著者
大石 正夫 宮尾 益也 阿部 達也
出版者
日本環境感染学会
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.13, no.4, pp.255-257, 1998-11-30
参考文献数
5

最近経験されたmethicillin resistant <I>Staphylococcus aureus</I> (MRSA) 眼感染症の7症例について報告した.症例は全眼球炎1例, 眼窩蜂巣炎2例, 角膜炎1例, 眼瞼結膜炎1例および慢性結膜炎2例である.全例に脳疾患, 糖尿病, 腎不全, 気道感染症など全身合併症を有しており, compromisedhostであった.分離されたMRSA7株はvancomycin, arbekacinには全株が感受性で, ペニシリン剤, セフェム剤, 他のアミノグリコシッド系薬剤には耐性であった.治療はVCM点滴静注, ニユーキノロン点眼剤が投与されて症状の改善をみた.MRSA眼感染症の現況と対策につき言及した.
著者
井上 哲郎 松尾 収二 種田 和清 浅野 博 島川 宏一
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.19, no.3, pp.373-377, 2004-08-10
被引用文献数
1

目的: 当院の院内感染対策委員会では職員のインフルエンザワクチン (以下ワクチン) 接種を毎年推奨しているが, 当院職員のワクチンに対する意識調査を行い, ワクチン接種の現状と課題について検討し, その結果を接種率向上のために役立てること.<BR>方法: 2002年4月にワクチン接種に関するアンケートを当院全職員に各部署毎無記名で行った.<BR>結果: 2001年度のワクチン接種率は56.7% (839/1486人) で職種により7-100%と異なった. 接種者のアンケート回収率は78.7%で, 接種理由は自ら希望81.5%, 上司のすすめ20.2%, 同僚のすすめ2.3%. 来シーズンのワクチンの希望は, する96.1%, しない2.3%であった. 一方, 非接種者の回収率は70.0%で, 非接種の理由は必要性を感じない39.3%, 希望したが日の都合があわず19.0%, 有効性への疑問18.8%, 副反応の危惧15.5%, 知らなかった8.4%, 当日の体調不良4.6%, 基礎疾患あり4.0%, 注射嫌い2.4%, 卵鶏肉アレルギー1.8%であった.来シーズンのワクチンの希望は, する33.8%, 有効性や副反応の情報が増えれば希望32.5%, しない28.9%であった.<BR>考察: 職員のワクチン接種率向上のためには, 接種の周知を一層図ること, 接種日を増やすこと, 有効性や副反応に関する啓蒙活動をとくに接種率の低い部署に対して行うこと, などに工夫が必要と思われた.
著者
片山 由美 月田 早智子 南出 和喜夫 岸下 雅通
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.10, no.3, pp.49-52, 1996-02-05 (Released:2010-07-21)
参考文献数
20

今回, 院内感染と医療従事者の衣類について検討すべく, 京都大学本医療技術短期大学部学生のキャップの汚染状態を調査した. 菌分離は, 病棟実習中の本学短期大学部3回生36名を対象にキャップの7ヵ所をスタンプして行った. 同時に被検者全員の手指からの分離も行った.菌分離者は36名中75%の27名であり, そのうち1名のキャップからStaphylococcus aureusが分離され, MRSAであった. その他, キャップや手指からの分離菌種は表皮ブドウ球菌, 真菌類, その他の細菌が占めていた.キャップの使用期間と菌分離の関係は明確には解らなかったが, キャップの汚染源として使用者の手指・病院環境・医療機器などが考えられ, キャップのみならず医療従事者の頭部は汚染されているという認識をあらためて得た.本調査において, 表皮ブドウ球菌やその他の細菌がその多くを占めていた.さらに表皮ブドウ球菌などのCNSがすでにメチシリンに耐性を持ち, 院内感染の主流になりつつあるという事実を再確認した. 今後, 院内感染起因菌の変遷に伴い, 感染防止行動の基本である手洗いを徹底させるとともに, 医療従事者の衣類に関する感染防止行動指針の確立が必要と思われる.
著者
寺田 喜平 新妻 隆広 片岡 直樹 二木 芳人
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.173-177, 2000-05-18
被引用文献数
4

