著者

渡 正

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.25-38, 2007-03-20 (Released:2011-05-30)

参考文献数

28

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本稿は車椅子バスケットボールを対象として、そのスポーツとしての「固有性」と「面白さ」がどのように達成されているかを、クラス分けというルールに焦点を当て論じたものである。ルールに関心を向ける理由としては、当事者の実践を支えているのがルールであること、またルールによって個々の行為が実践として意味あるものになるためである。個々のスポーツの「面白さ」は、課せられた条件を戦略的に克服していく過程にある。そしてその「条件を課す」のがルールである。そのためクラス分けのルールが車椅子バスケットにおいて、どのように構成されているのかを考えることで、車椅子バスケットの「面白さ」・「固有性」も見えてくる。車椅子バスケットボールのクラス分けは「各人のインペアメントを持ち点とみなす」という構成的ルールである。日常において「できない」とされるものを、持ち点という形で車椅子バスケットにおける「できること」へと変換する。試合中の5人の持ち点の合計が14点を超えてはならないというクラス分けの規定は、試合において持ち点の違いという形ではあるが、コート上にいる選手の身体の平等を達成してはいないといえるのである。だがこれこそチームの持ち点構成や他のルール、さらには車椅子という「固定的な幅」をも視野に入れた車椅子バスケットの戦術性を生み出し、それに伴う面白さを作りだす。クラス分けはこの意味で、車椅子バスケット独自の「面白さ」を生むための構成的な要件であり、車椅子バスケットの「固有性」の前提を生み出しているといえることを論じる。それには、スポーツのもつ「勝ち/負け」のコード、競争という要素の存在が重要であることを指摘した。最終的には、本稿は、記録の達成や競争での勝敗を単純に否定してしまわない、つまりスポーツのもつ「勝ち/負け」というコードを中心に据えた adapted sports の可能性を指摘する。

著者

深田 忠徳

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.49-60, 2011

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本研究は、スタジアムにおけるサポーターの観戦享受に焦点を当てる。各クラブや各地域によって、サポーターの観戦享受の仕方は多様である。とりわけ、サポーターグループに所属するメンバーは、スタジアムにおいて他者との相互作用を通してサッカーを観戦している。本研究の目的は、そうしたサポーターが互いに構築する関係性に関する「相互作用」の特質性を明らかにすることである。<br> 調査対象は、アビスパ福岡のサポーターグループにおいて最も熱狂的とされる「ウルトラ・オブリ」とする。本研究では、2005~2009シーズンに開催された「アビスパ福岡」ホームゲームを対象としたフィールドワーク、「ウルトラ・オブリ」の創設者であるグループリーダーへのインタビュー調査、グループメンバーへの質問紙調査を実施した。それらの結果を踏まえ、グループの組織体制及び集団特性を抽出して、スタジアムにおけるメンバー間の相互的関係性を考察した。<br> 「ウルトラ・オブリ」の活動をより具体的に描写するために「組織を形成する基本特性」と「応援パフォーマンス」の二側面から考察した。本研究では、サポーターの応援活動に関する分析を通して、彼らが構築する「連なり」の関係性について明らかにした。それは、他者との不即不離を特徴とした相互作用の形態である。サポーターは、そうした特質的な相互作用を介した関係性を構築してサッカーを観戦している。

著者

釜崎 太

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

pp.29.2.1, (Released:2021-08-30)

