著者

中道 治久 清水 厚 下村 誠 Syarifuddin Magfira 井口 正人

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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1.はじめに 噴煙や火山灰の拡散範囲の把握にリモートセンシング技術が活用されている.例えば,桜島噴火では国交省現業レーダー(XRAIN)で噴煙が把握され(真木・他,2015), GNSSの搬送波位相データから噴煙高度推定が行われている(Ohta and Iguchi, 2015).噴煙高度10kmを超えるような噴火ではCAPILSO衛星搭載ライダーにより噴煙が把握され(Winker et al., 2012),地上のライダーネットワーク(例えば,EARLINET)にて国を超えての火山灰の広域拡散が把握されている(Ansmann et al., 2010).最近では噴火を対象に常時リモートセンシング観測が桜島を中心に行われており,昨年レーダーによる桜島と新燃岳の噴煙の観測結果を報告した(中道・他,2018).本講演では,2018年6月16日桜島南岳噴火のレーダーとライダーによる観測結果の比較と,2018年12月からの口永良部島噴火のレーダー観測結果を報告する.2.南九州の火山近傍のレーダー観測と桜島のライダー観測 エアロゾル観測によく用いられるミー散乱ライダー(以後,ライダー)は,レーザーを鉛直上向きに照射して対象物からの後方散乱光を観測する機器である.京都大学防災研究所は2014年11月末に2台のライダーを桜島島内に設置してから連続観測を実施している.また,南九州の主要な火山の近傍にXバンドマルチパラメータレーダー(以後,レーダー)を2017年8月に設置し,連続観測を実施している(中道・他,2018).現在,桜島および口永良部島についてはセクタRHIスキャンにてレーダー観測をしている.なお,桜島火山観測所にはライダーとレーダーの両方が設置されている.3.2018年6月18日桜島南岳噴火時の噴煙のレーダーとライダーの観測結果の比較 南岳山頂火口にて2018年6月16日午前7時19分に噴火が発生し,噴煙高度4700mと報告されている(気象庁HPを参照).この噴火では,火砕流が火口から南西方向に1.3 km流下した.映像から噴煙柱の下部から上部が西に風に流されてシフトしており,同時に火砕流の発生が見て取れた.レーダー反射強度分布から,噴火開始後1分内に噴煙は3,300mに達し,噴火開始後3分で5,000mに到達したことがわかった.また,同時に噴煙柱が西方向(観測所に近づく方向)へ1kmシフトしているのが確認できた.噴火開始5分後に火口直上から高度3,000mにかけて鉛直のレーダー反射強度の高まりが再度確認でき,これは2度目の噴火の噴煙に対応している.なお,噴火が短時間の間に2回あったのはディスドロメータ観測においても確認されている.ライダー観測においても噴火開始3分後に噴煙柱の西方向への移動に対応した変化が観測されており,レーザー視線方向で4.7 kmの距離に顕著な散乱ピークが見られ,レーダー反射強度の高まりと対応がよい.噴火開始8分後にはレーダー反射強度から噴煙が観測所から距離4kmのところにあると認識できたが,ライダーでは観測所から距離3.3 kmに散乱ピークが見られた.噴火開始から15分後ではレーダー反射強度に噴煙に対応する強度変化は見られなかったが,ライダーでは距離2km未満にて散乱強度の高まりが有意にあり,その高まりは時間が経過するにしたがって,距離が縮まり距離1km程度になり,20分以上継続して存在した.レーダーでは認識できないような,より微細な粒子が大気中に存在してもライダーでは検知可能であることを反映しており,火山灰が拡散して希薄になっているが,風に流されて移動していることが明らかになった.4.2018年12月以降の口永良部島噴火時の噴煙のレーダー観測結果 2018年12月18日,2019年1月17日,1月29日の噴火の噴煙に対応したレーダー反射強度の高まりを確認できた.12月28日の噴火の1分後にはレーダー反射強度から噴煙は3,000 mに上昇し,噴火開始3分後には最高噴煙高度5,000mに達したことがわかった.1月17日の噴火では,レーダー反射強度から噴火開始2分後には最高噴煙高度4,000 mに達したことがわかった.1月29日の噴火では,レーダー反射強度から噴火開始2分後に噴煙高度3,000 mに達し,5分後に4,000mに達したが,それ以上は上がらなかった.

著者

木野 佳音 阿部 彩子 大石 龍太 齋藤 冬樹 吉森 正和

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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大気中二酸化炭素濃度の増加に伴う地球温暖化が特に極域で大きく現れることは極域気温増幅としてよく知られており、南半球高緯度においては、気候モデルを用いた研究によって温暖化要因の分析がされている (Lu and Cai, 2009)。また、南極氷床コアを用いた最新の研究では、地球の軌道要素である地軸の傾きや離心率の周期変動と現地気温の変動について、詳細な位相関係の議論が行われている (Uemura et al., 2018)。そこで、本研究では気候モデルMIROCを用いて、地球軌道要素が変化したときの南半球高緯度温暖化がどのようになるか大気中二酸化炭素濃度増加の場合と比較を行い、気候フィードバックの違いを調べた。大気大循環モデルに海洋混合層モデルを結合したMIROC(Hasumi and Emori, 2004)を用いて、地軸の傾きを過去にあり得る最大値とした実験、離心率を過去にあり得る最大値でかつ近日点に冬至がくるとした実験を行い、南半球高緯度の気候変化を解析した。さらに、地表面での放射収支解析 (Lu and Cai, 2009) を行った。結果として、南極氷床が存在する南極大陸上の温暖化は、地球軌道要素が変化する場合、日射が雲に遮られない晴天域の短波放射の変化によって主に決められていた。このことは、長波放射による強い加熱が温暖化をもたらす大気中二酸化炭素濃度増加の場合と対照的だった。また、南大洋上の温暖化の定性的な季節性は、放射強制力にかかわらず共通していて、夏にほとんど温暖化がみられず、秋から冬にかけて強い温暖化がみられた。放射収支解析から、この季節性をもたらす要因は、北半球高緯度の場合と共通しており、夏に海洋に吸収されたエネルギーが 冬に大気へ放出されることであるとわかった。また、定量的には、秋から冬の温暖化の強度が異なった。これには、特に春から初夏にかけての放射強制力の違いが海氷融解に与える影響が、重要であることがわかった。今後は、大気循環や降水分布の解析も行っていく。また、海洋大循環も考慮したモデルの結果も解析する予定である。

