著者

黒田 一充

出版者

関西大学博物館

雑誌

関西大学博物館紀要 (ISSN:13414895)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.1-28, 2022-03-31

著者

船坂裕子 黒田一之共編

出版者

仙台文化出版社

巻号頁・発行日

1993

著者

杉木 竣介 田中 正二 山崎 俊明 後藤 伸介 東 利紀 黒田 一成

出版者

The Society of Physical Therapy Science

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.50-55, 2023 (Released:2023-02-15)

参考文献数

18

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〔目的〕本研究は,人工膝関節全置換術(TKA)後の個別理学療法(個別療法)と個別集団併用型理学療法(併用型療法)を比較し,併用型療法の効果を明らかにすることを目的とした.〔対象と方法〕個別療法を行った者を個別療法群,併用型療法を行った者を併用型療法群とした.研究形式は後ろ向きコホート研究とした.〔結果〕膝関節屈曲可動域(ROM)は,術後3週と術後4週で個別療法群よりも併用型療法群で有意に大きかった.併用型療法群は,個別療法群よりも膝伸展筋力体重比が有意に高く,杖歩行獲得日数および在院日数が有意に短かった.〔結語〕TKA後の併用型療法は,個別療法よりも膝ROMや膝伸展筋力,杖歩行獲得日数や在院日数に正の効果を与える可能性が示唆された.

著者

長谷 洋一 黒田 一充 林 武文 井浦 崇 橋寺 知子 藪田 貫 エームケ フランツィスカ 森本 幾子 谷 直樹 平尾 修悟

出版者

関西大学なにわ大阪研究センター

巻号頁・発行日

2016-03-31

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著作権の関係により、すべての画像を非公開としております。

著者

高橋 一男 堀田 泰司 芦沢 真五 北村 友人 黒田 一雄 廣里 恭史 小幡 浩司 新田 功 太田 浩 関山 健 花田 真吾 小早川 裕子 田中 祐輔

出版者

東洋大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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平成29年度の研究はNAFSA年次大会(アメリカ)、EAIE年次大会(スペイン)、第6回APEC高等教育協力会議(ロシア)、AIEC年次大会(オーストラリア)、CBIE(カナダ)、APAIE(シンガポール)などに出席し、UMAPを中心としたアジア太平洋地域における学生交流に関する発表を行うとともに、国際会議・大会に出席している政府関係者及び、大学関係者に対するヒアリングを行い、国の政策と大学の国際戦略の関係について分析を行った。その中でも、特に英語圏であるカナダとアメリカが、UMAPへの参加を表明するなど、学生交流に関する新たな関心と問題意識が生まれていることが確認できた。8月18、19日にはUMAP国際事務局を担当する東洋大学、留学生教育学会と連携し、カナダ、アメリカ、オーストラリアから学生交流に関する専門家を招聘し、国際フォーラムとワークショップを開催した。アジア太平洋諸国の大学がどのような大学間連携を模索しているか、というニーズ調査を推進するための意見交換をおこなった。また、オーストラリア、カナダ、米国など発足当初のUMAPには参加していた英語圏諸国から関係機関の代表に参加を得て、今後、これらの国からUMAPへの参加を得ていくための課題検証について意見交換をおこなった。本フォーラムとワークショップには国内外の大学教員、大学職員、政府関係者等の150人を超える参加を得られた。2月15日、19日、3月26日にUMAPタスクフォース会議を開催し、本科研メンバーと各国国内委員会の代表が意見交換を行った。その中で、UMAPに実際に係る専門家に対し行ったSWOT分析や、日本国内のUMAP参加大学、非参加大学に対するUMAPに関するアンケート調査の分析を行い、今後のUMAPプログラムの発展に寄与するいくつかのアクションプランが提言された。

著者

長谷 洋一 黒田 一充 林 武文 井浦 崇 橋寺 知子 藪田 貫 エームケ フランツィスカ 森本 幾子 谷 直樹 平尾 修悟

出版者

関西大学なにわ大阪研究センター

巻号頁・発行日

2016-03-31

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著作権の関係により、すべての画像を非公開としております。

著者

黒田 一郎

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学論文集 (ISSN:13404733)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.43-55, 2016 (Released:2016-05-15)

