著者

阿部 康久

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.73, no.9, pp.694-714, 2000-09-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

30

被引用文献数

2 1

---

昭和初期の東京とその周辺地域を対象として,中国人労働者の集住地区が衰退していった過程を,政府や地方自治体の外国人政策の変化や,、都市労働市場の状況との関係から検討した.1920年代前半に日本へ来住した中国人労働者の就業構造は,昭和恐慌の発生によって一変した.1930年には中国人建設・運搬労働者の半数近くが失業するほどになり,彼らに対する排斥運動も深刻化しっっあった.そのため,この年には,失業者を中心に帰国希望者が相次ぎ,日本政府の斡旋により中国人労働者の大量帰国が実施された.1920年代後半期には,政府による中国人に対する強制送還も厳格化された.まず,1926年末頃から,窃盗などの検挙者を中心に送還者数が増大した.1929年頃からは主な送還対象者が不正入国者や無許可労働者に拡大され,1930年には送還者数が最大になった.これらの政府の諸政策によって,隅田川・荒川沿いの地域などに居住していた中国人労働者は帰国を余儀なくされ,彼らの集住地区は衰退していった.

著者

丸井 博

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.42, no.11, pp.700-712, 1969

---

石炭不況はますます深刻の度合いを深め,大手炭鉱会社といえども軒並み赤字経営で,巨額の国家資金の援助の支えでようやく息をついている状況である.現状では石炭の採掘・販売のみでは,経営の黒字は期待できないeこのことは常磐炭田でも例外ではない.低品位の一般炭を主体にしているだけに,むしろ事態は一層深刻化しているといえる.<br> 常磐炭田において独占的な生産比重をもつ常磐炭鉱(株)も,繁栄期の7割にあたる約7000人の従業員で,繁栄期を上廻る年間約260万の出炭量をあげているものの,経営は久しく赤字で無配を続けている.そこで他の大手炭鉱会社にみられるように,常磐炭鉱においても経営の多角化,すなわち他部門を兼営することによって石炭部門の赤字を埋め,総合的には経営を黒字にもっていこうとする傾向を強く押し出さざるをえなくなっている.本研究はこの実態を明らかにし,常磐炭田の地域性とどのように関連しそいるかを解明しようとするものである.<br> 常磐炭鉱は以前からかなりの系列会社をもっていたが,近年はとくにこの拡充に力を入れているmこれらの系列会社は,残炭鉱区の処理,石炭の輸送・販売,倉庫,機械製作,火力発電,石炭製品,食品,観光などの分野に分れているが,炭鉱経営上から派生してきたものが多い.そして,これらの系列会社の性格を分析していくと,石炭生産にともなう独特な系列会社発生のメカニズムが明らかにされるe同時にエネルギー革命に直面した炭鉱会社が,系列会社をクッションにして,これをどのように受け止めようとしているかがわかる.

著者

杉村 暢二

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.283-296, 1972

被引用文献数

1

---

歩行者通行量の多少は,概して,「通り」の地価に反映し,専門店・高級文化品店・百貨店などをはじめ,その他の商業施設,娯楽施設および主要駅などに影響されるぼかりでなく,市街地内の機能地域や都市地域をとりまく後背地域などによっても規定されるところが大きい.<br> ここでは,歩行者通行量をとりあげ,まず中心商店街の歩行者数とそのパターン,歩行者数のピークとその流動状況などにふれた,その後,中心商店街の性格を歩行者通行量に対する都市人口および後背地を含めた広域都市人口,平日対休日の割合,時間帯毎の変化,男・女別の構成比などから検討し,中心商店街として,ふさわしいタイプなどを求めた.<br> さらに・中心商店街の性格の1つである時間帯毎の変化によって,18都市の中心商店街のタイプづけを行ない,それらのパターンから,ショッピング・センターの類型にまでふれた.

著者

荒山 正彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.68, no.12, pp.792-810, 1995-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

62

被引用文献数

7 9

---

本稿では,これまでの観光研究においてほとんど取り上げられることがなかった,観光資源の成立に注目し,近代性を明らかにする地理学的研究課題の提示を行なった.このような研究課題は,「伝統の創造」や「文化のオーセンティシティ」という研究の視点と問題意識を共有すること,そして近年の民族誌記述の再考から観光人類学への研究の展開を整理することによって導きだされる.従来,観光現象と文化のオーセンティシティとは,まったく相反する事象であると考えられてきたが,真正な文化の生産や維持にとって,観光というシステムが果たした役割があらためて問い直されねばならないと考える. また,近代期に成立したわが国の国立公園制度を事例として,経験的研究への展開をも試みた.わが国の国立公園制度は,日本政府の観光政策のもとで実現したが,そこには国民国家の成立に伴う,意味や価値が充填された国土空間の生産を読み取ることが可能である.

