1 0 0 0 IR

著者
長島 信弘
出版者
一橋大学
雑誌
一橋論叢 (ISSN:00182818)
巻号頁・発行日
vol.90, no.5, pp.593-598, 1983-11-01

論文タイプ||論説
著者
長島 信弘
出版者
一橋大学
雑誌
一橋論叢 (ISSN:00182818)
巻号頁・発行日
vol.90, no.5, pp.599-615, 1983-11-01

論文タイプ||論説
著者
高島 善哉
出版者
一橋大学
雑誌
一橋論叢 (ISSN:00182818)
巻号頁・発行日
vol.24, no.5, pp.572-597, 1950-11-01

論文タイプ||論説

1 0 0 0 IR 技術論の反省

著者
渡辺 雅男
出版者
一橋大学
雑誌
社會學研究 (ISSN:05597102)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.167-234, 1986-04-10
著者
太田 浩 芦沢 真五 渡部 由紀 野田 文香 新田 功 横田 雅弘 堀田 泰司 上別府 隆男 杉本 和弘
出版者
一橋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

欧州で進行中の大学評価プロジェクトであるNufficのMINT、CHRのIMPI、IAUのISAS、ACAのAIMの開発者と利用した大学に聞き取り調査を行うと共に文献調査を行い、プロジェクト間の相違点、課題、利点などを明らかにした。そのうち、IMPIが開発した国際化評価の489指標を翻訳し、日本の文脈に照らして妥当と判断される152の指標を使い、質問紙調査を日本の228大学に対して行った。調査で収集したデータの分析結果に基づき、日本の大学国際化の評価に関する現状と今後の評価のあり方、及び日本の大学にとって最も有効性が高いと考えられる指標群、また有効性が高くないと考えられる指標群を明らかにした。
著者
佐藤 毅 相田 敏彦 安川 一 川浦 康至 栗原 孝 市川 孝一 草津 攻
出版者
一橋大学
雑誌
総合研究(A)
巻号頁・発行日
1987

1.調査の概要 (1)目的-子どもの社会化、とくにしつけの局面における親子(父、母、子)の相互行為の実態を明らかにすること。(2)対象-武蔵野市と長野市の小学5年生(271名)、中学2年生(208名)それぞれの親(父母、合計952名)から回答を得た。(3)方法-質問紙によるアンケート調査(一部で投影法を用いた)。2.調査による主な知見 (1)親の産育意識-育児の苦労や次の社会を担う世代という意識が強く、今や親の都合や家の存続を前提とした観念は薄くなっている。(2)親の子どもへの期待像、子ども自信の期待像-「やさしい子ども」をあげる回答が最も多いが、親子のズレも多く見られた。(3)子どもの将来の理想像-親子ともに「幸せな家庭生活」をあげるものが最も多い。(4)親の親子観-「子どもを独立した人格」と見なす回答が最も多かったが、父親の親子観が相対的に未分化なのにたいして、母親のそれには依存と干渉、放任と独立というカテゴリーがより明確に意識されている。(5)親子のコミュニケーション関係-子どもは母親に比べて父親に対して、あまり話しかけないし、また、自分の話をきいてくれるとも思わないこと、さらに、相互理解という点でも父親は疎遠な存在である。(6)しつけの担い手-母親が主たる担い手となっている。(7)しつけの重点-父親は「礼儀作法」「勉強」「ものを大切に」、母親は「勉強」「礼儀作法」「家事」の順に多くあげる。(8)叱り方-父親では「怒鳴る」が「よくわかるように説明する」を上廻り、母親では「小言やぐちを言う」を多くあげる傾向がある。(9)叱り言葉-「早くしなさい」が親の言葉として最も多いが、子どものあげる叱られ言葉との間にギャップがある。(10)ほめ言葉-親は子どもの学業成績に関してほめている言葉が目立つ。(11)慰め言葉-親は子どもにリターンマッチをすすめる言葉を多く発する傾向があり、親子のギャップがある。
著者
芹口 真結子
出版者
一橋大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2013-04-01

