著者

古籏 安好

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.26-31, 1968-03

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集団行動の諸要因の相互関係を公式化するためのカギは集団参加性にある。そこでまずこの概念について取り扱い,その3因子である連帯性・勢力性および親和性の相互関係を分析的に考察した。ここで用いた技法を集団行動の3変数すなわち集団生産性・集団凝集性および集団参加性の相互関係の分析にも適用した。この技法は重相関と重決定係数を算出し,変数相互の相対的寄与量をみることによって,相互関係を見とおすというものである。これによって,若干の成果を得た。その主要な点は次のようである。 (1)集団凝集性と集団参加性はともに課題遂行に有意の相関をもつことが示されたが,相対的寄与量からいえば,凝集性よりも参加性により重みがあることをより明確にできた。 (2)集団参加性は,平等的集団での場合には階層的集団よりも生産性に関連が深くなる。平等的集団では,階層的集団よりもいっそう相互作用が積極的かつ効果的で,課題遂行に寄与し,課題遂行と参加性との対応がより大きい。しかし平等的集団でも知能水準の下位群の場合には,そういう傾向はそれほど明確に示されないので,課題遂行と参加性との対応にはある限界があるだろう。 (3)3つの変数のおのおのが,相互に他の2変数によって推定される割合いは,課題Iの方が課題IIよりもおよそ大きくなる傾向がある。この要因は,成員の目標達成のための手段的相互依存関係の程度にあると考えられる。一般には,課題の困難を増すにつれて協同の度合いを高めなければならないが,課題Iは課題IIよりもこのような協同事態により適切なものとなっていることを示す。 (4)こうして,協同・競争の集団を力学的な活動体系とみる考え方を実証しえたと思われるが,3変数の相互関係の基本的な様相(configuration)からは,協同と競争の集団間に差はみとめられない。 しかし,集団成員のパーソナリティ特徴は,集団過程に劣らず重要である。集団過程とパーソナリティの相互関連を検討することが,今後の課題となる。これは他の機会に発表したいと考えている。

著者

中村 涼

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.85-91, 1996-03-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

12

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The present study investigated whether giving reality information and the category names of the to-be-learned materials affect incorporating of the materials into subject's preexisting knowledge. Forty university students were instructed that they were to learn real facts, while 43 university students were instructed that they were to learn rtificial facts. Actually, the subjects in both groups learned unfamilliar real facts. Half of the materials consisted of category names with two attributes, and the remaining half consisted of three attributes. Immediately following the learning phase, the subjects received a recall test, a recognition test, and a matching test. They were given the tests again after 1-week interval. The results indicated that giving real information and/or providing category names facilitated the learning of the materials. These results were discussed in terms of incorporation process of new information into preexisting knowledge.

著者

伊藤 貴昭

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.237-251, 2009

被引用文献数

3 7

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学習者に言語化を促すと学習効果が促進されることがある。本稿では, そのような学習方略として言語化を活用することの効果を検討するため, 関連する3つの研究アプローチ(自己説明研究, Tutoring研究, 協同学習研究)を取り上げ, その理論と問題点を概観した。その結果, (1) 自己説明研究では言語化の目的が不明確であるため, 方法論の多様性という問題を抱えており, (2) Tutoring研究では, 知識陳述の言語化に留まってしまう学習者の存在が指摘され, (3) 協同学習研究では言語化の効果ではなく認知的葛藤の源泉としての他者の存在を指摘していること, の3点が明らかとなった。これらの問題を解決するため, 本稿ではTutoring研究において指摘された知識構築の言語化を取り上げ, 認知的葛藤を設定することで, 関連する研究アプローチを統合するモデル(目標達成モデル)を提案した。このモデルによって, これまでの研究によって拡散した理論を一定の方向へと収束可能となることが示唆された。

著者

中間 玲子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.374-386, 2013

被引用文献数

3

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本研究は, 恩恵享受的自己感との比較を通して, 自尊感情と心理的健康との関連を再考することを目的とした。恩恵享受的自己感とは自己の周りの環境や関係性に対する肯定的感情から付随的に経験されるであろう自己への肯定的感情である。心理的健康としては幸福感および主体性の側面をとりあげた。大学生306名を対象とした質問紙調査(研究1)において、幸福感・内的統制感は自尊感情・恩恵享受的自己感の両方と有意な関係にあることが示され、自尊感情と共に恩恵享受的自己感も心理的健康に関連する重要な概念であると考えられた。大学生173名を対象としたネット調査(研究2)の結果からもその見解は支持された。また、女性は男性よりも自尊感情の得点が低いが恩恵享受的自己感の得点は男性よりも高いこと(研究1)、相互協調性は自尊感情とは負の関係にあるが恩恵享受的自己感とは正の関係にあること(研究2)から、恩恵享受的自己感は、性役割や文化的価値による抑制を受けない自己への肯定的感情であると考えられた。一方、自律性・人生の目的意識との関連(研究1)から、他者との対立を凌駕するような強い主体性とは自尊感情のみが関連することが明らかとなった。

