著者

治部 眞里

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.4, pp.200-210, 2011

被引用文献数

2

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経済や社会も含めた外部環境に対する多面的な視点からの把握を目的とするフォーサイトの活動および手法の開発が活発化している。そこで,世界各国で行われているフォーサイトの方法を調査し,まとめた。外部環境変化の不確実性がますます高まる今日,予測ではなく「不確実性」を軸に複数の未来シナリオを描くシナリオプランニングを採用する機関が国際的にも増えつつある。シナリオプランニングを活用することによって,単一の未来予測にとらわれることなく,複数の未来環境を柔軟に考えることができるようになり,戦略構築に柔軟性が生まれる。公共政策においてシナリオプランニングを採用した事例はまだ少ないが,国際的にも関心は高まっており,今後ますます増加すると推測される。

著者

岡本 真

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.286-289, 2010 (Released:2010-08-01)

著者

有本 建男

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.478-480, 1998 (Released:2001-04-01)

著者

島 亜紀

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.11, pp.833-838, 2013-02-01 (Released:2013-02-01)

参考文献数

1

被引用文献数

1 1

著者

大谷 卓史

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.12, pp.859-862, 2017-03-01 (Released:2017-03-01)

参考文献数

1

著者

小原 満穂

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.33, no.9, pp.769-784, 1990 (Released:2012-03-23)

参考文献数

3

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シンクタンクの定義は, 機関として(1)政策志向, 問題提起していること, (2)学際的, 未来志向していること, (3)独立していること, であり, さらに業務内容から(1)政策提言型, (2)研究開発型, (3)経営コンサルティング型の3種類に分類される。歴史的に見れば米国において最初のシンクタンクが誕生し, 3種類のいずれのシンクタンクでも常に世界をリードしてきたが, 他の国は政策提言型シンクタンクが主である。著名なシンクタンクとしては, 米国には, ブルッキングス研究所, ランド研究所, バッテル記念研究所, アーサー・D・リトル社, SRIインターナショナルが, 西ドイツには, IFO経済研究所, ドイツ経済研究所が, フランスには, フランス国際関係研究所があり, イギリスには, 王立国際問題研究所, 国際戦略問題研究所が, 韓国には, 韓国開発研究院, 韓国産業研究院があり, それぞれが政治, 経済, 産業, 技術の各分野で活躍している。

著者

粕谷 昌宏 加藤 龍 高木 岳彦 伊藤 寿美夫 高山 真一郎 横井 浩史

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.887-899, 2016-03-01 (Released:2016-03-01)

参考文献数

38

被引用文献数

2

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本稿では,身体機能を補完する義手と,身体を拡張する義手について述べる。まず,身体機能を補完する義手として,これまでに用いられてきた義手の種類や構成要素,動作原理を解説する。特に,義手の中でも近年注目されている,筋電義手について詳しく記述する。筋電義手の歴史は半世紀以上前までさかのぼるが,その制御方法は長らく革新されてこなかった。そのため,近年登場してきた多自由度の筋電義手においては,制御が複雑で使用者の負担となっていた。これに対し,多自由度の筋電義手でも,直感的で簡便な制御を可能とする,新たな制御方法が実用化されつつある。その研究動向について解説し,そのうえで,この新たな制御方法が実用化されることにより,身体を拡張する義手として,今後社会がどのように変化していくかを述べる。本稿では,最新の筋電義手の動向を,研究段階のものから実用段階のものまで広く解説する。

著者

大谷 卓史

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.55, no.8, pp.603-605, 2012-11-01 (Released:2012-11-01)

参考文献数

10

著者

日夏 健一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.23, no.9, pp.859-861, 1980-12-01 (Released:2016-03-16)

著者

サイエンスポータル編集部

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

サイエンスウィンドウ (ISSN:18817807)

巻号頁・発行日

vol.16, no.3, pp.20231603, 2023-01-27 (Released:2023-02-01)

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世の中には科学技術があふれ、日々の暮らしを豊かにし、また自然界のことを知る喜びを与えてくれています。その発展によって、未来がより明るいものとなるよう、私たちは願っています。 「Science Window(サイエンスウィンドウ)」は、一人でも多くの方にとって科学技術が少しでも身近になるよう、分かりやすく楽しい情報を発信するウェブマガジンです。 【特集】自然と向き合うワカモノたち 自分たちの身近な自然に向き合い、新たな視点で主体的に 研究活動をしている高校生・高専生にフォーカスします。 取り組みは先輩から後輩にどのように引き継がれ、発展 していくのでしょう。 【目次】 CHAPTER 01 土壌を改善し、農業基盤を下支え CHAPTER 02 AIで開花を判断、斬新な植物季節観測 CHAPTER 03 絶滅の危機に瀕するウナギを守り、育てたい CHAPTER 04 フードロスを削減しつつ、育てたコオロギを宇宙食に CHAPTER 05 生き物と地域を愛する、日本唯一の水族館部 COLUMN 探究学習 成果を発表する機会を活用しよう ※高解像度のPDFファイルを提供しています。「Science Portal」のお問い合わせフォーム(https://form.jst.go.jp/enquetes/inquire)よりご連絡ください。

著者

中村 美亜

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

産学官連携ジャーナル (ISSN:21862621)

