡者数,脳卒中再発数を比較し安全性の検討も行った。GCS,NIHSS,FIMにおける3群間の比較にはKruskal-Wallis testを行いpost hocはDunn's testを使用した。それ以外の項目はANOVAを行いpost hocはTukey-Kramerを用いた。また死亡者数,再発数の比較はχ2 testを使用した。【結果】対象は24時間以内が47名(内2名[4%]死亡,1名[2%]再発),24~48時間が77名(内4名[5%]死亡,6名[8%]再発,1名[1%]心不全),48時間以上が103名(内7名[7%]死亡,4名[4%]再発,2名[2%]心不全)であり,3群間の死亡者数,再発者数に有意差はなかった。リハ開始時のGCS,NIHSS,FIMに有意差はなく,転帰時のGCSではVEM群が他の2群より有意に高く,NIHSSにおいてもVEM群がUC群よりも有意に良好であった。また転帰時のFIMはtotal score,motor subscale,cognition subscaleともに3群間に有意差はなかったが改善量で比較したところVEM群のtotal score,motor subscaleは他の2群より有意な改善量を示した。【結論】脳卒中患者に対する急性期リハは発症24時間以内に開始する事で高いADL,GCS,NIHSSの改善が得られる事が判明した。さらに発症24時間以内に介入しても危険性が増す事はなかった。すなわち脳卒中患者における急性期リハの効果は1日開始が遅れるだけで影響をうける可能性がある。

著者

徳野 肇 田端 泰広 西 誠治 丹羽 麻里子 福士 洋光

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第16回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.107-111, 2019 (Released:2019-06-14)

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ASEAN諸国への関心・注目度の高まりに相応してこれらの国々への特許出願も全体として増加傾向となっている。他方、電子出願の導入や各国の特許データベースの改良も続けられている。これら国々の知財の動静については、ジェトロ・バンコクやアジア特許情報研究会の論文、発表等で伝えられているが、各国において特許のFTO調査を行う観点の情報はまだ十分とはいえない。そこで、本報告では、ASEAN諸国の非英語圏の主要な国であるインドネシア、タイ及びベトナムの内、インドネシア及びタイにおける特許調査事情について調査し、FTO調査実施の課題について考察した。

