著者

シリヌット クーチャルーンパイブーン

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.1-20, 2015 (Released:2016-07-02)

参考文献数

25

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タイにおいて,1970年代に入ると,学生たちは各地の民主化と共に,政治的 民主化への熱情を高め,自国の問題に対する意識を持ち始めた。そして,日本 のタイに対する帝国主義的な行動も注目されることとなった。本稿では,日本 に反抗する気持ちが高揚していた1972年に発生した「野口キック・ボクシン グ・ジム事件」と「日本製品不買運動」を新聞記事の分析及び運動参加者の語 りを通じて,考察を進めてきた。その際,本稿では,運動の発生の背景や運動 の発展,成否に関わる要因など,様々な観点から考察を行った。 その結果,「野口キック・ボクシング・ジム事件」は「日本製品不買運動」の 前哨戦として位置付けることができ,ともに新聞のセンセーショナリズムの影 響を一つの背景として,運動参加者を動員して行われたことが分かった。「野口 キック・ボクシング・ジム事件」は日本主義的消費文化流入に対する反抗によっ て発生したと考えられる。一方,「日本製品不買運動」は,日本のタイに対する 経済侵略をはじめ,様々な不安及び不満が重要な要因であったが,日本の投資 家との相互作用的な関係を持つ軍事独裁政権に対する不満が日本に転移して表 現されたと考えられる。そして,運動を展開する際に,ネットワーク,人的資 源,知識的資源など,様々な資源が運動の成功に貢献した。これらの資源は, タイにおける民主化運動,学生運動の基盤作り,となったと考えられる。

著者

猪瀬 優理

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.1-18, 2010-06-16 (Released:2013-02-28)

参考文献数

23

被引用文献数

4 1

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現代日本では,若者の性行動・性意識に変化が生じており,これを「乱れ」として懸念する声も強い。しかし,若者の意識をより実質的に理解するには「乱れ」という否定的な解釈だけでは不十分である。若者たちが自分自身やその周囲の人びととのかかわりの中で形成する性意識の文化的背景を知る必要がある。本稿は思春期にあたる中学生,高学生(以下,中高生)の月経観・射精観に着目してこの問題に取り組む。射精に関する先行研究は月経に比して少ないため,射精観に関する議論は意義がある。 北海道の都市における中高生を対象とした調査票調査とインタビュー調査をもとにして,⑴射精に対するイメージが月経より希薄であること,⑵月経/射精と生殖の結びが漠然としたものである可能性,⑶射精が罪悪感・羞恥心を伴うものであること,⑷射精経験が月経経験よりも公的に語られにくいものであること,を明らかにした。 この背景には,⑴性的欲望や性的欲求について公的に語ることに対するタブー視が根強く,特に子どもに対して顕著であること,⑵女性の身体は特別なケアが必要なものとみなすが,男性の身体には特別なケアの必要を認めないこと,⑶生殖とのつながりについて特に女性の身体を重視する文化があること,⑷性的欲求や性的欲望が主にポルノグラフィとして語られる文化があること,が挙げられる。射精はその現象の性質から性的欲求との関わりが強いために,公的に語られにくいことが指摘できる。

著者

奥平 理

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.3-10, 2017 (Released:2018-06-16)

参考文献数

2

著者

伍 嘉誠

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.105-109, 2019 (Released:2020-07-31)

著者

櫻井 義秀

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.63-81, 2002-06-29 (Released:2009-11-16)

参考文献数

24

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本稿では,人権・自己決定権という世俗的理念がどのようにして宗教制度の領域に介入するようになっていったのか,その時代背景や社会的要因を現代の『カルト』問題や,『宗教被害』をめぐる裁判を通して記述していきたい。現代の『カルト』問題は,特定宗教や宗教の暴力的側面に関わる問題に留まらない。教団の特殊な勧誘・教化行為や宗教活動一般を社会がどのように許容するのかという問題としても出現している。カルトによるマインド・コントロールというクレイムは,信者の宗教的自己決定権が侵害されているという評価的な理解であり,脱会カウンセリングにおいて,信者を教団から家族へ引き戻すための実践理論でもある。布教が『その人のために』というパターナリズムで行われているのと同様に,カルト批判もパターナリズム的立場をとる。教団・信者側,反カルト側・元信者側がそれぞれ,宗教的自己決定権を主張し,相手をその侵害者として批判するのである。統一教会元信者による『青春を返せ』訴訟は,自己決定権の回復を求めた訴訟と位置付けられる。判決では,統一教会による正体を隠すやり方,伝道されたものを欺罔・威迫する方法が違法とされ,原告勝訴となった。この判決は宗教問題に法的介入が可能であることを示した点において画期的であったし,現代宗教の社会的位置付けを司法が宣言したという意味でも,今後,宗教界・宗教研究に大きな影響を与えることになろう。

