著者

大西 彩子 黒川 雅幸 吉田 俊和

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.324-335, 2009

被引用文献数

12

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本研究の目的は, 児童・生徒が教師の日常的な指導態度をどのように捉えているのかということ(教師認知)が, 学級のいじめに否定的な集団規範と, いじめに対する罪悪感の予期を媒介して, 児童・生徒のいじめ加害傾向に与える影響を明らかにすることである。547名(小学生240名, 中学生307名)の児童・生徒を対象に, 教師認知, 学級のいじめに否定的な集団規範, いじめに対する罪悪感予期, いじめ加害傾向を質問紙調査で測定し, 共分散構造分析による仮説モデルの検討を行った。主な結果は以下の通りであった。(1) 学級のいじめに否定的な集団規範といじめに対する罪悪感の予期は, 制裁的いじめ加害傾向と異質性排除・享楽的いじめ加害傾向に負の影響を与えていた。(2) 受容・親近・自信・客観の教師認知は, 学級のいじめに否定的な集団規範といじめに対する罪悪感の予期に正の影響を与えていた。(3) 怖さの教師認知と学級のいじめに否定的な集団規範は, いじめに対する罪悪感に正の影響を与えていた。(4)罰の教師認知は, 制裁的いじめ加害傾向と異質性排除・享楽的いじめ加害傾向に正の影響を与えていた。本研究によって, 教師の受容・親近・自信・客観といった態度が, 学級のいじめに否定的な集団規範といじめに対する罪悪感の予期を媒介して, 児童・生徒の加害傾向を抑制する効果があることが示唆され, いじめを防止する上で教師の果たす役割の重要性が明らかになった。

著者

原田 杏子

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.344-355, 2004-09

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本研究の目的は, 法律相談を題材として, 「専門的相談がどのように遂行されるのか」を, 実践現場からのデータに基づいて明らかにすることである。データ収集においては, 弁護士及び相談者(クライエント)の同意を得て, 12件の法律相談場面の会話を録音した。データ分析においては, 質的研究法の1つであるグラウンデッド・セオリー・アプローチを用い, 分析の途中段階で法律家によるメンバー・チェックを受けた。分析の結果, 15の弁護士発言カテゴリーが見出され, それらはさらに【I問題共有】【II共鳴】【III判断伝達】【IV説得・対抗】【V理解促進】【VI終了】という6つの上位カテゴリーにまとめられた。分析結果からみるに, 専門的相談は, 問題をめぐる様々な情報を相談者との間で共有し, 専門的立場から判断を伝えることを中心として遂行される。加えて, かかわりの基本的態度としての共鳴, 相談者の不適切な解決目標や思い込みに対する対抗, 相談者の理解を促進する働きかけ, 相談の終了を導く働きかけなどが見出された。法律相談の実践現場から導かれた本研究のカテゴリーは, 既存の援助モデルで十分扱われていない専門的相談の特徴を明らかにしている。

著者

鹿毛 雅治 並木 博

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.36-45, 1990-03-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

16

被引用文献数

11 19

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The purpose of the present study was to investigate the effects of evaluation structure on children's intrinsic motivation and learning. The following three experimental conditions were set up in terms of the mode of feedback given to the pupils: norm-referenced evaluation, criterion-referenced evaluation, and self-evaluation. Each of the three classes of sixth graders was randomly assigned to one of the experimental conditions. The learning material was composed of several pages of programmed sheets. The pupils were given feedback based on the result of tests corresponding to the three experimental conditions. The dependent variables consisted of several measures of intrinsic motivation obtained from behavioral indicators and questionnaires. Results indicated that higher intrinsic motivation was revealed in the criterion-referenced evaluation group than in the normreferenced evaluation group. And the results of a questionnaire showed that increasing pressure was experienced in the norm-referenced evaluation group relative to the criterion-referenced evaluation group. Furthermore, ATI effect was observed between intelligence and the three conditions when perceived competence was used as a dependent variable.

