著者

小出 公平 牧野 浩志 石名坂 賢一 佐々木 政秀 池内 克史

出版者

Institute of Industrial Science The University of Tokyo

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.157-162, 2013

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ITS世界会議の記念すべき20回目の会議が,2013年10月に東京で開催される.我が国ITSの進展は,横浜会議からファーストステージが始まり,名古屋会議を境にセカンドステージに入り現在に至っているといわれている.我が国ITSは,今回の東京会議を契機に,次世代のステージにステップアップするものと期待されている.名古屋会議から9年がたち3度目の世界会議が東京で開催されるのを機に,地域の自治体が次世代のITSを活用して新しいまちづくり・交通社会づくりに取り組んでいる姿を紹介する.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

小林 敏雄 鬼頭 幸三 佐賀 徹雄 蛭川 雅彦

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.7, pp.278-281, 1978-07-01

著者

久保 慶三郎 岡田 恒男 関 松太郎 高梨 晃一 宇田川 邦明 龍岡 文夫 田村 重四郎 柴田 碧 藤田 隆史 半谷 裕彦 後藤 博司 松井 長行 片山 恒雄

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.30, no.11, pp.p411-427,図巻頭8p, 1978-11

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1. まえがき : 2. 地震の概要, 久保, 慶三郎 : 3. 建築物の被害, 岡田, 恒男関, 松太郎高梨, 晃一宇田川, 邦明 : 4. 土木構造物の被害, 龍岡, 文夫田村, 重四郎 : 5. 産業施設・危険物施設の被害, 柴田, 碧藤田, 隆史 : 6. 福島県における被害の概要, 半谷, 裕彦後藤, 博司松井, 長行 : 7. 都市供給施設の被害と復旧, 片山, 恒雄1978年6月12日午後5時14分頃,牡鹿半島沖約100kmを震央として発生したマグニチュード7.4の宮城県沖地震は,仙台市を中心とする宮城県のほか福島県・岩手県などで土木・建築その他各種の構造物や施設に大きな被害を与えた.この報告は,地震工学に関係する本所の各専問分野の研究者が行った宮城県沖地震の被害調査の結果を速報的にまとめたものである

著者

田村 重四郎 岡本 瞬三 久保 慶三郎 片山 恒男 韓 国城 小川 好 野中 昌明

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.p10-24,図巻頭8p, 1982-01

被引用文献数

1

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小特集:海域・唐山地震の被害と中国の耐震研究1975年海域地震、1976年唐山地震によって中国では甚大な人的および物的被害が生じた。本報告は、東京大学生産技術研究所の耐震工学の研究者を中心とした調査団が1981年夏に中国を訪問して海域県・唐山市・天津市をはじめとする各地で調査した結果をとりまとめたものである。この調査によって、両地震による建築物・土木構造物等の被害の実体がかなり明らかになった。特にレンガ造りの構造物の脆弱さが再認識された一方、よく設計・施工されている構造物の被害は少なかったことがわかった。

著者

田村 重四郎 岡本 瞬三 久保 慶三郎 片山 恒男 韓 国城 小川 好 野中 昌明

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.10-24, 1982-01-01

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小特集:海域・唐山地震の被害と中国の耐震研究

著者

川口 健一 荻 芳郎 大矢 俊治 片山 慎一朗 熊谷 祥吾 櫻井 重喜

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.541-554, 2008 (Released:2009-02-13)

参考文献数

2

被引用文献数

1

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2008年に東北地方で発生した2回の大きな地震, 「岩手・宮城内陸地震」及び「岩手県沿岸北部地震」, がもたらした, 大規模集客施設における非構造材の被害に関して, 我々の研究室で行った現地調査の結果について報告する.特に天井を中心とする非構造材の落下被害の観察された9施設について被害概要を報告する.東北地方は繰り返し地震被害にあっているが, 施設の復旧は原状復帰が主であり, 同じ被害を繰り返している.過去の地震被害の教訓が生かされていない実状がはっきりと分かった.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

武井 道男

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.133-134, 1956-04-01

著者

糸川 英夫

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.123-128, 1956-04-01

著者

富永 五郎

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.20, no.10, pp.479-485, 1968-10-01

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現在すでに超高真空は実用の域に達しているが,<10-10Torr以下の極高真空技術は開発の緒についたところである.10-11~10-12Torrの真空をつくることはそれほど困難ではないが,しかし,なにぶんにもこのような真空を測定する確実な方法が確立していない.この分野にどのような問題があり,どのように解決されようとしているかを概観する.

