1 0 0 0 OA 高齢化の進む集合住宅団地における社会的フレイルの実態把握
- 著者
- 玉浦 有紀 赤松 利恵 藤原 恵子 西村 一弘 柄澤 美季 酒井 雅司
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.78, no.3, pp.89-101, 2020-06-01 (Released:2020-07-17)
- 参考文献数
- 21
【目的】高齢者の社会的フレイル改善で重要視される「社会参加」に焦点を充て,参加状況とその背景にある実態(課題・ニーズ)を把握する。【方法】都内1地域の集合住宅839世帯を対象に,自己記入式質問紙調査を実施した。質問紙では,世帯構成(属性),社会参加状況,日常生活動作(activities of daily living: ADL),社会的フレイル状況(ソーシャルサポート)の評価に加え,これらの回答理由と現状改善に向けた要望を自由記述で求めた。解析は,65歳以上が居住する世帯の社会参加状況で,ADLやソーシャルサポートに相違があるかをχ2 検定,又はFisherの正確確率検定で検討した。また,社会参加に関する課題・ニーズを,自由記述の回答から,質的記述的検討で整理した。【結果】世帯構成を含む回答を得た281世帯(有効回答率33.5%)の内,65歳以上が居住する世帯は224世帯(79.7%)であった。社会参加状況(地域の組織・活動との関わり)で,「関わりたいが関われない」「関わりたくない」と回答した世帯(37.0%)は,ADLやソーシャルサポートで,不安や課題を有する割合が高かった。これらの世帯では,「体の不調(体調)」や「加齢に伴う体力・気力低下,不安」など身体的フレイルを疑う状況がうかがえた。【結論】社会的フレイル状況の改善には,身体的フレイルの存在も踏まえた評価と介入が望まれる。
1 0 0 0 OA 飲食店が提供する定食は「健康な食事(通称:スマートミール)」の基準に合致するか
- 著者
- 齋木 美果 新保 みさ 赤松 利恵 藤崎 香帆里
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.77, no.6, pp.193-200, 2019-12-01 (Released:2020-02-06)
- 参考文献数
- 22
- 被引用文献数
- 5
【目的】東京都,神奈川県,埼玉県にある飲食店の定食が「健康な食事(通称:スマートミール)」(以降,スマートミール)の基準にどの程度適合しているか調べることを目的とした。【方法】店舗にて2食の定食の料理重量を測定し,その後栄養計算を行った。スマートミールの2段階の基準に沿って,定食を「650 kcal未満」「650 kcal以上」に分け,各々エネルギー量,食塩相当量,野菜等の重量(以降,野菜重量),エネルギー産生栄養素バランス(以降,PFC%E)の基準との適合の程度を記述統計にて検討した。【結果】25店舗の定食48食(解析対象96.0%)のうち,基準6項目全てを満たすものはなかった。「650 kcal未満」の定食(n=9,18.8%)のうち,エネルギー量の基準に適合するものは7食(77.8%),食塩相当量は6食(66.7%),野菜重量は4食(44.4%),PFC%Eのたんぱく質は4食(44.4%),脂質は1食(11.1%),炭水化物は4食(44.4%)だった。「650 kcal以上」の定食(n=39,81.3%)では,エネルギー量が12食(30.8%),食塩相当量は8食(20.5%),野菜重量は12食(30.8%),たんぱく質は22食(56.4%),脂質は9食(23.1%),炭水化物は13食(33.3%)だった。【結論】本研究で対象とした飲食店の定食でスマートミールの基準に合致するものはなかった。「650 kcal未満」の定食では,食塩相当量の基準に適合する定食が多かった。「650 kcal以上」の定食では,エネルギー量,食塩相当量に適合する定食が少なかった。いずれも,野菜重量とPFC%Eに適合する定食は少なかった。
- 著者
- 會退 友美 赤松 利恵 林 芙美 武見 ゆかり
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.70, no.3, pp.181-187, 2012 (Released:2012-06-29)
- 参考文献数
- 16
- 被引用文献数
- 8 5