我国の看護学生における院内感染予防対策の現状と問題点を明らかにする目的で, 看護大学および短大140校においてアンケート調査を行った.34% (24/71校) の大学で看護学生が水痘, 流行性耳下腺炎, 麻疹, 風疹に, また2校で結核に感染していた.感染対策は既往歴やワクチン接種歴の報告が57%, 検査 (抗体, 便培養) が64%, 何もしていないが14%であった.抗体検査は93%がB型肝炎, 約30%が麻疹や水痘などに対し, また49%がツベルクリン反応を実施していた・抗体測定は感度の低いCF法などの実施例もあった.検査料金は大学の全額補助36%, 一部補助32%, 学生の全額負担28%で, 検査項目数が増加しても補助率はほぼ同じであった.ワクチンの接種勧奨は61%で行っていたが, 接種は本人まかせが56%で, 接種料金は全額補助14%, 一部補助29%であった.その補助費用は88%で大学が, 8%で大学後援会が出していた.問題点は現在の対策がB型肝炎中心で, 結核やウイルス感染に対する対策が遅れていた.また抗体測定法の選択に問題があった.検査料金やワクチン料金は少なくとも補助が必要で, またワクチン接種勧奨するだけでなぐ集団接種や場所, 時間など学生に便宜を計る必要があると考えられた.看護学生に対する院内感染防止には費用も含めた対策が必要である.
著者
高橋 年光 茂田 士郎
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.5-8, 1997-06-10 (Released:2010-07-21)
参考文献数
5

職場における作業衣等の除菌・消臭・除塵・乾燥を目的に開発された遠赤外線を用いた装置であるクリーンキャビネット (インフラクリーン) について, その除菌効果を検討した. 107~108 colony forming units (cfu) /mlに調整したEscherichia coli, Pseudomonas aeyuginosa, Staphylococcus amus (MRSA) および104~105cfu/mlに調整したCandida albicansの菌液0.1mlを滅菌した試験布に接種し, 室内およびインフラクリーン内に放置した. そのあと, 放置直後と4時間後, 8時間後に試験布に付着した菌数を定量し, その除菌効果を比較検討した. インフラクリーン内に置かれた試験布に付着した菌数は, E.coli, P. aeyuginosaおよびC.albicansが4時間後2.5×102cfu/ml以下へ, MRSAは4時間後7.5×102cfu/mlまで減少し, 8時間後には2.5×102cfu/ml以下となった. 一方, 室内に置かれた試験布に付着した菌数は8時間後においてもE.coliが1.3×103cfu/ml, P. aeruginosaが5×103cfu/ml, MRSAが7.5×103cfu/ml, C. albicansが5×102cfu/mlであった. すなわち, インフラクリーン内に4時間放置すると付着菌は102-104cfu/ml以上減少したが, 室内に放置した場合には8時間後でも10-103cfu/ml減少したにすぎない. この結果より, 遠赤外線を利用した装置であるインフラクリーンには明らかに除菌効果があることが確認できた.
著者
井原 基公 三田尾 賢 小滝 照子 重光 昌信 木村 公重
出版者
日本環境感染学会
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.15, no.4, pp.291-294, 2000-11-09
参考文献数
6

母子同室を行っていなかった母子異室期間と, 希望者に対し母子同室を行った母子同室期間での退院前新生児鼻腔からのブドウ球菌メチシリン感受性黄色ブドウ球菌 (以下MSSAと略), メチシリン耐性黄色ブドウ球菌 (以下MRSAと略), コアグラーゼ陰性ブドウ球菌 (以下CNSと略) 検出率を比較し, 母子同室が新生児のMRSA院内感染に及ぼす影響について検討した.<BR>母子異室期間 (1567例) では黄色ブドウ球菌は5.8% (MSSA5.0%, MRSA0.8%) に検出された. これに対し母子同室期間 (927例) では黄色ブドウ球菌は5.8% (MSSA5.7%, MRSA0.1%) に検出され, 母子異室期間と母子同室期間において有意差を認めなかった. 母子同室期間で母子同室実施者 (555例) では黄色ブドウ球菌は7.6% (MSSA7.4%, MRSA0.2%) に検出された. これに対して母子異室実施者 (372例) では, 黄色ブドウ球菌は7.3% (MSSA7.3%, MRSA0.0%) に検出され, 母子同室実施者と母子異室実施者で差を認めなかった.<BR>この結果から, 母子同室がMRSAを含めた黄色ブドウ球菌による新生児院内感染増加の要因とはならないことが判明した.
著者
青柴 孝宏 岩本 勇 片岡 陳正 河本 良夫 荒川 創一 守殿 貞夫
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.19-26, 1993-06-15 (Released:2010-07-21)
参考文献数
8