著者

小野瀬 雅人

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.100-107, 1995-03-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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Two experiments were conducted to investigate the relations between handwriting mode (tracing and copying) and handwriting pressure-velocity. In experiment I, kindergartners (N=20) and undergraduate students (N=20) were required to write a Kanji five times in each mode employing handwriting pressure device (TAKEI KIKI co. make). In experiment II, undergraduate students (N=20) were required to write a Hangul character (Korean), unfamiliar character to subjects, using the same procedure. The results showed that there was a significant difference in handwriting pressure-velocity between kindergartner and undergraduate groups with regard to the handwriting mode. Discussed on the basis of the model of information processing on handwriting behavior (Schmidt, 1982; Stelmach, 1982), the results of two experiments suggested that the tracing mode made the burden too heavy for the response execution stage in that model as compared with copying mode. It was concluded that handwriting in tracing mode was a more difficult task than the copying mode for kindergartners.

著者

江村 理奈 岡安 孝弘

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.339-350, 2003-09-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

23

被引用文献数

14 8

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本研究では, 中学校1年生を対象に学級を単位とした集団社会的スキル教育を行い, 社会的スキルの促進と主観的適応状態 (ストレス反応, 学校ストレッサー, ソーシャルサポート, 孤独感, 不登校傾向) が改善されるかどうかを検討した。期間は, 約半年で総合的学習の時間を利用して8セッション実施された。標的スキルは, a) 自己紹介, b) 仲間の誘い方, c) あたたかい言葉かけ, d) 協力の求め方, e) お互いを大切にする, f) 上手な断り方, 9) 気持ちのコントロールの7つであった。介入前・中・後の社会的スキル尺度総得点に基づくクラスター分析を行った結果, 下降群, 低得点上昇群, 高維持群, 高得点上昇群の4つのタイプに分類できた。各群の介入前・中・後・フォローアップにおける主観的適応状態について比較したところ, 低得点上昇群の孤独感が減少し, 友人サポートが上昇していた。一方, 下降群は, 不機嫌・怒りが上昇していた。以上の結果より, 中学校における集団社会的スキル教育は社会的スキルを促進し, 主観的適応状態を改善することに一定の効果をもつことが示唆された。

著者

中西 良文 大道 一弘 梅本 貴豊

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.199-211, 2018-09-30 (Released:2018-11-02)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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本研究では,Pintrich, Marx, & Boyle (1993) で言及されている,自己効力感の2つの側面,すなわち,知識の正確性に対する自己効力感と知識再構築に対する自己効力感が,概念変化とどのように関連しているか検討した。概念変化を促すための教授ストラテジーとして,既有の概念に対峙する情報から提示する対決型ストラテジーと,合致する情報から提示する懐柔型ストラテジーを取り上げた。大学生・短期大学生135名を対象にいずれかの教授ストラテジーを用いて家畜概念の変化を促す教材を用いた検討を行った。その結果,まず2つの側面の自己効力感を測定する尺度が作成された。続いて,2つの教授ストラテジーと2つの側面の自己効力感によって家畜概念の判断の正答にどのような影響が見られるか検討したところ,対決型の教授ストラテジーによって概念変化がより促されている様子が見られたとともに,対決型の教授ストラテジーの場合において,知識再構築に対する自己効力感の得点が高く,知識の正確性に対する自己効力感の得点が低い場合により正答が導かれるという交互作用が見出された。そして,いずれの教授ストラテジーも,教授前から後にかけて,2つの側面の自己効力感を高めることが見出された。

著者

根建 由美子 田上 不二夫

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.177-184, 1995-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

19

被引用文献数

1 2

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Bradburn (1969) indicated that psychopathology focuses too exclusively on the negative affect and psychologists ignore the positive aspects of life. The purpose of the present study was to compare the effects of the psychotherapy in order to increase well-being on subjective well-being modification with one of the psychotherapy so that anxiety would decrease. In the group on increasing well-being, happiness training program (Fordyce, 1977) was used. In the group on decreasing anxiety, the general cognitive behavior therapy was used. The result was obtained for the effects of the cognitive behavior therapy which could increase subjective well-being and could decrease anxiety. But the effects of the happiness training program were not significant.