【目的】成人を対象とした食に関する主観的QOL(subjective diet-related quality of life (SDQOL))の信頼性と妥当性を検討する。【方法】平成21年11~12月に内閣府が実施した「食育の現状と意識に関する調査」に回答した2,936名分のデータを用いた(回収率58.7%)。対象者の性別は,男性1,344名(45.8%),女性1,592名(54.2%)であった。SDQOLの項目として作成された6項目について,信頼性の検討では,内的整合性としてクロンバックα係数を確認し,妥当性の検討では,構成概念妥当性と基準関連妥当性を検討した。基準関連妥当性の検討には,生活のゆとり感と生活満足度の項目を用いてSpearmanの順位相関係数(rs)を求めた。【結果】探索的因子分析,確証的因子分析を行った結果,4項目から成るモデルで適合度が良いことが示された(モデル適合度指標:GFI=0.99,AGFI=0.96,CFI=0.99,RMSEA=0.08; 90%CI: 0.06~0.10)。クロンバックα係数は,0.72であり,信頼性も確認された。また,基準関連妥当性の検討では,SDQOLと生活のゆとり感(rs=0.16,p<0.001)および生活満足度(rs=0.38,p<0.001)の間に正の相関がみられ,これらが高いと回答した者の方が,SDQOLの合計得点が高かった。【結論】本研究により,SDQOLの信頼性と構成概念妥当性,基準関連妥当性が確認された。今後は,SDQOLと食生活との関連を検討する必要がある。
1 0 0 0 OA 減量成功者が取り組んだ食行動の質的研究
- 著者
- 赤松 利恵 林 芙美 奥山 恵 松岡 幸代 西村 節子 武見 ゆかり
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.71, no.5, pp.225-234, 2013 (Released:2013-11-08)
- 参考文献数
- 24
- 被引用文献数
- 2 2
【目的】特定保健指導を受診し,減量に成功した男性勤労者を対象に,減量のために取り組んだ食行動を質的に検討した。【方法】対象者は,栃木県,埼玉県,和歌山県,及び大阪府にある5つの職域健康保険組合が委託した機関において,特定保健指導を受診し,4%以上減量した者に研究協力を依頼した。同意が得られた27名を対象に,インタビューガイドを用いた約30分間の個別半構造化面接を実施した。分析は6ヶ月評価時に実際に4%以上の体重減少があった26名を対象とした。逐語録を作成しグラウンデッド・セオリー・アプローチを参考に分析を行い,本研究では,概念的枠組みの大分類【取り組み方】に分類された食生活に関する内容を食行動と行動技法の観点から,カテゴリ化した。【結果】逐語録から,食行動の観点では,31のサブカテゴリと7つのカテゴリ,行動技法の観点からは,17のサブカテゴリと9つのカテゴリが抽出された。減量成功者の取り組んだ食行動は多様であり,多くの対象者が行動技法を用いて,支援時に立てた目標に取り組んでいた。【結論】減量に成功した男性勤労者は,食行動の実践において行動技法を用いており,その内容は具体的で実行しやすく,勤労者特有のものであった。
1 0 0 0 OA 成人における1年間の自己申告の体重増減の妥当性
- 著者
- 冬賀 史織 鈴木 亜紀子 吹越 悠子 赤松 利恵
- 出版者
- 日本健康教育学会
- 雑誌
- 日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)
- 巻号頁・発行日
- vol.22, no.4, pp.306-313, 2014 (Released:2015-01-13)
- 参考文献数
- 14
目的:成人を対象に,1年間の自己申告の体重増減の妥当性を調べ,3 kg以上体重増減があった者において,自己申告と実測の一致・不一致による特徴を比較した.方法:1年目(2009年度)と2年目(2010年度)の両方に特定健診を受診したA健康保険組合員2,982名(男性1,492名,女性1,490名)を対象とした縦断研究である.標準的な質問票の項目「この1年間で体重の増減が±3 kg以上あった」の2年目の回答により,自己申告増減あり群・なし群に分けた後,1年間の実測の体重増減により各々で実測増減 3 kg以上と未満に分け,4群とし,自己申告の妥当性を検討した.その後,実測増,実測減に分け,8群とし,実測増減 3 kg以上の者において,自己申告と実測の一致・不一致による特徴を比較した.結果:不一致 3 kg未満増減は679名,不一致 3 kg以上増減は191名であり,全体の29.2%(870/2,982)の者が自己申告と実測が不一致だった.不一致 3 kg以上増加は,一致 3 kg以上増加よりも,男性が多かった(64.8%,p=0.012).また,男女ともに体重増加量,体重増加率に有意差がみられ,不一致 3 kg以上増加の方が小さかった(すべてp<0.05).結論:全体で約3割の者が体重変化を正しく認識できていなかった.また,実測で 3 kg以上増加していたにもかかわらず,認識できていなかった者には男性が多く,男女ともに体重増加は小さかった.
