著者
伊藤 誠
出版者
経済理論学会
雑誌
季刊経済理論 (ISSN:18825184)
巻号頁・発行日
vol.49, no.2, pp.6-15, 2012-07-20 (Released:2017-04-25)

This essay examines contemporary arguments for basic income in view of Marxian theories of political economy. In the first section, it begins with a general definition of basic income as a regular income publicly supplied to all individual social members without means test. This idea has gathered academic and social attention in Western Europe since the 1980s. It reflected a deadlock of traditional welfare policies, as individualistic life style (such as single mothers and elderly singles) became widespread, as well as increasing irregular workers with unstable jobs. It has been supported not just by social democrats among other various ideologists but also by influential Marxian theorists as a policy device possibly to guarantee real freedom for all in a future society via social democracy against the Soviet model. When the idea is introduced into Japan after two decades, however, it is argued mainly within a framework of reformation of the existing social security system in a capitalist society. The possible academic contributions from the view of Japanese Marxian political economy to this contemporary issue still remain to be explored. In the second section, a history of this idea is briefly reviewed. Two types of social thoughts which flowed into the contemporary arguments for basic income are discernible. The first type originates from T. Pain, asserting social need and legitimacy of basic income redistribution upon the premise of capitalist market economy. The second type assumes either centrally planned or market socialist society where some sorts of basic income for social members as communal owners of means of production are easily and duly to be realized. However, full basic income, which is sufficient to maintain an ordinary economic life for individual persons by itself, would not be realizable theoretically even in models of market socialism, not to mention capitalist societies, so long as it would seriously damage functions of labour market and incentive for market labour. In the third section, affinities between ideas of basic income and Marxian political economy are investigated. For instance, Marx's own image of future society beyond capitalism as 'association of free individuals' is clearly closer to the contemporary socialist idea of basic income to achieve real freedom for all individuals rather than to the Soviet model of society. Marxian analysis of contemporary capitalism must serve to clarify the historical necessity and feasibility of basic income as an advanced form of social welfare policy, better and deeper than any other economic schools. On the other hand, contemporary arguments for basic income request reconsideration on some of Marxian thoughts and theories. For example, although Marx formulated that an ideal rule of redistribution 'from each according to one's ability, to each according to his need' is realizable only at the second higher phase of communist society, contemporary Marxian economists began to be aware that redistribution according to one's necessity could be at least gradually and partially realizable already in the form of advanced social security system or its reform program as basic income. Further, if Marx's theoretical treatment of skilled or complex labour is reconsidered as suggested in this essay, Marxian labour theory of value would easily gain affinity with the idea of basic income demanding fundamentally egalitarian redistribution of income. Thus this essay attempts to show that Marxian basic theories of value, surplus-value and economic crisis can serve well as a basic frame of reference also for examining the historical significance of contemporary arguments on basic income.
著者
伊藤 誠
出版者
日本学士院
雑誌
日本學士院紀要 (ISSN:03880036)
巻号頁・発行日
vol.65, no.2, pp.109-135, 2011-01
著者
伊藤 誠
出版者
日本学士院
雑誌
日本學士院紀要 (ISSN:03880036)
巻号頁・発行日
vol.70, no.1, pp.35-54, 2015-10

3 0 0 0 OA 大日本菌類誌

著者
伊藤誠哉 著
出版者
栄賢堂
巻号頁・発行日
vol.第1巻, 1939

3 0 0 0 OA 大日本菌類誌

著者
伊藤誠哉 著
出版者
栄賢堂
巻号頁・発行日
vol.第2巻 第2号, 1939

3 0 0 0 OA 大日本菌類誌

著者
伊藤誠哉 著
出版者
栄賢堂
巻号頁・発行日
vol.第2巻 第1号, 1939
著者
佐野 充 村西 明日香 揚野 敏光 伊藤 誠 新美 雅則 白髭 民夫
出版者
名古屋大学
巻号頁・発行日
2014-01 (Released:2014-07-18)

