著者
シリヌット クーチャルーンパイブーン
出版者
北海道社会学会
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.1-20, 2015 (Released:2016-07-02)
参考文献数
25

タイにおいて,1970年代に入ると,学生たちは各地の民主化と共に,政治的 民主化への熱情を高め,自国の問題に対する意識を持ち始めた。そして,日本 のタイに対する帝国主義的な行動も注目されることとなった。本稿では,日本 に反抗する気持ちが高揚していた1972年に発生した「野口キック・ボクシン グ・ジム事件」と「日本製品不買運動」を新聞記事の分析及び運動参加者の語 りを通じて,考察を進めてきた。その際,本稿では,運動の発生の背景や運動 の発展,成否に関わる要因など,様々な観点から考察を行った。 その結果,「野口キック・ボクシング・ジム事件」は「日本製品不買運動」の 前哨戦として位置付けることができ,ともに新聞のセンセーショナリズムの影 響を一つの背景として,運動参加者を動員して行われたことが分かった。「野口 キック・ボクシング・ジム事件」は日本主義的消費文化流入に対する反抗によっ て発生したと考えられる。一方,「日本製品不買運動」は,日本のタイに対する 経済侵略をはじめ,様々な不安及び不満が重要な要因であったが,日本の投資 家との相互作用的な関係を持つ軍事独裁政権に対する不満が日本に転移して表 現されたと考えられる。そして,運動を展開する際に,ネットワーク,人的資 源,知識的資源など,様々な資源が運動の成功に貢献した。これらの資源は, タイにおける民主化運動,学生運動の基盤作り,となったと考えられる。
著者
猪瀬 優理
出版者
北海道社会学会
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.23, pp.1-18, 2010-06-16 (Released:2013-02-28)
参考文献数
23

現代日本では,若者の性行動・性意識に変化が生じており,これを「乱れ」として懸念する声も強い。しかし,若者の意識をより実質的に理解するには「乱れ」という否定的な解釈だけでは不十分である。若者たちが自分自身やその周囲の人びととのかかわりの中で形成する性意識の文化的背景を知る必要がある。本稿は思春期にあたる中学生,高学生(以下,中高生)の月経観・射精観に着目してこの問題に取り組む。射精に関する先行研究は月経に比して少ないため,射精観に関する議論は意義がある。 北海道の都市における中高生を対象とした調査票調査とインタビュー調査をもとにして,⑴射精に対するイメージが月経より希薄であること,⑵月経/射精と生殖の結びが漠然としたものである可能性,⑶射精が罪悪感・羞恥心を伴うものであること,⑷射精経験が月経経験よりも公的に語られにくいものであること,を明らかにした。 この背景には,⑴性的欲望や性的欲求について公的に語ることに対するタブー視が根強く,特に子どもに対して顕著であること,⑵女性の身体は特別なケアが必要なものとみなすが,男性の身体には特別なケアの必要を認めないこと,⑶生殖とのつながりについて特に女性の身体を重視する文化があること,⑷性的欲求や性的欲望が主にポルノグラフィとして語られる文化があること,が挙げられる。射精はその現象の性質から性的欲求との関わりが強いために,公的に語られにくいことが指摘できる。
著者
藤田 英典
出版者
北海道社会学会
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.1-33, 1991

「学校の荒廃」「教育の病理」が言われるようになって一五年ほどになる。この間、さまざまの診断がくだされ、処方箋が提示され、改革の努力がなされてきた。しかし、問題状況は依然として続いている。〈問題〉は解消されるのでなく、むしろ〈問題〉に対処するための制度づくり・組織づくりがなされている。なぜか。それは〈問題〉が構造的基盤をもっているからであろう。本稿では、その構造的特質について、〈分節型社会〉〈学校化社会〉〈情報化社会〉〈クロスオーバー型趣味縁社会〉と言った観点から社会学的に考察する。
著者
坂無 淳
出版者
北海道社会学会
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.19-36, 2007-06-10 (Released:2009-11-16)
参考文献数
25

本論文ではハラスメントと大学研究室の構造の関係を北海道大学の大学院生へのインタビュー調査から考える。大学研究室の構造には固定メンバーが長時間すごす閉鎖的な特徴があり,上下の関係としては研究室の権力がトップの教員に集中している。またジェンダーの関係として,ホモソーシャルな構造がみられる。具体的には,女性に対して(1)男性から女性への性的なジョーク,(2)少数派である女性が男性院生の友人を作りにくい状況,(3)研究が女性には向いて吟ないという偏見,(4)少数者である女性は会話の選択を強いられるという4点があり,同性愛に対しては同性愛ジョークがある。一方で,研究室では少数である女性院生の抵抗の戦略をみることもできた。上記のような閉鎖的でホモソーシャルな構造が大学研究室にできやすいようであるが,権力が集中する教員,また院生においても男性が多い。そこでは教員や多数派である男性院生に都合の良いように研究室の慣習がつくられ,下位で少数の女性院生が不利益を強いられることが多い。インタビューと『学生生活実態調査』からは「普通」の研究室にもハラスメントの潜在例は多く,大学の対応システムにのらない例も多い。また閉鎖的で教員の権力が強い,ホモソーシャルな構造のもとで,ハラスメントは温存される可能性が高いと考えられる。
著者
猪瀬 優理
出版者
Hokkaido Sociological Association
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.23, pp.1-18, 2010