1 0 0 0 OA 慢性腎臓病患者の食事療法に対する意思決定バランス
- 著者
- 小池 恭子 河嵜 唯衣 玉浦 有紀 赤松 利恵 酒井 雅司 藤原 恵子 鈴木 順子 西村 一弘
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.76, no.5, pp.130-137, 2018-10-01 (Released:2018-11-06)
- 参考文献数
- 26
【目的】保存期慢性腎臓病(CKD)患者において,食事療法に対する意思決定バランスを属性ごとに比較する。【方法】2016年2月~9月,都内1病院に通院するCKD患者54名を対象とし,食事療法に対する有益性,障害の項目を含む質問紙調査を実施した。初めに,各項目の人数分布を算出した。その後,有益性,障害の合計得点と性別,年齢,BMI,eGFR,糖尿病既往歴,調理担当者の項目でMann–Whitney U検定を用いて比較した。合計得点で有意差もしくは有意傾向のみられた属性は,各項目で得点を比較した。【結果】対象者54名中,男性は27名(50.0%)であった。有益性,障害の各々の合計得点と属性を比較した結果,有益性では有意差はみられなかったが,障害では,性別と調理担当者の2つの属性で,合計得点と有意差もしくは有意傾向がみられた(各々p=0.034,p=0.057)。障害の項目別では,「食事療法を行うと,食事の準備や選択に手間がかかる」の項目で性別に有意差がみられ,女性(2.0(2.0,4.0)点)よりも男性(4.0(3.0,5.0)点)の方が(各々中央値(25,75%タイル値)),食事の準備や選択に手間がかかると回答していた(p=0.02)。【結論】保存期CKD患者において,食事療法に対する有益性では属性による差はないが,障害では性別や調理担当者により捉え方が異なることが示唆された。
1 0 0 0 OA 管理栄養士に関する基本コンピテンシーの高い学生の特徴
- 著者
- 赤松 利恵 永井 成美 長幡 友実 吉池 信男 石田 裕美 小松 龍史 中坊 幸弘 奈良 信雄 伊達 ちぐさ
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.70, no.2, pp.110-119, 2012 (Released:2012-04-24)
- 参考文献数
- 27
- 被引用文献数
- 2 1
【目的】管理栄養士教育の到達度を評価するために作成したコンピテンシー項目のうち,基本コンピテンシーの高い学生の特徴について検討することを目的とした。【方法】2010年12月に管理栄養士養成施設(111施設)に自記式質問紙を送付し,102施設の4年次在籍者より6,895人の有効回答を得た(推定回収率75.7%)。40項目のコンピテンシー(5段階評価,基本4項目,共通29項目,職域別7項目)の他,属性(性・年齢,卒業後の進路状況等)をたずねた。基本コンピテンシー合計得点の10・50・90パーセンタイル値(十分位数,decile)を基準に4群に分け(得点の高い順よりD4,D3,D2,D1),属性,共通・職域別コンピテンシーの得点を比較した。【結果】97.6%が21~25歳であり,90.1%が女性であった。基本コンピテンシーの4群の分布は,D4:662人(9.6%),D3:3,113人(45.1%),D2:2,166人(31.4%),D1:948人(13.7%)であった(欠損6人,0.1%)。基本コンピテンシーの高い群(D4)に比べ,基本コンピテンシーの低い群(D3~D1)で,女性,既卒者,社会人経験者,卒業研究実施者,国家試験受験予定者が少なかった。また,基本コンピテンシーの低い群では,就職内定者が少なく,さらに,管理栄養士を採用条件とする就職内定者が少なかった。共通・職域別コンピテンシーの全ての項目で,基本コンピテンシーの高い群の得点は高かった。【結論】基本コンピテンシーの高い学生の特徴として,卒業研究の実施,国家試験受験の他,就職・進学が内定していることが示された。また,基本コンピテンシーが高い学生は,その他のコンピテンシーも高かった。