参考文献数

31

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現代においては、国や自治体だけではなく、企業や地域住民にも公的な課題への貢献が期待されている。ドイツでは、非営利法人が共的セクターとなって、自治体、企業、地域住民と連携し、公的な課題に取り組む事例が見られる。本研究が対象とする非営利法人は、ドイツのVerein(フェアアイン)である。Vereinは、法体系からは「社団」と訳される。しかし、スポーツクラブを運営するVereinが公的優遇を受ける登記法人(eingetragener Verein)であり、特にブンデスリーガの関係者にとっては、市場経済に対抗しつつ公益性を担保する自治的集団として意識されていることを重視する立場から、本研究では「非営利法人」と規定している。 ドイツにおいて非営利法人が運営するスポーツクラブが急増する1960年代以降、非営利法人をひとつのセクターとしながら数多くの社会運動が展開され、対抗文化圏が形成されていく。特に空き屋占拠運動で知られるアウトノーメは、FCザンクトパウリを動かし、反商業主義と反人種主義の運動を象徴するプロサッカークラブ(を一部門とする総合型地域スポーツクラブ)を生み出す。その一方で、90年代後半、プロサッカークラブの企業化が認められたブンデスリーガにおいては、非営利法人の議決権を保護する「50+1ルール」が定められ、プロサッカークラブ(企業)によるファンの獲得が、総合型地域スポーツクラブ(非営利法人)の資金を生み出す仕組みがつくられると同時に、非営利法人を軸とする市民社会のもとで、多様な地域課題への取り組みが実現されてきた。 本研究では、SVヴェルダー・ブレーメン非営利法人理事長、1FC. ケルン合資会社社長と顧問弁護士、FCザンクトパウリ非営利法人理事への聞き取り調査をもとに、ブンデスリーガに見られる市民社会の特徴と非営利法人の機能を明らかにした。

著者

稲葉 佳奈子

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.53-67,124, 2005-03-21 (Released:2011-05-30)

参考文献数

33

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本稿は、日本のスポーツとジェンダー研究の新たな視角を提示することを目的とする。日本のスポーツとジェンダーを問題にしたいくつかの研究をとりあげ、それらがスポーツの何を問題にし、それをどのように分析し、スポーツのどこに変容の可能性を見出しているのかという点に注目しながら、これまでの議論を整理した。このとき理論的に依拠しているのは、バトラーの『ジェンダー・トラブル』[1990=1999]におけるジェンダー論である。したがって、本稿が用いるジェンダーという語には、社会的・文化的な「性」のみならず、身体レベルでの「性」が含まれる。これまでの研究によって、スポーツによる/における「男/女」の構築や、それを支えるのが異性愛主義であることなどが明らかにされてきた。それらは日本のスポーツとジェンダー研究の大きな成果である。しかし一方で、本稿がとりあげた先行研究の検討から、それらが異性愛主義の問題性をいかに認識するかという点においていくつかの課題をもっていること、それゆえに、模索されているスポーツの変容の可能性においても、ある「限界」が内包されているということが明らかになった。そうした状況の乗り越えを図るために、以下の結論を示した。変容の可能性は、異性愛主義体制において「男/女」が構築されるときの「失敗」に見出せる。したがって、今後の研究に向けて想定され、日本のスポーツとジェンダー研究におけるもう一つの視角として提示されるのは、異性愛主義体制の「内部」からの「攪乱」である。そのような視角からの理論的検討は、スポーツによる/における「『男/女』の完璧な構築」プロセスでつねにすでに起きているはずの「失敗」を、あるいはその瞬間を、そして「失敗」を生みださずにはいられない体制の非本質性を、理論的に可視化して示してみせることになる。

著者

下窪 拓也

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.41-54, 2021

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本研究は、メガスポーツイベントの招致開催がもたらす長期的な無形の影響の解明を目的とし、オリンピック競技大会の招致開催が、人々のナショナルプライドに与える影響を検証する。メガスポーツイベントの開催と開催国の人々が持つナショナルプライドとの関連はこれまでにも議論されてきたが、先行研究では、開催時期の時代背景による影響は等閑視されてきた。<br> 時代的背景から、1964 年東京オリンピックと1972 年札幌オリンピックの開催は、戦後の復興と国際社会への復帰という意味合いを強く持つため、日本人のナショナルプライドに強い影響を与えたことが想定される。本研究では、この東京オリンピック経験世代と札幌オリンピック経験世代の世代効果に着目して、大会の開催がナショナルプライドに与える長期的な影響を分析する。分析では、社会調査の二次データを用いて、東京オリンピック経験世代と札幌オリンピック経験世代の世代効果が、スポーツに関するナショナルプライド(スポーツプライド)と一般的なナショナルプライド(ジェネラルプライド)に与える影響を検証した。<br> 分析の結果は、仮説とは反して、世代効果はスポーツプライドには統計的に有意な負の影響を示し、ジェネラルプライドに対しては統計的に有意な関連を示さないことを明らかにした。オリンピック競技大会の商業主義化に伴いナショナルな表象が薄れたことで、かつての国威発揚の意味合いを強く持つ東京オリンピックや札幌オリンピックを経験した世代は、昨今のスポーツに対してもはや国への誇りを重ねなくなったのだと考えらえる。あるいは、先行研究では、1990 年代以降の日本社会の不安の蔓延に伴い、若者のスポーツプライドが高まっていることが示唆されていることから、相対的に東京オリンピックや札幌オリンピックを経験した世代のスポーツプライドが低く観測されている可能性も考えられる。最後に、本研究の限界を議論した。