著者

阿部 望 岸田 広平 石川 信一

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.64-78, 2021-03-30 (Released:2021-05-01)

参考文献数

39

被引用文献数

4

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本研究では,学校の実情に合わせた2つの強み介入を実施し,強み介入が中学生の精神的健康(生活満足度・抑うつ症状)に及ぼす効果について検討することを目的とした。研究1の強み認識・注目介入(自己や他者の強みを認識・注目させる介入)では中学3年生128名が対象であり,研究2の強み認識・注目・活用介入(自己や他者の強みを認識・注目させ,自己の強みを活用させる介入)では中学3年生87名が対象であった。分析の結果,研究1で実施した強み認識・注目介入は,生活満足度の向上に対してのみ効果があることが示唆された。一方,研究2で実施した強み認識・注目・活用介入は,生活満足度の向上と抑うつ症状の低減の両方に対して有効であることが示唆された。次に,効果的な強み介入の構成要素を探るために,介入の構成要素と対応する既存の強み変数の変化と精神的健康の変化の関連について探索的に検討した。その結果,強みの認識と他者の強みへの注目の変化が生活満足度の変化と正の関連を示し,強みの活用感の変化が抑うつ症状の変化と負の関連を示した。これらの結果から,生活満足度を向上させるためには強みの認識と他者の強みへの注目が重要であり,抑うつ症状を低減させるためには強みの活用が重要である可能性が示された。最後に本研究の課題と今後の展望について議論された。

著者

三和 秀平 外山 美樹

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.426-437, 2015 (Released:2016-01-28)

参考文献数

38

被引用文献数

13 6

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本研究は, 教師の学習の特徴を踏まえた“教師の教科指導学習動機尺度”を作成しその妥当性および信頼性を検討すること, またその特徴を検討することを目的とした。研究1では教師202名を対象に, 予備調査によって作成された原案54項目を用いて因子分析を行った。その結果, “内発的動機づけ”, “義務感”, “子ども志向”, “無関心”, “承認・比較志向”, “熟達志向”の6因子29項目から構成される教師の教科指導学習動機尺度が作成され内容的な側面の証拠, 構造的な側面の証拠および外的な側面の証拠が一部確認され, 尺度の信頼性も確認された。研究2では現職教師243名および教育実習経験学生362名を対象に, 分散分析により教師の学習動機の違いについて検討した。その結果, 特に現職教師と教育実習経験学生との間に学習動機の差が見られ, 教育実習経験学生は“承認比較志向”が高いことが示された。研究3では教師157名を対象に, 教師の学習動機とワークエンゲイジメントとの関係について重回帰分析により検討した。その結果, 特に“内発的動機づけ”, “子ども志向”, “承認・比較志向”がワークエンゲイジメントと正の関連があることが示された。

著者

中邑 幾太

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.1-1,10, 1969-10-15 (Released:2013-02-19)

参考文献数

7

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Generally speaking, there are two aspects in the judgment of the scale value of attitude. The one is that in which the scale values are judged in terms of agreement with the statements of attitude, and the other is that in which they are judged in terms of opposition to the statements. L. L. Thurstone has pointed out the reliability of the experimental scale value S dependent on agreement with the statements of attitude, but the present writer has been thinking that the attitude measurement in terms of the experimental scale value S' dependent on the opposition to the statements would be none the less effective, and that for that reason it may be of great necessity to find out a new formula which is able to measure the attitude in terms of the continuous variable which has both directions mentioned above. The attitude score L by R. Likert, though without any scientific and statistical foundations, has been relatively valid and reliable scoring on the basis of the attitude continuum with both directions of agreement and opposition.The present writer has experimentally examined the validity and reliability of such attitude indices as S, S', L, S-S' and S/S', and found out that S-S' is the most valid and reliable of them all. However, it must be admitted that S-S' is not free from some defects as its calculation is very complex and the opinions selected in its scale are quite few.In order to correct these defects, the present writer thought it best to apply S, S', and S-S' to the attitude scale measured by Thurstone's method of apparently equal intervals. Based on the experimental results, the present writer has concluded that Sr-S'r is the most valid and effective of, all these subjective rating scale values, Sr, Sir and Sr-S'r, measured by the method of apparently equal intervals.When examined statistically, S-S' has a significant difference. Such significant differences, existing not only in the area of attitude measurement but also in the form of perceptional judgment, necessarily call for further psychological investigations and interpretations.