著者

西出 隆紀 夏野 良司

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.45, no.4, pp.456-463, 1997-12-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

27

被引用文献数

2

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In our study, the Family Assessment Inventory was administered to 267 junior high school pupils and their fathers and mothers. Also, the Children's Depression Inventory (CDI) was administered to the pupils. The data were analyzed using covariance structure analysis to examine the two hypotheses about the relationship between each family member's perception of family function and the pupils' depressive mood. The following two hypotheses were tested: 1) The parents' perception of family function with respect to familial communication, satisfaction and cohesion affected the children's perception of family functioning with the same three variables having inverse correlation with the CDI score. 2) The parents' perception of the family flexibility and family rules had an influence on the children's perception of the same two variables having, at the same time, a curvilinear relationship with the CDI score. The path-model based on the first hypothesis was supported by the satisfactory goodness of fit with the covariance matrix. The present study clarified the relationship between the perception of family function and the pupils' depressive mood.

著者

東山 薫

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.359-369, 2007-09-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

39

被引用文献数

8 5

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本研究では, Wellman & Liu (2004) の主張する多面的な“心の理論”の発達が, 日本の子どもにおいても同じように見られるかを追試すると共に, 誤答した子どもの説明を分析することによって, より詳細に日本の子どもにおける“心の理論”の発達を検討することにした。すなわち, 誤信念課題において指摘されてきたような通過率の遅れがこの尺度でも見られるか否か, 日本の子どもがWellmanらの結果と同じ順序で段階的に心の理解が進むか否か, 誤答分析によって“心の理論”課題を誤る原因を明らかにすること, を目的とした。3~6歳の子ども120名にWellmanらの多面的な“心の理論”課題を実施したところ, Wellmanらと同様に年齢と共に段階的な発達が見られたが, 誤信念課題において従来指摘されてきたように, 多面的な概念を含む“心の理論”課題においても, 日本の子どもは通過率が低かった。誤答の説明を分析すると, 4, 5歳児の3割近くが信念課題をどのように考えたかうまく説明できない場合と, 理解できていない場合とが含まれていると考えられた。最後に, Wellmanらの課題の可能性と今後の課題について論じた。

著者

大内 晶子 櫻井 茂男

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.376-388, 2008-09-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

26

被引用文献数

3 4

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本研究の目的は, 2年保育の幼稚園における年少児 (4歳児) の非社会的遊び (沈黙行動ひとり静的行動ひとり動的行動) に注目し, その変化および社会的スキル・問題行動との関連を男女別に明らかにすることであった。そのため, 入園直後(Time 1) とその約半年後 (Time 2) に幼児の非社会的遊びの観察を行い, Time 1, Time 2, および卒園直前 (Time 3) に彼らの社会的スキル・問題行動について担任教師に評定を求めた。その結果, 沈黙行動がTime 1からTime 2にかけて減少することが示された。また, 社会的スキル・問題行動との関連において, 沈黙行動は, 男女共に主張スキルの低い子どもに見られた。ひとり静的行動は, Time 2にその行動が多く見られた場合, 女児は協調スキルが低く不注意・多動傾向にあること, 男児はTime 3における主張スキルの低さを予測することが明らかになった。ひとり動的行動は, 行動が見られた時点ではいずれの関連も有意でなかったが, 男児はTime 1のそれがその後の主張スキルの低さを, 女児はTime 2のそれがTime 3における外在化した問題行動を予測した。

著者

豊田 秀樹 中村 健太郎 大橋 洸太郎 秋山 隆

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.304-316, 2019-12-30 (Released:2020-01-24)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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本研究では,大学における授業評価アンケートについて,学生が授業において最重要視する知見は何かを明らかにする方法として,一問一答形式を用いた自由記述による意見収集に着目した。 ここでの一問一答形式とは,全員がそれぞれ最初に1つ挙げる評価,印象に焦点を当て,これを知見と呼び,自由記述型授業評価データにおいて得られる主要な知見を得る方式を指している。この際における知見の得られ方の寡占的(支配的)な程度を,ジップ分布の母数によって表現した。また,ジップ分布から算出される累積確率を用いて,観測された印象の飽和度について,特定の飽和度を達成するために必要な異なる要素(評価,印象)の数と併せて結果を示した。分析には,教授者が想定しないような意見の回答に対応するため,要素数を無限とする場合と,あらかじめ決まった要素から回答するそれぞれの場合に対応したジップ分布を用いた計算結果を示した。実際の講義の評価データの分析を通じ,本方法によって,自由記述による授業評価で得られる知見に対し,少ない特定の知見が全体の中で支配的であるのか,それとも印象,評価が定まらず,多様な知見が散見されているのかについて,客観的な指標に基づく考察が可能となることが示された。