報告書のp.30-31の一部、p.45-46, p.63は都合により掲載しておりません
著者
田中 健次 鈴木 和幸 嶋崎 真仁 鈴木 和幸 伊藤 誠 田中 健次
出版者
電気通信大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1997 (Released:1997-04-01)

インターネットを用いた信頼性・安全性の作り込みの為のデータベース構築の原理と解析手法を5分野に分け究明・検討を行ない、以下の成果を得た。1.計算機のデータベース支援インターネットを援用した3層 Client/Server型システムにより、FMEAの自動作成および信頼性データ解析法の原理と一提案を行った。2.故障情報データベースに基づく信頼性解析Warranty dataのような不完全な故障データベースより、寿命評価への有用な情報を導出する方法を提案した。また、databasesに蓄積すべき最小十分なdatabasesの検討を行った。3.ヒューマンエラーに着目した安全性解析広辞苑より1120個の副詞を抽出し、ヒューマンエラーに関するガイドワードのデータベースを作成し、本ガイドワードに基づく「人間の誤使用」をエラーモードとするFMEA構築システムを提案した。また、誤報による人間の心理的変化、信頼の変化を探り、時間制約がどの程度、状態判定の誤りを引き起こすか、あるいは誤動作がどのような発生状況であると人間がシステムを信頼しなくなるか等を認知実験を通して明らかにした。4.ヒューマンインターフェイスと安全性設計ヒューマン・コンピュータ・インターフェイスの観点から人間中心の設計に着目し、安全と危険の間のグレイゾーンを考え、この領域をも危険とに含めて考え、それらを回避する"安全保証設計"を提案し、危険回避型設計との比較検討を行った。5.状態監視保全による未然故障防止システム状態監視保全システムにおけるリアル監視情報の有効利用法を目指し、可変しきい値をもつモニタリングシステムの最適設計法と異種の監視特性のセンサを用いた異質センサ型システムモデルを解析・究明した。
著者
林 秀樹 内貴 乃生 宮本 証 川口 民郎 杉本 喜久 伊藤 誠 Joel Q. Xue 村上 義孝 堀江 稔
出版者
一般社団法人 日本不整脈心電学会
雑誌
心電図 (ISSN:02851660)
巻号頁・発行日
vol.34, no.4, pp.368-376, 2015 (Released:2015-07-27)
参考文献数
10

近年,早期再分極が致死性不整脈発生の新たな心電図所見として注目されている.しかし,早期再分極のすべてが致死性不整脈の原因になっているわけではなく,良性と悪性が存在する.両者の鑑別は極めて重要である.われわれは,病院を受診した症例から構成された心電図データベースを用いて,様々なコホートにおいて早期再分極と致死性不整脈の関係を調べた.早期再分極は,思春期に頻度が高いことが認められ,Brugada症候群・QT短縮症候群・デバイス植込みの症例において,早期再分極と致死性不整脈発生の関係が認められた.今後,早期再分極と治療効果の関連を検討する必要があると考えられた.
著者
前田 宜包 樫本 温 平山 雄一 山本 信二 伊藤 誠司 今野 述
出版者
Japanese Association for Acute Medicine
雑誌
日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.198-204, 2010

症例は56歳,男性。単独で登山中,富士山8合目(海抜3,100m)で突然昏倒した。居合わせた外国人医師が救助に当たるとともに同行者が8合目救護所に通報した。自動体外式除細動装置(automated external defibrillator; AED)を持って出発し,昏倒から30分後胸骨圧迫を受けている傷病者と接触した。AEDを装着したところ適応があり,除細動を施行した。まもなく呼吸開始,脈を触知した。呼吸循環が安定したところでキャタピラ付搬送車(クローラー)で下山を開始。5合目で救急車とドッキングし,約2時間後山梨赤十字病院に到着した。第1病日に施行した心臓カテーテル検査で前下行枝の完全閉塞,右冠動脈からの側副血行路による灌流を認めた。低体温療法を施行せずに第1病日に意識レベルJCS I-1まで回復し,とくに神経学的後遺症なく4日後に退院となった。富士山吉田口登山道では7合目,8合目に救護所があるが,2007年から全山小屋にAEDを装備し,山小屋従業員に対してBLS講習会を施行している。今回の事例はこれらの取り組みの成果であり,healthcare providerに対するBLS・AED教育の重要性が再確認された。
著者
伊藤 誠
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SSS, 安全性 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.114, no.192, pp.1-4, 2014-08-21

