著者

得丸 定子 篠崎 晴香 郷堀 ヨゼフ 名嘉 一幾 佐藤 ゆかり

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.295-308, 2013-02

著者

佐藤 ゆかり

出版者

特定非営利活動法人 日本歯周病学会

雑誌

日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.255-260, 2008 (Released:2009-02-19)

参考文献数

12

被引用文献数

2 2

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本報では, 歯周治療で消失した歯間乳頭が, セルフケア用具の使用時期を術者が入念にコントロールすることにより, 回復してきた過程を報告する。患者は43歳の女性で, 45の修復物の脱離を主訴に来院した。主訴への対応後, 全顎的な歯周治療が必要と判断し, 歯周基本治療を開始した。当初はモチベーションも低く, 上顎前歯部の歯間乳頭は消失し審美性も失われていたが, 治療が進むにつれモチベーションが上がり, 歯間空隙を気にするようになった。そこで, 歯肉の回復の時期に合わせて歯間乳頭の回復を妨げないように歯間ブラシの使用を中止したところ, 歯間乳頭の回復がみられた。その後サポーティブペリオドンタルセラピー(以下SPTと略す)に移行し, 全顎的に良好な状態を維持している。歯間乳頭を回復させることは審美性の追求だけでなく, 隣接面の清掃性の向上や患者負担の軽減につながる。また, 患者も満足するためにモチベーションの維持としても効果が期待できる。日本歯周病学会会誌(日歯周誌)50(4) : 255-260, 2008

著者

井上 優 平上 尚吾 佐藤 ゆかり 原田 和宏 香川 幸次郎

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.583-587, 2012 (Released:2012-12-05)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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〔目的〕脳卒中患者のDynamic gait index(DGI)による二重課題処理能力評価の基準関連妥当性の検証.〔対象〕自力歩行が可能で認知機能に問題のない脳卒中患者17名.〔方法〕DGI,stops walking when talking test(SWWT),二重課題条件下のtimed up and go test,歩行速度,歩幅を評価した.基準関連妥当性は,DGI得点と二重課題条件下の結果との相関分析と,SWWTの結果から対象者を2群に分類し,DGI得点の2群間比較により検証した.〔結果〕DGI得点は二重課題条件下の結果と強い相関を示し,歩行継続群のDGI得点は歩行停止群に比べ有意に高かった.〔結語〕DGIは基準関連妥当性を有し,脳卒中患者の二重課題処理能力の評価に有用である.

著者

佐藤 ゆかり

出版者

国立女性教育会館

雑誌

国立女性教育会館研究ジャーナル = Journal of the National Women's Education Center of Japan

巻号頁・発行日

vol.14, pp.80-92, 2010-03-01

著者

月田 佳寿美 宮崎 徳子 長谷川 智子 白川 かおる 佐藤 ゆかり 中垣 雅美 南部 望 渡辺 裕子

雑誌

福井医科大学研究雑誌 (ISSN:13453890)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1-2, pp.31-38, 2002-12-20

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Purpose: Skin is a defence against disease. In addition skin health affects a patient's comfort level and self image; therefore, maximizing patient dermatological health may significantly enhance the patient recovery process. The purpose of this research is to determine the effect of three methods of skin cleansing on skin pH, moisturization, and four scales of skin physical condition. Methods: Twenty healthy females (aged 19 to 23) without history of skin disorders were involved in the study. Subjects' arms were cleansed in three methods, soapless, soaped towel, and sudsy towel. After cleansing, pH, moisturization, and physical condition (roughness, scaling, smoothness, and furrowing) of the skin were measured. Statistical analysis was done by paired t-test and Pearson's correlation. Result: All measurements in the soapless towel trial revealed no significant changes. In the sudsy towel trial, smoothness and moisturization were significantly increased (p.<.05). After cleansing with soap three times by hot towel in both soaped towel and sudsy towel trials, skin pH decreased, but it took one hour to return to the pre-trial level. Discussion: Soapless cleansing may alter skin condition the least among the three methods. Clinically, this method may be useful when skin oil is to be maintained. For the purpose of increasing skin smoothness, soap might be applied best in sudsy form. In addition, both soap application methods increased skin pH for at least one hour after the trial. Therefore, skin assessment following soap application by health providers may be indicated.

