著者

田村 淳 中西 のりこ 赤谷 美穂 石川 信吾 伊藤 一誠 町田 直樹 永井 広野 野辺 陽子 長澤 展子

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.263, 2022-10-20 (Released:2023-01-01)

参考文献数

32

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シカの累積的な採食圧により絶滅が危惧される多年草の回復を評価するには、設置年の異なる植生保護柵を用いて長期にわたり継続調査することが有効である。本研究では、 1980年代後半からシカの強い採食圧を受けてきた丹沢山地のブナ林に 1997年に設置された 3基の柵( 1997年柵)と 2003年に設置された 4基の柵( 2003年柵)、2010年に設置された 3基の柵( 2010年柵)を用いて、シカの個体数管理が行われている柵外も加えて、神奈川県絶滅危惧種の多年草の種数と個体数を継続して調べた(ただし、柵により不定期調査)。1997年柵では 5年目に 6種が出現して、それ以降種数は減少した。一方、 2010年柵では、時間の経過につれて出現種数が増加して 10年目には最大の 5種が出現した。個体数では、 1997年柵ではハルナユキザサとレンゲショウマを除き減少し、 2010年柵では時間の経過に伴い増加する種が多かった。 1997年柵と 2003年柵、 2010年柵の 5年目の比較では、 1997年柵で個体数の多い種が 2種あった。これらの結果は、シカの累積的な採食圧を長く受けた後に設置された柵では、先に設置された柵よりも回復までに時間はかかるものの、柵を長く維持することで新たな種が出現したり個体数が増加したりする可能性があることを示している。一方、柵外ではヒカゲミツバの 1種のみが継続して出現し、 8年目にはクルマユリやハルナユキザサなど 4種が初めて出現したがクルマユリを除いてその年のみの出現であった。また、個体数は柵内と比較して少なかった。このように丹沢山地では、シカの採食圧を 20年以上受けた後に設置された柵内で 5年以上かけて回復した絶滅危惧種が存在することを確認した。一方、柵外では絶滅危惧種の回復は限られていた。これら柵内外の結果は本調査地に特有の可能性もあるため、他地域においても柵の設置と個体数管理の有効性を検証することが望まれる。

著者

伊藤 一成

雑誌

情報教育シンポジウム論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.16, pp.110-120, 2017-08-10

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ピクトグラムとは日本語で絵記号,図記号と呼ばれるグラフィックシンボルであり,意味するものの形状を使ってその意味概念を理解させる記号である.特に人自体を表現したピクトグラムは数多く存在し,本論文では人型ピクトグラムと称する.Papert は,自分自身の体を使ってタートルになったふりをすることで,LOGO の命令を実行することができるという特徴に大きな重要性を見いだし,これを同調的学習と呼んだ.これは,人型ピクトグラムに対する本人との同一視効果や感情移入の効果に相当するものと考えられる.また Papert は,タートルは文化活動に結びつく一種の文化同調も見られるとしている.ピクトグラムは,観光,異文化コミュニケーション,語学,認知,心理,防災,福祉,医療,情報デザインなど様々な領域で人々の生活や文化に広く根付いており,人型ピクトグラムを題材とすることで文化同調の効果も期待できる.そこで,人型ピクトグラムを用いたプログラミング学習環境 「ピクトグラミング」 を実際に構築し,評価した.