現代日本では,若者の性行動・性意識に変化が生じており,これを「乱れ」として懸念する声も強い。しかし,若者の意識をより実質的に理解するには「乱れ」という否定的な解釈だけでは不十分である。若者たちが自分自身やその周囲の人びととのかかわりの中で形成する性意識の文化的背景を知る必要がある。本稿は思春期にあたる中学生,高学生(以下,中高生)の月経観・射精観に着目してこの問題に取り組む。射精に関する先行研究は月経に比して少ないため,射精観に関する議論は意義がある。<br> 北海道の都市における中高生を対象とした調査票調査とインタビュー調査をもとにして,⑴射精に対するイメージが月経より希薄であること,⑵月経/射精と生殖の結びが漠然としたものである可能性,⑶射精が罪悪感・羞恥心を伴うものであること,⑷射精経験が月経経験よりも公的に語られにくいものであること,を明らかにした。<br> この背景には,⑴性的欲望や性的欲求について公的に語ることに対するタブー視が根強く,特に子どもに対して顕著であること,⑵女性の身体は特別なケアが必要なものとみなすが,男性の身体には特別なケアの必要を認めないこと,⑶生殖とのつながりについて特に女性の身体を重視する文化があること,⑷性的欲求や性的欲望が主にポルノグラフィとして語られる文化があること,が挙げられる。射精はその現象の性質から性的欲求との関わりが強いために,公的に語られにくいことが指摘できる。
著者
櫻井 義秀
出版者
北海道社会学会
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.1-19, 2004-06-18 (Released:2009-11-16)
参考文献数
33
被引用文献数
1

1995年のオウム真理教事件以降,カルト問題が初めて日本の主要な社会問題になったが,新世紀に入り,アフガン戦争,2002年の北朝鮮による拉致問題,2003年のイラク戦争という大事件が相次ぎ,カルト問題はメディア報道から消えた。しかし,カルト問題の当事者(加害者としての教団,被害者としての信者や一般市民)や研究者にとってこの問題は終わっていない。カルト問題の多面性・複雑性は,まだ理論的にも十分検討されていない。本稿では,カルトという用語の由来と用法を歴史的に概観し,次いで,ミクロ,メゾ,マクロの社会領域ごとのカルト論を批判的に検討した上で,新たな課題を発見したい。ミクロレベルでは,1)宗教社会学の入信・回心・脱会論と,2)反カルト運動が展開する洗脳,マインド・コントロール論の論争を分析する。メゾレベルでは,1)世俗社会と激しく葛藤するカルト運動がどのように組織論として位置づけられるかをみたうえで,2)反カルト運動によりカルトの実体化が進められたという構築主義的な分析を検討する。マクロレベルでは,1)異文化の流入を阻止するために自文化を再活性化しようとしたカーゴ・カルト運動と,2)グローバリズムの中で文化が相対化・多元化してくることに抗う一つの文化ナショナリズムとして反カルト運動があるという議論を批判的に検討する。今後の課題としては,カルト問題を通して明確化される社会秩序や公共性の構築という議論を提示したい。
著者
坂無 淳
出版者
北海道社会学会
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.20, pp.19-36, 2007-06-10

本論文ではハラスメントと大学研究室の構造の関係を北海道大学の大学院生へのインタビュー調査から考える。大学研究室の構造には固定メンバーが長時間すごす閉鎖的な特徴があり,上下の関係としては研究室の権力がトップの教員に集中している。またジェンダーの関係として,ホモソーシャルな構造がみられる。具体的には,女性に対して(1)男性から女性への性的なジョーク,(2)少数派である女性が男性院生の友人を作りにくい状況,(3)研究が女性には向いて吟ないという偏見,(4)少数者である女性は会話の選択を強いられるという4点があり,同性愛に対しては同性愛ジョークがある。一方で,研究室では少数である女性院生の抵抗の戦略をみることもできた。<BR>上記のような閉鎖的でホモソーシャルな構造が大学研究室にできやすいようであるが,権力が集中する教員,また院生においても男性が多い。そこでは教員や多数派である男性院生に都合の良いように研究室の慣習がつくられ,下位で少数の女性院生が不利益を強いられることが多い。インタビューと『学生生活実態調査』からは「普通」の研究室にもハラスメントの潜在例は多く,大学の対応システムにのらない例も多い。また閉鎖的で教員の権力が強い,ホモソーシャルな構造のもとで,ハラスメントは温存される可能性が高いと考えられる。
著者
亀野 淳
出版者
Hokkaido Sociological Association
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.1-15, 2005