安価で軽量な家庭用充電式携帯掃除機を改造し, 簡易空中浮遊微生物捕獲器を製作した. 微生物捕獲方法は衝突方式を用い, 本器に使用するシャーレも考案した. 本シャーレは当捕獲器に設置して使用するだけはなく, 従来のようなスタンプ培地にも使用できる. 培地面から前面部の多孔板を金属製にしたことにより火炎滅菌が可能となり, 直ちに簡単に幾度も使用できるようになった. 本器による一致性を検討し, 0.994を示した. 従来よりよく使用されている類似の機器と捕獲率の比較を行った結果, 本器は1.994倍の良好な捕獲率を示した. また本器は空中浮遊菌だけではなく, リネン類等に付着した微生物の捕獲検査にも利用可能であり, 有用性のある機器であることが判明した.
著者
大沢 一貴 大沢 牧子 嶽本 剛平 佐藤 浩
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.22, no.4, pp.272-277, 2007-12-25 (Released:2010-07-21)
参考文献数
8

セルロース製スポンジモップ (Sモップ) の性能評価の一環として, 清拭効果を模擬汚れ使用による汚れの捕捉効率で評価し, 一方, 細菌増殖性と保水量との相関についても検討し, あわせて混糸製モップ (フラットモップ, ケンタッキーモップ) との比較検討を行った. Sモップの汚れ捕捉効率は, タルク, 蛍光クリーム, 濾紙粉末のいずれにおいてもほとんど回収残しがなく, 最も優れていた. また, 器械絞り後の保水量および室内乾燥中の保水量は, Sモップが最も少なく, これに相関して細菌の増殖性も低レベルであった. Sモップでは, 専用絞り器を使って器械絞りをし, 湿度70%以下の室内に放置すれば, 細菌増殖が起こりにくい微保水レベルに速やかに移行させることができ, 次回の清拭時に床面に細菌を持ち込まない作業が可能であった. 汚れ捕捉効率が高く乾燥に優れたSモップと専用絞り器をセットで使用することは, 環境中からの易感染宿主感染防止の点で, きわめて有効に機能することが示唆された.
著者
堤 徳正 宇田 恵美 木内 環 人見 重美
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.18, no.4, pp.404-407, 2003-10-27 (Released:2010-07-21)
参考文献数
20

Yeasts in the oral cavities of newborns with thrush can transmit to other patients through devices used for milk feeding. We examined the efficacy of boiling with a domestic microwave oven for disinfection of nipples used by patients with thrush. Nipples, used by three patients with thrush, were cleansed by nursing staff and cultured in tryptone broth with 2% glucose at 37° for seven days. Yeast grew in eight of 17 samples with cleansing and all of 15 samples without cleansing (p=0.001). Next, other nipples used were cleansed and boiled by microwave for ten minutes in a container with one liter of tap water. The nipples were left in the container for an additional 50 minutes or more, and individually cultured similarly. Yeast grew in none of 32 samples with cleansing and boiling, and in 32 of 37 samples without cleansing and boiling (p<0.0001). These findings indicate that the combination of hand cleansing and boiling in a microwave oven is an effective procedure for disinfection of nipples contaminated with yeast and that hand cleansing without boiling can significantly but insufficiently wash the organism off contaminated nipples.
著者
矢野 邦夫 浦野 美恵子 鈴木 ノブエ 橋爪 一光
出版者
日本環境感染学会
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.15, no.2, pp.178-182, 2000-05-18
参考文献数
23