本講演では,複雑化しつつある今日の社会情勢をふまえ,安全の定義,評価の方法,改善の方法について改めて問い直してみたい.その考察を通じて,本研究会のオーガナイズの趣旨を明らかにして有益な議論が起こることを期待するとともに,安全研究の一層の深化,発展へとつなげることを目指す.
著者
伊藤 誠 稲垣 敏之
出版者
一般社団法人日本航空宇宙学会
雑誌
日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)
巻号頁・発行日
vol.63, no.12, pp.369-374, 2015-12-05

自動車の運転支援や自動運転の技術開発は目覚ましい.自動車の運転操作は,人間にとっては容易に可能なものである.しかし,自動車は多主体の交通参加者が複雑に関与しあう道路交通システムにおいて移動を行うものであることから,自動化は容易ではなく,少しずつ機能を向上させつつ段階的に進展させざるを得ない.運転支援・自動運転のシステムは,ドライバのニーズにマッチした商品性を訴求しつつ,人とシステムとのインタラクションにおける齟齬が発生しないように慎重に設計されなければならない.本稿では,自動車分野における運転支援システムの安全性に関するヒューマンファクタの課題を示し,それらの課題に対する取り組みの動向の一端を紹介する.自動車と有人宇宙船は大きく異なるが,自動車分野の動向を知ることは有人宇宙船開発に有用と思われる.
著者
永田 圭司 岡 智明 伊藤 誠
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.53, pp.1-2, 1996-09-04

人体をコンピューターグラフィックスで表現する場合, 単に人体の表面の計測のみで表現するとでは腕や脚に力が入ってる状態や, 筋肉が緊張しているといった状態を表現しにくい. そこで, 人体の各部位の断面情報をもとに骨格や筋肉の輪郭線図をモデル化して3Dの表面データに加えることにより, 人体の状態をより精密にモデル化することを試みた.
著者
伊藤 誠 河口 豊 中山 茂樹
出版者
一般社団法人 日本建築学会
雑誌
日本建築学会論文報告集 (ISSN:03871185)
巻号頁・発行日
vol.309, pp.137-147, 1981
被引用文献数
3

(1)病院全体の面積についての最近数年間における水準向上は極めて目ざましく, 今や公的な病院では1床当り50〜60m^2が一般的な値となった。(2)病棟の病院全体に占める面積比率の低下はいちじるしく, 大半が30%台になった。1床当りで見ると大体が20m^2前後である。(3)外来部はほとんどが10〜15%の中に入っている。このうち救急部は, 大部分が1%以下である。(4)診療部門には明らかな比率の増大が認められ, 総体で15%から25%近くになっている。各部別の分布は次の通りである。(1)検体検査室 3.5〜5.0% (2)生理検査室 1.0〜2.3% (3)X線診断室 3.0〜4.5% (4)放射線治療室 0.6〜1.2%(比較的大きな病院のみ)(5)核医学検査室 0.6〜1.8%(中規模以上の病院のみ)(6)手術部 2.6〜6.6% (7)分娩部 0.5〜1.0% (8)リハビリテーション部 1.0〜2.5% (5)供給部門の割合は15%弱から25%近くになっている。その内訳は以下の通りである。(1)薬局 2.0〜3.0% (2)中央材料室 1.0〜1.7% (3)輸血部(部門をおいていない例が多い)(4)給食部 2.0〜4.0% (5)洗濯室 0.2〜1.4% (6)中央倉庫 高々1%強 (7)機械室 大略7〜11% (6)管理部門の割合は, 運営関係が7.0〜12.0%, 厚生関係が2.5〜5.0%であった。最後に, この分析のために図面や資料を提供して下さった各設計者の方々, ならびに面積計算にご協力いただいた宝田昌秀氏に対し厚く感謝の意を表する次第である。なお, この論文の一部は本学会近畿大会において発表した。
著者
三浦 亮 井和丸 光 野口 直人 伊藤 誠 山下 幹也 中村 恭之 三浦 誠一
出版者
国立研究開発法人海洋研究開発機構
雑誌
JAMSTEC Report of Research and Development (ISSN:18801153)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.84-95, 2018-03-01 (Released:2018-04-24)
参考文献数
7