平成26年度では、①史料調査活動や、②学会・研究会における研究報告、③学術雑誌への論文投稿などを行った。まず、①史料調査活動では、平成25年度に引き続き、近世真宗における学僧の民衆教化活動や、異端的教説をめぐる事件に関する記録類、藩政史料などを調査し、デジタルカメラによる撮影などを通じて収集した。具体的には、大谷大学図書館(京都市)で複数回にわたり史料を閲覧したほか、秋田県公文書館(秋田市)、金沢大学附属図書館(金沢市)、金沢市立玉川図書館近世史料館(金沢市)、岐阜県歴史資料館(岐阜市)、長野県下伊那郡阿智村清内路(阿智村)などに出張し、調査を行った。①史料調査活動で得た成果は、②学会・研究会における研究報告や、③学術雑誌への論文投稿といったかたちでまとめた。②に関しては、5月10日に「書物・出版と社会変容」研究会で「異端と写本流通―羽州公巌異安心事件関係記録を中心に―」と題する報告を行った。次に、11月1日に「近世の宗教と社会」研究会で、「仙台藩の施餓鬼供養と地域社会―弘化4年三陸沖大時化を事例に―」という報告をした。最後に、12月10日、日本史研究会近世史部会12月部会で、「俗人の教化活動と教学統制―文化2年羽州久保田清次郎一件を中心に―」と題した報告を行った。③学術雑誌への論文投稿では、平成25年度に掲載が決定した「近世真宗教団と藩権力―19世紀初頭の異安心事件を事例に―」が『史学雑誌』123編8号に掲載されたほか、「異端と写本流通―羽州公巌異安心事件関係記録を中心に―」を『書物・出版と社会変容』17号に投稿し、掲載された。以上を通じて、教説の流布の様相や、ある教説が問題化し異端として排斥されていく過程を分析することにより、近世日本における宗教的異端と正統が、幕藩領主や教団、民衆といった諸主体のせめぎあいのなかで形づくられ、変容していったことを示すことができた。
著者
中村 純一
出版者
一橋大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2012-08-31

本研究は、1990年代以降の日本経済の長期低迷の原因とも指摘された、いわゆる「ゾンビ企業(金融支援を受けて存続している企業)」の発生・復活の実態とその影響について実証的に分析・考察した。その結果、(1)ゾンビ企業の多くは2000年代前半に復活したが、リストラに依存した縮小均衡であったこと、(2)その傍ら「優良企業」の側の投資行動には、ゾンビ企業の復活後も企業統治要因と関連した過小投資・過大投資の共存など固有の歪みがあったことを示し、それぞれがマクロ経済の本格回復の妨げとなった可能性を指摘した。
著者
宇田川 幸大
出版者
一橋大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2010

平成24年度は、これまでの調査・研究で得られた成果を踏まえ、活字論文化のための作業や研究成果の公表を重点的に行った。また新たな資料収集・分析も行い、これまで充分に検討してこなかった東京裁判の被告たちの戦争責任観・戦争観・戦後社会観についても活字論文化の作業を行った。これまで作業を行ってきた日本側の裁判対策の内容や審理での弁明、検察側の方針と審理での立証内容、そしてこれらが判決に与えた影響については、弁護側と検察側の関係資料や『極東国際軍事裁判速記録』(全10巻、雄松堂書店、1968年)などの資料を再度検討しつつ作業を進めた。海軍側の裁判対策と審理での動向については、研究論文が近く公表される予定である。東京裁判の被告の戦争責任観・戦争観・戦後社会観については、既に研究論文として研究成果を発表している。なお、「通例の戦争犯罪」に関する検察側・弁護側の立証・反証内容、及び判決での言及内容について、平成24年度は、これまで充分に検討出来ていなかった大蔵省、企画院、木戸幸一などの弁明内容についても明らかにすることが出来た。平成24年度は本研究課題の最終年度に当るが、3年間の調査・研究の結果、(1)東京裁判における日本側の戦犯対策過程と対策内容の全容、(2)検察側の戦争犯罪追及方針の全体像(特に「通例の戦争犯罪」に関する方針)、(3)日本側の戦犯対策が、内容によってはかなりの程度「成功」する場合があり、審理過程や判決に大きな影響を与えるケースが存在したこと、(4)外務省関係被告(特に重光葵)について、裁判審理や報道が裁判後の権力基盤温存や「復権」への追い風となった可能性があること、(5)東京裁判の被告たちの戦争責任観・戦争観・戦後社会観の一端、がそれぞれ明らかになった。
著者
堂免 隆浩
出版者
一橋大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究では、コミュニティ・ガバナンスによる都市集合財の持続可能な供給管理の有効性およびその条件を明らかにしている。1990年代以降、行政は住民自治組織に対する支援を減少させてきている。そのため、住民自治組織は、建築計画者と事前に協議し、違反者に対する説得を実施している。そして、住民自治組織の活動条件が、1)活動にかかるコストの抑制、2)活動に関する住民のコンセンサス、および、3)行政からの支援の拡充、であることが明らかとなった。
著者
阪口 正二郎
出版者
一橋大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