近年, 国内において医療施設や高齢者施設における結核の集団感染が報告され, 結核は再興感染症として再び認識されてきた.米国においても同様で, 多剤耐性結核の報告が相次ぎ, 特にHIV感染者用住居施設, 高齢者施設, 刑務所における結核対策の重要性が指摘されている.これらを背景に, CDC (米国疾病管理センター) は数多くの結核関連ガイドラインや勧告を公開しているが, サーベイランスの基本となるツベルクリン反応陽性について日米の基準が異なっているため, 彼らの優れた資料をそのまま日本における病院感染対策に導入できない.具体的には, 日本においてツベルクリン反応は発赤の大きさによって測定されているが, CDCは硬結の測定で行うように指導しており, 発赤を測定していない.また, ブースター現象の確認の必要性が叫ばれているが, BCGを基本的な結核予防策として取り入れていない米国におけるブースター現象のデータを, そのまま日本における対策に持ち込むことはできない.今回, 我々はCDCのガイドラインおよび勧告に従ってツベルクリン反応を施行し, CDCの結核対策に従って日本の医療従事者にツベルクリン反応を施行した場合の問題点を明確にした.
著者
大毛 宏喜 竹末 芳生 横山 隆
出版者
日本環境感染学会
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.17, no.4, pp.320-324, 2002-11-26
参考文献数
23
被引用文献数
6

術後感染対策として閉鎖式ドレーンの有用性と問題点について検討を行った. 当科で開放式ドレーンをルーチンに用い, 1週間前後留置していた1992年と, 原則として閉鎖式ドレーンを用い, 排液量が少なければ48時間で抜去するとの基本方針に沿った2000年とを比較して, ドレーンの使用状況, ドレーン感染およびcolonizationの頻度, さらに分離菌を検討した. 1992年は開腹手術症例148例全例に開放式ドレーンを挿入していたのに対し, 2000年には118例中37例 (31.4%) でドレーンを使用せず, 使用した症例でも多くは閉鎖式で, 開放式ドレーンを使用したのは全体の5.1%にすぎなかった. その結果, 1992年はドレーン感染 (4.7%), colonization (22.3%) を合わせて27.0%認めたが, 2000年は合わせて14.8%と有意に減少した (p<0.05). 特に閉鎖式ではcolonizationを11.1%に認めたのみで感染例はなかった. 分離菌も外因性感染であるMRSAは7.4%から1.7%, コアグラーゼ陰性ブドウ球菌は12.2%から1.7%といずれも有意 (p<0.05) に減少した. ドレーン自体の感染減少に加え, 閉鎖式であるためにガーゼ交換が不要となり, 標準予防策を励行する意味からも, 院内感染対策として有用であったと考えられた. 留置期間は, 1992年に開放式を9.6±2.7日留置していたのに対し, 2000年は閉鎖式では4.2±1.5日, 開放式でも4.3±3.1日と短縮していた. 膵手術などでは比較的長期間ドレナージが必要であり, 半閉鎖式ドレーンで対応した. またドレーンの早期抜去により縫合不全の際の対処が懸念されるが, 1998年1月から2001年12月までの4年間に3例の縫合不全に伴う骨盤内膿瘍を経験し, いずれもCTガイド下ドレナージにより, 再手術や人工肛門造設を要することなく治療可能であった. 閉鎖式ドレーンは感染対策として有効であり, 今後は我が国でも, 閉鎖式ドレーンの利点を生かした使用が望まれる.
著者
伊藤 重彦 大江 宣春 草場 恵子 金子 裕子 藤武 隆文
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.17, no.3, pp.285-288, 2002-08-28 (Released:2010-07-21)
参考文献数
13