1 0 0 0 OA 中学生の体格と生活習慣の関連
- 著者
- 栁川 由布子 赤松 利恵
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.76, no.3, pp.57-64, 2018-06-01 (Released:2018-07-11)
- 参考文献数
- 24
【目的】中学生の体格に関連する生活習慣を検討すること。【方法】2015年6月福島県教育委員会が県内公立中学校16校の中学2年生1,980人を対象に実施した「食生活に関するアンケ-ト」のデータを用いた。体格の判定は,肥満度≦-10%を低体重,-10%<かつ<10%を標準,≧10%を過体重とした。男女別に生活習慣を独立変数,従属変数を体格とし,χ2 検定と多項ロジスティック回帰分析を用いて検討した。【結果】1,904人(有効回答率96.1%)を対象とした結果,男子では食べる速さが速い者に低体重が少なく[オッズ比=0.57(95%信頼区間=0.33~0.97)],おやつの頻度が週4日以上の者に低体重が多かった[1.68(1.12~2.52)]。運動を体育以外しない者[2.48(1.47~4.18)],食べる速さが速い者に過体重は多く[1.59(1.02~2.47)],おやつの頻度が週4日以上の者に過体重が少なかった[0.42(0.26~0.67)]。女子ではおやつの頻度が高い者に低体重,テレビ等の時間が2時間以上の者に過体重が多かった。【結論】中学生の男子では食べる速さが普通・遅い,おやつの頻度が高いことは低体重,食べる速さが速い,おやつの頻度が低い,運動習慣がないことは過体重に関連していた。女子ではおやつの頻度が高いことと低体重,テレビ等の時間が長いことと過体重が関連していた。
1 0 0 0 OA 小学生における男女及び発達段階別の過体重に関連する生活習慣の特定
- 著者
- 長谷川 爽 栁川 由布子 關 奏 赤松 利恵
- 出版者
- 日本健康教育学会
- 雑誌
- 日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)
- 巻号頁・発行日
- vol.26, no.2, pp.123-132, 2018-05-31 (Released:2018-05-31)
- 参考文献数
- 22
目的:男女及び発達段階別に小学生の過体重に関連する生活習慣を特定すること.方法:2015年6月に福島県教育委員会が実施した「食生活に関するアンケート」のデータを用いて,横断的自己記入式質問紙調査を行った.対象者は福島県内の公立小学校19校に通う3・5年生2,369人であった.χ2検定を用いて,体格,生活習慣を男女及び学年別(中学年・高学年)に比較した.その後,過体重に関連する生活習慣のオッズ比と95%信頼区間を求めるために,従属変数を体格,独立変数を生活習慣とし,地域を調整したロジスティック回帰分析を行った.結果:3年生1,011人,5年生1,157人,計2,168人(有効回答率91.5%)を解析対象とした.過体重の割合は,3年生に比べ5年生に多く(各々22.3%,26.7%,p=0.016),5年生では,女子に比べ男子に多かった(各々23.8%,29.4%,p=0.032).過体重と正の関連が認められた生活習慣は,男女別にみると,男子では食べる速さが速いこと,女子では朝食の頻度が低いことだった.学年別にみると,3年生では朝食の頻度が低いこと,5年生では食べる速さが速いこと,体育以外の運動の頻度が低いことだった.加えて5年生の女子では,夕食から就寝までの時間が長いことだった.結論:小学生の過体重に関連する生活習慣は男女及び発達段階で異なっていた.男子では食べる速さ,女子では朝食の頻度,3年生では朝食の頻度,5年生では食べる速さ,体育以外の運動の頻度が過体重に関連していた.
