著者
大坂 武男
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.46, no.2, pp.84-87, 1998-02-20 (Released:2017-07-11)
参考文献数
7
被引用文献数
1

地球上の生態系は, 小分子の同素体である酸素とオゾンの自然のバランスの上に成り立つ。成層圏のオゾンは有害な紫外線から生物を守る"善玉"であるが, 対流圏では"悪玉"である。人工物質フロンに含まれる塩素によって善玉オゾンが分解され, オゾン層が破壊されつつある。と同時に, 人為起源による窒素酸化物, 一酸化炭素, 炭化水素などの大量放出によって悪玉オゾンの濃度が増加しつつある。
著者
則元 京
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.39, no.2, pp.170-174, 1991
被引用文献数
1

木材は, 軽くて強いけれども, 比較的脆い材料であるとの印象をもつ者は, カットに示すような曲げ木を見ると, 驚くかもしれない。また同時に, どのようにすればこのように木材を曲げられるのか, 木材の微細構造はどのようになっていて, 曲げるとどのような構造の変化が起こるのか, この変形は永久的なものなのか, など多くの疑問がわいてくるかもしれない。本稿では, 細胞壁の微細構造と関連づけて, 木材の軟化, 曲げ変形とその固定, 変形の回復の仕組みを説明し, 曲げやすい木材と曲げにくい木材の構造上の違いに触れ, 最後に, 家庭用電子レンジを使って木材を曲げる方法について紹介する。
著者
谷 俊雄
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.43, no.12, pp.764-765, 1995-12-20 (Released:2017-07-11)
参考文献数
3
被引用文献数
1

[工夫した点]高校の化学では, 化学反応にエネルギー, プロトン, 電子という抽象的概念が導入される。中学を卒業して間もない生徒にとっては大きなギャップである。本授業では, 様々な現象の観察から電子のやりとりを観測させ, 実証した後, 酸化還元の定義を構築させた。
著者
南雲 正 村越 昌彦
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
工業化学雑誌 (ISSN:00232734)
巻号頁・発行日
vol.66, no.6, pp.757-759, 1963-06-05 (Released:2011-09-02)
参考文献数
3
被引用文献数
1

アルミニウム鉱物または鉄(III),アルミニウムの多量を含有するガリウム濃縮物を塩酸で分解し,得られる溶液を少量のTBPで溶剤抽出してガリウムを濃縮する場合,ガリウムの抽出性は溶液の組成と密接に関連する。この問題を解明する目的で,模型溶液につき基本的な平衡図の作成を行なった。その結果,溶液の組成,特に塩化物の塩素イオン濃度,遊離塩酸濃度を適当にえらべば,ガリウムは能率よく高濃度濃縮できることがわかった。この方法は鉄(III)の多量を含有するガリウム濃縮物の塩酸分解液に適用する場合,有利な方法であると思われる。

1 0 0 0 OA カビ

著者
吉見 啓 宮澤 拳 阿部 敬悦
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.65, no.5, pp.232-235, 2017-05-20 (Released:2017-11-01)
参考文献数
8

一般的には嫌われ者とされがちなカビ。実は我々の生活への貢献度が大きいことをご存じだろうか。本稿では,産業利用の観点から代表的なカビの有効活用と応用展開例について最新の研究成果を踏まえて解説する。
著者
梶山 正明
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.44, no.12, pp.756-757, 1996-12-20 (Released:2017-07-11)
参考文献数
1
被引用文献数
1

[工夫した点] 学習指導要領で重視されている「探究活動」を, 酸・塩基・塩の識別実験として取り入れた。限られた器具・試薬による識別実験は, 探究活動としては自由度がやや小さいが, 通常の授業時間内に十分実施でき, 生徒の手応えも大きいのが特徴である。
著者
中澤 克仁 片山 恵一 坂村 博康 安井 至
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.2001, no.1, pp.45-53, 2001 (Released:2004-02-10)
参考文献数
16
被引用文献数
1