著者

藤田 恭久 幸田 剣 田島 文博 木下 利喜生 箕島 佑太 橋崎 孝賢 森木 貴司 川西 誠 児島 大介 上西 啓祐 梅本 安則

出版者

社団法人 日本理学療法士協会近畿ブロック

雑誌

近畿理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.95, 2011

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【目的】 リハビリテーション(リハ)においては,たとえ重篤な症例であっても,医学的に患者の全身状態を悪化させる安静臥床を避ける必要がある.そのため出来る限り離床を進め,運動負荷を加えることがリハの基本である.今回,原因不明の多臓器不全と診断され、肺炎と無気肺を合併したために約2カ月間の人工呼吸器管理となった症例に積極的なリハを施行した。その結果、人工呼吸器離脱と同時に歩行自立を達成したので、その工夫を含めて報告する。<BR>【方法】 症例は37歳,男性,身長180cm,体重180kg,BMI 55.5kg/_m2_.今回,多臓器不全・肺炎により当院に緊急搬送,ICUで人工呼吸器管理となり,廃用予防・呼吸循環機能改善目的で入院2日目よりリハ開始となった.リハ開始時現症は,意識レベルJCS 300(鎮静下),人工呼吸器管理(経口挿管,APRV,FiO2 0.6,PEEP(high/low) 20/0),TV 500ml,SpO2 95%,血液ガス分析はPaO2 76.6mmHg,PaCO2 50.9 mmHg,P/F比128,AaDO2 287 mmHgであった.ROM制限は無く,自発運動は認めなかった.重度の肥満があり,体位ドレナージは当初より困難であった.ICU入室15日後,気管切開され,抜管のリスクが低下したため,端座位・立位訓練開始.この時,鎮静は実施されておらず,意識は清明であり,MMT両上肢3,両下肢2レベルであった.多臓器不全・肺炎の治療に長期を要し,ICU入室31日後,一般病棟へ転棟.その後もベッドサイドで人工呼吸器装着下(CPAP,FiO2 0.6,PEEP 8)で,端座位・立位訓練を継続した.<BR>転棟25日後,病棟で呼吸器離脱に向け,日中はT-tube(O2 8L,FiO2 0.8)を開始されたが,時折SpO2低下を認めたため,夜間は呼吸器管理を継続された.画像所見では,両肺に無気肺・スリガラス陰影を認めた.血液ガス分析はPaO2 77.6 mmHg,PaCO2 39.8 mmHg,P/F比172,AaDO2 193mmHgであった.肺炎が沈静化しておらず,酸素化能の低下には無気肺の影響もあると考えられた.検討の結果,人工呼吸器を持ち運び可能なHAMILTON-C2に変更し,リハ室へ出棟することとした.歩行訓練やハンドエルゴメーター(20W 20分)を中心とした運動負荷を積極的に行い,換気量を増加させることに努めた.リハ来室時の状況は,人工呼吸器(CPAP,FiO2 0.3,PEEP 6),安静時SpO2 97%,HR115回/分,TV600ml,呼吸数18回/分であった.歩行訓練後はSpO2 94%,HR132回/分,TV1200ml,呼吸回数25回/分となった.この時,HAMILTON-C2の支柱を自ら把持し軽介助レベルで歩行可能であった.<BR>訓練中に呼吸困難感が生じた際は,リハDrによりPEEPやPSなどの呼吸器設定を適宜変更しながら運動負荷量を増加させていった.<BR>【説明と同意】 本症例と家族に対して発表の趣旨について説明を行い,情報の開示に対し同意を得た.<BR>【結果】人工呼吸器を持ち運び可能なものに変更し,リハ室で1週間運動療法を施行した結果,人工呼吸器を完全に離脱でき,T-tube(O2 5L,FiO2 0.3)へ移行できた. T-tubeの状態でも運動療法を推進した結果,酸素が不要となり,退院前には気切閉鎖できた.血液ガス分析はPaO2 68.1mmHg,PaCO2 40.6mmHg,P/F比324,AaDO2 23.8mmHgとなり,画像所見で無気肺の改善を認めた.体重は135kgに減量し,MMT上下肢4レベルとなった.ADLでは歩行が歩行器からT字杖歩行,独歩可能,身の回り動作が自立できた.<BR>【考察】気管切開後も人工呼吸器管理であったため,当初はベッドサイドでの立位訓練や車いす移乗までしか行えなかった.主治医より呼吸器離脱に向けた無気肺の改善を求められたが,重度の肥満があり,病棟での体位ドレナージは施行困難でリハ以外は臥床傾向であった.そこで今回,人工呼吸器を持ち運び可能なものに変更し,リハDrの付き添いのもと行える環境を設定したことで,運動負荷時に呼吸困難感が出現した際の対応も可能となった.そのため積極的な運動療法を安全に施行できたと考える.<BR>リハ室で訓練を行う事で日中の臥床傾向を減少させ,更に運動負荷を強める事で換気亢進が惹起され,無気肺の改善に寄与したと考えられる.その結果,P/F比・AaDO2も改善し,呼吸器の離脱が可能となったと思われる.また,歩行訓練のみならず,全身調整運動を欠かさず続けた結果,BMI 41.7kg/_m2_まで減量することができ,歩行能力を含めたADL向上が得られたと考える.<BR>【理学療法学研究としての意義】人工呼吸器管理下では積極的なリハを敬遠しがちであるが,リハDrの付き添いのもと,持ち運び可能な人工呼吸器を使用することが,人工呼吸器装着患者に対して安全かつ効果的な運動負荷を実施するための選択となると考えられる.