巻号頁・発行日

vol.17, no.12, pp.7-9, 2021 (Released:2022-01-15)

著者

川島 浩誉 山下 泰弘 川井 千香子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.59, no.6, pp.384-392, 2016

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<p>科学技術・学術政策研究所と科学技術振興機構(JST)情報企画部情報分析室は現在,相互協力に関する覚書およびJSTの所有する情報資産の利用に関する覚書に基づく共同研究を実施している。本稿では,その共同研究の一つである,JREC-IN Portal掲載の求人票に基づく大学における研究関連求人の推移の分析プロジェクトに関して紹介する。本分析は2つの目的をもっている。一つはこれまで総体的な分析対象とされてこなかったJREC-IN Portalの統計的性質を明らかにすること,もう一つはJREC-IN Portalの統計により研究関連求人市場の動向を示すことで当該人材の流動性の増進を促した近年の政策の帰結を明らかにすることである。本分析プロジェクトは現在進行中であり,結果の数値は最終的な研究成果公表において変わりうるものではあるが,現段階で得られた近年の研究関連求人の動向の一端を示す集計結果も本稿に示す。</p>

著者

名和 小太郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.131-139, 2010 (Released:2010-06-01)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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グーグルはデジタル・アーカイブを構築するために,第一級の研究図書館のもつ膨大な書籍をスキャニングしつつある。この行為は著作者の許諾なしに開始されたために,著作権侵害訴訟を引き起こしている。ただし,現在提案されている和解案は,既存の著作権法よりも,許諾プロセスについて,より有効な解を示している。

著者

野口 祐子 渡辺 智暁

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.11, pp.624-630, 2011 (Released:2011-02-01)

参考文献数

8

著者

藤田 節子

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.492-503, 2010 (Released:2010-12-01)

参考文献数

13

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近年,学術論文の参照文献に,インターネット情報の利用が増加している。Webページは更新や削除が頻繁に行われるため,インターネットからの参照文献は読者が後になって入手できるとは限らない。本調査は,2007年と2005年に刊行された図書館情報学関係学術誌4誌に掲載された論文の参照文献のうち,インターネット情報を参照した858件の入手可能性を調べた。その結果,2007年では参照されたインターネット文献のうち28%,2005年では41%が,論文の著者が記述したURLのもとでは見つからなかった。見つからなかったインターネット文献を,そのサイト内で検索したり,検索エンジンを使うと,2007年は89%,2005年では82%が入手可能になった。参照されたインターネット文献の保存,サイト運営者の適切な管理運営,著者の正確な引用と,必要十分な書誌記述が入手可能性を高める。

著者

栗山 正光

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.92-99, 2015

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オープンアクセス(OA)の進展とともに,論文処理費用をだまし取るハゲタカ出版社の出現が問題となっている。本稿はハゲタカ出版社のブラックリストを作成しているジェフリー・ビールの活動を中心に,この問題をめぐる状況と議論を整理して紹介する。ビールのリストは高く評価される一方,名前をあげられた出版社から10億ドルの損害賠償を請求されたり,根拠不十分と批判されたりしている。さらに,彼のOA運動に敵対的な姿勢が明らかになり,いささか信頼を失った。一方,ジョン・ボハノンはでたらめな論文を投稿し,まともにピアレビューを行っていないOA誌が多数存在することを暴いた。また,DOAJはビールとは反対に優良OA出版社のホワイトリスト作成を目指している。

著者

白楽 ロックビル 福田 沙織 堀田 のぞみ

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.11-29, 2008 (Released:2008-04-01)

参考文献数

15

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科学研究者の不祥事を実証的に研究する基盤として,日本の最近21年間(1987年~2007年)の「研究者事件データベース」を構築中である。そのデータベースに基づく分析を試み,改善策を提言する。まず,「研究者の不祥事」は「行為」→「漏えい」→「報道」→「確立」の4段階を経ることを明確にした。その過程で,マスメディアは重要な役割を果たしている。また,不祥事をなくすための政府,学協会の対策はおざなりに思えるが,根本的には,日本の科学者の閉鎖的価値観,形式に終始する行政,権力にすり寄る御用学者,などの旧弊な構造と文化風土を改善しなくてはならない。突破口の例として,各大学の理工系学部に科学技術文化学研究室を設置する提言にまとめた。科学研究者の現場の声を政策に生かす仕組みが必要である。

著者

松原 仁

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.9, pp.680-682, 2017-12-01 (Released:2017-12-01)

参考文献数

2

著者

岡部 正勝

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.137-140, 2017-05-01 (Released:2017-05-01)

著者

近道 暁郎

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.46, no.9, pp.608-618, 2003 (Released:2003-12-01)

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品種保護制度は,植物の新品種の育成者に対して,育成者権という知的財産権を与える制度である。その目的は,新品種の育成を奨励し,農林水産業の発展に寄与することにある。近時,出願・登録件数が順調に増加するなど業界において制度の利活用が図られている。また,税関での輸入差止めが可能となるなどの法改正が行われるなど,品種保護制度に対する国内の注目は高まっている。そこで,制度の沿革や法制などについて報告するとともに,育成者権侵害などの状況やそれに対する対処等の近時の動き,今後の課題についても分析,報告を行う。