著者

白水 智

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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江戸時代については、巷間、人と自然が優しく共存した時代であると称揚されることが多い。しかし、実際には自然の過剰利用による資源枯渇が発生するなど、必ずしも人は自然に優しく生きていたわけではない。 「御林書上帳」という史料がある。御林とは、庶民の利用に厳しい規制がかかった幕府・大名の統制林であったが、その日常的管理は、御林守などに任命された地元住民に委ねられていた。彼らは領主の指示により、森林の状況を詳細に調べ上げた報告書を作成し、「御林書上帳」として提出した。そこには、木の種類・太さ・高さ・本数などが列記されている。歴史学研究者にとっては、解読することはできるが、ひたすら退屈な史料である。しかし林学の研究者から見ると、この帳面は、今は見ることのできない何百年も前の森林状況のデータが埋もれた宝の山であり、当時の森林環境が鮮やかに復元できる素材である。長野県林業総合センターの小山泰弘氏に信濃国北部の森林について、これらの史料を利用して復元研究を行ってもらったところ、御林の多くは直径20~30センチほどのアカマツを中心とする疎林にすぎず、豊かな緑に覆われていたわけではないことが明らかとなった。一方で、同じ地域の栄村にあった「仙道御林」は、全く様相が異なっていた。そこはナラとブナが7割を占める13.5㏊の森で、幹周2丈(6m。胸高直径2mに相当)を超える樹木が56本もあった。環境省が「巨木」とする木は幹周3m以上をいうが、それに相当する目通り9尺以上の樹木は1615本もあり、まさに現代なら天然記念物級の「巨木の森」だったのである。わずか200年前の日本にこのような森があったのは驚きであるが、逆に言えば、こうした森を当たり前のように存在させたのが日本の自然だったのであり、それが失われた原因は紛れもなく人為による伐採であった。日本の自然を考えるとき、人間活動の痕跡を大きな要因として加えることの重要性を示す重要な一例といえる。 民有林に相当する林地では、当然ながら過剰な伐採は進行し、有用樹種の枯渇を招く事態となった。北信濃の秋山地区では、スギ・クロベなどの有用な針葉樹は19世紀初頭までに多くを伐り尽くしてしまい、史料には「残るのはブナ・ナラ・トチなど雑木ばかり」と、どうでもいい無用な木ばかりになってしまったかのように記されている。それまで秋山で生産されていたのは、桶・曲物など目の通った針葉樹材を材料にした器物であったからである。しかし人は窮地に陥れば知恵を働かす。今度は材料を豊富に存在する広葉樹に転換し、木鉢・コースキ(木鋤)などの木工品作りに精を出すようになった。「使えない雑木」だったものが主たる素材になったのである。こうして新たな樹種の利用方法を編み出し、窮地を脱することができたが、「人欲は限りなし」と自ら記録に記す伐採状況であったことは間違いない。 また一方、「御林書上帳」を子細に見れば、必ずしも真実を正確に書き上げたものとはいえない部分もある。歳月を経て提出された2冊の書上帳間で、樹木の本数が全く同数に揃えられているのである。森林管理の不備を問われることを恐れて、明らかに数字を調整したと見られる。書き残された古文書は、やはり「人くさい」社会の産物でもあるのである。この「人くさい」社会の営み(政治・経済・制度・心意・習俗)を明らかにするのが、歴史学の真骨頂である。そしてこの「人くささ」を前提とした古文書の内容・文言の吟味、すなわち史料批判を通じて、史料はデータとしての意味をより明確に捉えられるようになる。

著者

村田 剛志

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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日本は世界有数の火山国であり、世界の活火山の約7%が存在する。火山の噴火は時として甚大な人的・物的被害を及ぼすものであり、2014年の御嶽山や2018年の草津白根山での火山災害は記憶に新しい。火山活動を正確に把握して必要な対応を取ることは、専門家のみならず周辺地域の多くの人々にとっての重大な関心事である。噴火予測などの火山の研究は、これまでは火山物理学からのアプローチが主であったが、火山周辺に設置された伸縮計や地震計などから観測される時系列データを用いた情報学的なアプローチによって、新たな展開や可能性が見えてくると期待される。火山の観測装置から得られる時系列データは噴火と大きな関係があるが、一般にデータは複雑で、専門家にとっても分析は容易ではない。我々は火山噴火分類と火山噴火予測の二つの問題に注目した。前者の目標は、100分間の時系列データからその100分間に火山が噴火するか否かを分類することであり、また後者の目標は、100分間の時系列データから兆候を認識してその直後の60分間に火山が噴火するか否かを予測することである。前者については、畳み込みニューラルネットワーク(CNN)を時系列データに対して適用するVolNetを提案した。実際のデータを用いて火山噴火分類を行ったところ、F-scoreで90%程度の精度を達成した。また後者については、時系列データにおける時間変化を検出するためにStacked 2-Layer LSTMを用いて実験を行った結果、噴火・非噴火の2クラス平均のF値による精度で66.1%であった。また、与えられた時系列データを”Non-eruption”, “May-eruption”, “Warning”, “Critial”の4つに分類する警告システムを構築したところ、”Critial”に分類された時系列データで噴火が起こったものの割合は51.9%であった。我々は京都大学防災研究所附属火山活動研究センター長の井口正人教授の協力のもと、火山に関する最大級の規模と質の時系列データを用いた実験によって、提案手法の有効性を示した。また国内および海外での火山噴火のニュースが多い昨今において、AIを用いて噴火を予測するというテーマは社会的にも関心を集め、日本経済新聞での記事、NHK鹿児島でのローカルニュース、南日本新聞での記事、月刊誌(みずほ総合研究所「Fole」)での記事など、多くのメディアで取り上げていただいた。