近時、学界においてはアメリカ流の違憲審査基準に代えてドイツ流の比例原則を採用すべきだとの議論がなされている。本研究は、第一に、違憲審査基準と比例原則が利益衡量という考え方を共有していることを明らかにした。第二に、利益衡量という考え方は、憲法上の権利を政府利益に対する「シールド」として構想するもので、憲法上の権利を政府の行為の正当化に対する「切り札」として構想する考え方によって補完する必要があることを明らかにした。
著者
永井 一郎
出版者
一橋大学
雑誌
一橋論叢 (ISSN:00182818)
巻号頁・発行日
vol.69, no.1, pp.35-43, 1973-01-01

論文タイプ||論説
著者
戸田 聡
出版者
一橋大学
雑誌
人文・自然研究 (ISSN:18824625)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.200-242, 2013-03-31
著者
村上 瑞代 (須藤 瑞代)
出版者
一橋大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2010

平成24年度においては、「民国初期の節婦烈女」を執筆し、辛亥革命百周年記念論文集編集委員会編『総合研究辛亥革命』(岩波書店、2012年)収録の論文として発表した。当該論文においては、民国初期において節婦烈女の道を選んだ女性たちのうち、女子学校などで教育を受けた経歴を持っていても夫への貞節を重視している、つまり少女時代には近代的価値規範に基づく女子教育を受けながらも、結婚後の貞節については旧来の価値規範を固守している事例を分析し、従来二項対立的にとらえられてきた新旧の女性のあり方が、実は整合をはかりながら受容されていたことを明らかにした。当時の女性論において節婦烈女批判が強力には行われておらず、寡婦の生き方として、節婦烈女とは異なるあり方は提示されていなかった。すなわち、近代中国におけるジェンダー改変の主なターゲットであったのは、端的に言って生殖可能性のある未婚女性から若い妻にあたる層であった。結婚後寡婦となった女性はその対象から外れていたのである。そして、褒揚条例の対象として節婦烈女が明示されなくなった1930年代になってもなお、夫や婚約者に殉死する烈婦/烈女の行為により褒揚されている女性が見られることも明らかにした。女性の貞操の重視は、夫の死後再婚しない、もしくは殉死する女性の出現を促し、政府がそれらを「節婦烈女」としてオーソライズすることによってさらに貞操重視の観念が強化されるというサイクルは長期にわたって続いてきており、条文から節婦烈女が消えても、そうした意識は根強く残っていたことを指摘した。また、上記の日本語論文をベースに英文論文("The Chaste Widows and Exemplary Daughters(Jiefu Lienu)of the Early Republic of China")も作成し、欧米の雑誌への投稿を準備している。
著者
山内 得立
出版者
一橋大学
雑誌
商学研究
巻号頁・発行日
vol.8, no.4, pp.827-846, 1929-02-01

論文タイプ||論説
著者
浜林 正夫
出版者
一橋大学
雑誌
一橋論叢 (ISSN:00182818)
巻号頁・発行日
vol.64, no.1, pp.1-16, 1970-07-01

論文タイプ||論説
著者
浜林 正夫
出版者
一橋大学
雑誌
一橋大学研究年報. 経済学研究 (ISSN:04534751)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.89-132, 1973-03-31