- 著者
- 會退 友美 赤松 利恵
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.74, no.6, pp.174-181, 2016
【目的】保育士と管理栄養士が連携し,スプーン・フォークと箸の正しい持ち方,食事中の正しい姿勢を身につけることをねらいとしたプログラムを実施し,その結果と課題を検討すること。<br>【方法】2014年4~9月,都内A保育所(0~5歳児:59人)にて,3~5歳児(32人)を対象に,食事のマナーに関するプログラムを実施した。プログラムでは,5歳クラスのみ,自分自身で振り返りを行うセルフモニタリングを行った。プログラムの評価方法として,対象児の保護者アンケート,保育士による観察記録,保育士へのインタビュー中のコメントからプログラムの課題を整理した。<br>【結果】プログラムに参加した子どもは,3歳クラス11人,4歳クラス11人,5歳クラス10人で,合計32人(参加率100%)であった。プログラムを実施した結果,食事中の姿勢,スプーン・フォークや箸の持ち方について,保育士から「まったくできない」と評価される子どもの数が少なくなった。また,保護者も子どもの前向きな変化を感じていた。保育士対象のインタビューにおいて,「子どもが楽しんで参加する様子がみられた」という肯定的な回答がみられた一方で,「子どもが飽きずに参加できるように教室の内容に変化をつける必要がある」など,いくつかの改善点があげられた。<br>【結論】プログラムに対する肯定的な意見が得られた一方で,プログラム内容でいくつかの改善点がまとめられた。
1 0 0 0 OA 食生活の指針利用者の属性と食習慣との関連
- 著者
- 伊東 奈那 赤松 利恵
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.73, no.4, pp.150-158, 2015 (Released:2015-12-26)
- 参考文献数
- 16
【目的】栄養教育における教材選択の資料とするため,食生活の指針を参考にしている者とそうでない者の属性や食習慣を検討すること。【方法】2009年11月~12月,内閣府が全国満20歳以上の者5,000人を対象に行った「食育の現状と意識に関する調査」のデータを使用した。「食生活の指針を参考にしているか」という質問に対して,「食事バランスガイド」「食生活指針」「日本人の食事摂取基準」「6つの基礎食品」「3色分類」の5つの食生活の指針のうちいずれか1つでも参考にしている者を参考群,参考にしていない者を非参考群とし,属性,食習慣を比較した。また,参考群の中で参考にしている食生活の指針と食習慣の関連も検討した。解析にはχ2 検定と単変量ロジスティック回帰分析を用いた。【結果】本調査の回答者2,936人のうち,解析対象者は2,699人(91.9%),参考群1,338人(49.6%),非参考群1,361人(50.4%)であった。最も参考とされていたのは「食事バランスガイド」であった[158人(11.8%)]。非参考群と比較し,参考群には女性が多く(p<0.001),60歳代の者が多かった(p=0.001)。また,参考群は朝食欠食がない者が多く[オッズ比(95%信頼区間)=1.35(1.04~1.77)],バランスの良い食事の頻度が高かった[1.48(1.22~1.80)]。【結論】食生活の指針を参考にしている者としていない者では属性に違いがみられ,参考にしている者では,欠食が少なく,バランスの良い食事の頻度と副菜の頻度が高かった。
1 0 0 0 OA 望ましい食習慣の形成を目指した学校における食育の評価
1 0 0 0 OA フリップチャート教材「誘惑に負けない体重管理」
- 著者
- 新保 みさ 赤松 利恵 しんぽ みさ あかまつ りえ
- 出版者
- お茶の水女子大学附属図書館(E-bookサービス)
- 巻号頁・発行日
- 2016-02-12