著者

李 賢京

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.59-77, 2008 (Released:2012-01-31)

参考文献数

22

被引用文献数

1 1

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近年,韓国内ではプロテスタント人口が年々低下している状況であるが,福音主義教会は依然としてその教勢を維持し,海外宣教活動に積極的に取り組んでいる。特に,日本で成長している韓国プロテスタント教会の展開過程を通じて,韓国プロテスタント教会による宣教活動を再考することが本稿の目的である。  本稿は以下の章で成り立つ。  (1)韓国プロテスタント教会が海外宣教に目を向けることになった要因と,それを期に本格的に始まった海外宣教活動上の特徴を考える。(2)韓国に本部をもちながら日本で積極的に展開している「汝矣島(ヨイド)純福音教会(Yoido Full Gospel Church)」を中心に,韓国での特徴が日本においてもそのまま適用あるいは維持されているかを確認する。このために韓国においてのヨイド純福音教会がもつ特質について分析しつつ,日本における宣教活動の実態を把握する。(3)大都市を中心として展開している純福音教会(Japan Full Gospel Association)が,実際の伝道現場でどのように信徒の宗教的ニーズに応じているのかを,参与観察および聞き取り調査から検討する。

著者

坂無 淳

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.19-36, 2007-06-10 (Released:2009-11-16)

参考文献数

25

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本論文ではハラスメントと大学研究室の構造の関係を北海道大学の大学院生へのインタビュー調査から考える。大学研究室の構造には固定メンバーが長時間すごす閉鎖的な特徴があり,上下の関係としては研究室の権力がトップの教員に集中している。またジェンダーの関係として,ホモソーシャルな構造がみられる。具体的には,女性に対して(1)男性から女性への性的なジョーク,(2)少数派である女性が男性院生の友人を作りにくい状況,(3)研究が女性には向いて吟ないという偏見,(4)少数者である女性は会話の選択を強いられるという4点があり,同性愛に対しては同性愛ジョークがある。一方で,研究室では少数である女性院生の抵抗の戦略をみることもできた。上記のような閉鎖的でホモソーシャルな構造が大学研究室にできやすいようであるが,権力が集中する教員,また院生においても男性が多い。そこでは教員や多数派である男性院生に都合の良いように研究室の慣習がつくられ,下位で少数の女性院生が不利益を強いられることが多い。インタビューと『学生生活実態調査』からは「普通」の研究室にもハラスメントの潜在例は多く,大学の対応システムにのらない例も多い。また閉鎖的で教員の権力が強い,ホモソーシャルな構造のもとで,ハラスメントは温存される可能性が高いと考えられる。

著者

奴久妻 駿介

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.1-17, 2022-05-31 (Released:2022-08-01)

参考文献数

23

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これまで日本に在住する外国人児童生徒の教育に関しては,多文化主義からの考察があまりされては来なかった。そこで,本研究では,文部科学省に設置された「外国人児童生徒等の教育の充実に関する有識者会議」の議事録を基に,国家レベルの議論の中で,外国人児童生徒の母語に対する教育はあくまで私的領域に留まるものなのか,あるいは,国家的な目標として公的領域に設定されるべき課題なのかという問いを立て,考察を行った。研究方法としては,同会議第1 回目から9 回目までの議事録を参考に,KHCoder による共起ネットワークの作成とコロケーション統計を用いた分析及び資料の質的考察の段階的な研究を行った。同会議における「日本語」と「母語」,「ボランティア」,「取組」のキーワードを基に内容の分析と考察を行った結果,そこでは,日本語教育が中心的な議題として設定されており,母語に関する議論は課題の共有はされてはいたが,その実践的提案においては未だ不十分な段階にある実態がわかった。まとめると,本議論では,外国人児童生徒の母語へのサポートの重要性を認識しつつも,最優先事項は日本語教育という立場があり,母語は尊重するものの,公的領域では,国家の統一性として日本語を学ぶべきという立場にある事がわかった。すなわち,共同体の善が優先されるコミュニタリアニズム的な多文化主義が共通前提としてある,というのが暫定的な結論である。

