著者
荒川 正一
出版者
日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.161-166, 2006-02-28
参考文献数
22
被引用文献数
1
著者
岡田 牧 日下 博幸 髙木 美彩 阿部 紫織 高根 雄也 冨士 友紀乃 永井 徹
出版者
日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.23-29, 2014-01

2010年当時の国内最高気温40.9℃が記録された岐阜県多治見市における夏季の気温分布を調べるために,2010年8月に多治見市並びに愛知県春日井市の学校及び公園に計15台の気温計を設置した.月平均気温の空間分布から,盆地底に位置する多治見市中心部ほど気温の高い様子が示された,また,日最高気温35℃以上の日数(猛暑日数)と日最低気温が25℃以上の日数(熱帯夜数)についても,多治見市中心部で最も多かった.更に,日最低気温が現れやすい早朝の気温分布においても,多治見市中心部ほど気温が高かった.夜間の盆地底は冷気層の形成によりその周囲よりも低温になりやすい.しかしながら気温が下がりにくかったという結果から,多治見市の日最低気温の形成に多治見市の都市化が影響していることが推察された.
著者
大久保 篤 柴田 のり子 根口 光太郎 辻本 嘉大 橘田 重延 大石 喜仁 武井 康郎 水野 康隆 宮原 寿夫 仲居 史志
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.51, no.5, pp.363-369, 2004-05-31
参考文献数
4
被引用文献数
5

2003年10月13日に千葉県成田市と茨城県神栖町で発生した突風について,現地調査をもとに原因を推定した.突風は,強い雨の中である程度の広がりを持って一方向に向かって吹いた可能性が高かった.そして,日中にもかかわらず竜巻の目撃証言がなかった.これらから,突風の原因をダウンバーストと推定した.成田市の突風発生時の気象状況について,主にドップラーレーダーを用いて解析を行った.突風発生時はスパイラル状に組織化したエコーを伴った低気圧が,成田市付近に位置していた.そして,成田市宗吾で発生したダウンバーストは,スパイラル状エコーの通過時に発生した可能性が高かった.また,成田市赤荻で発生したダウンバーストの原因は,現地調査結果とあわせて考えることにより,低気圧の中心付近西側で発生したミソサイクロンを伴うストームによりもたらされた可能性が高いこともわかった.
著者
気象学会地球環境問題委員会 IPCC WG1国内支援事務局 林田 佐智子
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.55, no.3, pp.189-193, 2008-03-31
被引用文献数
2

IPCCへのノーベル平和賞受賞は,地球温暖化現象の理解を科学的に評価し,それが高い確率で起ることを証明できたことに対する貢献に対して与えられた.このような地球規模の現象の科学的評価は非常に困難で, IPCCでは20年にわたり多くの研究者の貢献を基礎に,その評価に大きな努力をしてきた.この意味では,その基礎にある膨大な研究成果を生み出す土壌を醸成してきた気象学会等の研究コミュニティーの貢献が大きい.ここでは,近年の温暖化研究の情勢をまとめる意味で, IPCC WG1国内支援事務局の近藤洋輝氏(第1節〜3節および第5節)と,東北大学の中澤高清氏(第4節)にIPCC第4次報告書に関わる日本コミュニティーの貢献についてまとめて頂いた.
著者
渡部 雅浩
出版者
日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.61, no.4, pp.277-279, 2014
著者
加藤 輝之
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.57, no.12, pp.917-918, 2010-12-31
著者
小西 雅子
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.47, no.2, pp.133-138, 2000-02-29
著者
森 真理子 高谷 美正
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.51, no.8, pp.567-581, 2004-08-31
参考文献数
34
被引用文献数
9

1996年から2001年にかけて,関東地方で降ひょうやダウンバーストによる被害が発生した1996年7月15日,2000年5月24日および2001年5月11日の3事例について,空港気象ドップラーレーダーや気象レーダー,高層気象観測,地上の気象データおよび被害調査等から解析を行った結果,以下のことがわかった.(1)いずれの事例も単一セル構造で,システムの中層にメソサイクロンとBWER(bounded weak-echo region),その上層にヴォールトを有しており,孤立したスーパーセルの特徴を備えていた.各事例の時間・空間スケールや擾乱の激しさの度合いは,大気の不安定度,風の鉛直シア,大気下層の収束場と密接な関連があった.(2)これらのシステムには,共通するライフサイクルがあった.始めに暖湿なS風と冷たく乾いたN風の収束領域で,南西端のエコーが発達してひょう域が生じ,それが一旦急減した後,システムは次第に発達してひょうコア(エコー強度60dBZ以上の部分)やWERが出現した.やがてシステムはNE風の領域に入り,BWERが形成された(形成期).その後システムは鉛直方向に急成長して発達期を迎え,その直後に顕著なダウンバーストが発生した.続いて上空でひょう域が拡がり成熟期となって,降ひょう被害が継続し,やがて衰退期に入りダウンバーストが発生した.この変化とともに,約18〜24分周期でひょうコアの降下や上昇の繰り返しがあった.
著者
藤部 文昭
出版者
社団法人日本気象学会
雑誌
天気 (ISSN:05460921)
巻号頁・発行日
vol.45, no.8, pp.643-653, 1998-08-31
参考文献数
19
被引用文献数
15

関東平野の内陸域で著しい高温(日最高気温≧36℃)の観測される日数が大幅に増えている実態を示し, それをもたらした要因を1961〜96年の気象官署資料等を使って検討した.猛暑日の一般風を西寄り(W型), 北寄り(N型), 弱風(C型)の3つに分け, それぞれについて日最高気温や850hPa気温の経年変化を観察した.その結果によると, 著しく高温な気団におおわれる晴天日(850hPa気温≧21℃で日照時間≧8時間)が1980年代以降に高い頻度で現れている.従って, 猛暑日数の増加, とりわけ38℃以上の極端な猛暑の頻発には総観的な要因がかかわっていると考えられる.一方, W型とC型については850hPa気温の変化を除いてもなお, 内陸域の日最高気温には明らかな経年上昇が認められ, これらの型の猛暑日数増加には都市化が影響していると推測される.