著者

上村 剛史 横井 成行

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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学校教育においては,日常生活や社会の様々な事物を,教科・科目に細分化し学習している.中学や高等学校では,教科ごとに専門の教員が授業を行うが,教室での生徒は受身であることが多い.それに対して,身の回りにある事物は,色々な教科・科目の内容が混在しており,それを取り巻く様々な社会的な問題は,複雑かつ解決困難であることが多い.そのような問題に向き合うためには,対象となる事物を多角的に捉え,異分野の人たちと協力し,粘り強く取り組む力が必要である.そこで,演者らは前任校で同僚教員と協力して,中学3年から高校2年の希望者15名程度を対象にした「総合フィールド演習」という講座を2017年に立ち上げ,2年間にわたり実施した.この講座では,学習対象を「地域」と設定し,多様な参加者が「地域」を実際に歩いて観察することで,総合的に「地域」を捉えることを目的とした.担当教員は,地学,日本史,国語と異なる教科・科目の教員で構成され,できるだけ生徒と同じ目線に立って議論しながら,共に学ぶ態度を大切にした.また,あらかじめ学校内で参加者での話し合いの機会を何度も設け,そこでの提案や希望に基づいて訪問先を設定した.実際のフィールドワークは,学校近隣の品川から始まり,神事でつながる府中へと発展して計3回行った.また,夏休みを利用して大阪で2泊3日のフィールドワークも行った.例えば,大阪でのフィールドワークでは,上町台地という地形とその周辺の文化財を中心に巡りながら,1400年以上の長い歴史を持つ四天王寺を訪れた.まず四天王寺の参道から西側に見える大きな下り坂を前に,地学教員が上町台地を形成した断層運動と坂道の関係を説明する.次に,日本史教員が境内の歴史的建造物を案内しながら,安政地震津波碑の存在を紹介する.この碑は,1854年に起こった安政南海地震と安政東海地震による犠牲者の供養と災害の記憶を後世に伝えるため,町人によって四天王寺の境内に建てられたものである.実際の碑の前に行くと,生徒は日本史と国語教員と議論しながら,碑文の解読を始める.さらに,安政の地震津波については,日本史と地学の教員が先導して話が弾む.四天王寺の見学が終わると,上町台地の下り坂周辺の寺社仏閣をもう少し歩いてみようと,再び歩き始めるというような形でフィールドワークが進んでいく.このようにして,日本史で四天王寺の成り立ちを,地学で上町台地のような地形の形成を,国語では古典や漢文をというように,普段は切り分けてきた教科・科目の枠がなくなり,目の前にある事物を取り囲んでいる歴史や地形などの要素が混在していることが実感できた.また,大きな方向性は教員側で誘導しても,途中で生徒の反応を見ながら臨機応変に変更し,生徒や教員という立場を相互に変えながら,主体的で深い学びを行うことができた.

著者

萬年 一剛

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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現在、NHK総合で土曜日の午後7:30から8:15に放映されている「ブラタモリ」は、タモリと女性アナウンサーが地元の専門家とともに歩き、地域の歴史や成り立ちを解き明かしていく番組である。2008年から東京とその周辺を巡る深夜放送として始まり、2011年に日本地理学会賞を受賞したほか、現在の放映時間になった2015年以降は、国土地理院の「『測量の日』功労者」、日本地質学会表彰、地盤工学貢献賞(地盤工学会)を矢継ぎ早に受賞するなど、地球科学の専門家から高い評価を受けている。本セッションは、地球科学の専門家も満足できるエンターテイメント番組がどのようにして作られているのか、制作者の意図や工夫、出演者の経験、番組視聴者の分析など、多角的な視点から解き明かし、地球科学のアウトリーチ活動へのヒントを探ろうと企画された。以下では、参考までに私が出演した回の日程と感想を述べる。私は同番組の「箱根」(2017年4月22日本放映、以下括弧内本放映日)、「箱根関所」(同年5月13日)、「箱根の温泉」(2018年10月6日)の3回に箱根の地質の専門家として出演した。2017年放映分についていうと、協力依頼の電話が初めてあったのは2016年12月末であった。その後、翌年1月中は各所での材料集めに費やされたが、2月中頃にはおおまかなストーリーが決まり、案内人としての出演依頼がされた。3月初めには具体的なセリフが入った「構成」が示されて現地の下見が行われ、中旬に収録が行われた。収録後は、ナレーションのセリフや解説のアニメーションについて適切かどうかの問い合わせが放映の2週間前まであった。ブラタモリの制作で印象的だったのは、取材期間で様々な材料が検討・取材された上で、放送内容が専門家の意見も踏まえて決まっていく番組製作過程である。また、出演者が楽しみながら地域を回れるよう配慮しているスタッフの努力には感銘を受けた。昨今、研究者が納税者である市民に向き合い、自分の研究を説明するアウトリーチの機会が増えている。そのような研究者にとって、ブラタモリの製作過程からは、伝えられそうな内容をたくさん集める「取材力」、素材を精選し地域の本質を捉える「洞察力」、伝えるべき内容を載せるストーリーを作る「構成力」、ナレーションやアニメーションを用いた「表現力」、収録現場を明るく楽しくする「現場力」など、必要な「力」とそのあり方を学ぶことができる。一方、番組でとりあげられる専門的な内容は大幅な簡略化が行われており、専門家としてはどの辺まで許容できるか、呻吟するところとなる。講演では、私の直面した若干の具体例を紹介し、検討を加えたい。

著者

尾方 隆幸

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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ブラタモリに関するフロアからの質問を受け付けて議論する。