著者

田中 浩史 イム ウンス 川田 博美 伊藤 一秀

出版者

一般社団法人 室内環境学会

雑誌

室内環境 (ISSN:18820395)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.225-239, 2022 (Released:2022-12-01)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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環境中にゴミとして流出した一部のプラスチック類は,海洋中で力学的・光化学的作用により崩壊・微細化し,ミリメートル(mm)からマイクロメートル(μm)スケール以下の粒子となり海洋中に蓄積することが明らかとなっており,所謂,海洋マイクロプラスチック問題として社会的関心事となっている。一方,室内には多くのマイクロプラスチックの発生源となるプラスチック類製品が多様に存在し,室内環境中でのマイクロプラスチック汚染の可能性や健康影響への懸念が完全には否定できないにも関わらず,現時点では十分な議論が行われておらず,全国規模の実態調査の実績も無い。本報を含む一連の研究は,室内環境中(空気中もしくはダスト中)に存在するマイクロプラスチックの調査法(サンプリング法),ならびに定性・定量分析法を確立した上で,全国規模の調査を行うことで室内マイクロプラスチック汚染問題の実態把握を行うことを最終目標とする。特に本報はその第一歩として,既存のハウスダストサンプリング法と海洋マイクロプラスチック成分の分析法を組み合わせることで,室内環境を対象としたマイクロプラスチック調査への適用可能性に関して基礎的な検討を行った結果を報告する。

著者

伊藤一隆 著

出版者

世界文庫刊行会

巻号頁・発行日

vol.下 (奇術篇・パッヅル篇・手影絵), 1928

著者

伊藤 一成 辻 麻衣子 三宅 剛史

出版者

Brewing Society of Japan

雑誌

日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)

巻号頁・発行日

vol.110, no.10, pp.670-677, 2015 (Released:2018-05-21)

参考文献数

14

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現在普及している速醸?や生もと系酒母の原型とされる菩提もとは,速醸もとの技術が全国に普及したのと同時に姿を消したとされている。近年,奈良県において菩提もとの製造メカニズムが解析され,菩提もとを用いた清酒が再現復活している。これと同時期に岡山県内の蔵元において,独自の方法で製造したそやし水を使用するもと造りが確立されていた。本稿では,このそやし水の解析から明らかになったことを解説していただいた。

著者

福岡 孝幸 伊藤 一秀

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.76, no.659, pp.25-33, 2011-01-30 (Released:2011-03-07)

参考文献数

18

被引用文献数

3

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The indoor environment can play a significant role in the transmission and exposure of various contaminants. In some emerging aerial infections, such as influenza virus, tuberculosis virus, and other biological, the airborne route of transmission is thought to be important to evaluate exposure health risk. In this paper, first, we have presented the relationship between basic SIR (MK) model and Wells-Riley model, and introduced the analytical procedure of coupled analysis of CFD based prediction of unsteady contaminant concentration distribution and basic SIR model to predict exposure risk of residents in large enclosed space. The results of sensitivity analysis that changed ventilation rate and other parameters of infections showed non-uniform distribution in enclosed spaces and strong dependence on unsteady contaminant distribution.

著者

伊藤一晴

出版者

山口県

雑誌

山口県文書館研究紀要

巻号頁・発行日

no.43, 2016-03

著者

伊藤 一男

出版者

日本薬学図書館協議会

雑誌

薬学図書館 (ISSN:03862062)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.127-136, 1976-09-20 (Released:2011-09-21)

参考文献数

6

著者

伊藤 一成

雑誌

情報処理学会論文誌教育とコンピュータ(TCE) (ISSN:21884234)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.47-61, 2018-06-06

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本論文では,人型ピクトグラムを用いたプログラミング学習環境「Pictogramming(ピクトグラミング)」を提案する.PictogrammingはPictogramとProgrammingを合わせた造語である.ピクトグラムは表現の抽象度の高さから,それを見た人物が自分自身や本人に関わる人物事物を想起させる効果があるといわれている.人型ピクトグラムを人間の動作に模倣して動かす,今回実装したプログラミング学習環境は,構築主義の提唱で知られるPapertが重要視する同調的学習の概念と相性が良い.人型ピクトグラムを変形する“ピクトアニメーション”コマンドと移動の軌跡を図として表示する“ピクトグラフィックス”の2種類のコマンドを併用することで,コンパクトな命令セットで,かつスモールステップ学習可能な環境のため,短時間でピクトグラムのデザイン指針に準じた多様な作品を作成することができる.実際に100人程度の中学生を対象とした実践授業を行い,提案アプリケーションの有用性や教育現場での利活用の展望について観察,アンケート,理解度テストの3点から評価・分析した.観察の結果,“ピクトグラフィックス”を学習した授業で,人型ピクトグラムの動作を学習者自身が模倣する動作が見られた.またアンケート,理解度テストいずれも概して良好な結果を得,同調的学習を喚起させたと思われるアンケート回答もいくつか見られた.ただし,条件分岐を学習する授業については,他の授業よりアンケート,理解度テストともに有意に低い結果となっており,検討・改善の余地がある結果となった.