本稿は日本的雇用システムの変化が若年雇用や学歴・学校歴に及ぼす影響について考察したものである。<BR>日本的雇用システムの変化は,そのメリットを否定したわけではなく,むしろメリットを維持するための修正とみるべきである。変化の方向性としては,新規学卒者の採用人数の絞込み,遅い選抜方法の見直し,人材育成における対象者の絞込みや自己啓発への期待などがあげられる。新規学卒者の採用人数の絞込みは,単純に若年者の雇用環境の悪化だけではなく学歴や学校歴による格差が大きくなると見込まれる。また遅い選抜方法の見直しは,選考基準として学校歴がより重視される傾向になると見込まれる。さらに人材育成における対象者の絞込みや自己啓発への期待は,ビジネススクールなどの専門職大学院の対する社会的ニーズは高まると予想されるが,大卒者の相対的地位の低下を招き新たな若年者の雇用問題を発生させるおそれもある。<BR>このように日本的雇用システムの変化は,若年者の雇用環境の悪化や学歴・学校歴による格差を拡大させるおそれがある。したがって今後は正規社員と非正規社員の処遇格差の是正や非正規社員に対する人材育成やマネジメントの必要性が高まる。
著者
山下 玲子
出版者
北海道社会学会
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.107-118, 2002-06-29

本稿は,岩見沢市教育委員会平成13年度男女共同参画講座「ビデオであそぶジェンダーの世界」の一講座「『アニメとジェンダー』~変わる?アニメの世界」(平成14年2月27日開催)の講演内容をもとに,加筆修正したものである。
著者
古口 真澄
出版者
Hokkaido Sociological Association
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.25, pp.1-20, 2012

孫の養育責任を担う祖父母の事例を通し,「家」制度の持続・変容面がどのように表れているかについて,先駆的に考察を試みた。家族の段階的推移として家族縮小期,家族再構築期,家族再縮小期を設定しているが,分析の中核は,祖父母が主に孫の養育にかかわる家族再構築期である。<br> 家族縮小期では,(1)子世代(長男)の結婚年齢が早いと,親世代(祖父母)の方に,夫婦家族規範意識が強くみられていた。<br> 家族再構築期には,(2)明治民法の「家」制度的要素が,親権問題では払拭されている。(3)「直系家族」的であるという「縦」の系譜・「父子継承ライン」は,祖父母の中に現在でも根強く維持されている。その内実を精査すると,祖父(父)―息子―孫息子という継承ラインではなく,祖母(母)―息子,祖母―孫息子というように,祖母が認知する「子の可愛さ」と「継承意識」が二重になり直系家族の「連続性」が強化されていた。(4)「家」制度の持続面と変容面から,孫息子と孫娘の養育責任を担う父方祖母には,父系血統の存続へのこだわりが表出しやすいと捉えることができる。<br> 家族再縮小期では,(5)「1960年代生まれには,結婚時の核家族化,中途同居の傾向がみられ,なおかつ同居にもっとも強く働いているのは,夫の続柄(長男)と持家の相続という伝統的な要因である」ということが確認された。本稿からは,長男の転職による近居が,祖父母の「継承意識」を強めていたと考えられる。
著者
蓮池 穣
出版者
北海道社会学会
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.83-98, 1997

戦後の北海道民の投票行動は,国政選挙についてみても,全国の平均値から大きくずれていた。自民党と社会党への投票がほぼ拮抗し,さらにこの二政党への投票が,全投票のなかできわめて大きな割合を占めていた。特に社会党の得票率では,1958年以降全国的に大きく下降したのに対し,北海道での下降は目立つほどのものではなかった。このため北海道は,「最後の社会党王国」ともいわれた。<BR>北海道に在住する大学関係者による投票行動調査は,1953年から断続的ながら続けられてきた。これらの調査では,それぞれ大なり小なりに,なぜ北海道が「社会党王国」であり続けているのかが,問題関心として共有されてきたといえる。1970年以降,コンピュータの利用も含めての調査技術の発達に加え,本州各地域での調査も活発に行われるようになり,「北海道の特殊性」もかなり具体的に検証が可能になったといえる。<BR>この課題のためには,自民,社会両党の支持者の政治的意見,所属団体,投票政党とその変動,支持の強さ,生活満足度,拒否政党などについて,多面的かつ継続的な調査・分析が必要であった。また,調査結果の解釈では,論者によって異なるところもあろう。筆者は,この「北海道の特異性」を,北海道における政党と政党支持者のかかわりのゆるさ(ルーズなかかわり)から説明した。これは,北海道における社会関係の特性ともかかわっていよう。
著者
シリヌット クーチャルーンパイブーン
出版者
北海道社会学会
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.1-20, 2015