著者

濱口 佳和

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.248-264, 2017

被引用文献数

5

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本研究は自記式能動的・反応的攻撃性尺度(大学生用: SPRAS-U)を作成し, 因子構造, 信頼性, 妥当性を検討するとともに, 身体的攻撃, 言語的攻撃, 関係性攻撃との関連を明らかにすることが目的とされた。SPRAS-U原版は, 能動的攻撃性として他者支配欲求, 攻撃有能感, 攻撃肯定評価, 欲求固執, 反応的攻撃性として, 易怒性, 怒り持続性, 怒り強度, 報復意図, 外責的認知の合計9下位尺度, 合計75項目から構成された。1短大・5大学の学生616名(男子294名, 女子322名)から妥当性検討の尺度が異なる2種類の質問紙に対する回答を得た。因子分析の結果, 想定された9因子が得られ, α係数による信頼性は7下位尺度で.70以上の値を示し, 概ね使用可能な範囲にあった。反応的攻撃性の下位尺度の殆どがBAQの敵意や怒り喚起・持続性尺度, FASの報復心と中程度以上の正の有意相関が見られ, 能動的攻撃性の各下位尺度は一次性サイコパシー尺度やFASの支配性と中程度の正の有意相関を, 共感性とは負の有意相関を示し, 併存的妥当性が実証された。重回帰分析の結果, 身体的攻撃は主に反応的攻撃性と, 言語的攻撃は主に能動的攻撃性と, 関係性攻撃は能動的・反応的両攻撃性の下位尺度と有意な関連を示した。

著者

芝崎 美和 山崎 晃

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.256-267, 2016

被引用文献数

1

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本研究の目的は, 児童の謝罪が幼児と同様に罪悪感によって規定されるか否かを明らかにし, 違反発覚の有無という点で異なる約束違反場面と欺き場面での加害児の謝罪についての児童の予測が罪悪感認識の程度と関連するか否かについて明らかにすることであった。調査対象者は小学2年生87名, 4年生86名, 6年生79名であった。分析の結果, 以下の3点が明らかになった。第1に, 所有物の持ち去り場面で加害児の行動として謝罪を推測した者は罪悪感低群よりも高群で多く, 反対に自己中心的方略を推測した者は罪悪感高群よりも低群で多かった。第2に, 約束違反場面では加害児の行動予測に罪悪感認識の高低による違いはみられず, 加害児の罪悪感の程度にかかわらず謝罪が多く予測された。第3に, 欺き場面では, 罪悪感認識の高低によって謝罪を推測する程度には違いがみられなかったが, 罪悪感低群では自己中心的方略を推測した者が多く,他方,罪悪感高群では, 向社会的方略を推測した者が多かった。以上のことから, 児童の謝罪が罪悪感に規定される程度は違反の種類によって異なり, 所有物の持ち去り場面での児童の謝罪は罪悪感と関連するが, 約束違反場面での謝罪は罪悪感と関係しておらず, 違反が発覚しない欺き場面では, 罪悪感は謝罪ではなく向社会的方略を促すことが示された。

著者

一柳 貴博

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.69, no.1, pp.79-94, 2021-03-30 (Released:2021-05-01)

参考文献数

31

被引用文献数

5

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本研究の目的は,小学校の通常の学級に在籍するASD特性児に対する「周囲児」の行動メカニズムを検討し,両者の関係形成に向けた支援を提案することであった。小学校教諭95名を調査協力者とした質問紙調査を実施し,周囲児の要支援行動が「ある」と回答した35名のデータを用いて,周囲児の要支援行動および代替行動の内容・きっかけ・結果の回答をKJ法を参考にして分類した。要支援行動については,〈ASD特性児が周囲とずれた行動や発言をする時〉に,【からかい・悪口】【行き過ぎた注意】【除け者・回避】が生じ,【不快体験の生起・維持】や【楽しさを得る】という結果に至っていることが示された。代替行動については,ASD特性児と周囲児の間で「共有」できるものがある時に【友好的な関わり】が生じるというメカニズムと,各々が自分のことに取り組めるような環境がある時に【ASD特性児に対して何もしない】という代替行動が生起するというメカニズムが示された。周囲児の代替行動を増やす支援として,ASD特性児と周囲児が「共有」できる場を増やすこと,各々のことに集中して取り組めるような環境を整えること,休み時間の両者の関わりに着目すること,周囲児自身の話を丁寧に聞くことの四点が見出された。