著者

大野 圭太郎 太田 雄策

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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Rapid understanding of the magnitude of large earthquakes and their associated fault dimensions are extremely important. Since September 2012, Geospatial Information Authority of Japan (GSI) and Tohoku University are jointly developing the GEONET real-time analysis system (REGARD). REGARD system rapidly estimates two types of coseismic fault models, which are slip distribution along the plate interface and single rectangular fault model, using permanent displacement field based on the real-time GNSS tine series. Currently, REGARD adopted the maximum likelihood approach to estimate the optimum model. The system has two points to be improved. As first point, it is difficult to estimate the quantitative uncertainty estimation of the obtained result because of the estimated result should contain both of the observation error of the real time GNSS and modeling error caused by the model settings. Understanding of such uncertainties quantitatively based on the data is important for evaluation of the result for disaster response. Second point, the problem is non-linear to estimate the single rectangular fault model in REGARD. Thus, the result strongly may depend on the initial values of the fault parameters. It is necessary to find the global minimum quickly for real-time use.Based on these backgrounds, we are developing coseismic fault model estimation system using MCMC (Markov Chain Monte Carlo methods), which is probabilistic approach based on Bayesian statistics. MCMC does not specify one maximum likelihood value, but estimates the posterior probability density function (PDF). In addition, dependency on the initial value is relatively small by searching unknown parameters over a wide range randomly. In this study, we focus on the development the algorithm to estimate the single rectangular fault model deduced from permanent coseismic displacement field in real-time. We adopted basic Metropolis Hasting method as sampler and utilized parallel tempering approach to improve the sampling efficiency. One of the challenges for using MCMC in real time is how to make search settings, such as initial value, walk distance, variance of likelihood function, and Burn-in, which are generally decided by the try and error. We suggest a method of deciding these values automatically using scaling law and original sampling flow. Other challenging issue is calculation time. In generally, the calculation cost of MCMC is problem for the real-time purpose. To improve the performance of the MCMC we adopted OpenMP for the parallelization of the computing.We applied this approach to the 2011 Tohoku-Oki earthquake, 2016 Kumamoto earthquake, and 2016 Fukushima-Oki earthquake using the actual permanent displacement time series from REGARD. In each estimations, we got 1×106 samples and obtained posterior PDF within 30 seconds. To emphasize, this algorithm could estimate the magnitude as distributions based on the data. Especially in Tohoku-Oki earthquake, obtained results clearly shows the tradeoff between the fault area and the slip amount. This result suggests that the onshore GNSS data cannot constrain them, which are extremely important factors for precise near-field tsunami forecasting.In our presentation, we will show the more detail characteristic of the algorithm. We are working on development of it for single rectangular fault model aiming at actual operation. Furthermore, we will expand this approach to not only the single rectangular fault but also the slip distribution along the plate interface.

著者

橘 省吾 田近 英一

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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Japan Geoscience Letters (JGL) は,JpGU発足時に地球惑星科学分野全体に情報を伝達する初めての媒体として創刊された.季刊誌として,これまでに15巻1号まで計55号が発行されている(2019年大会時には15巻2号が発行されている予定である). 対象,手法が多岐にわたる地球惑星科学においては,時に互いの研究の理解が難しいこともあり,分野全体で興味を持たれそうな話題を共有することを目的に,JGLでは毎号最大4本のトピックス記事を掲載してきた.分野や著者の所属機関などのバランスを考慮しながら,編集委員会でトピックスを選定し,15巻1号までに157本の記事を掲載してきた.執筆依頼を快く引き受けてくださり,限られた誌面のなかで,地球惑星科学分野の様々な話題をわかりやすく紹介してくださったすべての著者の皆様に感謝したい. これまでの15年の間に議論はされたものの実現できなかったことのひとつに,執筆いただいたトピックス記事をもとにして,一般向けの書籍を出版することがある.JGL誌面ではひとつの記事は4500文字程度で,図表が2-3枚含まれる.これに解説を加えたり,新たな成果を盛り込んだりしていただき,分量を倍にすれば,1万字となり,4-5年分の記事で新書一冊程度にはなる.地球惑星科学分野の研究最前線を一般の方に楽しんでもらう書籍として出版できれば,JpGUの広報普及活動としての新たな柱となるのではないかと考える. 国際化のために,英語版ニュースレターをつくってはどうかなどの意見もあるかもしれない.しかし,編集の現場は人手が足りず,現状では手が回らない.地球惑星科学全体をできるだけ広くフラットに見渡す意識で,編集作業に加わっていただける方がおられれば大変有難い.とはいえ,大学や研究機関が現在置かれている状況や,現在のJpGUの規模や今後の国際戦略を考えると,研究者だけで実現できることには限界がある.大学では昨今URAを導入し,大学マネジメントと研究者を繋ぐ活動の強化を進めているが,そのような仕組みをJpGUでも取り入れられないだろうか.地球惑星科学という研究コミュニティを代表するJpGUだからこそ,JGLをひとつの軸とした広報普及活動を発展させ,コミュニティ内の共通理解をさらに進め,社会とのつながりを強固にするために,そのような人材活用も考えるべきではないだろうか. JGLの15年は,我が国における地球惑星科学分野全体をまとめるコミュニティの形成と発展の15年でもある.JGLは地球惑星科学コミュニティ全体をまとめることに対し,ある程度の貢献をしてきたと編集委員会では考えているが,JpGUの財政状況などを考慮し,今年からJGLの配付は希望する会員限定となっている.JGLではこれまでアンケート調査など読者の皆様からのフィードバックを受ける機会を設けてこなかったが,本講演の場ではぜひJGLのこれまでや今後のあり方について,参加者の皆様からのご意見を頂戴したい.