本教材は,成人の体重管理を目指す者を対象に,つい食べ過ぎてしまう場面において,食べ過ぎないためにどうしたらいいか,食べ過ぎてしまったらどうしたらいいかという対策を学ぶための教材です。フリップチャートは指導者がそれぞれの食べ過ぎてしまう場面,対策について説明する時に使います。ワークシートや対策シートは,学習者が自分に合った対策を考えるために使用し,誘惑日記は学習者が誘惑場面や対策についてモニタリングを行うために使います。それぞれの教材の詳しい使い方は,手引きをご参照ください。印刷方法は、次のURLをご参照ください。http://www.lib.ocha.ac.jp/e-book/list_0007a.html
- 著者
- 新保 みさ 赤松 利恵 山本 久美子 玉浦 有紀 武見 ゆかり
- 出版者
- The Japanese Society of Nutrition and Dietetics
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.70, no.4, pp.244-252, 2012
- 被引用文献数
- 2
【目的】成人を対象とした体重管理の誘惑場面における対策について,ゲームを通して学習できるカード教材「ベストアドバイザーFORダイエット」を開発した。本稿では,カード教材の解説を行うとともに,保健医療従事者によるカード教材の評価を報告する。<br>【方法】2011年7月~10月に開催された市町村の保健医療従事者向けの研修会に参加した66名を対象にカード教材のゲーム式の使い方を実施した。ゲーム終了後に,質問紙を用いてゲームの感想や遊び方,体重管理の教材としての評価,属性をたずねた。また,質問紙の最後に意見や感想を自由記述で記載する欄を設けた。<br>【結果】解析対象者は62名(女性:57名,91.9%)だった。「ゲームは楽しかったですか」,「体重管理の教材として役立つと思いますか」という問いに対してそれぞれ57名(91.9%),49名(79.0%)が「とてもそう思う/そう思う」と回答した。自由記述では,指導者向け</TS><TS NAME="抄録">の教材として利用したいという意見があがった。一方で,教材や遊び方について,ルールや内容が難しいなどの改善すべき点もあがった。<br>【結論】体重管理の誘惑場面における対策に関する学習教材として,肯定的な意見が得られた。あげられた改善点をもとに,教材の見直しを行い,今後は一般成人を対象に実行可能性および教育効果について,検討をする必要がある。
1 0 0 0 OA 行動科学と発達段階を考慮した子どもの食育と教材開発に関する研究
1 0 0 0 OA 長期的な体重増加がある非肥満者の食習慣
- 著者
- 鈴木 亜紀子 吹越 悠子 赤松 利恵
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.71, no.5, pp.282-289, 2013 (Released:2013-11-08)
- 参考文献数
- 28
- 被引用文献数
- 1 3
【目的】非肥満者の生活習慣病予防のために,長期的な体重増加があると回答した非肥満者の食習慣を検討する。【方法】2009年度,特定健康診査を実施し,自記式の標準的な質問票に回答したA健康保険組合員の被保険者または被扶養者3,342人(男性1,614人,女性1,728人)の横断的データを用いた。性別,年齢の他,標準的な質問票に含まれている食習慣(6項目),長期的な体重増加(1項目)を用いた。Body mass index(BMI)25 kg/m2 を基準に肥満群と非肥満群の2群に分け,肥満群と非肥満群のそれぞれで,体重増加の有無を従属変数とした単変量と多変量解析によるロジスティック回帰分析を行い,食習慣との関連を検討した。【結果】全体の肥満群は694人(20.8%),非肥満群は2,648人(79.2%)であり,20歳時からの体重増加がある者は,2,228人(66.7%),ない者は1,114人(33.3%)であった。体重増加がある者の48.9%が非肥満であった。体重増加に関連する食習慣は,非肥満群の男性では,夜食(オッズ比(OR)=2.18,95%信頼区間(95%CI)=1.37~3.46)であり,女性では遅い夕食(OR=1.69,95%CI=1.12~2.58)であった。肥満群は男女とも,遅い夕食(男性:OR=2.24,95%CI=1.24~4.08;女性:OR=3.26,95%CI=1.51~7.05)であった。【結論】現在,非肥満者であっても,長期的な体重増加があると回答した者は,現在の食習慣が望ましくない者であった。具体的には,非肥満者の男性では夜食,女性では遅い夕食が,長期的な体重増加に関連していた。