著者

玉木 章夫 雛田 元紀

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.8, pp.219-221, 1966-08-01

著者

棚沢 一郎 永田 真一 木村 直宏

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.10, pp.475-478, 1992-10-01

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小特集 バイオテクノロジー

著者

川本 陽一 大岡 龍三

出版者

東京大学

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.187-191, 2005-07

著者

川崎 昭如 目黒 公郎

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.409-416, 2010-07-01 (Released:2010-11-25)

参考文献数

32

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ウェブマッピング技術の急速な発展により,災害対応支援のあり方が変わりつつある.従来の地理空間情報を使った災害対応は,政府・自治体や災害救援機関の専門家集団による中央集権的な対応が主流であった.しかし,2010年1月のハイチ地震では,従来型の災害対応に加えて,ネットワーク型の災害対応コミュニティによる,より動的でオープンな災害対応支援が展開された.本稿では,ハイチ地震の対応活動を分析することで,近年の地理空間情報技術の発展が,災害対応活動支援にどのような影響を与えているかを概括する.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

目黒 公郎=Kimiro Meguro 藤田 卓=Suguru Fujita

出版者

東京大学

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.401-404, 2002-11

被引用文献数

2

著者

大原 美保 目黒 公郎 田中 淳

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.6, pp.811-816, 2011 (Released:2011-12-27)

参考文献数

4

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2011年3月11日14時46分に発生した東北地方太平洋沖地震後, 相次ぐ余震活動により緊急地震速報が多数発表され, 住民が速報を見聞きする機会が増えた.本研究では本地震前後での緊急地震速報に対する住民意識の変化について, (1)緊急地震速報の認知度, (2)空振りに対する意識, (3)速報の聞き取り状況, (4)速報を見聞きした場合の対応行動, (5)速報への評価という5つの観点から分析した.この結果, 東日本大震災後, 緊急地震速報の認知度や速報を瞬時に理解する認識力は飛躍的に向上したことがわかった.また, 地震前から緊急地震速報の技術的課題を認識していた場合には空振りへの許容度が高くなった.[本要旨はPDFには含まれない]

著者

山内 恭彦

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.59-59, 1963-03-01

著者

小林 昌敏

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.126-133, 1962-04-01

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従来も種々の加速器を用いた核反応を利用して放射化分析法の研究が行なわれてきたが,原子炉の完成により,熱中性子による核反応を利用してきわめて感度の高い分析が行なえるようになった.筆者は,放射化法を応用した金属および合金の研究を行なっているので,これについて解説する.

著者

龍岡 文夫 佐藤 剛司

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.60-63, 1981-02-01

著者

滝口 清昭 河野 賢司 前田 一龍 比嘉 良人 神谷 稔

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.299-304, 2011-03-01 (Released:2011-05-28)

参考文献数

6

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二輪車において,準静電界における静電結合を利用し,人体を通信経路としたバックモニタシステムを実現した.人体と静電結合を行う送信端末の電極をサドル部,受信端末をハンドル部に設け,電極と人体,人体と車体との静電容量の関係,すなわち,人体と車体との静電結合に対し,人体と端末の電極との静電結合がより大きくなるような電極の形状および配置を考慮した構成とした.本システムは人体通信によって煩雑な配線を排除することが可能となることと,準静電界を利用したことにより,人体表皮と電極への非接触通信が可能という特徴がある.

著者

沼田 宗純 秦 康範 大原 美保 目黒 公郎

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.643-652, 2010-11-01 (Released:2011-05-12)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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本研究では,災害医療情報をリアルタイムに収集し,医療機関・行政・住民等,地域全体で災害医療情報を共有するためのITトリアージシステムを開発した.本システムを山梨大学医学部附属病院で行われた450名規模のトリアージ訓練において適用した結果,リアルタイムにトリアージレベル別の患者数の把握,各診療科の受診患者数の把握,容易なトリアージレベルの変更対応等,トリアージの高度化だけでなく,他病院,行政,住民を含めた地域全体で情報共有が可能となり,迅速な転院対応や住民からの問い合わせ対応が可能であることが確認できた.[本要旨はPDFには含まれない]