著者

原田 和宏 齋藤 圭介 津田 陽一郎 井上 優 佐藤 ゆかり 香川 幸次郎

出版者

日本理学療法士協会(現 一般社団法人日本理学療法学会連合)

雑誌

理学療法学Supplement Vol.34 Suppl. No.2 (第42回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B0742, 2007 (Released:2007-05-09)

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【目的】中枢神経疾患に伴う易疲労(rapid fatigability)は臨床的に重要な症候であり、客観的評価と併せて主観的疲労の程度と質についても検討がなされている。脳血管障害(以下、脳卒中)既往者も疲労に悩まされることは理解されており、国外のレビューでは疲労の有訴率が発症1年前後から3~4割になり、機能的な予後に悪影響を及ぼすと指摘されている。有訴率の算出はうつ気分の者を除外した対象を用いて行われ、脳卒中既往者は対照群の2倍以上の有訴率となることが報告されている。脳卒中後の中枢性疲労や末梢性疲労に関する研究の中で、本邦では主観的疲労の実態資料が依然少ない。本研究は、脳卒中既往者における主観的疲労の実態を把握するために、地域高齢者の調査結果を基に疲労の有訴率について検討することを目的とした。【方法】調査対象は中国地方にある1町の住民で入院・入所中を除く65歳以上の在宅高齢者全員2,212名であった。調査は心身機能や活動状況を内容とし、2005年12月に留置方式で行った。当該調査は岡山県立大学倫理委員会にて了承され、対象には同意を得た。回収された1,864票から基本属性、ADL状況、関連質問の有効回答が確認できた者のうち、いつもうつ気分であるとした者を除外した1,229名を集計対象とした。主観的疲労はスエーデン脳卒中登録Risk-Strokeに従い、「日頃、しんどいと感じますか(4件法)」等で評価した。脳卒中既往者は「脳卒中既往の有無」と「加療中の病気」の質問から選定した。有訴率はクロス集計一元表にて求め、統計処理は多項確率の同時信頼区間に従い95%信頼区間(以下、95%CI)を推定後、脳卒中既往者以外の者と比較した。また脳卒中既往者において主観的疲労との関連変数を検討した。【結果】脳卒中既往者として選定できた者は51名(男性78.4%)で平均76.5歳、対照群と仮定したそれ以外の者は1,178名(同40.6%)で平均74.9歳であった。ADL状況では要介助者は脳卒中既往者の35.2%、対照群の11.8%であった。疲労の有訴率は脳卒中既往者が37.3%(95%CI: 22.0-53.4)で、対照群の16.0%(同: 13.6-18.5)と比し2.3倍高く、統計的に割合の差が認められた。脳卒中後にそれまでよりも早く疲れを感じるようになったとする回答者は67.4%(同: 48.4-81.9)であった。脳卒中既往者の主観的疲労と属性・ADLとの関連は認めなかった。【考察】今回は高齢者に限定された資料であったが、脳卒中既往者の疲労の特徴は有訴率において北欧での地域ベースの調査結果と類似し、対照群の2倍以上で、その程度は属性等との関連が少ないという知見に整合した。この結果から脳卒中後の易疲労は看過できないことが再認識され、障害の評価として重要でないかと考えられた。