2011年に海洋研究開発機構で導入された可搬式マルチチャンネル反射法地震探査(可搬式MCS)システムでは,運用を開始して以来,ストリーマーケーブルの複数のアクティブセクションに同時に現れるノイズ(等走時ノイズ)が発生している.この等走時ノイズは,スクリューの回転あるいは電源系に起因して周期的に現れる場合,およびランダムに発生する場合がある.ノイズの発生はストリーマーケーブルの電気的性質に起因すると推定されているが,現在のところ根本的な解決には至っていない.中でもランダム型の等走時ノイズは,反射波シグナルより強い振幅かつ反射波シグナルに近い周波数帯域で現れることが多いため,重合後データに対しての悪影響が大きい.可搬式MCSデータの処理においては等走時ノイズのみを抑制し,シグナルを残すようなデータ処理法を適用する必要がある.等走時ノイズの速度特質を利用し,速度フィルターの一種であるF-Kフィルター(周波数・波数領域フィルター)の適用を試みたところ,完全に除去することはできないものの,ノイズの影響を抑制することができた.

1 0 0 0 北海詩談

著者
伊藤誠哉著
出版者
北海詩友社
巻号頁・発行日
1954
著者
中村 恵美子 伊藤 誠治 林 敬子 馬場 孝秀
出版者
日本作物學會
雑誌
日本作物學會紀事 (ISSN:00111848)
巻号頁・発行日
vol.75, no.3, pp.318-326, 2006-07-05
参考文献数
34
被引用文献数
3

北陸地域においてより安定的した収量性、精麦品質をもつ新品種を育成するために、現在栽培されているミノリムギとファイバースノウを含む精麦用オオムギ4品種を用い、収量や精麦品質の年次変動の品種間差を調査した。その結果、穂数、千粒重、整粒歩合、粗蛋白含有率、硝子率、硬度差の各形質では、品種と年次との交互作用は検出されなかった。一方、整粒重、リットル重、55%搗精白度、55%搗精時間には交互作用があった。ミノリムギはオオムギの生育に良好な年では整粒重が多かったが、多雪年や登熟期に降雨が多い年では整粒重の低下が著しかった。一方、北陸皮35号は整粒重の年次変動が少なく安定的な品種であった。リットル重は年次によって最も重い品種と軽い品種が異なっていた。55%搗精白度と55%搗精時間においては、シュンライが年次変動が最も小さく安定していた。ミノリムギは年次にかかわらず55%搗精白度が最も低く、55%搗精時間が最も長かった。整粒重には登熟期の降水量や積雪の多少が、リットル重、55%搗精白度、55%搗精時間には登熟期の降水量がそれぞれ影響を及ぼし、その程度は品種により異なっていた。整粒重、リットル重、精麦品質が安定して高位である形質をもった品種育成のためには、多雪年を含み登熟期の降水量の異なる複数年の試験を行うことが必要であると考えられた。雲形病発病程度は年次間差のみあり、罹病性品種は自然感染の条件下では安定して発病しなかった。