病院職員の鼻腔内MRSA保菌率の推移とムピロシンによる除菌効果を検討した.隔年3回の保菌調査の参加者はそれぞれ407名 (1997), 54.名 (1999), 547名 (2001) である.職種別保菌率の推移では医師9.6%, 9.0%, 6.2%, 看護師6.9%, 3.2%, 3.6%で, 医師, 看護師以外の職員保菌率は3.98 (1999), 0.8% (2001) であった, 看護師の保菌率は初回調査後に手洗いの励行および感染対策マニュアルの遵守, 徹底を図ることで有意に低下した.保菌者に対するムピロシン軟膏による除菌率は3回の調査全体で94.4% (68/71) であった.除菌効果の持続時間を検討するため, 医師保菌者7名に対して完全除菌後3ヵ月後に再調査を行ったところ再保菌者は1名 (再保菌率14.2%) であった.保菌率調査は職員の感染予防への意識を高める良い機会であるが, それを契機に感染対策マニュアルの遵守を継続的に行うことがより重要である.
著者
小松 侯子 森田 雅之 山本 道子 桜井 磐 吉田 正樹 松本 文夫 高橋 京子 三浦 香苗 関根 優子 石田 政子 辻原 佳人 国分 勝弥 高橋 孝行 白井 裕二
出版者
日本環境感染学会
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.10, no.3, pp.41-48, 1995

病院給食は, 食事療法を目的とした患者に細心の注意を払い, 安全かつ衛生的に食事を提供しなければならない. そこで医療機関における配膳車および食器類の衛生管理運営状況についてのアンケート調査を実施した. またこの調査を基に, 当院の給食用配膳車および食器類の細菌汚染調査を行った.<BR>1. アンケート調査結果から細菌調査を実施した医療機関は74%あり, その内訳は手指培養試験が21%, まな板無菌試験が21%, 厨房室内汚染菌調査が19%などであった.<BR>2.病院給食の配膳および食事介助者は病棟看護婦, 病棟婦で76%を占めていた. その時の手洗い励行率は67%, マスク着用率は15%であった.<BR>3. 当院の給食用配膳車の配膳前, 下膳後の細菌汚染調査では, 配膳前と比べて下膳後に<I>Staphylococcus aureus (S. aureus), Staphylococcus epidermidis (S. epidermidis)</I> および腸内細菌群が多く検出された.<BR>4.配膳車の天蓋, 棚, 手スリ, タイヤの細菌汚染調査で, タイヤから<I>S. aureus, S. epidermidis</I>および腸内細菌群が多く検出された. また, 配膳搬送専用エレベータ床, 配膳室床からも配膳車のタイヤと同様の菌が検出された.<BR>5.独食患者および介助必要患者の病院給食用食器, トレーからは, 下膳後に<I>S. aureus, S. epidermidis</I>, 腸内細菌群が検出された.<BR>以上, 今回の細菌汚染調査結果から, 定期的な配膳車のタイヤ汚染調査は院内の環境汚染状況を把握する一つの方法とも考えられた. また食器類は患者個人専用ではないため, 感染防止上, 使用後は十分に洗浄消毒する必要がある. さらに患者給食の配膳は病棟看護婦, 病棟婦の大部分が携わっていることから, 手洗いの励行を徹底することが改めて認識された.
著者
山本 恭子 桐村 智子 鵜飼 和浩
出版者
日本環境感染学会
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.15, no.3, pp.213-219, 2000-08-23
参考文献数
26
被引用文献数
3

強酸性電解水手洗いによる皮膚への影響を角質層表面の細胞変性と経皮水分蒸散量 (TEWL値) より検索し, 除菌効果と合わせて検討した.<BR>皮膚への影響について, 角質層表面の細胞変性をみると60秒3回の手洗いで強酸性電解水は水道水, ウェルパス<SUP>&reg;</SUP>, ヒビスクラブ<SUP>&reg;</SUP>よりも強い変性が認められたがTEWL値に変化はみられなかった.また, 強酸性電解水1回手洗いを15, 30, 60秒間で比較すると細胞変性は15秒間, 30秒間手洗いではいずれも60秒間と比較し軽度であった.しかしTEWL値は15, 30, 60秒間の手洗いでは変化は認められなかった.除菌率は15秒間手洗いで平均66.6%, 30秒間手洗いで89.5%, 60秒間手洗いで91.0%であり, 15秒間手洗いは30秒間, 60秒間手洗い群と比べ劣っていた.<BR>さらに, 臨床の場における手洗いを考慮し15秒間および30秒間手洗いを連続20回行うと, 両群とも細胞変性が認められたが, 15秒間手洗い群では48時間後, 30秒間手洗い群では72時間後に元の状態に回復した.TEWL値は30秒間手洗い20回終了直後に増加が認められたが24時間後には元の状態に回復した.<BR>以上の結果より, 強酸性電解水手洗いにおいて皮膚への影響を最小限に抑え, しかも除菌効果を得るためには30秒間の手洗いがもっとも適していると考えられた.また, 強酸性電解水手洗を頻回に行う場合には常に手荒れの可能性があり, 手荒れ予防対策を考慮する必要があろう.
著者
高良 武博 大湾 知子 加藤 種一 上原 勝子 津波 浩子 佐久川 廣美 備瀬 敏子 久田 友治 新里 敬 健山 正男 比嘉 太 佐久川 廣 草野 展周 斎藤 厚
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.19, no.2, pp.267-273, 2004-05-10 (Released:2010-07-21)
参考文献数
13
被引用文献数
5