著者

松井 仁

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.29-36, 1992-03-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

16

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In this research, a new scaling procedure was developed in order to measure personality traits (θ) to create Movement responses of organic objects (M or FM in the Rorschach test) in the Inkblot test. This procedure was based on the item response theory. In this procedure the homogeneity of the items of the used test were checked. Here, 60 items including the Rorschach test and other items from Holtzman Inkblot Technique (HIT) were used and 402 subjects were asked to create one response for each item. Then, 40 homogenious items including 8 items from the Rorschach test were selected through the principal factor method. The item parameters of the selected 40 items and the information function for the estimation of θ were then calculated. The estimates of θ were also calculated by the maximum likelihood method. A discussion on the charactristics of items and personality traits estimated on Movement took place. And the result proved that the estimate of θ (personality traits) in order to create Movement responses were not reliable at a low level.

著者

白石 智子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.252-262, 2005-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

34

被引用文献数

17 10

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本研究では, 大学生の抑うつ傾向への対処的・予防的取り組みとして認知療法を基にした心理的介入プログラムを実践し, その評価を行った。研究1では, 大学生126名を対象に, 本プログラムの抑うつ感軽減効果及び抑うつ関連認知の変容効果について検証した。実験期間は3週間であった。分析の結果, 本プログラムを受けた認知療法群 (n=62) は, 統制群 (n=64) に比べ有意に抑うつ感の程度が軽減したことが示された。また, 抑うつ感の発現因と捉えられている否定的自動思考の頻度, 抑うつスキーマの程度も有意に軽減したことが示され, 本プログラムは将来に対する予防的措置としても有効であることが示唆された。研究2では, 本プログラムによる抑うつ感軽減効果の個人差について検討した。個人差要因となる変数には, 認知的変数として否定的・肯定的自動思考の頻度及び抑うつスキーマの程度を, 行動的変数として調整型・改良型セルフ・コントロール実行状況を想定した。分析の結果, 介入前における肯定的自動思考の頻度が効果の個人差要因となることが示された。

著者

松岡 弥玲

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.45-54, 2006-03

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本研究の目的は,(1)理想-現実自己のズレが年齢と共に減少していく変化と,自尊感情が生涯にわたって維持される傾向とが関係しているかどうかを検証すること,(2)理想自己の実現可能性の生涯発達変化を捉えること,(3)ズレを減少させる方略(肯定的解釈,粘り強さ,諦めの早さ)の生涯発達変化をズレとの関わりから探索的に検討することである。調査参加者は15歳から86歳までの男女(865名)。主な結果は以下の通りである。(1)自尊感情は生涯維持され,ズレは年齢と共に減少していた。そして青年期から老年期までの全ての群でズレと自尊感情との間に有意な負の相関関係がみられ,ズレが減少していく変化と自尊感情の維持とが関連していることが示唆された。(2)実現可能性は,45-54歳に減少する傾向がみられた。(3)ズレを減少させる方略は,高校生から55-64歳までの間,対照的な方略が交互に用いられ,男女差が顕著であった。しかし,65-86歳群になると男女共にズレと方略との関わりが無くなった。これらの結果について,性差に焦点をあて,ライフイベントや職業生活との関わりから考察がなされた。

著者

松岡 弥玲

出版者

The Japanese Association of Educational Psychology

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.45-54, 2006

被引用文献数

3

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本研究の目的は,(1) 理想-現実自己のズレが年齢と共に減少していく変化と, 自尊感情が生涯にわたって維持される傾向とが関係しているかどうかを検証すること,(2) 理想自己の実現可能性の生涯発達変化を捉えること,(3) ズレを減少させる方略 (肯定的解釈粘り強さ諦めの早さ) の生涯発達変化をズレとの関わりから探索的に検討することである。調査参加者は15歳から86歳までの男女 (865名)。主な結果は以下の通りである。(1) 自尊感情は生涯維持され, ズレは年齢と共に減少していた。そして青年期から老年期までの全ての群でズレと自尊感情との間に有意な負の相関関係がみられ, ズレが減少していく変化と自尊感情の維持とが関連していることが示唆された。(2) 実現可能性は, 45-54歳に減少する傾向がみられた。(3) ズレを減少させる方略は, 高校生から55-64歳までの間, 対照的な方略が交互に用いられ, 男女差が顕著であった。しかし, 65-86歳群になると男女共にズレと方略との関わりが無くなった。これらの結果について, 性差に焦点をあて, ライフイベントや職業生活との関わりから考察がなされた。

