著者
寿円 晋吾
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.38, no.9, pp.557-571, 1965
被引用文献数
1

武蔵野台地南部は多摩川の形成した段丘地形の発達するところで,上から下に武蔵野・立川・青柳・拝島の四段丘と,拝島以西に発達する沖積段丘が識別される.またこの地域の東部には,武蔵野段丘よりも一段高い田園調布台・荏原台・淀橋台が発達するが,それらは海成段丘で,多摩丘陵東部の下末吉段丘に対比されている.<br> 筆者はさきに,武蔵野台地西部において,立川段丘が武蔵野段丘の上に重なる合成扇状地の地形発達を示すことや,段丘面の縦断投影図において,立川段丘面が武蔵野段丘面や現河床に斜交し急勾配であることに着目し,台地の地盤運動を考察した。すなわち,台地は武蔵野段丘面の形成後から立川段丘面の形成前に,武蔵野段丘面と立川段丘面との交点付近を中心として,上流方向が下がり,下流方向が上がるような傾動をし(両段丘がcrossingterracesをなした原因),また,台地は立川段丘面の形成後から現在までに,上流が下流に対して相対的に上がるような傾動をしている(立川段丘面の急勾配の原因)と考えた.<br> しかし,台地の段丘地形が主として海水準変化によるものか,地盤運動によるものかを考察するためには,まず各段丘面の傾動を定量的に知る必要があると考えた.そこでこの問題を解決するため,砂礫を仲介として,段丘面形成時代の河床(元河床)の距離一高度曲線(縦断曲線)を知る方法を案出し,本研究を行なった.<br> ここにまず,本研究の基礎である多摩川の現河床および各段丘の地形学的観察について述べた。
著者
山下 亜紀郎
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.74, no.11, pp.621-642, 2001-11-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
15
被引用文献数
2

本研究では,金沢市における都市住民による用水路利用,ならびに用水路の維持に対する意識と実践にっいて,住民や地域組織などへのアンケート調査および聞取り調査に基づいて解明した.1970年頃まで,用水路は都市住民の生活にとって多様な機能を有していたが,現在では,景観要素としての「見て楽しむ」機能と火災や積雪に対する「防災」機能に特化している.用水路利用者の住民属性に関しては両校下で相違がみられ,長町校下では,用水路は幅広い住民層によって利用されているが,小立野校下では高年齢層や居住年数の長い人に限られる.居住地に関しては両校下とも,利用者が用水路からの距離に比例して減少している.用水路の維持に関しては,地域組織による活動が重要な役割を果たしている・現在の都市生活者にとって,個人単位で用水路を生活に利用し,維持するには限界があり,地域組織で用水路の新しい活用法を見出し,維持・管理していくことが重要である.
著者
大和田 道雄
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.138-144, 1969-02-01 (Released:2008-12-24)
参考文献数
6
被引用文献数
5 2
著者
高橋 健一
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.43-62, 1975-01-01 (Released:2008-12-24)
参考文献数
25
被引用文献数
13 6

日南海岸青島の波蝕棚表面にみられる「波状岩」あるいは「鬼の洗濯板」とよぼれる波状起伏は,潮間帯の上半部にあって,その峰部は砂岩層,谷部は主に泥岩層からなる.調査地域における両岩石の最も主要な力学的侵蝕過程は,砂岩では,日射に関連した風化による表層部の強度低下を介した波浪や風による摩耗侵蝕であり,泥岩では,表層部の乾湿破砕で分離した小岩片の波浪による除去である.これらの過程の侵蝕基準面は,それぞれの風化過程の基準面に対応して,砂岩では平均高潮位付近にあり,泥岩では平均海面の少し下方にある.また,潮間帯における侵蝕速度は,泥岩の方が砂岩よりもはるかに大きい.このため,泥岩は砂岩よりも急速にかつ低い水準まで侵蝕され,潮間帯の上半部に波状起伏が形成された.なお,波状起伏の峰は,重力侵蝕によって低下するため,その突出程度は,砂岩層に発達する節理の間隔によって制約されている.
著者
山縣 耕太郎 町田 洋 新井 房夫
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.62, no.3, pp.195-207, 1989-03-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
22
被引用文献数
4 4