著者

伊藤 一成 阿部 和広 新目 真紀

雑誌

研究報告コンピュータと教育(CE)

巻号頁・発行日

vol.2012-CE-116, no.14, pp.1-7, 2012-10-06

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青山学院大学社会情報学部では,大学1年生を対象としたプログラミング導入教育を行っている.大学の情報科目は,他の科目に比べ学生のバックグラウンドの個人差が大きい.この問題を解決するため相互学習に着目した.相互学習を行うためには,異なるバックグラウドの学生の発想を引き出すことが重要になる.また学習者が出来るだけ早い段階で,世代や組織の枠を超えた他の学習者に対する教授者になれるような仕組みを構築するのが重要と考えている.本稿では,Scratch,センサーボード,LEGOを組み合わせた本学部の実践について報告する.

著者

中村 直樹 伊藤 一也 蒲田 和芳 秋山 寛治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.38 Suppl. No.2 (第46回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.AeOS3001, 2011 (Released:2011-05-26)

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【目的】 腰痛の生涯有症率は49-70%,時点有症率は12-30%とされる(van Tulder et al.2002)。その原因は十分解明されておらず、また予防法も未確立である。 Chest grippingは上部腹筋群の過緊張により下位胸郭の展開が制限される状態(下位胸郭横径拡張不全)のことである(Lee)。これは胸椎運動を制限し,腰椎運動への負荷の増大をもたらすことで腰痛の一因となり得ると考えられている。解剖学的にChest grippingに拮抗する作用を持つと考えられる筋として下後鋸筋(SPI)が挙げられる。SPIはT11-L2,3に起始し,下位肋骨に付着する。Vilensky et al.は上後鋸筋(SPS)とSPIに関する文献のレビューにより,SPSとSPIのどちらも呼吸機能がないと示唆すると結論付けた(Vilensky et al. 2001)。しかし,これらは解剖学的な見解であり,生体内で下後鋸筋がどのような役割を有しているのかは不明である。本研究では超音波と表面筋電図(SEMG)を用い,健常者における下後鋸筋の運動学的役割を調査すること,またSEMGとワイヤ電極による筋電図を比較してSEMGの妥当性を検証することを目的とした。【方法】 対象者の包含基準は,18-30歳,男性,健常者であり,除外基準は腰痛,医学的リスク,精神障害者とした。SEMGを用い,右側の下後鋸筋,広背筋,胸部脊柱起立筋,腰部脊柱起立筋,外腹斜筋の最大努力時の筋活動を測定した。検査試技は体幹右回旋,左回旋,伸展,側屈,胸椎伸展,プッシュアップとした。次に,超音波を用いて安静時と収縮時の右側下後鋸筋を撮像した。検査試技は安静,体幹右回旋,胸椎伸展,プッシュアップとした。測定肢位,筋力発揮の指示はSEMGと同様とした。最後にワイヤ電極を用い,一人の対象者において広背筋活動と分離した下後鋸筋の単独活動が可能かどうかを調査した。検査試技は単独収縮が可能と思われる四つ這い位での上肢挙上,側臥位での体幹回旋,ATM2 (Backproject corp.)の骨盤・胸椎ベルトを用いた最大下努力での体幹後屈動作とした。いずれも各試技5回測定し,休憩時間は各試技間30秒とした。統計は統計解析ソフトPASW statistics 18を用いた。各試技における下後鋸筋の作用を評価するために,%MVC,SPI筋厚の記述的統計量として平均値,95%信頼区間を算出した。また,%MVC,SPI筋厚調査の再現性を調べるために級内相関係数ICC(1,3)を算出した。