著者

北本 朝展 市野 美夏

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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1. はじめに過去の書籍や文書から情報を抽出し、それを統合することで、過去の世界を復元して分析する。このような歴史研究を我々は「歴史ビッグデータ」と呼ぶ。それはこのアプローチが、現代を対象に行われる「ビッグデータ」の研究と同じ構造や同じ目的を持つため、現代ビッグデータを過去に延長していくことに意味があると考えるからである。しかしそこに立ちはだかるのがデータ構造化である。過去のドキュメントにくずし字(手書き文字)で書かれたデータから、過去の世界を計算処理で復元するための高品質データを整備するには、デジタル化から品質管理に至る長大なデータ構造化ワークフローを支援する情報基盤が必要である。しかし自動的な構造化は困難なため、人間と機械の共同作業による効率的なデータ構造化ワークフローが必要である。そこで本研究は、非構造化データ(画像・テキスト)を構造化データ(解析準備データ)に変換するワークフローを設計し、再利用かつ検証可能な人文学データセットを構築するための情報基盤を構築する。EUでは「Time Machine Flagship」(https://timemachineproject.eu/)という巨大プロジェクトが200機関以上の参加を得て立ち上がりつつある。そして、イタリアのベニスやオランダのアムステルダムなど、都市の歴史のビッグデータを集めて時空間を自由に行き来する「タイムマシン」の構築が始まっている。この動向は日本やアジアにはまだ波及していないため、本研究で構築する情報基盤は日本の拠点となってグローバルな活動と連携できる可能性がある。2. 課題過去の世界を復元するための研究はこれまでも数多く行われてきたが、歴史ビッグデータ研究は以下の点で既存のアプローチとは異なる。第一に、対象とするデータの種類である。例えば古気候研究の場合、気候に関するあらゆるデータを用いるため、書籍や文書に限らず、自然界に残された痕跡(アイスコアや年輪などのプロキシデータ)なども活用することになる。しかし歴史ビッグデータの対象はあくまで人間が残した記録に限定し、文字記録の読み解きを含めた新しいデータ構造化の研究に焦点を合わせる。第二に、対象とする分野である。単一分野の研究では、過去の世界の一部の現象のみを対象とし、それ以外の現象には注意を払わないことが多かった。例えば同じ日記を研究対象としていても、書誌データや抽出データは研究者グループを越えて共有されず、多数の研究者が同じような作業を繰り返す状況に陥ることが多かった。この状況を解決するため、歴史ビッグデータは分野横断的に活用可能な構造化ワークフローを提供し、情報共有のメリットを活用した研究を可能とする。3. データの掛け合わせと読み替え現代ビッグデータを過去に延長するには、技術の過去への延長に加えて、コンセプトや方法論の延長も重要な課題である。第一に、データの掛け合わせとは、異なるデータを重ねて意外な関係性を見出すという方法論である。その典型的な例が地図である。複数のデータを位置合わせして重畳表示することで、データから得た洞察をアクションにつなげることができる。そこで課題となるのが、APIの相互運用性や語彙の共有などである。この問題を解決するために、我々は研究グループの今後の研究課題を共有し、作業の重複を避けてお互いの強みを活かすことで、限られたリソースを最大限に活用した情報基盤を開発している。第二に、データの読み替えとは、ある目的に作られたデータを別の目的に再利用することの価値を見出す方法論である。現代ビッグデータにおいて有名な例は、車の走行データを震災時の通れる道マップに再利用するという事例であるが、同様のアイデアは歴史ビッグデータでも有用なはずはずである。例えば、人名録の変遷は気候変動の社会影響評価に使えないかなど、柔軟に発想を巡らせてデータを創造的に活用する必要がある。4. 同床異夢を越えて歴史ビッグデータ研究は、多分野を融合した研究である。もちろん人文学と理工学など文理の間には大きな違いがあるが、理工学の中でも分野による考え方の違いは決して小さくはない。こうした違いをどのように乗り越えるか。我々の基本的な考え方は、まず同床異夢であること、すなわち共同研究のメンバーが目指す個々の夢は異なることを認めた上で、なお同床であることの意義を積極的に評価するというものである。例えばデータやツールは夢が異なるものの間でも共有できるはずである。こうした共有のメリットを最大化した上で、個々の研究者は過去世界の異なる部分の復元に挑むというのが歴史ビッグデータ研究の構想である。

著者

松島 喜雄 宇津木 充 高倉 伸一 山崎 雅 畑 真紀 橋本 武志 上嶋 誠

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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阿蘇火山の地下構造を求める目的で、広帯域MT探査法による比抵抗構造調査をカルデラ内外で実施した。2015年に56測点、2016年に46測点でデータを取得し、それらの結果はHata et al. (2016,1018)で報告している。その後、それまで噴火活動により近接できなかった中岳第一火口周辺にて、2017年から2018年にかけて9測点で観測を行った。前回の報告では、中岳下から深度15km程度まで延びる円柱状の低比抵抗体が求められている。比抵抗値はもっとも低いところで1 Ω・m以下になり極めて低い。その一部は地震波トモグラフィーによって求められている低速度異常域(Sudo and kong 2001)と重なっている。また、深度15km以深のシル状地殻変動源(国土地理院、2004)や深部低周波地震(気象庁)に向かって延びているように見える。このことから、この低比抵抗体は深部のマグマ溜まりから中岳へ延びるマグマ供給系であると解釈されている。前回の解析では、深度2kmぐらいから浅部の構造が不明瞭であった。そこで、有史以来、頻繁に噴火活動を繰り返している中岳第一火口と低比抵抗体の関係を明らかにするべく、2015年のデータに第一火口周辺の9観測点を加え、あらためて3次元の比抵抗構造解析を行った。その際に、鉛直方向のグリッド形状を変更したため、地形を与え直した。インバージョンでは測定周期0.005から2380秒のうち、16周期を選択し、リモートリファレンス処理を行った4成分のMTインピーダンステンソルと2成分のティッパーベクトルを用いた。まず、インピーダンスとティッパーのエラーフロアをそれぞれ20、30%とし、RMS値の低い結果を初期値として、次にエラーフロアをそれぞれ5、10%としたイタレーションを10回行い、最もRMS値の低いものを最終結果とした。得られた結果をみると、低比抵抗体の最上部は中岳第一火口直下に位置している。また、その深度は海水準付近となり、2014年の噴出物のメルトインクルージョンの分析から推定されたマグマの深度の上限が海水準付近であること(Saito et al.,2018)と良い一致を示す。このことから、低比抵抗体は第一火口にマグマを供給する火道であると推測される。ただし、低比抵抗体の水平方向の幅は1km程とかなり厚く、火道の周囲に塩分濃度の濃い流体が存在しているのかもしれない。一方、第一火口から山腹にかけて、海水準から深度1km程度で数Ω・mの低比抵抗域が水平方向に広がっている。垂玉温泉付近の坑井のデータや、山麓での湧水の化学成分等を参考にすると、火道を中心として山体内に発達した熱水系を表しているようである。

著者

有江 賢志朗 奈良間 千之 福井 幸太郎 飯田 肇

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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福井・飯田(2012)と福井ほか(2018)は,近年の小型化かつ高性能化した観測機器を用いて,氷厚の実測と流動観測をおこない,飛騨山脈北部に分布する御前沢雪渓,内蔵助雪渓,三ノ窓雪渓,小窓雪渓,カクネ里雪渓の6つの多年性雪渓が現存氷河であることを明らかにした.北アルプス北部には,氷河調査がおこなわれていないが,氷河の可能性が高い雪崩涵養型の多年性雪渓がいくつか存在する.そこで,本研究では,7つ目の氷河の可能性が高い唐松沢雪渓の氷厚と流速をGPR観測とGNSS測量により測定し,唐松沢雪渓の氷河の可能性について検討した.その結果,唐松沢雪渓では約30mの氷厚と流動現象が確認できた.