北海道南部の函館付近には後期更新世に噴出したと考えられる数枚のテフラ層が分布し,別個のテフラ層として銭亀沢火砕流堆積物・女那川火山灰という名称が与えられていた.本稿は従来明らかでなかったこれらのテフラの対比を行なうとともに給源火山,分布,層序を解明することを目的とした. まず層序,岩石記載的性質を調べた結果,上記の名称をもつテフラは,同一の給源火山から降下軽石の噴出に始まり火砕流の噴出で終わる一連の噴火によって堆積したことがわかった.この一連のテフラを銭亀一女那川テフラ(Z-M)と呼ぶ.このテフラ層の岩石記載的性質は垂直方向に顕著な変化を示す.これは分帯構造をもつマグマ溜りが存在していたことを示唆し,かつテフラの同定に役立った.次にその給源火口は,降下軽石と火砕流堆積物の層厚・粒径分布をもとに,函館東方の津軽海峡浅海底にある火口状凹地と推定された.またZ-Mのうち降下テフラは亀田半島から日高,十勝まで分布することがわかった.Z-Mテフラの噴出年代は,既存の14C年代やテフラと河成段丘堆積物の層位関係などから総合して, 3.3万年前と 4.5万年前との間と考えられる.
著者
小俣 利男
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.74, no.10, pp.567-584, 2001-10-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
29

本研究では,従来の大地域別・州別分析では実態把握上限界があった,ソ連時代末期のロシア共和国における主業分布にっいて集落別の検討を試みた.まずソ連時代の工業・都市両概念を整理後,工業構成と州別工業分布を概観した.それを受けてモスクワ,チェリャビンスク,イルクーツク3州の工業企業に関するデータベースを作成し,企業数や業種の観点から集落別工業分布を検討した.その結果,国内中核部への工業集中と周辺部の採取工業割合の高さが示された.また,採取部門が工業に含められることに起因する見かけ上の分布拡大と周辺部の工業化,および集落特性と工業立地の密接な関係,とりわけモスクワ地域を筆頭とする大都市への顕著な工業集中が明らかになった.そのような大都市工業集中をもたらしたのは,工業の比較大都市指向性と行政中心地指向性であり,前者の典型的な業種は機械・金属加工,後者のそれは出版・印`刷であることも明らかにされた.
著者
三冨 正隆
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.66, no.8, pp.439-459, 1993-08-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
42
被引用文献数
6 6

台湾の蘭嶼に居住するヤミ族は,天上神を中心とした世界観と空間認識の体系を発達させており,人の霊魂は天界から蘭嶼に来りて誕生し,死ぬと死霊となり彼方の死霊の島に去ってここに永久に留まるという不可逆的な時間・空間の観念が卓越していて,他のオーストロネシア諸文化とは逆に外洋方向を良い方向,山岳方向を悪い方向として象徴化している. しかし蘭嶼がバタン諸島と渡洋交易を営んでいたはるか過去の時代には,祖霊を中心とした体系が発達しており,霊魂は山岳方向から来りて誕生し,死とともに外洋方向より死霊の島に去り,いつかまた再生するという循環的な時間・空間の観念が卓越していて,山岳方向が良い方向,外洋方向が悪い方向となっていた.この変容は,バタン諸島がスペイン人に征服されて蘭嶼が孤立した小世界となり,父系的血縁集団が衰退し,個人主義と威信競争が卓越するようになった社会秩序の変化と大きくかかわっている.
著者
杉浦 芳夫
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.48, no.12, pp.847-867, 1975-12-01 (Released:2008-12-24)
参考文献数
26
被引用文献数
3 1

本稿の目的は,名古屋とその隣接地域における1957年のアジアかぜの流行を,モンテカルロ法を用いて,空間的拡散過程の観点から分析することにある. (1) ランダム・プロセス・モデル, (2) 通勤,通学者数から拡散確率圏を設定したモデルI, (3) モデルIに密度効果をくみこんだモデルIIからの模擬発生パターンを,現実の発生パターンと比較した結果,主としてモデルIからは,距離と都市規模が,更に,モデルIIからは,密度が,アジアかぜの拡散を規定していることがわかった. しかし,現実の発生パターンを完全に説明するためには, (1) 通勤,通学者数を用いた確率圏の再考, (2) 人口規模別のコンタクト発生回数の検討, (3) 境界効果の設定, (4) 感受性に関係する変数の検出とモデルへのくみこみがなされる必要があると思われる.
著者
若林 芳樹
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.63, no.4, pp.255-273, 1990-04-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
43
被引用文献数
2 1