【説明と同意】 ヘルシンキ宣言の精神に基づき作成された同意書に署名した10名を対象とした。【結果】 筋活動,下後鋸筋筋厚のICC(1,3)はそれぞれ0.987(95%CI:0.962-0.996),0.947(95%CI:0.851-0.986)と高い再現性を示した。下後鋸筋は体幹回旋で筋活動の増加,筋厚の増大を示し,広背筋とほぼ同様のパターンであった。下後鋸筋の安静時,同側回旋時の筋厚はそれぞれ3.49mm(3.13-3.84mm),4.98mm(4.15-5.81mm)であった。下後鋸筋の同側回旋時の%MVCは75.1%(58.3-91.9%)であった。ワイヤ電極により,下後鋸筋単独収縮を呈した動作は、側臥位での体幹同側回旋,四つ這い位(脊椎伸展位)での上肢屈曲,ATM2伸展抵抗運動であった。SEMGとワイヤ電極は最初の2動作で一致した活動パターンを示した。【考察】 本研究では四つ這い位で脊柱過伸展位での上肢屈曲および側臥位での体幹回旋において,下後鋸筋の独立した活動が得られた。前者は,上肢屈曲により広背筋の活動を抑制し、脊柱過伸展位を保つことにより腹斜筋の活動を抑制したことから、下位胸郭の回旋の役割を持つ下後鋸筋の独立した活動が誘発されたためと考察される。後者は,上位胸郭に抵抗を加えたことにより、広背筋と腹斜筋の活動が抑制されたと解釈された。以上の結果より、下後鋸筋は同側下位肋骨を後方に引く作用を有し、片側性の活動は下位胸椎の回旋、両側性の活動は下位胸郭の横径拡張および胸椎伸展に貢献すると推測される。本研究では超音波画像の観察下で,ワイヤ電極を筋腹内に埋設した。導出された筋電図は,超音波画像における筋厚増大と一致した。また,その活動はSEMGにおいても検出することが可能であることが示された。一方,本研究の限界として,ワイヤ電極を用いた測定におけるサンプルサイズ不足が挙げられる。以上より,今後下後鋸筋に関する筋電図学的研究において表面電極を用いることが可能であると結論付けられる。また、下後鋸筋の両側性の活動は下位胸郭の横径拡張の主働筋になりうることが示唆され、これが下位胸郭の横径拡張制限であるchest grippingに対する拮抗的な作用を発揮することが期待される。【理学療法学研究としての意義】 下後鋸筋の片側性の活動は下位胸郭を後方に引く作用を有し,両側性の活動は下位胸郭の展開の主働筋となることが示唆された。今後,後屈時に増悪する腰痛への応用が期待される。

著者

伊藤 一人

出版者

公益社団法人 日本人間ドック学会

雑誌

人間ドック (Ningen Dock) (ISSN:18801021)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.7-16, 2012 (Released:2012-10-03)

参考文献数

40

被引用文献数

2

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我が国の前立腺特異抗原(PSA)を用いた前立腺がん検診の普及率は低く,現在も多くの臨床的に重要ながんが進行するまで見逃されている.また,前立腺がん死亡数は増加し続けており,2010年は11,600人と推計され,2025年には15,700人に増加すると予測され,最も効果が期待できる対策を早急に講じるべきである. 前立腺がん検診は無作為化比較対照試験で死亡率低下効果が得られることが証明されており,日本泌尿器科学会は前立腺がん検診ガイドラインにおいて,「前立腺がん死亡率を低下させるPSA検診を推奨する」との指針を示した.一方で,検診受診から治療までの過程で不利益を被る場合もあり,検診の受診による利益と不利益を正しく住民に啓発したうえで,受診希望者に対して最適な前立腺がん検診システムを提供することをガイドラインに明記している. 死亡率低下効果が証明されたPSA検診は,日本泌尿器科学会のガイドラインに沿って,日本の主な受診機会である住民検診および人間ドックなどで正しく普及させることで,前立腺がん死亡率の低下が期待できる.