著者

竹之内 耕 茨木 洋介 小河原 孝彦 宮島 宏 松原 誠 西澤 あずさ 青井 真 平松 良浩 中川 和之

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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1. はじめに 新潟県糸魚川ジオパークには,1990年に公開されたフォッサマグナパークと呼ばれる糸魚川-静岡構造線(以下,糸静線)断層露頭の見学公園がある.国道148号脇の駐車場から遊歩道をへて断層露頭まで徒歩約10分の行程である.2018年8月の改修にあたっては,断層露頭の拡張のほか,断層のはぎ取り展示の設置や野外解説板の新設や改修が行われた.断層露頭近くの野外解説板には,防災科学技術研究所が開設した「地震だねっと!」(地震活動や歴史地震を閲覧できるホームページ)に接続できるQRコードを表示して,断層と地震を関連付けて学習できるようにした.ここでは,高校生を対象にした,「地震だねっと!」を活用した地震と断層の学習例を紹介する.2. 地震と断層の学習例(神奈川県の私立高校)(1) 断層に至る遊歩道での学習 二つの河川の川原の岩石の色が違うことに気づき,糸静線を境に地質が異なることを説明する.古生代の岩石を観察し,年代が古いほど多くの地殻変動を受けて硬いがボロボロの性質になっていることを理解する.近づくと見えてくる断層露頭では, 西側の古生代の岩石(暗緑色~白色)と東側の新生代の岩石の色調が,縦方向の不連続線を境に明瞭に異なり,それが糸静線であることが容易に理解される.(2) フォッサマグナと地震についての解説(野外解説板による) 糸静線はフォッサマグナの西端断層であり,日本列島形成と密接な関係があること,また,断層が動く時に地震が起き,中でも大きな断層運動が起こると断層が地表まで達して活断層と呼ばれること,また,動くたびに生じた変位が積み重なって,山地などの地形が形成されていくことを説明する.(3) 「地震だねっと!」からの情報生徒が携帯するスマートフォンで「地震だねっと!」に接続し,過去10年間の糸魚川周辺で起きた地震を表示する.画像から生徒が気づく点は以下のとおりである.・感じない地震を含めると,多数の地震が起きている.・地震が起きている場所と起きていない場所がある.・線状,楕円状に集中して起こる地震がある.・内陸の地震は,深さ10kmよりも浅いところで起きている.・活断層に沿って起きている地震とそうでない地震がある.・同じ活断層帯でも,地震が起きている場所と起きていない場所がある.・糸魚川は地震が空白で,活断層がない.・歴史地震が起こった場所に地震が集中しているようにみえる. その後,5年間,1年間,30日間,一週間,24時間と震源分布図を表示させていくと,表示される地震数は減少していく.24時間の画像でも,最新の地震が表示され,人が気づかない地震が今も起こっていることに驚く生徒も多い.(4) 断層露頭 露頭全体がボロボロになっていて,岩石が壊されていることに気づく.断層角礫との隙間には,さらに破砕された細粒物質(断層ガウジ)が充填されており,指で断層ガウジを押すと凹んで固結していないことがわかる.断層ガウジには,断層の運動方向を示す条線が認められるので,断層ガウジは岩石が粉砕されてできたことが理解される.マグニチュード7前後の地震を伴う断層運動では変位量が1.5~2mとされているので,糸静線に沿う落差(東落ち6000m以上)を考えると,過去3000~4000回の断層運動が起こって,フォッサマグナが落ち込んでいったことが想像できる.また,フォッサマグナの落差が進展する過程で,断層の幅が成長していったことが理解される.3. まとめ 「地震だねっと!」で示される震源分布図は,日本列島が地震の多い場所だと視覚的に理解でき,地震と断層を結び付けて考えるための良いツールである.断層露頭観察では,地質現象の結果の観察で終わってしまう傾向にある.しかし,「地震だねっと!」の利用によって地震と断層が関連付けられることで,生徒たちが地下の断層運動をイメージすることができるようになると期待される.今後,高校生を対象に「地震だねっと!」を利用した野外観察授業の経験を増やし,地震防災学習を含めた豊富な学習例をつくっていきたい.

著者

井上 素子

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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自然系博物館は自然科学の普及をその使命のひとつとしているが,展示や普及活動においては,観光のついでに立ち寄った家族連れからセミプロまで,多くの人々を同時に満足させることが求められる.地質学や地形学を専門とする学芸員は,地球科学的な概念に対する知識と理解(以下「地球科学リテラシー」)が多様な人々を対象に,どうすれば地球科学のおもしろさを伝えることができるのか,常に試行錯誤している.日々の活動において,地球科学は他分野に比べて直接的にとらえにくい.例えば花や昆虫は直接観察しその生態を知るだけでも十分楽しめるが,岩石や露頭を目の前におもしろさを読み取ることは非常に難しい.おもしろさを感じられるようになるためには,相応な地球科学リテラシーが必要となるからである.必要とされる知識は,例えば時間軸や地史的な概念などであるが,学校教育において地球科学を体系的に学ぶ機会はほとんどない.平安時代と江戸時代のどちらが昔かを知らない人はいないが,ジュラ紀や新第三紀といわれても,ほとんどの人は「大昔」と思うだけである.また,日常生活において市民が露頭を目にする機会はほとんどなくなり,かつてたくさんいた「化石少年」や「鉱物少年」は「絶滅危惧種」となり,地質分野に対して苦手意識をもつ教員が多いという.地球科学はますます市民の日常生活から遠い存在となっている.地球科学を振興するためには,ベース層の拡大,つまり多くの市民に地球科学を身近に感じてもらい,そのおもしろさを知ってもらうことが重要である.このことは学芸員の使命であるととらえ,これまで活動してきたが,同時にその難しさも実感している.この課題をみごとにクリアしているのがブラタモリである.講演者は「♯79 秩父」「♯80 長瀞」に案内人として出演したが,ブラタモリの番組制作に携わる中で,地球科学のおもしろさを伝える上で重要となる下記の視点を再認識した.1)普段まったく地質や地形に興味のない市民の思考に即した展開をする.専門家ほど,市民が何をわからないのかがわからなくなる.インタープリター(テレビ番組においてはディレクター)の存在が必要不可欠である.2)地域に関する様々な分野の情報(自然科学・歴史・文化)を集約し,関連付け,市民生活に直結させる.自然科学は細分化されており,地域に関する様々な情報を集約・提供できる機関は少ない.地域の博物館の存在意義でもある.3)論理よりもストーリーを重視する.科学的事象を順序だてて理論的に説明をしがちであるが,おもしろさを伝えるためには,ストーリーが身近で興味の湧く内容であることの方が重要である.4)わかりやすくするために,正確性を犠牲にする勇気をもつ.「正確性の犠牲」には次のような種類がある.科学的な裏付けの責任を負うこととなる案内人としては,どこまでを許容するのか難しい選択を迫られる. ①研究の裏付けがあるが、段階を踏んで説明すると複雑なので「省略」する. ②諸説あり定説がないが、思い切ってひとつの説で説明する。 ③仮説をたてることは可能だが,研究対象とされていないので裏付ができない.②や③はできれば避けたいが,ディレクターや市民が抱く素朴な疑問のほとんどは③であり,③なくしておもしろいストーリー展開は難しい.5)科学的知識を説明するのではなく,知的に楽しむ姿を見せる.結局のところ,視聴者はタモリ氏が知的に楽しむ姿に同調しておもしろさを感じている.放映終了後好評をくださる視聴者も,案外と論理展開は覚えていないことが多かった.地球科学を楽しむ姿を見せることこそが最大のアウトリーチである.

