著者

都築 章子 楠見 孝 鳩野 逸生 鈴木 真理子

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.63-74, 2012-12

著者

愉 彦樺 小松 雄士 文野 優華 堤 拓朗 小川 雄大

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.17-28, 2020-03

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研究者が社会に対して,自らの研究内容や科学について説明する機会が増えており,科学技術コミュニケーションの重要性が指摘されている.自らが大学で行っている研究内容を分かりやすく社会へ伝える方法を身につけると同時に,アウトリーチ活動の経験を積むことを目的として,北海道大学Ambitious リーダー育成プログラム所属の博士後期課程学生⚕名による実験教室を企画実施したので,これを報告する.沖縄科学技術大学院大学(OIST)にて開催された2018 年度サイエンスフェスタに出展し,実際に大学で研究している紙デバイスを応用したpH 測定実験を行った.本報告を通して,大学で研究している内容や科学をわかりやすく伝える技術や安全性を考慮した実験設計の重要性を学び,また参加した125 名の小中学生を対象にアンケートを実施することで,普段科学技術コミュニケーションに親しみの無い大学院生が専門を活かしどの程度小中学生に科学に対する興味・関心をもってもらうことができるのかを示した.これらの結果および考察は,大学の学生や若手研究者がアウトリーチ活動をする際の一助となることが期待される.

著者

吉村 正志 諏訪部 真友子 池田 貴子 小笠原 昌子 ECONOMO Evan

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.39-56, 2020-03

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市民のヒアリ監視活動への参画,および外来種リテラシーの向上を目指した体験型ワークショップ(以下,WS)を開発した.ヒアリの日本国土への定着を阻止するためには,専門家だけでなく市民ひとりひとりがヒアリ監視のスキルと意識を持つことが,きわめて有効なリスク対策となる.本WS は,外来種問題という社会が抱える喫緊課題に対する問題解決の手段としての側面と,市民が身近な自然の生物多様性を学ぶ環境学習の側面を併せ持つ.そのため,ヒアリや外来種に対する危機意識の醸成だけではなく,生き物への純粋な興味や知識欲をくすぐるエンターテイメント性を意識してプログラムをデザインした.加えて,生物を扱うWS で最も講師のスキルと経験が求められるパートである野外観察・採集と顕微鏡観察を省略するために,アリ類の精密拡大模型を作成した.これにより,専門性を担保しつつも,専門家でなくとも実施可能な比較的手軽で汎用性の高いWSとなった.WS のコンパクト化を実現したことで,危機管理WS の命題である実施範囲の拡大へとつながった.ヒアリ対策のニーズの高い沖縄県において継続的にWS を実践し,改良を重ねて本WS が完成した.WS の前後でとった参加者へのアンケート調査結果から,本WS の最適な実施対象は小学校中学年であること,参加者の「ヒアリ」のキーワード認識率はWS 前から高い水準にあること,そしてWS 参加によって「ヒアリ」および「外来種」のキーワード認識率が上昇することが明らかになった.

著者

小出 重幸

出版者

北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.125-144, 2015-12

著者

八木 絵香

出版者

北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.3-17, 2010-02

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World Wide Views on Global Warming has been developed to establish a model for the future inclusion of the worlds' citizens in global policy making. It has been designed with the purpose of making it possible for potentially all nations on Earth to take part. World Wide Views on Global warming involved roughly 4,000 citizens in 38 countries in deliberations about the issues on climate change. They received the same information about climate change and were asked to give their views. The participating citizens voted on 12 multiple-choice questions and produced a large number of recommendations phrased in their own wordings. They did so on daylong meetings on September 26, 2009. Empirical observations related to effectiveness of this attempt were summarized together with discussions concerning the applicability and limitations of the proposed global-scale participatory technology assessment.