著者

森田 浩之

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.37-48, 2012-03-25 (Released:2016-09-06)

参考文献数

14

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本稿は、東日本大震災後にメディアに表れたスポーツにからむ「物語(ナラティブ)」を検証し、その功罪を検討する。 「未曾有の国難」に沈む日本と被災地を、スポーツとトップアスリートが元気づける──そうした動きと思想は、まずヨーロッパでプレイするサッカー選手3人が出演するACジャパンの公共CMにみられた。「日本の強さは団結力です」「日本がひとつのチームなんです」という選手たちのせりふは何げないものに聞こえるが、そこには日本のメディアスポーツが語りつづけてきた物語が詰まっていた。 メディアが大震災と最も強く結びつけた大ニュースが、「なでしこジャパン」の愛称で知られるサッカー日本女子代表のワールドカップ優勝だった。ひとつは国家的悲劇であり、もうひとつは国民的慶事と、対照的にみえるふたつの出来事が、メディアによって強く接合された。なでしこジャパンは被災地から「元気」をもらったとされ、なでしこが世界一になったことで被災地も「元気」をもらったとされた。それらの物語はどのメディアをとっても均質的、類型的であり、東北出身の選手や東京電力に勤務したことのある選手には特別な役回りを担わせていた。しかもメディアが意図したかどうかにかかわらず、「あきらめない心」や「粘り強さ」といったなでしこジャパンの特徴とされるものは、3.11後の「日本人」に求められる心性と重なっていた。 このような均一化された物語の過剰は、「絆」ということばが3.11後のキーワードになることに加担した。被災地との「絆」がつねにあるかのように語られることで、現実には存在する非・被災地との分断が覆い隠されるおそれもある。

著者

佐伯 年詩雄

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.25-44, 2015-10-15 (Released:2016-10-07)

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2020年7月、再び東京でオリンピックが開かれる。周知のように、現代五輪は様々な欲望を刺激し、それをパワーゲームに組織する巨大な装置である。そして、「復興五輪」のキャッチフレーズに典型化されるように、このグローバルイベントには「理想と現実」、「ブランドと偽物」、「本音と建て前」が交錯している。本稿は、この東京五輪大会の「招致過程」、「招致計画」をケースにして、この状況を「虚と実」の視点で整理し、オリンピックが直面している根本問題を明らかにする。 始めに、東京五輪招致の動機と背景を取り上げ、それが石原元都知事による都の臨海副都心開発計画破綻の累積債務清算という「負のレガシー」処理であることを示す。 次に招致活動を取り上げ、五輪招致「オールジャパン」の捏造を、「広島・長崎共催五輪構想」の消滅との対比、「震災復興」の政治的利用の分析によって明らかにする。 次いで東京五輪レガシー戦略を取り上げ、新国立競技場建設問題、開催計画書におけるレガシー約束を分析し、五輪競技と市民スポーツの現実との乖離等から、レガシー戦略の失敗を指摘する。 特に、「オリンピック・レガシー戦略」は、近年提唱され、世界的にも好意的に受け取止められているものであるが、その虚実を明らかにすることによって、それは、行き詰まっている五輪大会の存在意義を再構築し、五輪イデオロギーを再建しようとするIOCのあらたなパワー戦略であることを示す。 最後に、この視点からIOCの新政策「アジェンダ2020」を取り上げ、それがIOCと現代五輪の権力保持を意図するヘゲモニー戦略であることを明らかにする。