著者

鈴木 啓助 小林 大二

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

地理学評論. Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.60, no.11, pp.707-724, 1987-11

被引用文献数

13

---

北海道北部の森林小流域(流域面積1.28krn2)において融雪流出の観測を行ない,融雪流出水の化学的な性質の検討,および融雪流出の形成機構についての考察を行なった。その結果,次のことが明らかになった. (1) 河川水中のCl^-濃度は融雪初期に高く,後期には低くなる。HCO₃^-濃度は融雪期に融雪の前後より低くなる. (2) 河川水中の陰イオン組成は,融雪開始前はHCO₃^-が主要な成分であるが,融雪の開始とともに次第にCrの割合が大きくなり,融雪最盛期にはCrとHCO3^-の当量がほぼ等しくなる.融雪完了後には融雪開始前の陰イオン組成に戻る. (3) 融雪最盛期の湧水のHCO₃^-濃度は融雪開始前の河川水の濃度よりわずかに低く,Cl^-濃度は融雪開始前の河川水の濃度よりわずかに高い.湧水を形成する「ふるい水」もその化学的性質は一定ではなく,わずかに融雪の影響を受けている. (4) 「ふるい水」のCl^-濃度が徐々に変化するとして,水とCl^-の質量保存則により2成分の流出成分分離を行なった結果,河川流量に占める「あたらしい水」の割合は,ピーク時でも約40%に過ぎず,日流出高については最大でも22%を占めるに過ぎない. (5) 融雪の進行に伴う積雪域の後退により,「ふるい水」の流出形態に変化がみられる.積雪域が河道近傍まで広がっているときには,「あたらしい水」の地中への浸透による「ふるい水」の押し出し流が顕著であり,積雪域の後退に従い押し出し流の効果が遅くかつ少なくなる.

著者

小杉 正人

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.359-374, 1989-05-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

46

被引用文献数

8 10

---

縄文海進によって形成された古奥東京湾において, 13地点から得られた珪藻化石群集の層位分布の検討により,各地の前浜-海岸線-後浜の環境系列の変=遷を復原し,完新世における海岸線の形態,移動,周囲の環境などの特徴を明らかにした. 海進期 (10,000-6,500年前)には,地形勾配が急であったため,谷の形状に規制された細長く,入り組んだ海岸線がみられた.海進最盛期 (6,500-5,300年前)の海岸線は,現在の海岸線から50km以上奥部の館林~古河付近に達した.海退期(5,300年前~現在)には,湾の浅海化が進んでいたため,前後に広い後浜干潟・前浜干潟を伴う単調な形態を呈する海岸線がみられた.

著者

徳永 徹 横山 勝三

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.111-125, 1979-03-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

36

被引用文献数

5 5

---

伊豆新島向山火山の生成過程(生成史)は,噴火様式の差異ひいては堆積物や地形の特徴に基づいて,I期:ベースサージ(base surge)丘の生成,II期:大峯火砕丘の生成,III期:向山溶岩円頂丘の生成の3期に大別される.これら一連の火山活動の推移は,噴火の経過(火山体の成長)に伴うマグマの噴出環境の変化に呼応したものと考えられる.すなわち,向山の噴火活動は海底噴火で始まったが,火山体の成長につれてマグマと海水との接触が次第に妨げられ,ついには遮断されるに至った.これに伴って,噴火活動は,ベースサージを伴った強烈なマグマー水蒸気噴火から,ベースサージを伴わない爆発的噴火,さらに溶岩の噴出へと移行した.その結果,ベースサージ丘・火砕丘・溶岩円頂丘で構成される単成複式火山が生成した.

