著者

西城戸 誠 山本 英弘

出版者

法政大学人間環境学会

雑誌

人間環境論集 = 人間環境論集 (ISSN:13453785)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.1-10, 2007-03-31

著者

フラハ アンドレアス 山本 英弘

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.131-156, 2006-04-30 (Released:2007-08-01)

参考文献数

51

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近年の研究 (Flache 1996; Flache and Macy 1996)では「強い紐帯の弱さ」が指摘されている。すなわち、緊密な社会的ネットワークは集団連帯を維持するのではなく、むしろ弱めてしまうのである。シミュレーションの結果からは、適応的な行為者は共有財 (common good) を犠牲にしてでも紐帯を大切にするために、共有財をめぐっての集団での作業の交換よりも、相手に対する承認をめぐっての2者間での交換において、より早く協力を学習することが明らかとなっている。このような結果には適応的学習という認知の単純さ (cognitive simplicity) が重要な条件だと考えられる。しかし本稿では、ゲーム理論を援用して、強い紐帯の弱さが認知の単純さの問題ではないことを示し、緊密な集団における連帯の失敗の新しい条件を明らかにする。作業が不確実だと、共有財の生産における合理的な協力が次第に非効率的になる。したがって、合理的行為者は同僚からの承認に依存するほど、社会的紐帯を維持するために共有財の生産から得られる利益を犠牲にする。

著者

山本 英弘

出版者

山形大学

雑誌

山形大学紀要. 社会科学 = BULLETIN OF YAMAGATA UNIVERSITY. SOCIAL SCIENCE (ISSN:05134684)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.1-19, 2017-02-15

著者

西城戸 誠 山本 英弘

出版者

法政大学人間環境学会

雑誌

人間環境論集 (ISSN:13453785)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.1-10, 2007-03

著者

山本 英弘

出版者

山形大学

雑誌

山形大学紀要(社会科学) = BULLETIN OF YAMAGATA UNIVERSITY (SOCIAL SCIENCE) (ISSN:05134684)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-17, 2016-07-29

著者

山本 英弘

出版者

山形大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究課題では、日本において政治参加が低調である背景に、一般市民の社会運動や政治参加に対する態度があるものと想定し、質問紙調査による国際比較分析を通して検討した。分析の結果、日本では、政治的有効性感覚の低さや公的領域における自己実現的価値の弱さともあいまって、社会運動の代表性や有効性に対する評価が低く、秩序不安感を抱く傾向にある。そして、こうした態度が社会運動への参加に対する許容度とも関連しており、社会運動が受容されない政治文化を形成している。一方で、反グローバリゼーションや脱原発など個別の運動に対しては、政治に対して市民の意思を表出するプロセスとして評価されている側面もみられる。

著者

山本 英弘

出版者

山形大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究課題では、社会運動や市民活動の変容過程を数量的に捉えることによって、変動期における政治社会と市民社会の接点と、それを媒介する市民社会組織の機能について探究した。社会運動のイベント分析では、2002~08年の7年間で、イベント数に明確なトレンドを確認することができなかった。また、一連の分析から、社会運動や市民活動への制度的な参入回路が開かれつつある一方で、政治体外に訴えかけるアウトサイド戦術も行われていることが明らかとなった。

著者

山本 英弘

出版者

山形大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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日本ではなぜ社会運動への参加が低調なのかという課題を設定した。そして、日本、韓国、ドイツにおける質問紙調査に基づき、一般の人々の社会運動に対する態度と運動への参加許容度との関連について国際比較分析を行った。一連の研究から、日本では韓国やドイツと比べて抗議活動に対して肯定的な態度を持つ人々が少なく、そのことが参加を許容する人々の少なさにつながっていること、日本では運動が世論を代表するほど参加が許容されないというパラドキシカルな関係がみられることなどが明らかとなった。

著者

矢澤 修次郎 伊藤 公雄 長谷川 公一 町村 敬志 篠原 千佳 油井 清光 野宮 大志郎 山本 英弘 細萱 伸子 陳 立行 金井 雅之 L.A Thompson 菊澤 佐江子 西原 和久 Pauline Kent

出版者

成城大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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二つのこれまでに行われたことの無い質問紙調査を行い、世界における社会学の国際化に関する基礎データを取得することができた。そのデータを分析することによって、ヨーロッパ社会学と東アジア社会学の間には社会学の国際化に関してはそれほど大きな差は認められないこと、しかし社会学の国際化の形態に関しては、ヨーロッパの場合には国際化が研究者のキャリアにおいて通常のことになっているのに対して、東アジアでは最大限のコミットメントを要する出来事であること、また東アジア内部では、台湾・韓国タイプ(留学と研究者になることがセットである)と中国・日本タイプ(両者がセットではない)とが分かれることが明らかになった。