著者

櫻井 義秀

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.74-101, 1996-06-25 (Released:2009-11-16)

被引用文献数

1

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本稿では、第一に、現代の情報化社会で言説がいかに生成されるか、その過程をオウム真理教事件に関わる言説に則して見ていぎ、現在流通している様々な言説を共通の概念枠組みで記述した。第二に、オウム真理教がなぜかくも急速に信者を獲得・動員して犯罪を行い得たのかという疑問への説明として最も流布し、しかも社会的影響力を持ったマインド・コントロール論を取り上げ、オウム真理教現象の構成のされ方、論者の視点の問題点を社会学的に吟味した。マインド・コントロールの一般的定義は、(一)破壊的カルト教団による信者の利用、(二)社会心理学的技術の応用、(三)他律的行動支配、の三つの部分から構成されている。(二)は宗教上の入信行為の説明として不十分であること、(三)は社会的行為において論理的な命題を構成できないこと、(一)こそマインド・コントロールの核心であったが、これは価値中立的な認識ではないこと、信教の自由という問題に抵触すること、結局の所、人間の宗教的行為、宗教集団の多面性を理解する上で力がないことを明らかにした。

著者

藤田 英典

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-33, 1991

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「学校の荒廃」「教育の病理」が言われるようになって一五年ほどになる。この間、さまざまの診断がくだされ、処方箋が提示され、改革の努力がなされてきた。しかし、問題状況は依然として続いている。〈問題〉は解消されるのでなく、むしろ〈問題〉に対処するための制度づくり・組織づくりがなされている。なぜか。それは〈問題〉が構造的基盤をもっているからであろう。本稿では、その構造的特質について、〈分節型社会〉〈学校化社会〉〈情報化社会〉〈クロスオーバー型趣味縁社会〉と言った観点から社会学的に考察する。

著者

蓮池 穣

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.83-98, 1997-06-30 (Released:2010-07-30)

被引用文献数

1

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戦後の北海道民の投票行動は,国政選挙についてみても,全国の平均値から大きくずれていた。自民党と社会党への投票がほぼ拮抗し,さらにこの二政党への投票が,全投票のなかできわめて大きな割合を占めていた。特に社会党の得票率では,1958年以降全国的に大きく下降したのに対し,北海道での下降は目立つほどのものではなかった。このため北海道は,「最後の社会党王国」ともいわれた。北海道に在住する大学関係者による投票行動調査は,1953年から断続的ながら続けられてきた。これらの調査では,それぞれ大なり小なりに,なぜ北海道が「社会党王国」であり続けているのかが,問題関心として共有されてきたといえる。1970年以降,コンピュータの利用も含めての調査技術の発達に加え,本州各地域での調査も活発に行われるようになり,「北海道の特殊性」もかなり具体的に検証が可能になったといえる。この課題のためには,自民,社会両党の支持者の政治的意見,所属団体,投票政党とその変動,支持の強さ,生活満足度,拒否政党などについて,多面的かつ継続的な調査・分析が必要であった。また,調査結果の解釈では,論者によって異なるところもあろう。筆者は,この「北海道の特異性」を,北海道における政党と政党支持者のかかわりのゆるさ(ルーズなかかわり)から説明した。これは,北海道における社会関係の特性ともかかわっていよう。

著者

木戸 調

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.51-68, 2019 (Released:2020-07-31)