著者

杉本 尚次

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.279-294, 1961-05-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

31

---

西日本における民家間取型の分布把握に重点をおき,生活との関連やその伝播径路さらに変化過程といつたダイナミックな面にも留意しつつ民家間取型に表われた地域的特性を明らかにしようとした. 民家母屋内部の平面構造(間取)は,居住部分のヘヤ割リ,ヘヤの機能(室名,イロリ),土間の機能.(ウマヤ)に分解した. (1) 居住部分は全国的に田字型の四間取りが最も普遍的で,その他に東北・北陸の広間型との関連が考えられる広間的間取・妻入型・土間狭小型・二棟造(南九州・南西諸島)・変型(クド造リ・つのや)の6タイプが区分され,その巨視的な分布圏が判明した. (2) 同一室名の分布を探ることによつて文化圏や伝播径路を把握することも可能である.本稿では特徴ある2~3例を示す.また名称の変化を通して農村生活の変化過程を考察することも出来る.イロリは山陰から中国山地に卓越するが,大部分の地域では小規模火鉢的機能であり,東北日本ほどの重要性はない. (3) ウチマヤは減少の傾向にあるが,分布が牧牛地域と一致し,経済生活を反映した型であること,山間農村では生活機能が母屋の中に集積する特徴がある. (4) 間取型の分析による地域性の把握は家屋自身多くの要素の集積されたものであり,本稿では巨視的考察の段階である.

著者

木地 節郎

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.31, no.5, pp.298-308, 1958-05-01 (Released:2008-12-24)

被引用文献数

1 1

---

In recent years many new cities have been born and many old cities have expanded their city areas by absorpting their sorrounding rural villages. In such a new city area, consumers keep their rural living conditions and rural consumer habits still now. Some local cites came in contact with each other. From the viewpoint of urban geography, the relation between the city boundary and the extention of the retail trade area is the most important subjects to desolve. So the author adopted the following subjects; 1) The factors which restricts the geographical extention of retail trade area. The extention of retail trade area depends upon the conditions of trafics or transportations between the shopping center and consumers dwelling places. 2) Relation between the extention of the retail trade area and administrative boundary. Extention of city area resulted in confining daily movement to consumers into the city area, and the influence of retail trade area collides with each other directly. 3) Contact of two city boundaries. Some examples are found in the case of local small cities, in which retail trade area accord with city boundary approximatly. The author tried to illustrate the relation between the extention of retail trade area and city boundary on the case of two local small cities, i. e. Fukuchiyama (popul. 61, 800) and Ayabe (popul. 53, 000) in Kinki District in Japan. In these cases, two retail trade area contact with each other along with the city boundary. This is proved in quantity by the table which shows the havitual purchasing place at the two Azas neighboring the city boundary.

著者

池谷 和信

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

地理学評論. Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.66, no.7, pp.365-382, 1993

被引用文献数

4

---

本研究は,ナイジェリアのフルベ族の牧畜経済を,その生態的側面と彼らをとりまく政治経済的側面との両面から分析したものである.なかでもフルベ族の移牧形態,家畜群の管理と販売からなる牧畜経済を記述・分析することが中心となった.調査の結果,移牧フルベは雨季から乾季にかけて約8m下がるベヌエ川の水位の変化に対応して,家族総出で居住地を氾濫原に移動する生活様式をとり,彼らの牧畜活動は,伝統的な薬を利用した牛の繁殖や牛の夜間放牧などに特徴がみられることが明らかになった.また,フルベは牛の価格の高い家畜市を選択するだけではなく,病気の牛,不妊の雌牛など,群れの中で不必要な牛を適宜売却することから,市場経済の原理に強く依拠している.彼らは,結婚式や命名式などで使われる数頭の牛を除くと,3頭分の牛を売却して得た現金によって穀物などを購入して,一年間の生計を維持することができる.ナイジェリアのオイルブームによる経済成長をへて,フルベは伝統的牧畜形態を維持したままの自営牧畜を展開させてきた.