本稿は,距離評価法と描画法によって測定された,札幌における大学生の認知地図の相対的歪みについて,若林(1989a)の方法を一部修正して,計量的分析を行なったものである.その結果,札幌の大学生の認知地図は,現実の地図との適合度が比較的高いことが明らかになった.ただし,距離評価法による結果は,認知地図と現実の地図との適合度よりも経路距離空間とのそれの方が高いのに対し,描画法では,現実の地図からのずれも個人差も比較的小さいという調査方法による違いが現われた.距離評価法による結果が示唆する認知地図の非ユークリッド性については,MDS(多次元尺度構成法)によって布置を求める際に,ミンコフスキー距離を当てはめて検討したところ,市街距離との適合度がもっとも高くなることから,対象地域の格子状街路が距離評価に影響を与えているものと推定される.このような調査方法による結果の差異は,人間が環境の情報を獲得し,再生するまでの情報処理過程の違いによるものと解釈される.
著者
森川 洋
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.60, no.11, pp.739-756, 1987-11-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
172
被引用文献数
3 1

This paper aims to review the development of central place studies in Japan. The situation has somewhat changed considerably in the ten years since the publication of review articles by Watanabe (1975), Morikawa (1977) and others. As reported in the above-mentioned papers, studies of central places in the early 1950 s were influenced not only directly by Christaller's theory but also by other schools of thought such as rural sociology in the United States. Trade area, traffic area, life sphere, city region, etc, were also the focus of attention in urban geography on that area. Since that time, the study of city regions has become a major field but the empirical study concerning the hierarchical structure of the central places started to be undertaken, especially by Watanabe (1954 c, 1955). And the central place studies in Japan have grown gradually both in terms of quality and quantity little later than the studies by Anglo-Saxon geographers which reached at one of the golden age around in 1960, when the IGU Symposium was held at Stockholm. Two central research directions can be recognized in central place studies. One direction aims to elucidate structural characteristics of the Japanese central place system. Wa tanabe (1975) claims that the research concerns of Japanese urban geographers remain on the level of the morphology of structural patterns and that studies of the causal consequences of structure are lacking. However, his view seems to reflect the fact that most earlier research was in this direction, including his own. Early research endeavored to clarify the structure of central place systems. Second direction of study has made efforts to introduce quantitative approaches in Anglo-Saxson geography; it has very rapidly developed since the study of Berry and Garrison (1958). With the exception of the studies of Ishimizu (1957 c) and M, Nishimura (1956, 1969), it was not until the early 1970s that Japanese central place studies using the quantitative approach were published. Both directions of central place studies have developed in parallel, though over time the quantitative approach has become greater emphasized. Table 1 shows the number of papers in central place studies published between 1951 and 1986 in units of five years. There is a decreasing trend in the number of papers pub lished after the peak years of 1971-75, when studies of quantitative approach were first published. In recent years the number of papers on theoretical and methodological approaches has increased significantly compared to the number of empirical studies; within the category of empirical studies, there is an increasing number of papers from related fields such as regional-planning application studies. The following four points seem to be most important in a discussion of central place sutdies today. 1) In recent years the quantitative approach using factor analysis has increased greatly. Although new results have been obtained using such analysis, the field of study becomes too narrow when one depends on this type of analysis alone. A pluralism of approaches is required. 2) Despite long-term development of central place studies since the early 1950 s, method of investigation easily applicable to actual analyses has not yet been established. In mu-nicipalities, for example, statistical approaches are not always appropriate, especially when more than one central place are included within the area of the municipality. In regional planning, the centrality of each settlement should not be measured simply by retail function but also in terms of other central functions such as administration, education, health service, communication etc., from more wholistic perspective. 3) The central place system on a national scale has been considered using only simple criterion. However, such research has not yet been taken on in the scale of, for example, the “Kluczka-Karte” in West Germany.
著者
野澤 秀樹
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.59, no.11, pp.635-653, 1986-11-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
35
被引用文献数
1 1

19世紀フランス最大の地理学者の一人に数えられるエリゼ・ルクリュ (1830-1905) は,ほとんど忘れられた存在であったが,近年地理学史やrelevantな地理学への関心から,再評価されつつある.本稿はルクリュ地理学の体系とその思想を彼の地理学三部作の中に探ることを目的とする.ルクリュは人類史の前史として地球の諸現象を地的調和の中に捉え(第1作『大地』),次いで世界各地で自然と人間が織りなす地表面の姿を記述し(第2作『新世界地理』),これらの事実の中から根本法則を引き出し,人類の歴史を跡づけることを課題とした(第3作『地人論』).ルクリュの地理学体系は個別科学としての地理学の体系化に寄与するというより,人類の歴史,人類の歴史的有り様を追究した壮大な歴史哲学といえる.ルクリュの思想は人類の歴史を階級闘争史観で捉える社会科学的視点に立つ一方,自然と人間の調和ある統一を理想とした目的論的世界観であるロマン主義の思潮と進化主義の思想とが統一された思想であった.
著者
川崎 俊郎
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.68, no.8, pp.503-526, 1995-08-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
39
被引用文献数
3 3