著者

金田 義行 Haluk Ozener Nurcan Ozel Dogan Kalafat Seckin Citak 成実 高橋 高嶺 堀 宗朗 堀 真由美 阪本 Ali Pinar Asim Ozel Ahmet Yalciner Gulum Tanircan Ahmet Demirtas

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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Recent, many destructive earthquakes and tsunamis occurred around the plate boundary in the world, which are, 2004 Sumatra Earthquake/Tsunami, 2011 East Japan Earthquake/Tsunami in Japan, and so on. Along plate boundary in Turkey, the North Anatolian Fault (NAF) distributes and the large earthquakes has occurred there. The one of the events along NAF in Turkey is the 1999 Izmit Earthquake, and severe damages was brought to residents The NAF between the eastern end of Turkey and the Aegean Sea has been ruptured in turn from the both ends, and the part off Istanbul city still remains as unruptured zone. It is considered that future large event brings fatal damages not only Istanbul city but also the entire of Turkish economy.To prepare future large earthquake there, Japan and Turkey made an agreement to start a multidisciplinary research project, MarDiM SATREPS in 2003. The Project has four research groups with the following goals. Group 1 is Marmara Earthquake Source region observational research group to clarify seismicity, crustal structures and crustal displacement, and to construct a possible fault model. Group 2 focuses on scenario researches of earthquake occurrence along NAF and precise tsunami simulation in the Marmara region. Group 3 aims improvements and constructions of seismic characterizations and damage predictions based on observation researches and precise simulations. Group 4 promotes disaster educations using research result visuals and construct strategies of disaster mitigation.Group 1 constructed a fault model along NAF with some asperities and with variation on the dip. The segment boundary was also identified through the modeling and it is consistent with the past rupture pattern and fluid distribution. The NAF on the western region of Sea of Marmara has creep and the rate is nearly half of block motion based on direct seafloor observation for crustal displacement. Group 2 calculated cyclic rupture pattern along NAF using heterogeneous fault model and constructed monitoring system “SWIFT” for crustal stress field by mechanisms of many events estimated automatically. We developed tsunami calculation code to image inundation around the coastal area. Group 3 investigated ground structure through regular fine shake observation, and constructed city model of industrial region supporting Turkish economy. We simulated strong motion using ground structure, city model and fault model derived from Group 1 and made a new hazard map. Group 4 considered teaching materials for disaster prevention including Japanese animation technique based on above results of three groups. These materials are utilized for disaster mitigation in Marmara region and disaster education in Turkey.

著者

溝口 勝

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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2011年の東日本震災以来、さまざまな大学が学生を現場に連れて行き、そこから現場ニーズを拾うことの重要性を気づかせる教育プログラムを実施している。本セッションコンビーナもまた、原発事故の3か月後から福島県飯舘村に赴き、NPO法人や農家と協働で独自の農地除染法を開発し作物の試験栽培をしてきた。また、2012年から学生の現場見学会を実施して現地訪問前後における学生の意識の変化を目の当たりにしてきた。こうした経験を通して、福島の農業復興には放射能汚染地というハンデにめげずに新しい日本型農業の創設にチャレンジする若者を育成することが必要であるとの考えに至り、2018年度から【大学等の「復興知」を活用した福島イノベーション・コースト構想促進事業】(文部科学省)で「飯舘村における農業再生と風評被害払拭のための教育研究プログラム」を実施している。本セッションではこのプログラムに参加している土壌物理学会関係者に呼びかけ、現場教育やフィールド研究を通して観察された学生の意識の変化について報告してもらい、大学の社会的価値のあり方について議論する。