著者

菊地 一郎

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.31, no.9, pp.555-565, 1958

---

(1) 工業の地域構造とはその地区工業間の動的な相互関係を包括する概念であると定義し,江東工業の地域構造の解明を試みた.研究方法として2段の分析方法をとつた.第1段は地域分類であり,第2段は工業の地域的発展過程の分析である.<br> (2) 地域分類の手段としてポテンシャル概念の導入による工業集積ポテンシャルの式を用い,生産力集積圏を業種別に求めることによつて江東地域を類型地区に分けた.それらは城東地区,本所深川地区および向島地区で,それぞれ重化学工,軽工業および雑工業部門によつて特色づけられている.<br> (3) 明治維新までの江東地域の土地利用は本所深川地区が町屋として,城東地区が農業地としてはつきり2分されていた.<br> (4) 本所深川地区では維新以後,かつて地積の地部分を占めていた寺社や武家屋敷が商工業地として利用される様になつた.そしてそれぞれ江東3大橋に通ずる道路に沿つて繁栄していた両国深川森下および門前仲町の商業地を中心として家内工業がさかんに行われてきた.またその頃になると問屋資本によるマニュファクチァーも恵まれた立地条件のもとに発達し,屈折を経ながら資本主義的生産による軽工業への道を歩み現代におよんでいる.<br> (5) 城東地区では,本所深川地区で生成された労働力が新たな産業資本による近代工業とくに重化学工業導入の基礎となり,この地区に存在した広大で安価な農地が工業用地としてその立地に重要な役割を果した.<br> (6) 向島地区も農業地から次第に工二業地に変質していつたが,その理由の1つは関東大震災を契機に一層工業化した本所深川地区および城東地区への下級労働者や下請零細工場が集まつてきたことによる.こうして今日の江東工業地域の地域構造の基盤がここに形成されるにいたつた.

著者

山鹿 誠次

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.35-41, 1959-01-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

3

被引用文献数

1

---

The writer has studied the process by which the city functions, developing towards the urban fringes, incited the urbanization of suburbs. Special hospitals for the patients of such diseases as tuburculosis, mental disease and infectious diseases seek their sites in the suburbs of the metroplis, because there they can get capacious grounds, quiet environment and fresh air. When we see the distribution of the special hospitals in Tokyo, we find that most of the newly established hospitals are situated in the urban fringe, and some of the older ones built in the inner region, have removed centrifugally to the outshirts. Kiyose town is in the western suburbs of Tokyo, and on the Musashino Upland. It was formerly a farm-village, , but since 1331 many tuburculosis hospitals have been established in the pine forests of the south-western area of this town, and so Kiyose has become one of the largest hospital quarters in Japan, having 14 hospitals, 4, 821 beds, and 25% of its whole ares is covered by hospitals. Consequently, the population increased rapidly and the shopping street developed between the, hospital quarters and the railway station. Moreover many residential houses were recently built, and this town has also grown into one of the residential districts of Tokyo. Through the study of Kiyose and some other hospital quarters in Tokyo, the writer has come to the conclusion that there are some grades in the relations between the special hospitals and the urbanization in the metropolis. The grades are as follows: (1) Special hospitals were first established in the innermost region of the metropolis, but with the development of the metropolis, they moved to the outer regions, or were turned into general hospitals. (2) In the region next to the former innermost region of the metropolis, the hospitals which were established in the days when the region were the suburbs are now in the residential districts which have developed since their establishment. (3) In the next region, urbanization is in advance, and there the hospital quarter and the residential district are contiguous to each other. (4) In the outermost region of the metropolis, hospitals are situated apart from other establishments, and the residential district has not advanced into this region yet. Kiyose belongs to the third grade.

著者

山鹿 誠次

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.159-168, 1963-03-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

23

---

日本における衛星都市の性格・類型およびそのような性格の生じた要因について分析し,さらに衛星都市群の形成とその発達要因について考究した結果,次のような結論を得た。 (1) 衛星都市は巨大都市の周辺にあつて,巨大都市と密接な関係をもつて発達し,巨大都市の機能の一部を分担する中小都市である. (2) 衛星都市の性格は大都市と地方都市のいずれとも異なり,その複合性・半独立性をもつ。しかしその中には,従属型・半独立型・複合型などいくつかの類型がある. (3) 衛星都市性格形成の要因としては住宅・工業・学園など大都市機能の遠心的拡大によつて,大都市的性格が付与され,一方既存都市の変質や母市からの隔離によつて半独立性が要求され,この二つが複合した性格をおびるに至つたためである. (4) 日本の三大衛星都市群を対比すると,大阪中心のものが最も早く発達し,東京中心のものがこれにっいで,第2次大戦の影響を強くあらわし,名古屋中心のものは近年発展しつつある。このような差異には,三大都市圏における諸種の地理的条件が反映している。