著者

奥村 政佳

出版者

北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

no.16, pp.27-31, 2014-12

著者

山内 保典

出版者

北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.33-48, 2010-02

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Not only technology which natural science offers, but also one which social science offers can be an object of participatory technology assessment (pTA). In this paper, "World Wide Views on Global warming (WWViews)" which is the globe-encompassing democratic deliberation was assessed by citizen participants. The participants of WWViews are little interested in global warming. Therefore, their assessment is useful to develop a participatory method which can involve wider range of public. This paper is based on questionnaire survey and free description which addressed adequacy of information provision and supports for discussion, satisfaction of the WWViews and motivation to participate in other technology assessment. As a result of questionnaire, majority of participants showed a high level of satisfaction with them. Their free descriptions are grouped into five lessons. 1. Avoid the bias. 2. Give consideration to group dynamics. 3. Reduce the anxiety of making remarks. 4. Make the connection between pTA and real life. 5. Focus on satisfaction of participants.

著者

三上 直之

出版者

北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.79-86, 2010-02

著者

三浦 太郎 三上 直之

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

no.11, pp.94-105, 2012-06

著者

早岡 英介 郡 伸子 藤吉 亮子 池田 貴子 鳥羽 妙 川本 思心

出版者

北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.35-55, 2015-07

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福島第一原子力発電所の事故以降,主に放射能リスクをテーマとしたリスクコミュニケーションの取り組みが各地で進められてきた.だが,多くは啓蒙的な説明会にとどまっており,専門家と一般市民との間に十分な双方向の対話の場を生み出せていない.こうした状況を克服するためには, リスク情報を正確かつ受け手側に配慮しながら発信できるリスクコミュニケーターの育成が急務である.北海道大学CoSTEPでは2014 年度にリスクコミュニケーション選択実習という新しい実習を設け,福島の農業と放射能リスクをテーマに活動した.最終的に2015 年2 月から3 月にかけ,三つの対話イベントを実施した.本実習では,「コンテンツの制作能力」「コミュニケーションの場を生み出す能力」「適切なフレームを協働構築する能力」の三つの能力を育成することを目指し,TV番組等を活用して実習中に何度もリスク問題を取り上げて議論を重ねたこと.実際に福島で調査したこと.現地取材した映像を実習メンバーで編集してサイエンス・カフェ等で映像レポートとして上映したことの三つが大きな特徴である.これらの実践を通して「当事者性」「主体性」「多様な価値観」を獲得することができ,上記三つの能力にポジティブな効果がもたらされた.

著者

伊藤 裕子

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.3-15, 2018-12

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東日本大震災を契機として,我が国の科学技術コミュニケーションは,専門家と非専門家との双方向のコミュニケーションの推進に対しても効果的であることが期待されるようになった.しかし,専門家と非専門家との間には,知識量のみならず認知や行動においても非対称性があり,この非対称性がコミュニケーションの不具合を引き起こしている可能性がある.本研究は,医薬品情報を対象とし,双方向のコミュニケーションに影響を与える非対称性の特徴及び状況や背景を明らかにすることを目的として,専門家及び非専門家の両方にアンケート調査を実施し,非対称性を分析した.その結果,医薬品情報のコミュニケーションには,コミュニケーションの不具合の認知や解釈において非対称性が生じていることがわかった.さらに,非対称性を生じ易い背景として,非専門家では情報収集をしないこと及び専門家とのコミュニケーションを諦めていること,専門家では尋ねられた情報が知らない情報であることを非専門家に伝えないことが示された.したがって,医薬品情報における双方向のコミュニケーションを成功させるためには,専門家と非専門家のそれぞれに対する情報教育,質の高い情報のオープン化,非専門家が利用し易いコミュニケーションツールの開発が必要と考えられる.

著者

奥本 素子

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.17-30, 2018-12

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本研究は科学技術コミュニケーター養成教育がもたらす教育効果,特に対話・参加型コミュニケーションに対する意識がどのように変化したのかを評価するために,科学技術コミュニケーション活動への意識を調査する質問紙を開発し,本質問紙を用いて北海道大学にある科学技術コミュニケーション教育研究部門(通称CoSTEP)の受講生の受講初期・後の意識を調査した.その結果,受講後に受講生は全体的に参加型の科学技術コミュニケーション活動への意識が高まったことが分かった.さらに調査していくと,受講生の受講後の意識は3つの型があることがわかり,最も多かったのは科学技術コミュニケーション活動全般への意識が高い型であった.このことから,CoSTEP における科学技術コミュニケーション養成教育は,対話・参加型に限らず,全体的な意識を高めることが示唆された.