著者

山本 英弘 竹中 佳彦 海後 宗男 明石 純一 関 能徳 濱本 真輔 久保 慶明 柳 至 大倉 沙江

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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近年、経済的・社会的不平等の拡大への政治的対応が求められている。しかし、政治への参加や政策による応答に格差があるとしたら、かえって不平等を助長するおそれがある。そこで本研究では、政治参加と政策応答という2つの点から政治的不平等の実態を捉え、さらに経済的・社会的不平等と関連付けながら政治的不平等の生成メカニズムを解明する。具体的には、1)大規模質問紙調査に基づく個人と団体の政治参加における不平等の把握、2)個人や団体の政策選好と実際の政策との照合による政策応答における不平等の把握、3)事例研究に基づく具体的な政策争点における参加と応答をつなぐプロセスの把握、という3つの調査研究に取り組む。

著者

稲葉 洋 瀧 剛志 宮崎 慎也 長谷川 純一 肥田 満裕 山本 英弘 北川 薫

出版者

芸術科学会

雑誌

芸術科学会論文誌 (ISSN:13472267)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.94-100, 2003 (Released:2008-07-30)

参考文献数

4

被引用文献数

4 6

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本論文では,スポーツ動作分析の支援を目的とした人体センシング情報の可視化提示法とその応用例について述べる.スポーツにおける打撃動作や投球動作の分析では,動作中に得られた筋電位などの運動機能情報を,対応する動作フォーム映像と比較しながら行うことが多い.この作業を支援するため,本方法は,動作中の人物の各要所部位で計測した筋電位値とその変化を,その人物の人体骨格を表す3D モデル上の対応する部位に色の差異として表示し,それを動画アニメーションとして提示する.これにより,利用者は,動作フォームの変化に伴う各筋肉の負荷状態とその時間変化を,視覚的かつ直感的に理解することが可能となる.本方法を,実際にゴルフスゥィング動作とボーリング投球動作に適用し,とくに異なる人物の動作特徴の比較評価が効果的に行えることを示す.

著者

山本 英弘

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.2_181-2_201, 2012 (Released:2016-02-24)

参考文献数

34

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Interest groups combine various lobbying tactics. While some tactics may be used on one level, other tactics may be used additionally to enhance their claimson another higher level. In this paper, I attempt to clarify such a hierarchical structure of lobbying tactics. My findings are based on Japan Interest Group Study II data.   First, for sector groups and policy beneficiary groups close to the LDP government, lobbying tactics in terms of their targets in sequence are: 1) ministries and agencies; 2) the mass media; 3) the LDP or public assemblies. For value promotion groups, the sequence of lobbying is: 1) public assemblies; 2) the DPJ or mass media; 3) the mass media or DPJ; 4) ministries and agencies.   Second, interest groups tend to upgrade the level of lobbying when conflicts between interest groups exist or elite actors are accessible.   Third, the interest groups that lobby at the higher level tend to influence policy - making. But the sector groups and policy beneficiary groups that lobby the mass media in addition to ministries and agencies tend to have as much influence. The value promotion groups that use all the tactics including lobbying ministries and agencies also tend to influence policy - making.

著者

山本 英弘

出版者

山形大学

雑誌

山形大学紀要. 社会科学 = Bulletin of Yamagata University. 山形大学 編 (ISSN:05134684)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-17, 2016-07

著者

山本 英弘 大島 等

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号 第36回(1985) (ISSN:24330183)

巻号頁・発行日

pp.566, 1985-08-20 (Released:2017-08-25)

著者

山本 英弘 渡辺 勉

出版者

The Japan Sociological Society

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.147-162, 2001-06-30 (Released:2009-10-19)

参考文献数

20

被引用文献数

2 1

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政治的機会構造論は, 現在の社会運動論において主流をなす理論の 1 つだといえるが, いくつかの問題点がみられる.本稿では, 政治的機会構造論の修正を試みたうえで, 1986~1997年の宮城県における社会運動イベントのデータを用いて計量的に検証する.分析から, 以下の2点を示唆することができる. (1) 社会運動に対する政治的機会構造の影響は, 運動の類型によって異なる.したがって, 政治的機会構造がそれぞれの社会運動の類型に対してどのように影響するのかを考慮しなければならない.従来の研究ではこの点が看過されていた. (2) 社会運動の類型によっては, 運動に対する政治的機会構造が機会として影響するのではなく, 政治体による政策が運動を誘発するという影響を及ぼす.そのため, 政治体と社会運動体の相互作用をより重視する必要がある.