著者

加藤 武夫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.179-187, 1953

---

The author has been studying the distribution and variation of population In the middle of Edo Period by &ldquo;Junkoki&rdquo; that is a historical work of Owari Clan. This book was recorded by &ldquo;K&ocirc;ko Higuti&rdquo; (1750-1826) who inspected all the villages within Owari Province. In this &ldquo;Junk&ocirc;ki&rdquo; he recorded two sets of population number, the one is of the year of 1671 A. D. and the other is of some year of the early 18 th century.<br> Fig. 1 shows the rates of the increase or decrease of population of each village gained from the comparison of two sets of population noted in &ldquo;Junkoki.&rdquo; And the author classified those rates into five classes:<br> 1. Remarkable Increase, 2. Increase, 3. Sluggish Increase, 4 Stagnation, 5. Decrease.<br> Fig. 2 shows the accumlated population on each administrative unit at the time of 1915. Hereupon one can see the regions of increased or, decreased population by these figures. It was the head region of Ise Bay, eastern Highland and Tita Peninsula that increased remarkably in population. Because. the head region of Ise Bay was reclaimed land, this increase of population in this region resulted from the migration of the people from the neighbouring land (Fig. 3). The most of the eastern part of the highland and Tita Peninsula were cleared regions and there were constru-cted many irrigation ponds or canals by which cultivated lands were enlarged and. the population was increased. In this region, there were some industrial centres such as Seto City and its suburbs and Tokoname Town on the west coast of Tita Peninsula, where industries were ceramics, - - - -Arinzatu Town, variegation of cloth, - - - the most part of the peninsula, textile of cotton, - - -Handa City and its neighbourhood brewing --- the coast of peninsula, marine transportation. And these industries had been developed into the stage of&ldquo; manufacture&rdquo; in the middle of Edo Era. Consequently, the development of these industries brought about the increase of population in the districts above mentioned. Contrary to these regions, the middle part of the Owari Plain and the outskirts of Nagoya were the districts of the stagnation or decrease of population. Since agriculture was a principal occupation, having been conti-nuously developed front ancient time, it was impossible to attempt the expansion of cultivated fields, and as the result there was difficulty in increasing the population in this area. In addition to these conditions, the Castle Town of Nagoya was absorbing the rural population, and so it was decreasing remarkably. Besides those regions, the ports on the head of Tita Peninsula, such as Morozaki and Toyohama, lost some of their population for their narrow hinterland and the shortage of cultivated land.<br> The distribution and variation of population under the feudal system were different from those under the capitalistic economic system. These differences are based on the differences of the basic industries and the scale of the cities under these two systems.

著者

赤羽 孝之

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.275-296, 1975-04-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

17

被引用文献数

6 1

---

本研究は電子部品工業を採り上げ,この工業自体の構造とその地域的側面,また地域の地理的・社会的条件(農村)と工業との関係を解明しようとしたものである. その結果,電子部晶工業の生産組織は専門メーカー・分工場・下請工場・内職というヒエラルヒーを構成し,それに対応した形で労働力の質が変化すること,また地域的な配置関係も伊那市の中心部に専門メーカー・完成品生産の工場が集中し,周辺の農村部では一部工程の下請工場がほとんどを占め,そして労働力の質もそのような配置関係に対応することが明らかとなった. 農村との関係では,農村の下請工場を支えているのは,農村の中の経営耕地規模の小さな第2種兼業農家の主婦層であり,伊那市中心部の大規模工場へは農村の若年労働力が吸引されていること,そして天竜川の河岸段丘上の農村と段丘の下の農村では,伊那市中心部への交通の便の相違,他部門の工場への雇用機会の相違などのために農家の主婦の電子部品工場への吸引のされ方に相違があることなどが明らかとなった.

著者

有末 武夫

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.36, no.3, pp.169-172, 1963-03-01 (Released:2008-12-24)

参考文献数

7

著者

田口 淳

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

地理学評論. Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.6, pp.305-324, 2001-06-01

参考文献数

23

被引用文献数

3

---

日本の都市問題の中でもとくに深刻な職住分離による通勤の高負担をもたらす一因に,大規模な住宅開発と通勤交通網の整備とのアンバランスがあげられる.本稿では,鉄道が段階的に整備されてきた千葉ニュータウンを対象として住宅供給と交通網整備の関係を分析した.北総開発鉄道の都心直通前後の入居者を比較すると,前住地の分布は近隣市町村のみならず外延的に拡大したことから,交通体系の変化や都心との時間距離の短縮が世帯の居住地選択の範囲を変化させることが明らかになった.また就業地の分布にも変化がみられ,北総線の直通する沿線に就業地分布が拡大したほか,都心3区就業者の千葉ニュータウンへの入居が加速した.さらに,鉄道を利用した通勤流動は鉄道網の整備状況を反映し,所要時間が最短になるような通勤ルートが選択され,対都心の絶対的な交通路を持ったことで通勤ルートの一本化が進んだ.