著者

伊藤 拓 竹中 晃二 上里 一郎

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.162-171, 2005-06

被引用文献数

1

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多くの抑うつの心理的要因が提唱される中, 抑うつの心理的要因の共通点や抑うつを引き起こす共通要素についての検討はほとんどなされていない。本研究では, この点に着目し, 従来の代表的な抑うつの心理的要因である完全主義, 執着性格, 非機能的態度とネガティブな反すうの関連を明らかにするとともに, 完全主義, 執着性格, 非機能的態度からうつ状態が引き起こされる上で, ネガティブな反すうが重要な共通要素として機能しているかを検討した。大学生(N=191)を対象とした8ヶ月間の予測的研究を行った。その結果, (1)完全主義, 執着性格, 非機能的態度という異なる抑うつの心理的要因は, 共通してネガティブな反すう傾向と正の相関があること, (2)これらの心理的要因が高くても, うつ状態が直接的に引き起こされるわけではなく, ネガティブな反すう傾向が高い場合にうつ状態が引き起こされることなどが示された。以上のことから, 完全主義, 執着性格, 非機能的態度という異なる抑うつの心理的要因からうつ状態が引き起こされるメカニズムには, ネガティブな反すう傾向が共通要素として介在していることが示唆された。

著者

村山 航

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.130-140, 2003-06-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

31

被引用文献数

20 13

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これまでの研究において, 学習方略使用と有効性の認知との関係に関し, 一貫した結果が得られていない。本研究では, その非一貫性を解消するため, 従来単一のものとして扱われていた学習方略の有効性の認知を, 短期的な有効性の認知 (目前のテストなどに対する有効性の認知) と, 長期的な有効性の認知 (長期的な学習に対する有効性の認知) の2つに分け, 学習者の方略使用に与える影響を比較検討した。また, その結果の学校間変動や達成目標という個人差変数の調整効果も併せて検討した。中学生・高校生12校1138人に, 予備調査によって作成した歴史の学習方略質問紙に対して回答してもらい, 階層線形モデルなどによる分析を行った。結果, 短期的な有効性の認知は方略使用に対し直接の効果を持つが, 長期的な有効性の認知は, 短期的な有効性の認知を媒介した間接的な効果しか持たないことが明らかになり, 学習方略の有効性の認知を分けて概念化することの有用性が示された。有意な学校間変動は見られなかった。また, 達成目標による調整効果はみられなかった。

著者

坪井 裕子 李 明憙

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.335-346, 2007-09

被引用文献数

1

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本研究の目的は自己記入式のYouth Self Report (YSR)と職員が評価するChild Behavior Checklist (CBCL)を用いて虐待を受けた子どもたちの行動と情緒の特徴を明らかにするとともに,臨床的応用可能性を探ることであった。児童養護施設に入所中の子ども142名を対象に,YSRとCBCLを実施した。両方有効だったのは124名(男子75名,女子49名)だった。問題行動得点では,CBCLとYSRの間で一定の相関が認められたが,コンピテンスに関しては両者で捉え方が異なる可能性が示された。被虐待体験の有無による比較では,CBCL,YSRいずれにおいても被虐待体験が子どもの行動や情緒の問題に影響を及ぼすことが確認された。職員は子どもが気づきにくい「社会性の問題」や「注意の問題」などを客観的に捉えることが示された。反面,「身体的訴え」や「思考の問題」など,子ども側の主観的な問題を捉えにくいことが挙げられた。臨床的応用例の検討からは,自己評価と他者評価を組み合わせることによって,虐待を受けた子どもの行動と情緒の問題を,より多面的に理解できることが示唆された。