参考文献数

14

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アイヌ民族にかかわる先行研究では,アイヌ民族の主体的な「アイヌ史」の構築が求められている一方で,マジョリティである和人が同化を強制したとする「悲劇」的な歴史観が強かった。加えて,現在まで継承されているアイヌ文 化が存在することを踏まえられていない。そこで本稿は,同化をマイノリティが経験する現象と理解し,『蝦夷の光』『エカシとフチ』を対象に,差別的な状況を改善しようとするアイヌ民族個々人の戦略の中に同化を位置づけ,考察した。その結果,まず1900 年代から1910 年代は困窮に対する戦略が意図せざる結果としての文化的同化を引き起こしていたこと,1920 年代以降,差別が増加することで意識的な戦略としての文化的同化が生じていったことが明らかと なった。このように,困窮が意図せざる結果としての同化を,差別が意識的な文化的同化をもたらしたといえる。一方で,1930 年代以降の困窮に対する戦略の中に,アイヌ文化を観光業の中で利用する「観光化」が存在していた。この「観光化」がアイヌ文化継承の糸口となったことが示唆された。このように,アイヌ民族個々人の戦略を分析すること,継承の可能性を踏まえながら同化を考察することができた。また,アイヌ民族の戦略は同化のみにとどまらず,「観光化」が存在したように,常にその構造を超える可能性をはらむものであったのではないだろうか。

著者

猪瀬 優理

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.127-130, 2011-06-04 (Released:2013-02-28)

著者

井上 芳保

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.103-113, 2011-06-04 (Released:2013-02-28)

著者

櫻井 義秀

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.1-19, 2004-06-18 (Released:2009-11-16)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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1995年のオウム真理教事件以降,カルト問題が初めて日本の主要な社会問題になったが,新世紀に入り,アフガン戦争,2002年の北朝鮮による拉致問題,2003年のイラク戦争という大事件が相次ぎ,カルト問題はメディア報道から消えた。しかし,カルト問題の当事者(加害者としての教団,被害者としての信者や一般市民)や研究者にとってこの問題は終わっていない。カルト問題の多面性・複雑性は,まだ理論的にも十分検討されていない。本稿では,カルトという用語の由来と用法を歴史的に概観し,次いで,ミクロ,メゾ,マクロの社会領域ごとのカルト論を批判的に検討した上で,新たな課題を発見したい。ミクロレベルでは,1)宗教社会学の入信・回心・脱会論と,2)反カルト運動が展開する洗脳,マインド・コントロール論の論争を分析する。メゾレベルでは,1)世俗社会と激しく葛藤するカルト運動がどのように組織論として位置づけられるかをみたうえで,2)反カルト運動によりカルトの実体化が進められたという構築主義的な分析を検討する。マクロレベルでは,1)異文化の流入を阻止するために自文化を再活性化しようとしたカーゴ・カルト運動と,2)グローバリズムの中で文化が相対化・多元化してくることに抗う一つの文化ナショナリズムとして反カルト運動があるという議論を批判的に検討する。今後の課題としては,カルト問題を通して明確化される社会秩序や公共性の構築という議論を提示したい。

著者

清水 香基

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.1-21, 2020 (Released:2021-08-01)

参考文献数

25

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欧米のキリスト教を中心とした宗教社会学研究において,宗教団体への所属が幸福感にとって望ましいものであることは,すでにある程度確立された知識とされている。しかし,日本ではその宗教文化的状況の特殊性から,一言に宗 教団体への所属といっても,その意味するところは研究者にとっても調査対象者にとっても曖昧なものとなってしまうという問題がある。そのため,欧米で開発された理論を日本にあてはめて検討していくにあたって,欧米と同一の質 問項目を用いて分析を行うことは適切でない。したがって,本稿ではまず,氏子・檀家といった特殊日本的な宗教団体所属のあり方を射程に含めた上で,調査主体側の「所属」の定義と調査対象者側とのそれを,できる限り擦り合わせ ていくような新しい質問項目を考案し,その有効性を検討する。その上で,日本における宗教団体所属と幸福感の関係について検討を行った。所属が幸福感に影響する仕組みとしては,次のような2つを想定した。(1)所属すること で宗教心が育まれるか,あるいは(2)所属によって地域共同体における人間関係が取りもたれることで,結果として幸福感に寄与するというものである。分析の結果,前者については部分的に支持されるものの,宗教心を伴わない所 属はかえって幸福感を低下させる可能性があることが示唆された。後者については,それを支持する有意な結果は認められなかった。

著者

猪瀬 優理

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.21-38, 2004-06-18 (Released:2009-11-16)