PVC(ポリ塩化ビニル)は燃焼によりHCl(塩化水素)を発生するため,焼却炉の腐食や火災時の人的な被害など,さまざまな問題を抱えている. 本研究では,PVC中に混入することでHCl捕捉効果が確認されているCaCO3およびLi2CO3の粒径調整や脂肪酸による凝集防止を行い,単独または複合配合したPVC試料を作製して,熱分解時に発生するHClの捕捉効果を調べた.また,鉄化合物は熱分解を促進することが知られており,粒径処理等を行ったFeO(OH)を混入したPVC試料についても燃焼実験を試みた. その結果,CaCO3またはLi2CO3単独よりも複合配合すること,特にCaCO3 : Li2CO3 = 3 : 1(モル比)の配合比付近でPVC燃焼におけるHCl発生を効果的に捕捉することが認められた.さらに鉄化合物(FeO(OH))を混入したPVC試料のHCl捕捉効果でも,FeO(OH)の混合配合によるHCl捕捉効果の向上を得た.
著者
中村 卓
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.36-37, 2019

<p>食品に必要とされる要素として「安全」・「健康」・「おいしさ」・「価格」がある。私たちの研究室では「おいしさ」を食品構造から追究し,食品構造の制御によりおいしい食品をデザインする『食品構造工学』の確立を目指している。特に,食品のおいしさは咀嚼による「変化」であるという立場から,望むおいしさの実現と効率的なものづくりに貢献したいと考えている。ここでは特にオノマトペ(擬音語・擬態語)として表現されるおいしい食感(とろ~り)とスイーツ(プリン)の破壊構造との関係について述べる。</p>
著者
守本 昭彦 臼井 豊和
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.43, no.12, pp.762-763, 1995-12-20 (Released:2017-07-11)
被引用文献数
1

[工夫した点]電気分解によって鉛(II)化合物から酸化鉛(IV)が合成でき, 鉛蓄電池が作れる。また, 鉛(II)化合物に塩基性で過酸化水素水を作用させると酸化鉛(IV)が生じる。鉛化合物に関する一連の実験から, 酸化還元反応を電子の授受によって統一的にとらえさせた。
著者
芝田 学
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.62, no.8, pp.376-379, 2014-08-20 (Released:2017-06-16)

水のイオン積を実験的に決定する方法は,主に3つある。それは,1)電位差を測定する方法,2)電気伝導率を測定する方法,3)熱量を測定する方法である。電位差測定により決定された値が最も広く用いられている。定数の値は馴染み深いが,その値がどのように決定されたのかはあまり知られていない。本稿では,それぞれの決定方法とデータの取扱いに関する注意点を解説する。
著者
竹中 繁織
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.66, no.2, pp.84-87, 2018-02-20 (Released:2019-02-01)
参考文献数
3

遺伝子の本質を司るデオキシリボ核酸(DNA)は,核酸塩基,デオキシリボース,リン酸エステルの繰り返しによって構成されている高分子である。DNAは,核酸塩基の並びによって書き込まれたタンパク質のアミノ酸配列をコードするだけでなく,塩基配列によって形成する独自の構造とそれに結合するタンパク質によって特定のタンパク質をいつどれぐらい作るかを制御している。生命の理解のためには,DNA分子構造の理解と物理化学的な定量的解析が必要である。
著者
大山 秀子
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
化学と教育 (ISSN:03862151)
巻号頁・発行日
vol.56, no.12, pp.630-633, 2008-12-20 (Released:2017-06-30)
参考文献数
4

「反応速度論」とは,化学反応の速度に関する法則を論じると共に,実験結果を基に異なる反応条件での反応速度の予測,任意の時刻における反応系に存在する各化学物質の濃度の予測,さらにはその反応機構の決定まで可能とする分野である。ここでは,単純な反応系だけでなく,いくつかの反応段階を経る複雑な反応系においても,どのように取り扱うべきかについて,事例を挙げて説明することとする。

1 0 0 0 OA 雜報

出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
工業化学雑誌 (ISSN:00232734)
巻号頁・発行日
vol.29, no.12, pp.427A-444A, 1926-12-05 (Released:2011-09-02)