著者

淡野 将太

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.108-120, 2010 (Released:2012-03-27)

参考文献数

52

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本稿は, 置き換えられた攻撃研究の概要とTDA(triggered displaced aggression)研究の動向をレヴューし, 置き換えられた攻撃研究の変遷を辿った。攻撃の置き換えの現象成立に関する一貫しない実験研究は, Marcus-Newhall, Pedersen, Carlson, & Miller(2000)のメタ分析によって集約され, 無視されてきた調整変数も見直された。現在では攻撃行動の一形態としての置き換えられた攻撃を研究する流れと, TDAとしての置き換えられた攻撃を研究するふたつの流れが存在する。そして, TDA研究は現在, TDA理論を軸に攻撃の置き換えの誘発メカニズムについて精緻化を行いながら, 置き換えられた攻撃に従事しやすい個人差を測定する尺度の開発や, 攻撃の置き換えを誘発しない緩衝効果の検討を行うなど, 研究を発展させている。本稿は, 置き換えられた攻撃の発達心理学的研究, 社会的行動特徴としての置き換えられた攻撃研究, TDA研究の知見を応用した介入研究, TDA理論のさらなる精緻化および直接的攻撃, 置き換えられた攻撃およびTDAの複合的検討の可能性を示した。

著者

河合 輝久

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.289-303, 2019-12-30 (Released:2020-01-24)

参考文献数

38

被引用文献数

2

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本研究の目的は,身近な友人の抑うつ症状への情緒的巻き込まれの恐れが当該友人に対する楽観的見通し,深刻度評価,専門家への援助要請の必要性に及ぼす影響を検討することであった。大学生1,000名(有効回答者866名)を対象に質問紙調査を実施した。その結果,「直面化回避志向」と「共鳴懸念」の2因子から成る身近な友人の抑うつ症状への情緒的巻き込まれの恐れ尺度を作成し,その信頼性と妥当性の一部が確認された。また,直面化回避志向および共鳴懸念が,原因帰属や楽観的見通しを介して,深刻度評価および専門家への援助要請の必要性に及ぼす影響を検討した。共分散構造分析の結果,うつ病事例に対する認知の可否にかかわらず,直面化回避志向は,抑うつ症状を示す友人に対する楽観的見通しと有意な正の関連を,当該友人に対する深刻度評価と有意な負の関連を示していた。一方,共鳴懸念は,抑うつ症状を示す友人に対する深刻度評価と有意な正の関連を示していた。身近な友人の抑うつ症状に対する評価において,身近な友人の抑うつ症状への情緒的巻き込まれの恐れのうち,直面化回避志向は深刻視を妨げ,共鳴懸念は深刻視を促すことが示唆された。

著者

永井 智

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.67, no.4, pp.278-288, 2019-12-30 (Released:2020-01-24)

参考文献数

52

被引用文献数

6

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本研究の目的は,援助要請自立型,援助要請過剰型,援助要請回避型がそれぞれどのような特徴を有するのかを明らかにすることである。大学生を対象に2つの質問紙調査を実施した。研究1では悩み,抑うつ,ソーシャルサポート,利益・コストの予期を尋ね,研究2では悩みの体験,親和動機,自律性を尋ねた。その結果,援助要請過剰型は,サポート資源は多いが抑うつや拒否不安なども高いこと,援助要請回避型は独立性は高いものの,ソーシャルサポートや自己決定性が低く,抑うつが高いことが明らかになった。そのため,過剰型と回避型は,自立型に比べ何らかの支援ニーズを有している可能性が考えられる。

著者

若林 明雄

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.128-137, 2000-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