著者

大友 良英

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.59-70, 2017-12

著者

岩崎 秀雄

出版者

北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

no.18, pp.117-124, 2015-12

著者

有賀 雅奈

出版者

北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

no.17, pp.23-34, 2015-07

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日本では,サイエンティフィック・イラストレーション(以下,SI)やメディカル・イラストレーション(以下,MI)を描くイラストレーターが注目されることは少なく,彼らの活動はよくわかっていない.本稿では,SIやMIを描くイラストレーターの団体活動に注目し,団体活動の動向を明らかにすることを目的とした.方法はインタビュー調査である.SIやMIを活動テーマに含み,プロのイラストレーターが関わっている11の団体を選定し,代表や事務局などにインタビュー調査を実施した.その結果,日本にはSIをテーマとする小規模の団体のほか,植物などの重複する,あるいは下位のテーマで活動する団体,SIやMIよりも広いテーマで活動する団体がみられた.2010年以降,SIとMIのイラストレーター向けの教育を行う団体も現れていた.団体の活動内容は設立時期が90年代以前の団体は展示を,90年代頃に設立された団体は研究会を,2010 年以降の団体は教育を行うという傾向があった.また,日本のSIやMIのプロのイラストレーターは関心に合う団体に分散して所属する傾向があった.全体としてSIやMIのプロのイラストレーターの巨大な職業団体や教育組織を持つ欧米とは,特徴が大きく異なることが明らかになった.

著者

早岡 英介 藤川 大之

出版者

北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.99-112, 2010-12

著者

柳澤 慧 高橋 陸 中村 文彦 住谷 陽輔 飯田 良 新田 明央 倉 千晴 戸口 侑 小島 遼人 藤吉 隆雄

出版者

北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.145-154, 2015-12

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記者発表による市民への情報伝達過程では,情報はおおむね研究者,広報担当者,ジャーナリスト,市民の順で伝わる.そこで,記者発表に関与する専門職と考えられる研究者,広報担当者,ジャーナリストの役割を考え,情報伝達過程における課題と解決策を博士後期課程1 年次の大学院生の視点から考察した.市民に研究成果を届ける記者発表をする理由は二つある.税金を原資として運営する研究の市民に対する説明と,「トランス−専門知」が関わる領域での社会の意思決定のための情 報提供である.ここで記者発表をめぐる課題は六つ挙げられるだろう.研究成果の間違った理解と伝搬,研究成果の強調,社会からの関心の研究成果以外への集中,研究者個人と組織の立場の相反,研究不正や倫理的問題の発覚,そして,市民・ジャーナリスト・科学者の態度の違いである.これらの課題の解決策はおおむね,それぞれの専門職としての役割の認識と倫理教育,情報のフィードバック回路の形成に大別できる.ここから,記者発表に関わる三者の役割の違いを認識したうえで, 規範と現実の食い違いは生じるとの前提でシステムの設計をするのが重要である.そして,その設計において大事なことは認識のずれを許容し吸収する仕組みの準備である.そのためには,バッファーとしての役割を担う中間的専門家が活動できる基盤が必要である.

著者

杉山 滋郎

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.105-115, 2016-07

著者

内田 麻理香 長神 風二 佐倉 統

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.82-92, 2011-06

著者

森 玲奈 池尻 良平 濱口 麻莉 北村 智

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.3-15, 2016-07

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防災教育において、知識の提供のみで十分と言えないことは周知の事実である。例えば、気象庁では警報を始めとする「防災気象情報」により重大な災害への警戒を呼びかけてきたが、住民や地方自治体が災害発生の危険性を十分に理解することに繋げられない事例、十分な避難行動に結びつかない事例もあった。基本的な情報がどこでどのように入るか、それがどのような情報であるのか、知識として人々が持っていなければ、有事、各々の状況に合わせた判断や行動につなげることも難しいと考えられる。そこで、人々の防災情報の知識を高め、その知識を行動に結びつけるために、災害についての考え方の変容を促進する教育プログラムが必要である。本研究では、大雨に対する防災情報の知識や意識の向上を目的としたワークショップを設計し、その実践の結果からワークショップの学習効果の分析を行った。