著者

鈴木 弘

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.430-431, 1996-09

著者

福田 武雄

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.5, pp.168-168, 1969-05-01

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20周年誌

著者

瀬藤 象二

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.6, pp.144-144, 1959-06-01

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10周年誌

著者

村上 周三 持田 灯 近藤 宏二

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.p107-111, 1995-02

被引用文献数

6

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特集 乱流の数値シミュレーション(NST)その11標準k-εモデルのレイノルズ応力等の渦粘性近似自体に改良を加え, 渦動粘性係数vtの評価式中の係数Cμをスカラー化した渦度Ωと変形速度Sの比Ω/Sの関数とする新しいモデルを提案し, 2次元健物モデルまわりの流れに適用した. このモデルによる結果は, 屋根面風上端付近の乱流エネルギー分布, 屋根面の剥離流, 屋根面や風上壁面の風圧分布等に関して, 標準k-εモデルに比べて大幅な改善が見られた. また, 乱流エネルギーの生産項Pkの評価式を修正したLaunder&Katoのモデルに比べても, 風圧分布がかなり改善された.

著者

小林 幹夫

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.257-259, 1971-06-01

著者

星野 昌一

出版者

誠文堂新光社

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.37-38, 1952-02-01

著者

ファーソル ゲルハルト

出版者

東京大学

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.7, pp.345-348, 1995-07

著者

岩元 和敏 妹尾 学

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.8, pp.466-473, 1990-08-01

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小特集 材料複合化による新機能の創製

著者

片桐 俊彦 小長井 一男

出版者

Institute of Industrial Science The University of Tokyo

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.717-722, 2011

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東京メトロ株式会社の委託を受け,1976年以降東陽町並びに新木場において地震観測を実施している.これらの観測点は2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震によって液状化の被害が起きた東京湾岸地区の近くに位置する.また,新木場では洪積層内で地震記録が得られている.ここに東陽町並びに新木場の観測概要および地震記録について報告する.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

鳥飼 安生 根岸 勝雄

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.10-13, 1953-01-01

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始めに,超音波の映像に対する,位相差顯微鏡の理論と方法の応用という問題を扱つた。これは結局,超音波の場が一種の位相格子であることに基ずいているのであるが,理論と実驗結果とがよく一致して,位相差法の妙味が感得される。次に,超音波による光の廻折とその映像についての応用という面を展望して見た。割に簡單な事柄であるのに案外色々な応用面が見られるのである。とにかく現象が直接眼に見えるということは,大層楽しくもあり,又心強いことでもある。

著者

沼田 宗純 野村 浩司 大原 美保 目黒 公郎 鷹野 澄

出版者

Institute of Industrial Science The University of Tokyo

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.61, no.6, pp.1042-1046, 2009

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2009年8月11日に静岡県の駿河湾を震源とする深さ約23km,マグニチュード6.5の地震による生研で観測された加速度記録を紹介する。観測の結果、建物の振動特性は、F棟建物の東西方向,南北方向の固有周期はそれぞれ0.505秒,0.569秒であった。建物の変位特性は、生研建物は南北に長手方向があり ,壁の量は東西方向のほうが多いことから南北方向に卓越した変位が現れた.地盤の増幅特性は,0.3秒付近の短周期成分が優勢であることがわかり,建物の固有周期が0.5秒であることから,地盤と建物は卓越周期が異なるため共振することはないと考えられる.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

加藤 孝明 塩崎 由人 渡邉 喜代美 中村 仁

出版者

Institute of Industrial Science The University of Tokyo

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.489-493, 2011

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一連の研究では, 海抜ゼロメートル地帯に位置する新小岩北地区において, 2006年度から住民参加型のワークショップを軸に, 市民の水害リスク認知の適正化, 対策の検討に取り組んできた.しかし, 取り組みへの参加者が町会を中心とした高齢者に限定されていることが課題であった, この課題を解決するため, 新たなリスクコミュニケーションツールを導入し, 新たに中学生を巻き込むワークショップを企画し, 地域内の多世代が相互に学びあえる教育プログラムを試行した.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

浅川 賢一

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.7, pp.297-303, 2000-07

著者

森 大吉郎 三石 智 野口 瞭 浦川 明

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.11, pp.349-351, 1964-11-01

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p.351からp.393へ続く

著者

村松 貞次郎 伊藤 三千雄

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.116-121, 1962-04-01

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建築遺構の実測図作成は,建築史の研究のもっとも重要な作業の一つである.建築史の研究が精緻になるにしたがって,実測図もますます正確さを要求されるようになったが,従来のようにスケールを当ててはその数値を読み作図する方法では,高度の熟練を要し,多大の労力と時間を消費して,しかも部分的には復原図になったり推定図になったりするうらみがある.それらの欠点をカバーし,さらに複雑な曲線・曲面を正確に,しかも容易に測定・図化する方法として写真測量の応用が考えられるようになった.ここに建築遺構の実測に初めて写真測量を用い,図化した作業の経過を報告する.

著者

糸川 英夫

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.12, no.12, pp.471-480, 1960-12-01

著者

安田 靖彦

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.10, pp.283-288, 1967-10-01

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信号をブロック符号に符号化して伝送するとき,受信側では復号に先きだってビット同期およびフレーム同期をとることが必要である.このうちフレーム同期は通常フレーム同期信号を間けつ的にそう入する方法をとっているが,同期の問題を基本的立場から考え直してみると他にもいろいろな方式が考えられる.自己同期符号による同期方式はその一つであり,信号をになう符号自体がある意味で同期情報を運ぶ.したがって同期符号をそう入する必要がない.しかし自己同期符号とするためには冗長度が必要であるから,この冗長度をいかに処理するかによって自己同期符号方式のよさがきまる.本文は自己同期符号の構成の仕方,問題点等を述べたものである.

著者

山本 了平 大原 美保 目黒 公郎

出版者

Institute of Industrial Science The University of Tokyo

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.6, pp.829-833, 2012

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緊急地震速報は,地震被害の軽減手段として期待されているが,企業における緊急地震速報の利用はごく一部に限られており,更なる普及が望まれる.本研究では,アンケート調査に基づいて,企業による東日本大震災における緊急地震速報の利用状況を分析した.東日本大震災においては,工場などの生産施設で緊急地震速報を受信した場合に特に被害軽減効果が高くなった.しかし,企業の多くが緊急地震速報受信後に館内放送を行っているが,放送基準を高めに設定しているため,緊急地震速報(予報)を十分に活用できていない点が明らかとなった.情報利用の更なる普及には,受信端末や受信料のコストの問題だけでなく,速報自体の信頼性の課題も大きいことがわかった.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

立間 徹 渡辺 正

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.42, no.11, pp.609-616, 1990-11-01

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小特集 バイオテクノロジー

著者

田中 肇

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.474-483, 2001 (Released:2008-06-23)