著者

有元 健

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究

巻号頁・発行日

vol.11, pp.33-45,149, 2003

被引用文献数

5

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本稿は、「フーリガニズム」以降のカルチュラル・スタディーズにおけるサッカー研究が、サッカーと集合的アイデンティティとの関係をどのように考察しているかを概観し、そうした問題意識が西洋のクラブチームだけでなく日本におけるナショナルチームについても重要な分析の視点を提供することを論じる。レスター派を中心とするフーリガン研究との論争からカルチュラル・スタディーズのサッカー研究は、特に労働者階級のファンたちが文化的アイデンティティを構築するときの媒介としてサッカーを捉えてきた。そして彼らは、サッカーが一次的なカーニバレスクをファンに提供し、またそこで育まれる文化が資本主義社会や管理社会の対抗文化になりうるとした。カルチュラル・スタディーズはそのようなファンの自己同一化のあり方を、ブロンバーガーの「集合的イマジナリー」という概念によって説明した。これはプレースタイルが核となってファンの人々が心に抱き、それに同一化する「わがチーム」のイメージである。しかし、そうした「わがチーム」への自己同一化は、同時に複雑な人種的・国民的な包括と排除のプロセスを含んだ節合形態として認識されなければならない。つまり「集合的イマジナリー」にはすでに特定の人種的・国民的枠組みが書き込まれているのである。カルチュラル・スタディーズのサッカー研究が提示したこの視点は、日本の社会状況を分析するときにも有効である。2002年ワールドカップにおけるナショナルチームを表象するメディアは自己や他者に対するステレオタイプ化されたイメージを流通させたが、この視点にしたがえば、それによって身体的・人種的に特定化され固定化された「日本人であること」の集合的イマジナリーが構築され、ある特定の身体図式が「日本人であること」としてファン (日本国民) の文化的アイデンティティ形成に関与したのではないかと考えられる。

著者

酒本 絵梨子

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.65-77, 2012

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本研究の目的は、「共振」という概念が持つ、スポーツ独特の社会関係における「楽しさ」を理解する上での重要性を、チクセントミハイが提唱した、「流れ」=「フロー(Flow)」という概念と「引き込み現象」の概念を統合させることで、明らかにしていくことである。<br> 「引き込み現象」とは、異なった周期を持ったリズムがその周期を一致させる現象であり、自然界や人のコミュニケーションにおいて見ることができる。<br> この「引き込み現象」をクラーゲスのリズム論から見てみると、「共振」という広い概念として捉え直すことができる。亀山によれば、「共振」とは、日常の制約から脱して生命のリズミカルな脈動の中に入ることを意味し、ここに音楽やスポーツの活動でリズムに乗るときに襲う「楽しさ」の由来があるという。<br> チクセントミハイはこの「楽しさ」を「流れ」=「フロー」という概念で説明している。このフローの概念は個人的な心理的な状態を表すことでその「楽しさ」を捉えており、個人的な挑戦を超えた、集団スポーツを含んだスポーツで得られる「楽しさ」は捉えきれないという弱点を持っている。しかし、フローの概念をリズムの「共振」として捉えるならば、集団スポーツにおける「楽しさ」を「共同性の次元のフロー」として見る視点が与えられる。

著者

石原 豊一

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.59-70, 2010-03-20 (Released:2016-10-05)