著者

杉浦 令人 鈴木 美保 村田 元徳 亀頭 千鶴 江島 幸子 小野 早智子 佐藤 ゆかり 花輪 千草

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.C0162, 2006

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【目的】脳卒中後遺症患者の大腿骨頚部骨折の発生率は、一般高齢者にくらべ4から12倍といわれている。大腿骨頚部骨折後のリハビリ訓練においても、脳卒中後遺症が阻害因子となり、骨折前の状態に復帰するまでに長期間かかる傾向にある。今回、当院回復期リハビリテーション病棟(以下、回復期病棟)における脳卒中後の大腿骨頚部骨折患者の特徴を調査し、脳卒中後の大腿骨頚部骨折リハビリ訓練の強化点を検討したので報告する。<BR><BR>【対象】2003.4.1から2005.8.31までに、当院回復期病棟入院の大腿骨頚部骨折患者で、脳卒中既往のある37例(以下、脳卒中群)中、脳卒中に対しても当院でリハビリを行った7例を対象に、詳細な調査・検討を行った。年齢は平均73.7±9.4歳、全員女性、脳梗塞6例、くも膜下出血1例であった。また、この期間内に当院回復期病棟に入院した脳卒中の既往のない大腿骨頚部骨折患者は13例(以下、既往なし群)であった。<BR><BR>【方法】当院データベースをもとに、大腿骨頚部骨折の受傷側、受傷事由、入院期間、麻痺側運動機能変化、関節可動域変化、ADL変化、歩行率、歩行速度などについて調査した。また、脳卒中退院時評価と、大腿骨頚部骨折退院時評価の比較もおこなった。麻痺側運動機能はBrunnstrom Recovery Stage(以下、BRS)、関節可動域はRange Of Motion(以下、ROM)、ADLはFunctional Independence Measure(以下、FIM)にて評価した。<BR><BR>【結果】7例について受傷側は7例とも麻痺側、受傷事由はトイレへの歩行移動時での転倒6例、ベッドからの転落1例、入院期間101.1±51.0日、BRS下肢II:1例、III:3例、IV:1例、V:1例、VI:1例、ROM膝関節伸展脳卒中退院時0°:7例、頚部骨折退院時0°:2例、-5°:2例、-10°:3例、FIM運動合計脳卒中退院時71.7±5.4点、頚部骨折退院時72.3±8.5点、認知合計脳卒中退院時31.9±3.8点、頚部骨折退院時31.4±3.2点、歩行率脳卒中退院時60.424.2step/min、頚部骨折退院時43.3±15.2 step/min、歩行速度脳卒中退院時13.6±8.2m/min、頚部骨折退院時8.9±2.7 m/minであった。脳卒中群と既往なし群の比較では、入院期間は脳卒中群86.3±41.0日、既往なし群67.8±40.6日であり脳卒中群が18.5日長かった。FIMは、運動合計入院時:脳卒中群55.9±17.2点、既往なし群58.3±24.1点、退院時:脳卒中群68.3±16.1点、既往なし群71.1±21.8点であった。<BR> <BR>【考察】受傷側は、7例では100%麻痺側、脳卒中群全体でも92%であり、諸家の報告どおりであった。女性が多いのは、骨粗鬆症の関与も考えられるが、受傷事由も考え合わせると、介護者への遠慮により能力以上の行動をしがちな状況の可能性がある。今回の調査から、脳卒中後の大腿骨頚部骨におけるリハビリの強化点としては、不十分な関節可動域および効率の悪い歩行・歩容の改善が挙げられた。また、家屋改修や介護指導も、再度評価しなおす必要があると思われた。 <BR><BR>

著者

川上 貴代 岸本 (重信) 妙子 平松 智子 佐藤 ゆかり 田淵 真愉美 我如古 菜月 吉本 優子 久野 一恵 沖田 千代

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.79, no.4, pp.196-203, 2021-08-01 (Released:2021-10-02)

参考文献数

20

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【目的】様々な文化・宗教背景をもつ対象への栄養支援活動や対応のための知識習得や態度をもつことは重要である。本研究では管理栄養士養成課程学生での国際活動への志向の把握と管理栄養士のコンピテンシーとの関連により,国際活動への志向が高い学生の特徴を検討した。【方法】関東・関西・中国・九州の5大学の管理栄養士養成課程学生489名を対象に自記式質問調査票を配布し,399名から有効回答を得た(有効回答率81.6%)。国際活動への志向は10項目4段階で測定し,下位の因子合計得点を算出して用いた。コンピテンシー得点,国際交流経験等との関連を検討した。【結果】国際活動への志向について探索的因子分析を行ったところ,7項目2因子が抽出され因子寄与率は62.3%となり,「基本的知識への志向」と「実践への志向」と命名した。同じ学習段階である3年生を対象にクラスター解析を行ったところ,国際活動への志向は4つのクラスターに類型され,2つの因子得点の高低により特徴を示した。基本的知識への志向および専門実践への志向のいずれも高い群では他の群よりコンピテンシー得点,外国語の学習意欲や外国人への態度は有意に高値だった。【結論】国際活動に関する知識および実践への志向得点の高い管理栄養士養成課程の3年生は,コンピテンシー得点も高く国際交流経験や外国人に接する態度も肯定的であった。