本研究は,日本近代化の地域的展開を解明する一環として,長野県佐久盆地を事例とし,明治・大正期に設立された銀行について,設立者の投資活動の変化とその要因を明らかにすることを目的とした.その結果は,以下のとおりである.佐久盆地においては,明治10年代と明治30年代の2つの時期に銀行が集中して設立された.いずれの時期も銀行設立に中心的な役割を果たしたのは地主層であった.明治10年代においては,銀行の設立者である地主は江戸時代後期から「江戸商い」に代表される遠隔地との商取引を行ない,幕末から明治前期にかけてはその延長として生糸取引にかかわった.生糸取引に伴う荷為替の決済がこの時期の銀行の主たる業務であった.明治30年代に設立された銀行は,明治20年代以降に佐久盆地に普及した養蚕業と,それに関連する倉庫業や肥料販売業への融資に重点があった.設立者である地主の中には,倉庫業や肥料販売業,さらに製糸業に進出するものも現われた.銀行設立の動機にみられるこのような変化は,佐久盆地が江戸時代後期から明治前期にかけて江戸(東京)や横浜と直接商取引を行なうほど商業活動が盛んであった地域から,明治後期には養蚕業を中心とした商業的農業地域に変化したことを表わしていると考えられる.
著者
關口 武
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.16, no.6, pp.374-395, 1940-06-01 (Released:2008-12-24)
参考文献数
25
被引用文献数
1
著者
椿 真智子
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.69, no.11, pp.879-891, 1996-11-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
43

The purpose of this paper is to examine the distribution patterns and characteristics of the development of reclaimed land in the modern period based on the cases recorded in the Kaikonchi Ijyu Keiei Jirei (The Management Cases of Reclaimed Land), government documents published by the Japanese Ministry of Agriculture and Forestry in 1922 and 1927. These official documents contain information concerning the location of reclaimed land, land uses, types of farming conducted on reclaimed land, major crops and supplemental employment taken up by settlers. Because of the lack of data, reclamation projects in Hokkaido are not included in my analysis of the development of reclaimed land. During the 1920s, rural villages throughout the country suffered from an economic slump and population increase. The Ministry of Agriculture and Forestry carried out a policy which called for the development of land under cultivation. The Kaikonchi Ijyu Keiei Jirei served as the basic guidelines for the enforcement of the ministry's land development policy. An examination of data included in the above-mentioned documents reveals the following: 1. The scale of reclamation projects in the Tohoku and northern Kanto and Chubu regions was larger than in the western region. The number of reclamation projects in the western region was also small in comparison to those recorded for eastern and northeastern Japan. The relative scarcity of reclaimable land and scarcity of government-owned land for reclamation purposes, contributed to this uneven development. In Aomori, Tochigi and Okayama prefectures, large farms were developed by nobles and wealthy merchants with large funds. 2. There were three periods when reclamation projects were actively conducted: early Meiji era, midMeiji era, and former Taisho era. During the early Meiji era, former samurai (shizoku) who received money from the Meiji government conducted reclamation projects. During the mid-Meiji era, privatization of government-owned land promoted the development of land under cultivation. The acquisition of reclaimable land by noble families (kazoku) also fostered the expansion of reclaimed land in the Tohoku region. During the Taisho era, the adoption of the Land Arrangement Law of 1909 permitted the opening of marginal areas adjacent to existing agricultural land. 3. Reclamation and settlement projects in the modern period were initiated by many individuals and groups, including former daimyo (kazoku), former samurai (shizoku), cooperatives and corporations. Many reclamation projects by shizoku were promoted during the first two decades of the Meiji era. Most of these enterprises, however, failed. As a result, individuals lost ownership of land they had reclaimed. The farms developed by kazoku were mostly located in Tochigi prefecture in the 1880s. 4. The management of reclaimed land centered around field farming, combined with sericulture, handicrafts, and livestock breeding. The main crops were wheat, barley, sweet potatoes, potatoes and other staple crops. In addition, settlers grew vegetables, fruits, tobacco, jute and other cash crops to supplement their meager income. More importantly, they engaged in sericulture in many regions. Because of the low productivity of reclaimed land, most settlers had to produce some cash crops and earned additional income by engaging in supplemental employment. 5. People who settled on reclaimed land not only came from nearby villages but also from other distant places. The opening of new settlements promoted intervillage migration, and constituted one of the major characteristics of modern Japan.
著者
吉野 正敏 工藤 剛彦 星野 光子
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.205-210, 1973-03-01 (Released:2008-12-24)
参考文献数
7
被引用文献数
2 1