著者

片柳 勉

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.70, no.9, pp.577-588, 1997-09-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

17

被引用文献数

1

---

Administrative mergers of cities have increased since the 1960s, aiming at area development with the progress of industrialization and urbanization in Japan. As a result of these mergers, many new cities have more than two centrall built-up areas. This has given rise to several topics of debate, including: distribution of government investment; formation of appropriate urban structures ; etc. It is there-fore necessary to study the changing urban structure of merged cities. The purpose of this paper is to clarify the spatial change in the urban structure of Joetsu city after a merger. The study area was incorporated by the merger of the two cities of the same scale, Takada and Naoetsu, in 1971. It had two separate built-up areas when the two cities merged. The transportation network has been rearranged and the built-up areas have expanded in the past 25 years. The ur-ban structure of Joetsu city has changed accordingly. The paper focuses on three aspects: first, the relation between the process of the merger and the city planning of the new city; second, the functions of city planning and the location of main public facilities; and third, the formation of new built-up areas between two previously existing built-up areas. The results obtained are summarized as follows: (1) Takada and Naoetsu, each of which had a central built-up area, merged on equal terms. This merger affected the urban planning of Joetsu city. To establish a new city, the local government had to redevelop the two existing built-up areas at the same time or build a new administrative center between the built-up areas of Takada and Naoetsu. Joetsu city adopted the latter plan. (2) The local government used city planning which aimed at urbanization between the built-up areas of Takada and Naoetsu (Figs. 2, 3, 4, and 5), because the two cities merged on equal terms. In the early 1970s, new administrative and cultural facilities were constructed intensively in the Kida area around Kasugayama Station. Since the 1980s many public facilities have been constructed in the Sekikawa-East area, and large-scale retail stores have also located there. (3) Joetsu city now has new administrative and cultural centers in the Kida and Sekikawa-East areas, as well as the previously existing Takada and Naoetsu central built-up areas. The urban structure of Joetsu city has become more dispersed due to the equal merger of two cities.

著者

小口 千明

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

地理学評論. Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.67, no.9, pp.638-654, 1994

被引用文献数

1 1

---

本研究は,位置選定にかかわる日本の伝統的な吉凶判断において方位がきわめて重要視されるのに対し,距離や寸法にはあまり関心がもたれないことに着目して,日本における伝統的な空間認識の特質を寸法とのかかわりから捉えようとしたものである.<br> 沖縄県を中心として唐尺と呼ばれるものさしが存在し,このものさしを用いて,寸法による吉凶判断が行なわれている.そこで,現実の景観のなかにこのものさしに基づく吉凶の観念がどのように投影されているかを,沖縄県の波照間島と鹿児島県の与路島を事例として検討した.<br> 沖縄県の波照間島では,住居の門の幅と墓の特定部分の寸法が唐尺による吉凶判断の対象とされる.奄美の与路島では唐尺は用いられていないが,唐尺と類似の目盛りを有するさしがねが門の位置と幅を定めるための判断基準として用いられている.両島内の集落で住居の門幅を実測したところ,それぞれの地域の判断方法に基づき吉寸を示すものが高率であった.これは,寸法に対する吉凶の観念が投影された住居景観が現実に存在することを示している.ただし,両島に方位にかかわる習俗が存在しないことを意味するものではない.<br> 日本では,位置選定にかかわる吉凶判断において,空間の評価軸が方位に置かれる場合が多い.しかし,現在までのところ沖縄や奄美地方でのみ確認された例ではあるが,寸法の概念も評価軸として存在することが示された.理論的には方位も寸法もともに空間評価のための座標軸となりうるなかで,現実としてどの尺度が座標軸として選択されるかは地域によって相対的であるといえる.したがって,方位による吉凶を著しく重視した空間認識は,見方を変えれば寸法による吉凶を重視しない空間認識としてその特質を把握することが可能となる.

著者

織田 武雄

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.639-644, 1975-09-01 (Released:2008-12-24)