MRSA分離患者が多かった病棟において, 看護行為前後の手指衛生行動としての手洗いと手指消毒を経時的に参与観察し, 接触伝播に対する防止対策を検討した.看護行為全体に対する直接看護行為の割合は46%で, 診療・治療の介助が16.2%, 排泄ケアが9.8%と高く, 手指衛生行動の実施率は排泄ケア前後が46.6%と最も高かった. それらの行為後では流水による手洗いが多く, 実施場所はナースステーションが多かった. 手指衛生行動の必要場面の実施率は行為前より行為後が高く, 診療・治療の介助前が12.5%, 介助後が30%, 排泄ケア前が11.1%, ケア後が55.6%であった. しかし, MRSA患者に対しては排泄ケア, 入浴介助時の手袋着用率は高いが, 取り外し後の手指衛生行動の実施率は低かった. 手指衛生行動の関連要因では, 直接看護行為後に必要な手指衛生行動の実施率は看護経験年数と正の相関を認めた. 以上の結果より, 手指衛生行動の教育・啓発活動としては, ケア前後及び手袋取り外し後の手指衛生行動の遵守強化, 連続看護行為時の手指消毒の推奨, 手洗い設備としては, 看護行為場所から手洗いシンクへの移動時の接触伝播防止として, 各病室の手洗いシンクへの石鹸やペーパータオルの設置が必要である. 今後, 手指衛生行動の評価には看護行為実践時の経時的観察が必要であり, 看護行為及び手指衛生行動を経時的かつ迅速に評価できる観察・評価表を考案した.
著者
大須賀 ゆか
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.20, no.1, pp.13-18, 2005-03-15 (Released:2010-07-21)
参考文献数
15
被引用文献数
4

2002年, CDCは新しい手指衛生に関するガイドラインが提唱したが, 擦式手指消毒薬の使用により手指衛生行動が改善した報告は少ない. そこで, 手指衛生に関する今後の課題をあきらかにするために, 擦式手指消毒薬と流水下での手指衛生行動 (実施率・方法) を比較検討した. 構成的観察法により93名の看護師を観察した結果, 仕事数が最も多い病棟では, 擦式手指消毒薬による手指衛生の割合は最も高かったが, 手指衛生実施率と手指衛生方法の得点は最も低かった. また, 擦式手指消毒薬による手指衛生は, 流水下に比して手指衛生方法の得点が低かった. 以上から, 忙しい状況では擦式手指消毒薬を使用しても手指衛生実施率の改善にはいたらず, 擦式手指消毒薬による手指衛生は流水下に比して手指衛生の質が低下するリスクがあることがあきらかになった. 擦式手指消毒薬を使用する場合, 手指衛生のトレーニングを強化する必要性があることが示唆された.
著者
伊藤 トモ子 牧 ゆかり 藤原 悦子 山本 りえ 下大迫 祐子 井上 悦子 矢部 博樹 永井 謙一 仲西 寿男 神木 照雄
出版者
日本環境感染学会
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.83-86, 1988-05-20 (Released:2010-07-21)
参考文献数
16