著者

伊藤 一美 Kazumi Ito

出版者

学習院大学史学会

雑誌

学習院史学 = Gakushuin historical review (ISSN:02861658)

巻号頁・発行日

no.9, pp.25-50, 1972-11-30

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論説(Article)

著者

伊藤 一成

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.56, no.9, pp.897, 2015-08-15

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世界最先端IT国家創造宣言が策定され,ますますプログラミング教育,ディジタル教科書,タブレット教育,アクティブラーニング,教育ビックデータ等々,教育関係のキーワードが乱舞し,騒がしくなっている.経済の先行きへの不透明性や,SNSの影響も相まって,なにか情報教育の「さりげなさ」が失われている.本会のコミュニティが長年にわたり培ってきた「さりげなさ」を吹き込むのは,筋の良い,妥当な方策であると考えられる.

著者

宮本 淳 出口 寿久 伊藤 一馬 川西 奈津美 河野 未幸 鈴木 里奈 高原 めぐみ 中川 紗百合 柳川 仁美 細川 敏幸

出版者

北海道大学高等教育推進機構

雑誌

高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 (ISSN:13419374)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.49-54, 2018-05

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Institutional research (hereafter referred to as “IR?) activities in Japanese universities have shifted from the introductory stage in which organizations were set up to the productive period of embodying their activities. The fundamental task of IR relating to education is to collect data from a questionnaire survey of students about their learning activities and various teaching data as provided by the university administrative office, and to thereby objectively determine the strengths and weaknesses of the university. Furthermore, it is important to promote detailed analysis by collaborating with each department in the university to make use of this in educational improvement. However, the IR organization structure varies depending on the university. Therefore, it is difficult to use a single educational evaluation model commonly applied to every university. For this reason, the IR staff at each university is seeking a number of concrete examples leading to educational improvement such as the type of data used, analysis examples, and useful procedures. In this paper, we report examples of IR seminars held by Hokkaido University through collaboration with the administrative staff and faculties. This is an important and meaningful example of one type of IR activity.

著者

大沼 保昭 斎藤 民徒 川副 令 豊田 哲也 伊藤 一頼 申 惠〓 王 志安 伊藤 剛

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本共同研究は、多極化・多文明化へと向かう今日の国際社会の現実が、欧米中心の現行国際法秩序の再考を迫っているという問題意識の下、21世紀の国際社会の現実に即した国際法秩序のあり方を模索し、研究の公刊を通じてその理解を広めることを目指すものであった。その際特に、世界人口の過半数を占め、歴史的に豊かな文明を生み出しながらも、国際法秩序の形成にその地位に見合った役割を果たすことなく、欧米中心の国際法秩序の消極的受容者と見なされてきたアジアの存在に着目し、21世紀の国際法秩序におけるアジアの位置、その貢献可能性を明らかにした。

著者

中野 由章 久野 靖 佐久間 拓也 谷 聖一 筧 捷彦 村井 純 植原 啓介 中山 泰一 伊藤 一成 角田 博保 鈴木 貢 辰己 丈夫 永松 礼夫 西田 知博 松永 賢次 山崎 浩二

雑誌

第57回プログラミング・シンポジウム予稿集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.155-169, 2016-01-08

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わが国の初等中等教育における情報教育は多くの問題を抱えているが,その中に「どのような評価を行うのがよいかの合意がない」「大学入学試験において情報の内容が出題されることが少ない」という点が挙げられる.筆者らは情報入試研究会として2012 年からこの問題に取り組み,シンポジウムなどを通じて各大学に情報の出題を促すとともに,望ましい情報入試の問題について探究し,公開模擬試験を通じてデータを収集してきた.本発表では,情報入試研究会の活動について紹介するとともに,作題に関する考え方,公開模擬試験で使用した問題や試験結果について紹介し,望ましい情報入試のあり方について議論する.