参考文献数

32

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グローバル化に伴うスポーツの世界的拡大の中、野球も資本との関わりの中、北米トップ・プロリーグMLBを核とした広がりを見せている。本稿ではその拡大における周縁に位置するイスラエルに発足したプロリーグであるイスラエル野球リーグ(IBL)の観察から、スポーツのグローバル化をスポーツ労働移民という切り口から探った。 IBLの現実はプロ野球という言葉から一般に想像されるような華やいだ世界ではない。ここで展開されているのは、ひとびとが低賃金で過酷な労働を強いられている周辺の世界である。しかし、IBLの選手の姿は、搾取される低賃金労働者というイメージともすぐには結びつかない。それは、彼らが自ら望んでこの地でのプレーを選んだことに由来している。特に先進国からの選手の観察からは、本来労働であるはずのプロとしてのプレーが、一種のレジャーや社会からの逃避に変質を遂げている様さえ窺えた。 この新たなプロリーグに集った選手たちへのインタビューを通じた彼らのスポーツ労働移民としての特徴の分析は、スポーツのグローバル化が経済資本の単一的な広がりというよりは、選手個々の背景や動機が絡んだモザイク的な拡大と浸透の様相を呈している現状を示している。 従来の世界システム的観点から見たスポーツの地球的拡大の文脈においては、プロアスリートの国境を越えた移動もその要因を経済的なものに求めがちである。アスリートの移籍理由を経済的要因以外に求める研究もなされてはいるものの、本稿での事例分析の結果得られた「プロスペクト」型、「野球労働者」型、「バケーション」型、「自分探し」型というスポーツ移民の分類のうち、先進国からの「バケーション」型、「自分探し」型は従来の研究の枠組みには収まりきらないものである。このことはスポーツのグローバル化がもたらした人間の移動要因の変質という点において、今後のグローバリゼーション研究に新たな地平を開拓する可能性を持つ。

著者

高尾 将幸

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.59-70,121, 2006

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〈身体〉が権力の対象となることを、近代への転換のメルクマールとしたのは、他ならぬミシェル・フーコーの功績だった。体育・スポーツもまた、彼の指摘する規律=訓練権力の一端を、国家の制度的教育として担ってきたのだった。しかしフーコーが切り開いた〈身体〉の政治技術に関する議論は、抽象的なものに終始するのではなく、近年の政策的動向や人々の実践を踏まえたうえで再考される必要があるのではないだろうか。こうした問題意識から、本稿では「健康」とスポーツが交差する地点として高齢者の健康増進施策における事例調査を行った。健康増進施策から誕生したT会の人々は、単に健康不安に煽られ、メディアの提示する公準や理想的な「健康」観を追い求めているのではなかった。そこでは、参加者の暮らす地域の歴史性や構造的要因が存在し、それは同時に参加を規定する要因ともなっていた。また、〈身体〉に病や「老い」を生きる彼らは、同時に教室に「楽しみ」を見出していた。薄れていった共同性への郷愁、自らの〈身体〉をお互いに確認しあう場として運動教室が存在していたのである。しかし、それは同時に彼らの「隠す」という行為と表裏の関係にあった。そして、こうした人々の実践が、現在の政策的動向を支えていくことを示した。結論として、〈身体〉の政治についての視角として、フーコーの提示した「生-権力」論を敷衍させつつも、変動する政策的動向と、それを支えていく人々の歴史や関係性の記述から再考することの必要性を論じた。

著者

浅川 重俊

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.59-70, 1997-03-19 (Released:2011-05-30)

参考文献数

39

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本研究は, これまでの相撲研究において扱われることのなかった「タニマチ」をネットワークをもとに分析することによって, 相撲社会が現実的な社会全体においてどのように位置付き, どのような役割を果たしているのかを明らかにすることを目的としている。具体的な分析対象である「タニマチ」は, 相撲社会とそれを取り巻く外部の社会との間で様々な形の相互関係を媒介する存在である。そこで, 一般的な構造を持つ組織としては捉えきれないインフォーマルな集団を理解していく有効な手段であるネットワーク分析は, 相撲社会の内外で強い影響力を行使しているにもかかわらず, その位置付けが曖昧な「タニマチ」という個人を体系的に把握することを可能にしてくれる。こうして分析した「タニマチ」のネットワークの特質から, 相撲社会は「タニマチ」を介して外部社会からの政治的, 経済的な援助を受けると同時に, 外部社会の恣意的な政治的, 経済的なネットワークを隠蔽するという役割を果たしているということと, そうした役割を持つ社会的な装置として全体社会の一部を構成していることが明らかになった。

著者

ドネリー・ ピーター

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.3-22, 2015-10-15 (Released:2016-10-07)