著者

小川 康雄 馬場 聖至

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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EPS (Earth, Planets and Space) is a peer-reviewed open access journal published on behalf of the following five societies; The Society of Geomagnetism and Earth, Planetary and Space Sciences, The Seismological Society of Japan, The Volcanological Society of Japan, The Geodetic Society of Japan, The Japanese Society for Planetary Sciences. These five societies are all society members of the Japan Geoscience Union.EPS was established in 1998 as a continuation of the two journals, the Journal of Geomagnetism and Geoelectricity (1949 to 1997) and the Journal of Physics of the Earth (1952 to 1997). In 2014 we started open access publication under the SpringerOpen platform. Open Access publication successfully shortened the publication time, increased visibility of the journal and widened its international readership. We publish average of 190 papers per year and half of the authors are from overseas. One of the qualification indices of the journal, impact factor (IF), is continuously increasing from 1.328 (2014) to 2.773 (2017) and it will also go over 2.6 in 2018. The increasing IF is supported both by increase of highly cited papers and by decrease of uncited papers, suggesting the success of quality control by the editorial board and possibly increasing of the visibility via open access.The scope of EPS covers Earth and Planetary Sciences, particularly geomagnetism, aeronomy, space science, seismology, volcanology, geodesy, and planetary science. The EPS share common scopes as well as a common journal platform with PEPS (Progress in Earth and Planetary Science). In contrast to PEPS, which emphasizes review papers, EPS is characterized by the following article types: (1) “Express Letter” which aims at fast publications, (2) “Technical reports“, which describe technical developments for scientific researches and (3) “Frontier Letters” for leading edge researches only with the invitation from the editor in chief. EPS promotes topical article collections (what we call special issues) on the first results of geoscientific events (earthquakes and volcanic eruptions) and scientific missions (satellite missions). EPS has been recently successful in attractive special issues. Aiming at fast and qualified review system, we have expanded editorial board members internationally since 2017. Now we have currently 50 regular editors (including 22 oversea editors). The oversea editors are 10 from Europe, 3 from North America, 5 from Asia, and 3 from Oceania.As part of the promotion of the journal we have four annual awards to recognize authors and reviewers: (1) EPS Excellent paper awards, (2) EPS Young researcher award, (3) Highlighted Paper Awards and (4) Excellent Paper Awards. From 2018, EPS has strengthened ties with JpGU. EPS has started collaborative advertisement activities at major domestic and international academic meetings, like JpGU, AGU, EGU and AOGS. EPS has updated the APC (Article Processing Charge) in September 2018 for sustainable operations of the journal.

著者

大坪 誠 大橋 聖和 尾方 隆幸 柴田 伊廣

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

著者

北本 朝展 絹谷 弘子

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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1. JDARNの設立と経緯Japan Data Repository Network (JDARN)とは、日本のデータリポジトリを対象として、世界の最新動向を共有しながら、信頼性を向上させるための取り組みを進める、コミュニティ活動である。その源流は、ジャパンリンクセンター(JaLC)が2014年10月から2015年9月にかけておこなった「研究データへのDOI登録実験プロジェクト」にある。このプロジェクトは、研究データに関する専門家が分野を越えて集まったという点では日本初とも言える画期的な場となった。この活動を引き継ぐものとして研究データ利活用協議会が2016年6月に設立され、その後いくつかの小委員会が提案されることとなった。その一つとして2017年10月に我々が立ち上げたのが「国内の分野リポジトリ関係者のネットワーク構築」小委員会である。2018年10月からは、より多くの分野と関係者を対象とするために「ジャパン・データリポジトリ・ネットワーク(Japan DAta Repository Network : JDARN)」と名称を変更した。JDARNはデータリポジトリに関する動向を共有することが目的の一つであるが、中でも焦点となっているのがデータリポジトリの信頼性という問題である。研究データの生産者がデータを外部サービスに預ける際に、どこに預けるべきかを意思決定する基準として、データリポジトリの信頼性は重要な役割を果たす。そうした信頼性を示す基準の一つにCoreTrustSeal (CTS)がある。CTSはデータリポジトリに関する国際的な認証の一つであり、2019年2月現在で140あまりのデータリポジトリが認証を受けているが、日本ではまだ認証を受けているケースが少ない。CTSの認証が日本では少ない理由を探るため、2017年12月にセミナー「信頼できるデータリポジトリ〜CoreTrustSeal認証に関する実践的情報共有の場〜」を主催し、日本の有力なデータリポジトリがCTSの要求要件を用いて自己評価(self-assessment)してみる試みを行った。その結果、CTSの背景となる考え方がわからないとCTSによる自己評価も難しいことが判明した。そこでまずCTSを理解するための資料の作成を開始し、これが小委員会の主要な活動となった。そしてさらに議論を重ねた結果、CTSありきでなく利活用の側面も考慮したデータリポジトリのガイドラインを作成する課題に活動がシフトしていった。2. データリポジトリのガイドライン現在作成中のデータリポジトリガイドラインは、基本的にCTSの要求要件(16項目)を参考にしつつ、CTSを直訳するのではなくJDARNが独自に構成を提案するものである。このようにCTSを再考するきっかけとなったのが、バイオサイエンスデータベースセンター(NBDC)の八塚茂氏によるCTSのアイテム単位の整理である。CTSの審査過程では、様々なドキュメントを用意しそれを公開していることが透明性の一つの証拠となる。そこでCTSを実際に獲得したデータリポジトリの申請書を分析し、そこで言及されているドキュメントの種類を整理することで、CTSに必要なドキュメントを準備するという次のアクションがわかりやすくなると考えた。CTSの抽象的な項目を具体的なヒト・モノなどに落とし込むことで、より理解しやすいガイドラインを作れる可能性が生まれたのである。しかしドキュメントの整理に比べると、データリポジトリに関わる人に関する項目の整理はより困難である。データリポジトリではどんな職務が必要なのか、それを担うのは誰なのか。しかも職務については、その職務を専門家として何と呼ぶかという名称の問題もある。データ専門家として近年提唱される職名には、データライブラリアン、データキュレーター、データサイエンティスト、データエンジニアなどがあり、その意味も人によって異なる。これらの職務の概念を整理し、それらの長期的なキャリアパスを示すこと、それができければデータリポジトリを基盤としたオープンサイエンスの展開はおぼつかない。こうした問題についてはまだ確固たるモデルがあるとは言えず、我々は現在も議論を続けている。3. 今後の展開JDARNは設立以来、毎月1回ほどの会合を開きながら活発な議論を交わしてきた。そうした議論に参加するデータリポジトリの数が増えれば、日本のデータリポジトリの品質を高め、世界の中での存在感も高め、オープンサイエンスのための基盤としての価値も向上するであろう。そのためにはデータリポジトリが研究に不可欠な存在となる必要がある。データリポジトリというデータのコンテナとしての信頼性・持続性の向上がCTSの焦点であるが、それに加えてデータの統合、分析、可視化、社会実装などコンテンツの利活用に向けた多様な専門家も必要になる。これを単独で担える組織は限られるため、データリポジトリ間のコラボレーションも重要な課題であり、そこにデータリポジトリのネットワークが活きてくると考えている。

著者

萬年 一剛

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

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地球科学のアウトリーチとはどのような営みなのか議論をする。