参考文献数

8

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腐食程度の異なる2本の鉄筋を有する鉄筋コンクリート梁供試体を対象として,非破壊検査(ひび割れ幅と超音波伝搬速度)による,鉄筋の断面積減少率の推定方法を検討した。非破壊検査は,2本の鉄筋の腐食による影響を区別できない状態を想定して実施し,その場合であっても充分安全側に断面積減少率を推定可能であることを示した。更に,得られた鉄筋の断面積減少率推定結果をインプットとして用いて,土木学会コンクリート示方書の曲げ耐力算定法に則って安全側に梁供試体の曲げ耐力を推定できることを確かめた。

著者

佐藤 尚子 岡田 亜矢 江原 裕美 内海 成治 大林 正昭 黒田 一雄 横関 祐見子 織田 由紀子

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1999

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1.女子教育の問題は、その社会におけるジェンダーのありようと深く関係していることを明らかにした。たとえば、ジェンダーギャップの少ないと言われているブラジルにおいても、女子教育の現状は問題がある。ジェンダー概念は文化の深層に根ざすため、微妙な形で表出するからである。女子教育の発展はジェンダー規範と関係があり、ジェンダー規範はそれぞれの地域や民族の文化と深い関係がある。しかし、イニシエーションや早婚など女子教育を阻害する民族的文化的背景を絶対視する必要はない。近代中国において女子の伝統であった纏足が消滅した例があるからである。2.女子教育を促進または阻害する文化のもつ意味は重大であるが、しかし、本研究は、題目にあるとおり、現在の文化的要因を越えて「社会経済開発」を考えようとした。たとえば、フィリピンでは、識字率、就学率、最終学年への到達率、教育の理解度などで性別格差がみられないと報告されている。しかし、フィリピンはまだ途上国経済から脱していない。女性と女子教育が社会経済開発に強い役割を持つことが重要である。経済開発に対する教育の貢献度を男女別で量的に比較することは困難であるし、女子教育と経済開発の関係性は複雑でもあるが、社会経済開発における女子教育の有用性については強い相関関係がある。日本でもナショナリズムの台頭時期に主に社会開発の視点から女子教育が普及した。インドでは女子教育は階層間格差によって増幅され、重層的な格差の構造を形成している。この構造を破るものは、目に見える形で社会経済開発と女子教育が結びつくことである。3.単なる人権・倫理的視点からの女子教育振興ではなく、社会経済開発という視点を入れた女子教育振興こそ、発展途上国の女子教育を成功に導くものとなると思われる。

著者

撫原 恒平 宮崎 孝 黒田 一朗

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. DSP, ディジタル信号処理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.98, no.318, pp.81-88, 1998-10-15

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4並列SIMD命令を用い, 高速な4並列複素Radix-4 FFTを実装し, 性能を評価したので報告する.各段のバタフライ演算において, 連続した4個の入力データを1個のレジスタにパックし, 同一のシグナル・フローに従って演算することにより, 4並列演算を行った.最終段のバタフライ演算では, 4要素毎に4個の入力データを1個のレジスタにパックすることで4並列演算を行った.提案手法を4並列SIMD命令セットを持つV830Rプロセッサへ適用した結果, 既存の実装例に比べクロック数を35%削減できた.正負対称丸めつき積和演算命令が, 誤差の低減に有効であることも示した.

著者

黒田 一幸 生津 英夫 加藤 忠蔵

出版者

一般社団法人日本粘土学会

雑誌

粘土科学討論会講演要旨集 第22回粘土科学討論会講演要旨集 (ISSN:24330566)

巻号頁・発行日

pp.6, 1978-12-05 (Released:2016-11-27)

著者

萱島信子 黒田一雄編

出版者

東京大学出版会

巻号頁・発行日

2019

著者

黒田 一充

出版者

関西大学博物館

雑誌

関西大学博物館紀要 (ISSN:13414895)

巻号頁・発行日

no.11, pp.17-38, 2005-03-31

著者

黒田 一充

出版者

関西大学博物館

雑誌

関西大学博物館紀要 (ISSN:13414895)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.17-38, 2005-03-31

著者

黒田 一充

出版者

関西大学博物館

雑誌

関西大学博物館紀要 (ISSN:13414895)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.1-17, 2009-03-31