えられた結果を要約すると次の通りになる. 1) 海風の開始時刻は,夏は10時(±1時間)で,その他の季節は12~13時のことが多い.しかし,季節変化は比較的小さい.終了時刻は,18時以降で夏に遅く23~24時になり,季節変化が比較的大きい. 2) 風向が陸風から海風に移行するとき,または海風から陸風に移行するときは, 1~2時間の移行時間がある場合が多い.どちらが長いかは,地点により異なる. 3) この移行時間の風向は,陸風から海風へ,または海風から陸風へ時計廻りに連結する風向である. 4) 海風と陸風の風速を比較した場合,海風の方が強い.春~夏における最大風速では,海風を1とすると陸風はほぼ0.7~0.8倍の強さである. 5) 海風の風速の最大は13~16時ごろ現われる.しかし午前に極大がでるところもある.陸風には,海風ほど顕著に現われる時間帯がない. 6) 夕なぎは明らかで海風の最強時の1/2~1/3の風速に弱まる.朝なぎは明らかでない. 7) 日の出後で,しかも陸風の終るころ, 8~10時に風速の極大がでることがある. 8) 海風の風速,安定した風向の出現からみると,海風が明らかに発達するのは, 4月から10月までである.
著者
赤木 祥彦
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.55-67, 1961-02-01 (Released:2008-12-24)
参考文献数
48
被引用文献数
4 1

中国山地に発達しているペディメントのうち, 3段の侵蝕平坦面の境に発達しているそれにっいて検討したが,結果は次のようである. (1) ペディメントは比高のある崖の前面で,しかもペディメントの部分が花崗岩類で構成されており,背後急斜面の頂上部,あるいは大部分が硬岩層で構成されている所に発達しており,岩石の種類・配置によつて制約されている. (2) 背後急斜面とペディメントの間には傾斜の不連続部がある. (3) ほとんどのペディメントが小谷によつて開析されており,現在ではペディメントは発達していない. (4) ペディメント上はすべて角礫ないし亜角礫が花崗岩の風化土壌をマトリックスとして堆積しており,その中に不規則にシルト層が堆積していることがある. (5) ペディメントは急斜面が風化作用・重力の働き・雨水の働きにより後退してその概形が形成され,礫の移動によりさらに侵蝕されたと考えられる.礫の移動は主に重力の働きによるのではなく,流水の働きによつた. (6) ペディメント形成当時の気候はおそらく,現在より,より乾燥した気候であつたであろう.
著者
鹿島 薫
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.58, no.11, pp.734-743, 1985-11-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
11

River Maruyama and River Wada are located in southern part of Boso Peninsula, Along both rivers, One Pleistocene terrace and three Holocene terrace series can be observed. Upper Holocene terrace (Maruyama I terrace) is distributed widely from the upper to lower course. By field observations of terrace deposits, Maruyama I terrace is thought to be the fluvial fill-top terrace. Only in the lower course, drowned valley had been formed and marine silt and clay with shell fragements had been deposited from about 10, 000 y. B. P. till 0, 000y. B. P., But, before the emergence of Maruyama I terrace, this drowned valley had been filled by fluvial materials from both rivers. Mid and Lower Holocene terraces (Maruyama IT and Maruyama III terraces) are distributed from the upper to lower courses. But distribution area of each terrace is smaller than that of Maruyama I terrace. From theupp er to middle course Maruyama II and III terraces are thought to be fluvial strath terraces because terrace deposits are composed of granule and sand whose thickness is less than 2m. But in the lower course those terrace are thought to be fluvial fill-top terrace because thickness of those terrace deposits is more than 5m. Those evidences show that the terrace topography of this area had been formed by three cyclic changes of depositional and erosional processes of both rivers in the Holocene. And those changes were persumed to be caused by rapid sea level rise in early Holocene and seismo-tectonical movement during the Holocene.
著者
貝塚 爽平
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
地理学評論 (ISSN:00167444)
巻号頁・発行日
vol.25, no.6, pp.242-246, 1952-06-01 (Released:2008-12-24)
参考文献数
6

In this paper, the origin of asynmetrical river terrace of Dosi-gawa (river) hass been considered. From the shape of terrace and the distribution of terrace gravel, it is concluded that Doshi-gawa is an example of C. A. Cotton's “Valley-side superposition, ” and the lateral sliding of the trunk river on the ancient valley floor was caused by the pushing of fan-shape deposits of tributaries. And, the asynmetrical pressure of tributary deposits are derived from the difference of catchment areas and bights on both side sloes of the trunk river.