タイにおいて,1970年代に入ると,学生たちは各地の民主化と共に,政治的民主化への熱情を高め,自国の問題に対する意識を持ち始めた。そして,日本のタイに対する帝国主義的な行動も注目されることとなった。本稿では,日本に反抗する気持ちが高揚していた1972年に発生した「野口キック・ボクシング・ジム事件」と「日本製品不買運動」を新聞記事の分析及び運動参加者の語りを通じて,考察を進めてきた。その際,本稿では,運動の発生の背景や運動の発展,成否に関わる要因など,様々な観点から考察を行った。その結果,「野口キック・ボクシング・ジム事件」は「日本製品不買運動」の前哨戦として位置付けることができ,ともに新聞のセンセーショナリズムの影響を一つの背景として,運動参加者を動員して行われたことが分かった。「野口キック・ボクシング・ジム事件」は日本主義的消費文化流入に対する反抗によって発生したと考えられる。一方,「日本製品不買運動」は,日本のタイに対する経済侵略をはじめ,様々な不安及び不満が重要な要因であったが,日本の投資家との相互作用的な関係を持つ軍事独裁政権に対する不満が日本に転移して表現されたと考えられる。そして,運動を展開する際に,ネットワーク,人的資源,知識的資源など,様々な資源が運動の成功に貢献した。これらの資源は,タイにおける民主化運動,学生運動の基盤作り,となったと考えられる。
著者
李 賢京
出版者
北海道社会学会
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.23, pp.77-99, 2010-06-16 (Released:2013-02-28)
参考文献数
50

本稿の目的は,海外における日系新宗教信者の信仰深化過程を考察することである。多くの先行研究では,日系移民社会内における日系人の信仰継承が注目されてきた。だが,本稿では,日系移民社会内ではなく,過去に日本によって植民地支配された韓国における,韓国人信者の信仰継承に焦点を当てる。 第2次世界大戦後,多くの日本の宗教教団は朝鮮半島から撤退していったが,天理教は韓国人信者たちによって存続され,現在まで受け継がれている。本稿では,天理教の「3世信者」のライフヒストリーに基づき,彼らの信仰における深化過程を明らかにした。特に本稿では,「日常」あるいは「非日常」における「教団内他者」・「教団外他者」との関わり・相互行為・相互活動が,「3世信者」の信仰に,どのような影響を与えているのかについて分析し,韓国に特徴的な日系新宗教信者の信仰深化過程を明らかにした。 韓国天理教の「3世信者」における信仰の深化過程への考察から,以下の2点の知見が得られた。⑴韓国は日本植民地経験に起因する反日感情が強く(反日感情を現しているのが日系宗教に対する「似而非宗教」「倭色宗教」という呼称である),そうした感情を持つ「教団外他者」は,「3世信者」の信仰生活の「弱化」に強く影響を与えていた。⑵「教団内他者」である同輩の信者と,親の寛容な宗教教育態度は,「3世信者」の信仰の維持および深化に影響を与えていた。
著者
盛山 和夫
出版者
北海道社会学会
雑誌
現代社会学研究 (ISSN:09151214)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.1-37, 1992-04-15 (Released:2009-11-16)
参考文献数
30
被引用文献数
4

階級理論は、マルクス主義的であるかそうでないかを問わず、階層理論とともに、危機を迎えているが、この危機を何とか打開しようとする試みも少なくない。そうした中で、その基本的着想がライトによって踏襲されているレーマーの『搾取と階級の一般理論』は、搾取概念の再検討にまでさかのぼって階級理論の再定式化をめざしたという点で、注目すべきものである。本稿は階級理論において搾取概念が占める位置を考察して明確にしたのち、レーマーとライトの新しい搾取概念を検討している。古典的な搾取理論は、「本来帰属すべき価値の不当な奪取」という観念に基礎をおいているのに対して、レーマーらのそれは「仮想的状態と比べた場合の格差」に基礎をおいてをり、限りなくネオ・ウェーバリアンの搾取概念に近くなっている。このため、具体的にいかなる社会集団が搾取―被搾取の関係にあるかを同定する能力に欠ける。それ以外の点も含めて、新しい搾取理論は今日の階級理論の危機を救うものとはいい難い。