参考文献数

35

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スポーツの当局者や政治家たちが未だに「スポーツは政治と関わりあうべきではない」と力説するのを耳にするかもしれないが、それが事実だと信じる人をみつけることは増々難しくなっている。 特にこのことは、あからさまなナショナリズムからそのイベントの経済活動まで、その全てのプロセスが非常に政治化されている国際的なスポーツイベントについてあてはまる。オリンピックのような大きなスポーツイベントの開催は、非常に多くのアクターを引き合わせる。それらは互いに異なり、時に利益を争っている。これまで大抵の研究は国際オリンピック委員会と相互に関係する「札つきたち」―様々なレベルの政府・自治体や国内/国際企業―に焦点を当ててきた。しかし、考察すべき権力軸は他にもある。本稿で私は、第1に、ヨーロッパの人間が未だに組織のほとんどの権力を保持していることを示す最近のデータを参照しながら、それに対するオリンピック・ムーブメントにおけるアジアの相対的な政治的権力について考察する。第2に、「札つきたち」が保持している高度な権力について考察する。「ソフトパワー」の手段として国際的なスポーツを利用することや、彼らによって引き起こされたオリンピック・スポーツのいくつかの問題について指摘する。第3に、学術論文ではほとんど研究されていないが、オリンピックの形態や意味に影響力をもつ、諸個人や諸集団、諸組織によって保持されている中間レベルの権力について考察する。特にここでは、どの国も大規模な国際的スポーツイベントを開催するときにはいつもサービスを提供し、時によっては雇用もされる、国際的なコンサルタントや専門家の組織に焦点を当てる。更に、間接的ではあるがしばしば予期せぬ影響力をもつ、オリンピックの批判者や抗議者たちについても考察する。

著者

栗山 靖弘

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.65-80, 2017-03-31 (Released:2017-03-24)

参考文献数

21

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高校時代の運動部活動の実績が評価されて大学に進学する人びとがいることを、我々は経験的にも認知しており、スポーツ推薦によって大学に進学するという現象は、特に珍しいものではない。しかし、スポーツ推薦による進学先がどのように決定されるのかというメカニズムに関しては、実証的に明らかにされていない部分が多い。 そこで本稿では、大学入試におけるスポーツ推薦を進路決定の仕組みのひとつと捉え、当該試験を利用した進路形成の特徴を明らかにした。具体的には、ある私立の強豪校野球部を事例とした、スポーツ推薦を利用した進学先決定のメカニズムの解明である。強豪校運動部のスポーツ推薦による大学進学は、高校と大学の指導者間の関係によって規定されており、いわば、指導者の人脈を経由した進学先の決定が行われている。このことを、野球部員と指導者へのインタビュー調査と、部員の進路先が把握可能な個票という、経験的なデータを用いて示した。 はじめに、全国の私立大学におけるスポーツ推薦入試の実施状況を、マクロ・データによって概観し、続いて事例研究から、進学先決定のメカニズムを描き出すという順序をとった。 これらの作業を通じて、強豪校運動部員の進路形成が、部活を通じて行われていることを明らかにした。そして、最後に、部活を通じた進路形成が重視される理由として、その進路形成機能自体が強豪校の存立基盤であることを示した。先行研究では、一般的な学校の運動部活動を成り立たせるのは「子どもの自主性」であるとされてきたが、強豪校を成立させる基盤については明らかにされていなかった。本稿の知見により、強豪校を成り立たせているのは、部活を通じた進路形成機能であることを主張した。

著者

渡 正

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.53-65, 2014

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本稿の目的は、スポーツ社会学が質的研究を行う上で重要だと考えられる論点を提示することにある。それは端的に言ってそのスポーツ実践がもつ固有の論理を描くべきだという点に尽きるだろう。スポーツ実践固有の論理を見つめることによって、スポーツ実践の中に研究対象の「社会的なるもの」を描くことが質的研究のダイナミクスである。だが、これまでのスポーツ社会学は、こうした「スポーツ実践固有の論理」を描くことにどこまで自覚的だったろうか。<br> かつての機能主義的なスポーツ社会学においては、「スポーツを社会に従属するもの」と想定し、全体社会の変化や特徴がスポーツにそのまま反映されるという立場をとった。ここで採用されたスポーツと社会の関係性のありようは、今なお質的研究を行おうとする際に陥りやすいものでもある。そこで、スポーツ実践固有の論理を描いた最近の研究としてフィリピンのローカルボクサーと車椅子バスケットボール実践のエスノグラフィを取り上げた。<br> 前者は、スポーツ実践とそれが存立する社会的機制を問題化し、その交差点にボクサーの日常、つまりスポーツの経験があるとする。後者は、スポーツ実践のさなかに様々な「社会なるもの(the social)」が現出するとする。つまり、スポーツの経験とは、その実践の文脈における相互行為とし て達成されるものと捉える。いずれにせよ、この二つのスポーツ実践の質的研究は、当事者たちの実践が行われるその「固有の論理」に照準し、質的な調査や分析はその把握のために用いられている。 「固有の実践の論理」を描くことを重視する立場は、スポーツをとりまく社会的事実(社会構造や規範)を外挿することでスポーツ実践を説明しないという態度でもある。徹底して相互行為の中で/中からスポーツ実践を捉え、その実践の固有の論理を描くことが、スポーツの経験を社会学することなのだろう。