著者

黒田 一充

出版者

関西大学博物館

雑誌

関西大学博物館紀要 (ISSN:13414895)

巻号頁・発行日

no.15, pp.1-17, 2009-03-31

著者

古屋 正俊 鈴木 智之 黒田 一寿

出版者

独立行政法人 国立高等専門学校機構 東京工業高等専門学校

雑誌

東京工業高等専門学校研究報告書 (ISSN:02860503)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.1-8, 2018 (Released:2018-10-31)

著者

黒田 一紀

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.37-53, 2020-03-15 (Released:2020-03-27)

参考文献数

38

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「海洋學談話會」は,農林省水産試験場の宇田道隆の発起により,海洋学に関する論著の紹介,試験研究成果の発表,および各職場の会員間の交流を目的として,1932年4月に開始された。東京・月島の水産試験場で月2 回木曜日の例会は1941年2月の172回まで続き,実講演者は80名,延べ話題提供数は506件に達した。この実績に伴う海洋学への情熱と連携の高まりによって提唱された日本海洋学会の創立は,海洋気象台(神戸)に既存していた「海洋学会」と話合いが行われたが,1937年前半に不調に帰した。その後,1939年末における標準海水準備委員会の立上げを切掛けとして,「海洋學談話會」と「海洋学会」との間に妥協が成立し,1941年1月28日に創立に至った。ここでは,「海洋學談話會」の発起,内容,切掛けおよび母体から日本海洋学会創立への紆余曲折の経緯を調べたので,関係科学者の役割も含めて報告する。キーワード:海洋 學談話會,海洋学会,日本海洋学会,宇田道隆,日高孝次

著者

黒田 一充

出版者

関西大学博物館

雑誌

関西大学博物館紀要 (ISSN:13414895)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.23-44, 2013-03-31

著者

黒田 一平

出版者

京都大学大学院人間・環境学研究科言語科学講座

雑誌

言語科学論集 = Papers in linguistic science

巻号頁・発行日

vol.19, pp.1-25, 2013-12

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This study provides a new approach to grammatology from the viewpoint of cognitive linguistics. In western linguistics, written language has been researched less extensively than spoken language because the former has been regarded as a simple reflection of the latter. However, there are many linguistic phenomena which cannot explain without referring to letters, especially in Japanese which utilizes four writing system: Chinese character (kanji), two Japanese characters (hiragana and katakana) and Latin alphabet. Such writing systems should be taken into consideration in analyzing phenomena I handle in this paper: abbreviated forms of Chinese characters, a part of abbreviation words, young people's languages and a technique in traditional Japanese poems (waka). Previous studies have only described and analyzed these phenomena individually, not in a systematic and unified way. Therefore, in order to capture them holistically, I propose a network model by adding a space for letters (graphemes) to phonological and semantic poles of conventional cognitive models (e.g. Langacker (1987), Bybee (1985)). Then, I illustrate how effectively this model can treat issues of writing as above. This approach provides cognitive linguistics with higher affinity with other fields of cognitive science such as psychology and neuroscience in analysing language change and variety concerning writing, because they usually distinct written language from spoken language as subject of research.

著者

黒田 一紀

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.251-258, 2017-11-15 (Released:2018-04-09)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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気象庁が1967年に始めた東経137度線の海洋観測は,2016年に50年目を迎えた。フィリピン海中央部に位置する観測線は,亜熱帯循環の主な海流系を横切り,その半世紀にわたる観測資料は,海況や物質循環および気候の長期変動に関わる有用な成果を産出してきた。本総説では,増澤譲太郎博士による137度線の創始を可能にした条件を3つ挙げ,それらに関わる経緯を詳述することにより,今後の本観測線の継承および海洋モニタリングのあり方に資することを目指す。3つの条件とは,黒潮研究に造詣深い増澤博士の指導力と先見性,気象庁が待望していた「凌風丸Ⅱ世」の代船建造,そして1965年に開始した国際黒潮共同調査の対象海域にフィリピン海が含まれたことである。付加する必須事項として,米国のMontgomery博士が留学中の増澤博士に,赤道海流系の重要性と大洋規模の定期的海洋環境監視の必要性を示唆した点がある。これらの条件が1966年に出揃った結果として,1967年1月の第1回137度線の定期海洋観測が実現した。