著者

工藤 与志文 白井 秀明

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.21-30, 1991-03-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

11

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The purpose of this study was to investigate the effects of learners' existing mis -rules (ru) on area learning. It was inferred that schoolchildren had a ru that if the perimeter of a figure is longer, the area of it is larger (perimeter-ru). The relations between the presence of this ru and the existent education of area were researched. The results were: (i) More than fifty percent of the children in each grade judged areal size in terms of the ru.(ii) The percentage of the ru-response rapidly increased after area learning. These results suggested that (a) the present education of area could not reconstruct the perimeter-ru to the correct rule (ru), and (b) rather, might strengthen misjudgments caused by the perimeter-ru.

著者

解良 優基 中谷 素之

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.64, no.3, pp.285-295, 2016-09-30 (Released:2016-10-31)

参考文献数

41

被引用文献数

5 7

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本研究は, 課題価値概念におけるポジティブな価値とコストが学習行動に及ぼす影響について, それぞれの主効果に加えて交互作用効果がみられる可能性について検討した。4年制大学の大学生と短大生計434名を対象に, 心理学の授業について課題価値評定および持続性の欠如について測定した。重回帰分析の結果, 努力コストにおいてのみポジティブな価値とコストの交互作用効果が有意であった。単純傾斜の検定を行った結果, 努力コストを高く認知している者にとって, ポジティブな価値の認知はより強い影響をもつことが明らかとなった。また, 機会コスト, 心理コストについては, それぞれポジティブな価値とコストの主効果のみが有意であり, ポジティブな価値は学習の持続性に正の影響を, コストは負の影響を及ぼしていた。興味価値・実践的利用価値の2つのポジティブな価値の間では概ね共通した結果がみられ, 学習者のもつポジティブな価値のみでなく, コスト認知についても考慮する必要性が示唆された。

著者

久保 信子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.511-520, 1999-12-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

21

被引用文献数

8 5

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本研究の目的は, 大学生の英語学習について, 学習動機学習に関する認知的評価, 学習行動, およびパフォーマンスという潜在変数間の関係を明らかにすることである。そのために, 志向-評価モデルと名づけた動機づけモデルを提案した。そのモデルは, 学習動機と学習に関する主観的評価が共変動し, それぞれが学習行動に影響し, さらにパフォーマンスに作用すると想定したものである。このモデルを文系の学生193名, 理系の学生136名の反応について検討した。まず学習方略について, その項目を因子分析にかけた。その結果, 一般的方略と大意伝達方略の2つに分類された。次に, 文系の学生と理系の学生とではいくつかの観測変数の分布に顕著な違いが見られたので, これらを別々に分析した。共分散構造分析にかけたところ, 文系および理系の学生の両グル-プは潜在変数間において同様の関連を持つ結果となり, その関連は志向-評価モデルと同様であった。学習動機と認知的評価への介入一般について考察した。

著者

谷 冬彦

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.265-273, 2001-09-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

25

被引用文献数

43 18

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本研究の目的は, Erikson理論に基づいて, 第V段階における同一性の感覚を測定する多次元自我同一性尺度 (MEIS) を新たに作成し, 青年期における同一性の感覚の構造を検討することである。Eriksonの記述に基づき,「自己斉一性・連続性」「対自的同一性」「対他的同一性」「心理社会的同一性」の4つの下位概念が設定された。20項目からなるMEISを大学生390名 (18-22歳) に施行し, 因子分析を行ったところ, 4つの下位概念に完全に対応する4因子が得られた。α係数, 再検査信頼性係数, 2時点での因子分析における因子負荷量の一致性係数などの結果から, 高い信頼性が確認された。また, EPSIとの関連から併存的妥当性が確認され, 自尊心尺度, 充実感尺度, 基本的信頼感尺度との関連から構成概念的妥当性 (収束的・弁別的妥当性) が確認された。また, 年齢が高くなるほどMEIS得点が高くなるという結果から, 発達的観点からの構成概念的妥当性も確認された。このように信頼性・妥当性の高い多次元自我同一性尺度 (MEIS) が作成され, 青年期における同一性の感覚は4次元からなる構造であることが示唆された。