1 0 0 0 OA 学校給食の食べ残しと児童の栄養摂取状況との関連
- 著者
- 小島 唯 阿部 彩音 安部 景奈 赤松 利恵
- 出版者
- 特定非営利活動法人 日本栄養改善学会
- 雑誌
- 栄養学雑誌 (ISSN:00215147)
- 巻号頁・発行日
- vol.71, no.2, pp.86-93, 2013 (Released:2013-05-23)
- 参考文献数
- 13
- 被引用文献数
- 8 4
【目的】学校給食の食べ残しと児童の栄養摂取状況との関連を検討すること。【方法】2009年5~6月,東京都公立小学校に通う5・6年生の児童112名を対象に,給食の食べ残しに関する自記式質問紙調査と残菜調査を実施した。残菜調査は,対象者一人につき2回ずつ行い,延べ人数のデータを用いた。残菜調査の結果から,食べ残しの有無により,残菜率0%の児童を完食群,それ以外の児童を残菜群とした。この2群の栄養摂取量の中央値の差について,一般化推定方程式(generalized estimating equation: GEE)を用いて検討した。解析対象の栄養素等は,エネルギー,たんぱく質,脂質,炭水化物,ミネラル5種,ビタミン4種,食物繊維とした。【結果】延べ人数で,218名分の残菜データを得た。そのうち,男子104名(47.7%),女子114名(52.3%)であった。全体で,残菜群が80名(36.7%),完食群が138名(63.3%)であった。残菜率は0.2%~84.3%の間に分布していた。残菜群と完食群のエネルギーの中央値(25,75パーセンタイル値)は,各々 562(435,658)kcal,715(699,715)kcalであった(p<0.001)。また,ビタミンCの中央値(25,75パーセンタイル値)は,残菜群で 26(16,35)mg,完食群で 41(41,47)mgであった。同様に,その他すべての栄養素等で差がみられた(すべてp<0.001)。【結論】残菜群のビタミンCを除く栄養摂取量は,完食群に比べて2~3割少なかった。残菜群のビタミンC摂取量は,完食群に対して4割程度少なかった。
1 0 0 0 OA 児童の食べ残しの行動に関わる要因の検討
- 著者
- 谷口 貴穂 赤松 利恵
- 出版者
- 日本健康教育学会
- 雑誌
- 日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)
- 巻号頁・発行日
- vol.17, no.1, pp.24-33, 2009 (Released:2010-06-04)
- 参考文献数
- 25
- 被引用文献数
- 3
目的:「もったいない」と思う気持ち(食べ物を捨てるときに感じる気持ち)を食事摂取に関わる要因として加え,食べ残しの行動の予測要因を検討すること.方法:都内の公立小学校の5・6年生の児童2,070人を対象に,自記式の質問紙に基づく横断調査を実施した.食べ残しの行動の予測要因として,「もったいない」と思う気持ちと,食べ残しの多い野菜摂取に関わる要因(嗜好,結果期待,学校菜園活動,家庭のしつけ)や,野菜を食べる頻度と食べ残しの行動との関連を調べた.性別で野菜摂取に関わる要因が異なることから,男女別で食べ残しの行動の予測要因を検討した.結果:1,994人から回答を得た.女子よりも男子の方が食べ残しの行動をしないと回答した.食べ残しの行動の予測要因は男女で異なったが,食べ残しの行動に最も影響を与えていたのは,男女とも野菜の嗜好で,次が「もったいない」と思う気持ちであった.結論:「もったいない」と思う気持ちは,食べ残しの予測要因となり,2番目に強く食べ残しの行動に影響を与えていた.食べ残しの行動に最も影響を与えていたのは,野菜の嗜好であった,これらのことから,「もったいない」と思う気持ちを育てること,野菜の嗜好を変えることにより,食べ残しが減ると考えられた.