著者

レス バック 有元 健

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.7-18, 2016-03-25 (Released:2017-03-24)

参考文献数

23

著者

木村 卓二

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.89-96, 2013

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オリンピック憲章の「オリンピズムの根本原則」の2に記されるように、「人間の尊厳保持に重きを置く、平和な社会を推進すること」は、オリンピズムの目的の1つである。また、環境問題は、オリンピックにとって重大な議事項目の1つとなっており、2012年ロンドン大会は、「世界初の持続可能な大会」の開催を標榜した。<br> 2010年7月、国際オリンピック委員会(IOC)は、ベトナム戦争の際に使用された枯葉剤「エージェント・オレンジ」の製造、1984年にインドで発生した世界最悪の化学工場事故「ボーパール化学工場事故」の責任など、環境問題と人道的問題の責任を問われる化学製品メーカー、ダウ・ケミカル社と、オリンピックのスポンサー契約を結んだ。これに対し、被害者、政治家、人権団体、選手という多次元のアクターが、IOCとダウ・ケミカルとの提携に反対の意を表し、抗議運動を展開した。2012年オリンピック開催都市ロンドンの市議会は、大会開会直前、ダウ・ケミカルとの契約見直しをIOCに求める動議を可決した。<br> オリンピック憲章には、「環境問題に関心を持ち、啓発・実践を通してその責任を果たす」ことが「IOCの使命と役割」として明記されている(規則2の13)。逆説的だが、IOCは、ダウ・ケミカル社との契約で数多くの抗議運動を巻き起こしたことにより、環境問題の啓発を促進した。<br> 企業には、営利活動を超えた、企業の社会的責任(CSR)が問われている。表層的な環境への配慮を示し、環境領域でのCSRの低評価を覆す、「グリーンウォッシュ」という戦略がある。CSRに照らした企業の倫理的責任の評価をIOCが蔑ろにする限り、オリンピックはグリーンウォッシュの舞台として利用され続ける可能性を有している。ダウ・ケミカルのスポンサーシップに対する世界規模の抗議運動は、IOCに対し、倫理的規範に照らしたスポンサー評価を迫っている。

著者

山本 教人

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.13-25, 1995

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本研究の目的は、大学生のライフスタイルとスポーツの活動選好の関連を検証することであった。この目的のために、1,000名の大学生を対象に質問紙法による調査が実施された。本研究を通じて得られた結果は、次に示す通りであった。1) 活動選好の類似性によってスポーツ種目の分類を行うたに、71種目 (項目) に対して因子分析を適用した。分析の結果、マリンスポーツ、ダンス、格闘型球技、スカイスポーツ、ラケットスポーツ、アウトドアスポーツ、ターゲットスポーツ、パワー型スポーツ、武道、陸上競技、野球・ソフト、持久性スポーツ、水泳競技の13のスポーツの活動選好因子が抽出された。2) 大学生のライフスタイルの構造を把握するために、41のAIO項目を因子分析にかけたところ、ファッション志向、達成志向、スポーツ志向、ボランティア志向、個性化志向、リーダー志向、ブランド志向、出世志向、調和志向、自然志向の10のライフスタイル因子が抽出された。3) スポーツ志向を除く9つのライフスタイル因子のクラスター分析を通じて、調査対象者は、ファッション重視型、生活無目的型、調和重視型、アンチブランド型、積極生活型、出世重視型の6つのタイプのライフスタイルグループに分類された。4) 6つのライフスタイルグループについて、スポーツの活動選好度を検証した結果、ライフスタイルのタイプと活動を選好するスポーツとの間には、明瞭な関連が認められた。しかも、相対立するライフスタイルを示すグループ間においては、活動選好のパターンが逆転していることが明らかとなった。