22

被引用文献数

3 2

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本研究では, ストレスへの対処スタイルと対処方略選択の関係について, 現職教員を対象として検討を行った。研究1では, 288名の現職教員に対し, Marlowe-Crowneの社会的望ましさの尺度とMASを実施し, その結果から4つの対処スタイルに該当する被験者, Repressor24名, Sensitizer 24名, Lowanxious 14名, Defensive-anxious 12名を抽出した上で, この74名に対して日常生活でのストレス状況における対処方略選択を調べるTAC-24を実施した。その結果, 対処スタイルによって日常生活でのストレスに対する対処方略選択にはある程度の違いが認められた。特に, Repressorが問題解決に向けて積極的な対処方略を選択する傾向があるのに対して, Sensitizerは責任転嫁や放棄・諦めのような消極的な対処方略を選択する傾向があるというように, 対照的な傾向を示した。研究IIでは, 研究1で抽出された74名の被験者に対して, 学校での職務上のストレス状況を5つ設定し, それぞれの場面での対処方略選択について回答を求めた。その結果, 5つの場面を通じてみると, Repressorが計画, 情報収集, 努力などの積極的対処方略を選択する傾向があるのに対して, Sensitizerは, 思考回避や諦め, 正当化などの消極的対処方略を選択する傾向が認められた。また, 5つの場面ごとの対処方略選択の傾向を調べた結果, 場面によって対処方略選択に4つの対処スタイル間で違いがあることが認められた。

著者

田中 浩司

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.212-223, 2010 (Released:2012-03-27)

参考文献数

28

被引用文献数

5

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本研究の目的は, 集団に対する指導という観点から, 保育者による鬼ごっこの指導の枠組みを明らかにすることである。対象者は, 年長クラスにおいて継続的に鬼ごっこを指導した経験のある, 幼稚園教諭と保育士, 合計10名である。詳細な半構造化面接を行い, 552分に及ぶインタビューデータを得た。修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて分析した結果, 14の概念と4つのカテゴリーが生成され, 全てのカテゴリーと関連する「遊びの流れ作り」がコア・カテゴリーとして位置づけられた。保育者による鬼ごっこの指導は, 次のようなプロセスによって構成されることが示された。保育者はまず, 集団としての「遊びの流れ作り」を行い, その流れの中に子ども自身の意志で参加するように「主体的参加への誘導」を行う。その上で, 子ども自身で遊びをコントロールすることが出来るようにする「自己メンテナンス化」に向けた指導を行っていた。また, 子どもの遊び経験をつなぎ合わせ, 経験に連続性を持たせる「経験の積み上げ」は, 他の3つのカテゴリーをつなぐように機能していることが示された。

著者

安藤 寿康

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.p96-107, 1992-03

被引用文献数

1

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The present paper reviews the methodology and findings of recent human behavioral genetics in relation to education. Under "interactionism", genetic factors in human development and education have been minimized or treated as taboo. Genetic effect is, however, mainly additive and, heritabilities of IQ and various personality traits are considered to be about 50% in adulthood. Further more, concerning IQ, genetic effects tend to increase from infancy to childhood because of genotype-environment correlation. Recent behavioral genetics are also focusing on environmental effects and the concepts of shared / nonshared environment have been introduced. These findings suggest that genetic factors, are not only related to learning and development but also an important role in the making of one's individuality. Finally, the educational implications of human behavioral genetics are making the topic for a discussion.

著者

木内 亜紀

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.183-191, 1997-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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The purpose of the present study was to investigate the independent and interdependent construal of the self, their correlates and conflicts in female college students and their mothers. Female college students and their mothers (99 pairs) responded to a questionnaire. As for the affected factors, the results suggested that the students were influenced by ‘past school life’, by contrast with the mothers influenced by ‘family’. On conflicts for the demand from the situation, in both the students and the mothers, it was found that subjects, giving priority to interdependent construal of the self, tended to feel conflicts when the situation demanded them to act independently, on the other hand, subjects who gave priority to independent construal of the self, tended to feel conflicts when the situation demanded them to act interdependently. The implication of these results were discussed in terms of generation.

著者

山森 光陽

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.195-204, 2003-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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本研究では, 中学校英語科の観点別評価における関心・意欲・態度の評価について, 下位観点ごとに, どれだけの項目数を用意すれば信頼性のある評価になるのかを, 多変量一般化可能性理論を用いて検討した。具体的には, 2学期に行われた関心・意欲・態度の評価について, 一般化可能性研究と決定研究を行い, その結果を3学期の評価に反映させ, 評価の改善を行った。この理論を用いたのは, 関心, 意欲, 態度の下位観点ごとに必要な項目数を検討できるためであった。その結果, 2学期の評価に対する決定研究の結果通りの信頼性を, 3学期の評価において得ることが出来ず, 項目数を増やすことが信頼性の高い評価に直接つながるとはいえないことが示唆された。従って, 関心・意欲・態度の評価において, より信頼性の高い評価を行うには, 評価の回数を増やすことよりも, より吟味して評価項目を設定することの方が重要であることが提案された。