著者

田熊 邦光 林 直哉 渡辺 真由子 小川 明子 大西 誠

出版者

日本教育メディア学会

雑誌

教育メディア研究 (ISSN:13409352)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.95-96, 2009

著者

成嶋 晋一 葛西 誠 邢 健 後藤 秀典 辻 光弘

出版者

一般社団法人 交通工学研究会

雑誌

交通工学論文集 (ISSN:21872929)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.A_125-A_134, 2017-02-01 (Released:2017-02-01)

参考文献数

14

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本稿は,高速道路の暫定 2 車線区間の交通機能低下箇所への効果的な付加車線設置に関する検討の一環として行った暫定 2 車線区間の速度変動の交通実態の分析結果をまとめたものである.具体的には,暫定 2 車線の代表的な区間において,トラカン交通量と紐付けた ETC2.0 データを用いて交通量ランク別の速度プロファイル図を作成し,各区間での速度変動状況や要因について分析を行った.その結果,暫定 2 車線区間では,サグや上り坂といった幾何構造の影響を受ける箇所で速度低下が断続的に発生しながら,区間を進行するにつれ徐々に速度低下していくこと,付加車線区間で回復した速度は長く持続せず,付加車線の終端部直後の短い区間内で速度低下すること,また,これらは交通量レベルが高いほどより顕著に現れることが判った.

著者

濱西 誠司

出版者

ヒューマンケア研究学会

雑誌

ヒューマンケア研究学会誌 = The Journal of Japanese Society of Human caring Research (ISSN:21872813)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.59-61, 2014-03-31

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月経前に繰り返し生じる精神的あるいは身体的症状をP M S(月経前症候群)といい、特に精神症状が強く生じる重症例はP M D D(月経前気分不快障害)と呼ばれている。P M S / P M D Dは「人に対して不機嫌な態度をとる」「人にあたる」などの攻撃的な行動がみられることも多く、家庭や職場における対人関係に支障をきたすことがある。近年、精神症状に対してはS S R Iの有効性が確立してきており、身体症状に対しては漢方療法や低用量ピルが選択されることもある。「2012年P M S(月経前症候群)に関する男女の意識調査」(小林製薬)によると、20代以上の女性85.9%がP M S を経験していると報告されている。また、90%以上の女性がP M Sを経験したことがあるという報告もあり、P M Sは多くの女性に共通した問題であることがわかる。しかし、P M S は多くの女性が経験し、月経発来とともに症状が軽減ないし消失するため、疾病としての認識は低く、日常生活や社会生活が困難であるにも関わらず医療機関を受診していない女性も多数存在し、P M S / P M D Dの潜在的な患者は約18万人に及ぶと推定されている。また、同調査では働く女性の約1割がP M SあるいはP M D Dの症状のために仕事を休むことがあると報告されており、P M S / P M D D に対する支援は労働衛生の観点からも重要と考えられる。そこで本研究では、若年女性のP M S / P M D Dの重症度や治療に関する知識およびニーズに関する調査を実施し、P M S / P M D D に関する支援法を開発するための基礎的な知見を得ることを主な研究目的とする。

著者

山内 勇人 河野 恵 戸村 美名子 長尾 さおり 大西 誠 遠藤 美紀 佐伯 真穂

出版者

Japanese Society for Infection Prevention and Control

雑誌

日本環境感染学会誌 = Japanese journal of environmental infections (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.155-159, 2008-05-23