著者

東原 貴志 佐藤 ゆかり 永井 克行

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.617-618, 2020

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<p>新型コロナウイルス(COVID-19)感染症の拡大防止のために実施された小中学校の臨時休校や博物館等の社会教育施設の臨時休業の結果,子どもたちに対する科学教育の機会の喪失が社会問題となっている。そのため,上越科学館では子どもたちが大人と一緒に自宅で科学遊びや工作を楽しむことを目的として,「おうちでサイエンス」と題した科学実験の動画配信を2020 年5 月から行っている。これらの動画を教員養成系大学の学部生に視聴させた結果,自宅で科学遊びや工作を行う内容について評価する意見が多く,科学教育に寄与するのではないかと考えられた。</p>

著者

原田 和宏 佐藤 ゆかり 齋藤 圭介 小林 正人 香川 幸次郎

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.263-271, 2006-08-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

36

被引用文献数

4

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本研究は,在宅で生活を続ける自立高齢者における機能低下の実態を地域ベースで把握することをねらいに,ADL(歩行,入浴,トイレ動作,食事,着替え)および活動能力(老研式活動能力指標)の自立者を1年半後に追跡し,ADLまたは活動能力障害の新規出現に対する転倒既往と閉じこもりの関与を縦断的に検討することを目的とした。調査は中国地方の某町の在宅高齢者全員を対象に2002年12月と2004年6月に行い,ADL障害の出現では1,085名,活動能力障害の出現では525名のデータを分析した。その結果,在宅で生活を続ける自立高齢者のうち1年半でADL障害は4.7%に生じ,手段的自立の障害は9.0%,知的能動性は13.3%,社会的役割は15.4%,後者3指標いずれかの活動能力障害は25.9%に生じた。また,障害の新規出現は高年齢と併せて転倒既往や閉じこもりによってその割合が高まることが認められた。自立高齢者から機能低下のハイリスク者を選定するにあたり,転倒経験や外出しようとしない閉じこもり状況を考慮することは意義があると推察される。

著者

佐藤重穂 佐藤ゆかり

出版者

財団法人日本野鳥の会研究センター

雑誌

Strix : 日本野鳥の会研究報告 (ISSN:09106901)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.143-148, 2002

著者

井上 優 原田 和宏 佐藤 ゆかり 樋野 稔夫

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.158-159, 2016 (Released:2016-04-20)

参考文献数

4

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本研究の目的は,二重課題処理能力,転倒リスク,転倒発生率に対する二重課題トレーニング(Dual-task training:以下,DTT)の効果に与える脳機能障害の影響を検証することである。本研究に参加した脳卒中患者は18 名で,DTT 実施後,Dynamic gait index(以下,DGI)得点は有意に改善し,転倒リスクが軽減する傾向が示された。前頭葉機能はFrontal assessment battery,注意機能はTrail making test part A とpart B の差分により評価し,DGI 得点変化量との関連性を相関分析により検証した。その結果,両者ともに有意な相関関係は示さなかった。この結果は,加齢や脳の損傷により生じた脳機能障害の程度に影響を受けずDTT の効果が得られることを示唆するものであり,DTT 導入に対する基礎資料として有用な結果と推察された。

著者

片山 さつき 佐藤 ゆかり 西川 京子

出版者

朝日新聞社

雑誌

アエラ (ISSN:09148833)

巻号頁・発行日

vol.18, no.53, pp.23-25, 2005-10-03

著者

原田 和宏 佐藤 ゆかり 齋藤 圭介 小林 正人 香川 幸次郎

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.263-271, 2006

参考文献数

36

被引用文献数

12 13

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本研究は,在宅で生活を続ける自立高齢者における機能低下の実態を地域ベースで把握することをねらいに,ADL(歩行,入浴,トイレ動作,食事,着替え)および活動能力(老研式活動能力指標)の自立者を1年半後に追跡し,ADLまたは活動能力障害の新規出現に対する転倒既往と閉じこもりの関与を縦断的に検討することを目的とした。調査は中国地方の某町の在宅高齢者全員を対象に2002年12月と2004年6月に行い,ADL障害の出現では1,085名,活動能力障害の出現では525名のデータを分析した。その結果,在宅で生活を続ける自立高齢者のうち1年半でADL障害は4.7%に生じ,手段的自立の障害は9.0%,知的能動性は13.3%,社会的役割は15.4%,後者3指標いずれかの活動能力障害は25.9%に生じた。また,障害の新規出現は高年齢と併せて転倒既往や閉じこもりによってその割合が高まることが認められた。自立高齢者から機能低下のハイリスク者を選定するにあたり,転倒経験や外出しようとしない閉じこもり状況を考慮することは意義があると推察される。