参考文献数

44

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本論文の目的は,信仰継承に関する知見を得ることである。分析には,札幌市在住の創価学会員を対象に行われた調査票調査から得られたデータを使用した。二世信者が信仰を継承する要因として,親の影響と本人の宗教的参加の程度に着目した。分析の結果,以下の知見が得られた。第一に,男性にとっては父親の信仰態度,女性にとっては母親の信仰態度が強いほど現在の信仰態度は強まる。第二に,親の教化態度が強いほど現在の信仰態度は弱まる。第三に,親子間の影響のあり方は,母親と娘,母親と息子,父親と娘,父親と息子の間で異なっている。第四に,子どものころから継続的に宗教活動を行うことは信仰継承する可能性を高める。第五に,信仰が同じ配偶者を持つ人は,信仰継承する可能性が高まる。第六に,女性の場合,家族関係が良好であることは宗教活動から離れることを抑止する。第七に,男性の場合,教育年数が増えるほど,現在の信仰態度が熱心になる。第八に,男性の場合,きょうだい数が多くなるほど宗教活動から離れる可能性が高まる。全体的な傾向として,男性よりも女性の方が活動から離れにくく,現在の信仰態度も熱心であった。男性と比べれば女性の方が信仰継承しやすい可能性がある。教団組織の発展や文化伝達のメカニズムを解くためにはジェンダーの視点が不可欠である。

著者

猪瀬 優理

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.61-79, 2000-06-30 (Released:2009-11-16)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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本稿は,教団の持つ性別役割観が信者の「入信動機」に与える影響を検証している。本稿では,宗教集団の呈示する性別に関するディスコースを,教団の「ジェンダー」(男性/女性の区分基準)を構成するものとして分析対象とした。事例分析においては,「入信動機」を信者の主観的構成物と見なして,そこに現れる男女差について検討した。このような方法論を用いる理由は,次の二つである。1)「入信動機」は,自分の信仰を自分の人生の中に位置づけようとする場合,何度も解釈し直されるものであること。2)その際には,「性別」というカテゴリーが重要な準拠枠となりうること。創価学会員の「入信動機」を分析した結果から,以下の2点の知見が得られた。1)男性は「入信動機」を,自分の職業に関わる問題などの「自分自身の問題」として捉えようとする傾向が強い。2)女性は,子どもや家族のこと,結婚,母親からの信仰を継承した事など,「他者との関係性」から信仰を位置づける傾向が強い。創価学会は,「男性は職場,女性は家庭と社会」という性別役割観を持っている。事例分析から,このような教団の性別役割観が信者に受容されていることが事例から確認された。そのとき,信者は,受動的に教団の性別に関わるディスコースを受容しているのではなく,自分の人生を肯定的に解釈する為の道具として能動的に教団のディスコースを利用している側面が確認された。

著者

櫻井 義秀

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.93-101, 2013 (Released:2016-07-02)

著者

塩谷 治彦

出版者

北海道社会学会

雑誌

現代社会学研究 (ISSN:09151214)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.132-149, 1997-06-30 (Released:2009-11-16)

参考文献数

24

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いじめが重大な社会問題となっている中で,この論文は現代的いじめをもたらす社会的背景についての解明を試みたものである。いじめを引き起こす原因,または仮説として,家庭の中での過保護や放任,甘やかしなどが指摘される一方,その社会背景として受験競争や管理主義の学校教育の弊害が指摘されてきたが,現代のいじめを引き起こす原因の説明としては不十分の感がある。そこで本論では,いじめを引き起こす社会背景として共同社会から利益社会への変化の中で相互の信頼関係が衰退しており,それが進学競争や管理主義教育の中で青少年の不満や葛藤を強めているという仮説を設定した。現代的いじめを引き起こす要因として家庭や学校での青少年の置かれた抑圧的状況を仮定し,少年たちの欲求不満やストレスの増大がいじめにそのはけ口をもたらしているものと考えられる。ただし,いじめが暴行や恐喝,傷害など陰湿で残酷な行為につながる場合には,管理主義的教育や進学競争の中での緊張や欲求不満ばかりでなく,問題を起こす少年たちの管理・抑圧されることへの「うらみ」の感情があることを仮定することが必要である。いじめが暴力的非行に結び付く場合には,自己主張を抑圧されることのうらみの心理が方向転換されて弱い者いじめに結び付く可能性が高いことを示した。