被引用文献数

2 2

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大規模震災の発生に備えた「防災イマジネーション」という概念がある.防災に限らず,緊急事態発生に備えて,常日頃からイメージして「イマジネーション」を高めておくことが大切である.院内感染においても,遭遇した者に適切な初期対応が欠けていれば,被害を最小限に抑えることは困難である.そこで,「感染制御イマジネーション」を高めるための研修会を,ノロウイルス感染症を題材に開催した.<br>   対象はA病院看護師13名.具体的事例を提示し,感染制御を目指してイメージを膨らませた個人検討内容を記述した後,グループ検討を経て再び個人検討を行った.グループ検討はメンバーを入れ替え,計2回行った.感染制御の理想的対応として,それぞれ小項目5つを含む,大項目計6項目(I初期対応,II嘔吐物処理,III患者対応,IV職員自身の健康管理,V病棟管理・院内制御,VI中長期的対応)をICTで作製した.小項目1項目に付き1点として,個人検討での記載内容から該当項目の有無により点数化し,イマジネーションの拡がりを客観的に評価した.開始時,第1回グループ検討後,第2回グループ検討後の平均総得点数は,それぞれ9±1.63点,11.7±2.14点,13.5±2.22点と有意に増加した(p<0.01).大項目別得点数も経時的拡がりを示し,II・VI以外では有意に増加した(p<0.05).<br>   感染制御イマジネーションを高めることの出来る本法は,施設の専門性や規模に関わらず施行可能な実践的な教育方法である.<br>

著者

大西 誠一郎 Ohnishi S.

出版者

名古屋大学教育学部

雑誌

名古屋大學教育學部紀要 (ISSN:03874796)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.35-39, 1965-10-10 (Released:2006-01-06)

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国立情報学研究所で電子化したコンテンツを使用している。

著者

倉西 誠 小西 稔 大山 永昭 松井 美楯 伊藤 一 中村 衛 嘉戸 祥介 吉田 寿

出版者

公益社団法人日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術學會雜誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.50, no.11, pp.1830-1838, 1994-11-01

被引用文献数

1

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SDF法を使ったフィルム上のID自動認識技術を開発し臨床現場に展開させるためにAPR-SYSTEMの提案を行ったが, この成果を臨床技術として完成させるには次のような課題も残されている.(1)傾斜したり裏返しになっているネームプリント部にある数字を認識する時の対策(2)診療現場で許容される処理時間の検討と, ネームプリント部を検出する時の処理時間の高速化(3)提案したAPR-SYSTEMの開発と実用化(4) PUCK等のように特殊な形となっているネームプリント部への対応紙数の関係から割愛したが, (1)に関しては解決手段をほぼ確立しており, 評価結果を含めて別の機会に紹介したい.今後は(2)と(3)を重点に研究を進める予定でいるが, これらの技術やシステムは放射線診療の発展には不可欠な要素であり, 特許等により排他的, 独占的に一部のメーカーや施設で限られて使われるのではなく, 広く検討され, 多くの人々に普及することを強く期待するものである.最後に, 本研究に対し多大のご協力を賜った東京工業大学像情報工学研究施設・山口雅浩先生, コニカ(株)医用販売事業部・山中康司氏, ご支援を賜った富山医科薬科大学附属病院放射線部長・柿下正雄教授並びに放射線技師各位, さらにRIS(TOSRIM)の開発をお願いした(株)東芝医用機器事業部と東芝メディカル(株)の関係各位に深く感謝申し上げます.なお, 本研究は平成5年度文部省科学研究費補助金奨励研究(B)の補助による成果であり, 報告の要旨は第20回日本放射線技術学会秋季学術大会(山形市, 1992年10月), SPIE's Medical Imaging 1994 (Newport Beach, California U.S.A., 1994年2月)において発表した.

著者

アブドゥール ラーマン シャハリン ファズリ 白鳥 悠太 葛西 誠也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ED, 電子デバイス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.473, pp.33-38, 2008-01-23

被引用文献数

2

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ナノワイヤ3分岐接合は,室温において非線形な電気的特性を示し,ナノワイヤを適用した論理集積回路の構成要素として有用である.本研究ではGaAsナノワイヤ3分岐接合デバイスの試作と評価を通し,非線形特性のメカニズムについて検討する.また,デバイス特性をショットキーラップゲート(WPG)により制御することを試みる.さらに,3分岐接合の論理回路応用として,NAND回路の試作評価を行った結果について述べる.