院内感染予防のための効果的な手指消毒法を石ケンと流水による手洗い, ベースン法および速乾性擦拭消毒剤 (塩化ベンザルコニウム・アルコールローション) で検討した.ICU病棟における排便介助後に手指細菌数が増加し, 日常看護業務で手指が細菌汚染を受けることが示唆された.石ケンと流水による手洗いでは除菌率42.5%であり, ベースン法では除菌効果を認めなかったのに対し, 塩化ベンザルコニウム・アルコールローションによる擦拭消毒では除菌率93.1%と高く, 前二者にくらべ有意に優れた除菌効果が認められた.また本剤は皮膚刺激性が少なく, 皮膚炎をおこさないことが重要である手指消毒薬としても推奨されるべき方法と考えられた.
著者
休波 茂子 一宮 朋来 割石 富美子 島田 達生 那須 勝
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.195-199, 1998-08-30 (Released:2010-07-21)
参考文献数
12

環境消毒として使用され始めているジクロロイソシアヌル酸ナトリウム (SDI) に対する殺菌効果について検討した.菌株はPseudomonas aeruginosaPAO 2001-2とMethicillin-resistantStaphylococcusaureus(MRSA) OMU 91007を用い, biofilm菌を作成して行った.SDIの対照として塩酸アルキルジアミノエチルグリシン (AEG) を使用した.P.aeruganosaに対する殺菌作用は, AEGに比べSDIのほうが強く約15分で殺菌し, MRSAに対する殺菌作用もSDIのほうが強く約30秒で殺菌し, また, 走査電子顕微鏡で各消毒薬によるP.aeruginosaおよびMRSAの菌体構造の破壊が観察された.手術室での消毒薬による減菌値は, AEGに比べSDIのほうが高く, MRSAを含む分離菌の減菌値はSDIでは100%であった.以上の結果より, SDIはbiofilm形成菌に対して優れた殺菌効果を有した.保管方法, 濃度調整などが容易であるという利点からも, 病院環境消毒に安全・有効な消毒剤であると思われる.
著者
戸田 すま子 渡部 節子 松田 智子 松田 好雄 原口 俊蔵 池田 耕三 奥田 研爾
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.231-235, 2006-12-20 (Released:2010-07-21)
参考文献数
5
被引用文献数
1

二酸化塩素 (ClO2) は安全性の高い消毒薬として古くから用いられているが, 各種微生物に対する殺菌効果を検討した系統的で詳細なデータはこれまであまり発表されていない. そこで今回我々は, 二酸化塩素 (クリーンメディカル®) を用い, その殺菌および静菌的効果の検討を行った. その結果, 二酸化塩素 (600ppm) を用いた場合, Salmonella enteritidisは5分間, Pseudomonas aeruginosa, Esckerichia coliは10分間, Serratia marcescensは15分間, Staphylococcus aureus, Candida albicansは30分間, methicillin-resistant Stphylococcus aureusは60分間の作用で, 菌数が検出限界以下になることが明らかになった. 二酸化塩素は安全性が高く, 一般的な消毒薬の一つである次亜塩素酸のような刺激臭も無いため, 病院内・介護施設等における環境・機器の消毒薬として大変有望であると考えられ, 今後医療の現場への更なる応用が期待される.
著者
渡邉 好文 名和 肇 小池 直人
出版者
Japanese Society of Environmental Infections
雑誌
環境感染 (ISSN:09183337)
巻号頁・発行日
vol.12, no.3, pp.174-176, 1997-11-28 (Released:2010-07-21)
参考文献数
5

Studies of the effectiveness of compact size ultraviolet (UV) air disinfection system against airborne bacteria were conducted in patient rooms with 3.15m×5.0m, 3.8m ceiling. The air disinfection systems were activated 24 hrs per one day. Four points of air sampling of 8 ft3 in volume were performed every one week for 3 months. No limitations were applied to incoming/outgoing of patients and medical staffs.Mean colony count of airborne organisms of air samples with UV air disinfection systems off was 4.0±1.9 CFU/ft3, and reduced to 1.4±1.0 CFU/ft3 after UV air disinfection systems on. Rates of 65% reduction of microorganisms were observed under the condition with air disinfection systems activated (p<0.01). Under existence of patients with infected wound, mean colony count of organisms was still increased, from 2 to 10 times higher, after the treatment of wounds.