著者

荒木 茂樹 伊藤 一敏 青江 誠一郎 池上 幸江

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.235-251, 2009 (Released:2011-03-30)

参考文献数

94

被引用文献数

3 5

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Although barley has traditionally been one of the most important food grains, the intake in Japan has been decreasing during the last forty years. Barley provides many essential nutrients (carbohydrates, dietary fiber, vitamins and minerals) and functional components (dietary fiber and polyphenol). Studies on the health benefits of barley have been rapidly increasing in terms of the cholesterol-lowering effect, serum glucose and insulin normalization, decreased body fat accumulation, and blood pressure reduction. It has been scientifically proven that the soluble dietary fiber in barley, β-glucan, might reduce the risk of cardiovascular disease (CVD). It is inferred that two principal mechanisms may contribute to the cholesterol-lowering effects of barley and β-glucan: 1) reduction of cholesterol and bile acid absorption from the small intestine, 2) inhibition of cholesterol synthesis in the liver. Barley and β-glucan have therefore been approved as a potential health benefit against the risk of CVD in the United States and Sweden. Recent clinical studies have suggested that the consumption of barley and its products might reduce many risk factors associated with the metabolic syndrome, namely diabetes, hypertension and dislipidemia. This review presents information that will hopefully increase the awareness of professionals and consumers for the health benefits of barley.

著者

万井 正人 谷口 豊子 伊藤 一生 菊地 邦雄

出版者

Japan Ergonomics Society

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.99-105, 1971-04-15 (Released:2010-03-11)

参考文献数

3

被引用文献数

3 1

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手足の利き側 (laterality) に関する31項目のアンケート調査によって一般的な傾向を見出し, ついで31項目の中から選定した20項目について要因分析を行ない上記の傾向を確認した. また左右の手と足の作業能力 (筋力, 敏捷性, 協応性) を別個に測定比較して, 左右の相対的能力差を検討した.その結果つぎの諸問題について, 一部解明することが出来た.1. 右利き, 左利きの出現率と一般的傾向2. 右利き, 左利きの判定基準3. 手と足の laterality の相関4. 作業種類別にみた右, 左の使用頻度5. layout 設計上の laterality に関する check point

著者

伊藤 一秀 水野 優

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会環境系論文集 (ISSN:13480685)

巻号頁・発行日

vol.74, no.636, pp.193-199, 2009-02-28 (Released:2009-11-02)

参考文献数

21

被引用文献数

3 3

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The overarching objective of this study is to develop the numerical model based on logistic equations that predict fungal proliferation and colony forming by taking into account the influence of moisture, temperature and surface characteristics of building materials for various fungi. Toward this end, this paper provides the results of fundamental experiment which measure the responses of fungal mycelium length and colony size on culture media under various environmental conditions. The characteristic of this experiment is to make the suspension that strictly controls the density of the spores, and to execute both the mycelium growth experiment on glass plate and the colony formation experiment on culture media with the same slurry of fungal spores. We focus on humidity effect on fungal growth and mycelium lengths were directly measured by using the digital image data with the microscope that had been taken a picture every 24 hours. Obvious humidity dependence of fungal growth was confirmed in this experiment. In this research, we propose the fungous growth model based on a logistic expression and reports on the result of doing the fitting of the model coefficient by using the experiment data. The results of fungal growth model by logistic expression were in reasonable agreement with the experimental data.