著者

高橋 豪仁

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.79-88, 2014

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「スポーツ基本法」において、法文上初めて「スポーツ権」が明記されたことは、憲法13条の幸福追求に対する国民の権利がスポーツの次元においても存在することを根拠づけるものではあるが、その保障内容については議論の余地がある。本研究では、下記の訴訟事件を、スポーツを見る側の権利の観点から検討し、この裁判の過程で問題となったプロ野球の公共性について考察を加えた。 また、こうした私設応援団の排除や応援不許可を、単に反社会的勢力の排除の一環であるという表層的な見方で説明するのではなく、その背景に存在するスタジアムにおける管理・監視システムの視点から検討する。<br> プロ野球暴力団等排除対策協議会は、2008年3月、ある私設応援団に所属する26人に排除命令、7つの応援団から構成される1団体には特別応援許可を出さないことを決定した。これに対して当該の応援団は、2008年6月、名古屋地方裁判所にNPB と12球団らを相手取り、入場券販売拒否と特別応援不許可の撤回を求める訴訟を起こした。<br> 原告らはプロ野球の公共性を根拠に「スポーツ権」を主張したが、プロ野球は営業の自由や契約自由の原則が適応される私的事業の領域であるとの理由でプロ野球の公共性は否定された。公的セクターには公共性があり、私的セクターにはそれがないとする判断であり、現在社会におけるスポーツのあり方を説明するには一面的である。また被告側の応援団や観客への関係性には自由な討論の場も公開性もなく、ハーバーマスの言う「市民的公共性」の観点から批判することができる。ここで取り上げた訴訟事件は、興行主である日本野球機構や球団が、プロシューマーである私設応援団を、データベース化と自己規律化に基づく管理によって、自らの生産活動の中に囲い込んでいるという構造を顕在化させている。

著者

高橋 豪仁

出版者

日本スポーツ社会学会

雑誌

スポーツ社会学研究 (ISSN:09192751)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.69-83,125, 2005

被引用文献数

2

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本研究では、スポーツ観戦を介して形成された同郷人的結合を検討するために、1つの事例として、関西に在住する広島東洋カープのファンの集まりである近畿カープ後援会を取り上げ、この集団の設立母体であった近畿広島県人会に言及しつつ、後援会が如何にして形成されたのかを明らかにすることを目的とする。戦後の復興期において広島と大阪の間の物流のパイプ役として近畿広島県人会は機能しており、広島県から近畿圏への労働力のスムーズな移動に貢献していた。目に見える形で広島との繋がりを意識することのできるスポーツ観戦は、広島県人会のメンバーにとって、大阪の広島県人としてのアイデンティティを確認する場であり、広島県人会の政治経済的秩序を正当化する上でも必要とされていた。大阪カープ後援会結成のための共感の共同性を作り出したものは、単なる故郷に関する共通の記憶ではなかった。それはカープによって上演されたV1の物語であり、広島から大阪に出て来て働くという共通の体験を再帰的に映し出す社会的ドラマだった。このドラマの持つ力によって、広島県人会の活動の一部であったカープの応援が、1つのアソシエーションとして県人会組織から独立し、大阪カープ後援会となったのである。後援会はその設立以来、広島県人会と同様に同郷集団的機能を有しており、後援会に所属する広島出身者は大阪で「故郷」広島を発見し、アイデンティティをそこに見出しつつも、自らを大阪に結びつけながら、自己のアイデンティティを位置化していた。しかし、一方で、1970年代後半からのカープ黄金期には、カープによって同郷的アイデンティティを持ち得ない人も入会し始めることとなった。同郷団体である広島県人会の体制を象徴的側面から支えていたスポーツ観戦・応援行動が、1つのアソシエーションとして独立した時、そこに同郷人的結合に拠らない結節が混在するようになったのである。