著者

岩崎 雄一 秋田 鉄也 加茂 将史

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.207-212, 2012 (Released:2013-04-24)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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外来種管理において,実施する対策が対象生物種の個体数低減または根絶にどの程度有効かについての情報を得ることは有用である.本研究では,全国各地で生息が確認されている外来魚であるブルーギルを対象に,米国 Hyco 湖で構築された個体群モデルを利用して,卵,未成魚,成魚の駆除割合がブルーギルの平衡個体数に及ぼす影響を評価した.卵,未成魚,成魚の駆除を個別に行った場合に平衡個体数を 1 未満にするには,84~92%の高い駆除割合が必要であった.他方,卵の駆除割合が一定の条件下において成魚または未成魚の駆除を加えることで,個別に駆除対策を実施するよりも少ない駆除割合で根絶に導くことができることが示された.さらに,卵及び成魚の個別駆除については,それぞれ約 80%,60% 未満の駆除割合までは平衡個体数が増加し,それを超えると個体数が減少するという一山型の応答を示した.これは,当該個体群モデルにおいて産卵数と 0 歳魚の関係にリッカー型の密度効果を仮定しているためである.したがって,実際の管理においてブルーギル個体群の動態に作用する密度効果の影響を把握・推定することも重要であると考えられる.以上の結果が日本における現実の駆除事例にどの程度適用できるかは留意が必要であるが,個体群モデルを用いることで複数の駆除対策の効果を予測・比較することができ,より効果的な対策の選択を支援することが可能になるだろう.

著者

相崎 守弘

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.127-129, 2014-03-30 (Released:2014-04-18)

参考文献数

5

著者

山室 真澄

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.131-133, 2014-03-30 (Released:2014-04-18)

参考文献数

4

著者

山室 真澄 神谷 宏 石飛 裕

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.221-231, 2012 (Released:2013-04-24)

参考文献数

22

被引用文献数

4

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対象水域の地形や構造などが大規模公共工事によって変化している場合,工事以前の状態に戻すことが自然再生にとって不可欠と主張されることが多い.しかし,当該工事から数十年経る間に生じた工事以外の要素も自然環境を改変していることから,地形や構造を戻すことで環境が戻るとは限らない.島根県と鳥取県に位置する中海は,干拓目的で本庄工区と呼ばれる水域が堤防で囲まれ,また中海本湖への海水の出入りは中浦水門を通じる工事が行われた.この堤防の開削は中海を元の状態に戻すことになり本庄工区と中海本湖の貧酸素化を緩和するとの見解と,開削は本庄工区の貧酸素化を強化するとの見解が対立したが,前者の見解を支持するシミュレーション結果が地域住民の気運に合致していたため,事業主体者は開削に踏み切った.本研究の結果により,開削によって本庄工区の貧酸素化は強化したことが確認された.また中海本湖の貧酸素化は工事以前から生じていたことが既報により確認できた.これにより,工事以前の状態に戻すことは必ずしも自然環境の再生につながらず,科学的な根拠に基づかない「分かりやすい主張」には慎重に対処すべきであることが示された.開削によって本庄工区や中海本湖の貧酸素化が緩和するとの自然科学の原理に反し,過去の記録とも矛盾したシミュレーション結果を提示するに至った過程の検証が望まれる.

著者

久城 圭 林 紀男 西廣 淳

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 = Ecology and civil engineering (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.141-147, 2009-12-30

参考文献数

22

被引用文献数

1 2

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印旛沼の湖岸には,1960年代に湖底から浚渫された土砂を用いて造成された「高水敷」が存在する.この高水敷の土砂中に,現在の印旛沼の地上植生からは消失した沈水・浮葉植物の散布体バンクが存在している可能性について検証するとともに,散布体バンクからの個体を定着・成長させ種子生産させることでこれらの植物の保全に寄与することを目的として,高水敷に浅い池を造成する事業が千葉県により実施された.造成された6つの池のうち2つでは,絶滅危惧種であるガシャモク,シャジクモ,オトメフラスコモを含む8種の沈水・浮葉植物が確認された.沈水植物が出現した池では多数の種子が新たに生産されていることも確認され,この事業が散布体バンクの保全にも寄与したことが示された.しかし,4つの池では水生植物は確認されず,散布体バンクの分布には空間的な偏りがあることが示唆された.

著者

根岸 淳二郎 萱場 祐一 塚原 幸治 三輪 芳明

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 = Ecology and civil engineering (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.195-211, 2008-12-30

参考文献数

113

被引用文献数

8 27

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イシガイ目二枚貝 (Unionoida,イシガイ類) は世界各地の河川・湖沼に生息し世界では合計約1000種,国内では18種が報告されている.特定魚類が産卵母貝として必要とすること,またイシガイ類も特定魚類に寄生することが必要であることなどから生息環境の状態を示す有効な指標種として機能する.国内外種ともにその生息範囲の縮小および種多様性の低下が懸念され,約290種が報告されている北米ではその約70%程度の生息環境の劣化が危惧されている.わが国では,数種の地域個体群がすでに絶滅し,13種までが絶滅危惧種の指定を受けている.イシガイ類の生息環境劣化には直接的要因(個体採取)と間接的要因(河川改修など)の両者が考えられる.近年は外来種の侵入による悪影響が心配されている.これまでの国内外の研究から,国外で報告される主な生息環境が比較的規模の大きな河川であるのに対し,国内では農業用排水路のような強度に人為的影響を受けた環境がイシガイ類にとって重要な生息環境であることが分かる.このことは,わが国独自の生息環境に基づいた研究知見を蓄積する必要性を示している.岐阜県関市で観察された農業用排水路の改修前後で見られた環境の変化は,主に横断・縦断方向の両方向の環境多様性の著しい低下,およびイシガイ類の生息密度の明らかな低下であった.これらを改善するために,側方構造物および堰板の設置行われたが,水路の環境を改修以前のものに近づけるには効果的であった.効率的な生息場所保全や再生事業が行われるためには,過去の事業の工程および結果がその成功・失敗にかかわらず積極的に公開されるべきである.地域レベルでの活動の事例や成果等が広く共有されることが国土全体を視野にいれた生息場所保全に重要である.

著者

柳井 清治 河内 香織 伊藤 絹子

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.167-178, 2006-12-20 (Released:2008-07-18)

参考文献数

44

被引用文献数

5 3

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サケの死骸が河畔林生態系・および渓流生態系に及ぼす影響を明らかにするため, 豊富にシロザケの遡上回帰が観察される, 北海道東部網走管内のモコト川上流域において, サケの分解移動過程, および窒素安定同位体比を用いサケが河畔植生と水生動物へ及ぼす影響を推定した. この河川と同規模, 同土地利用の支流域でサケが遡上しない河川を対照河川とし, 比較を行った.この結果, サケの遡上は11月をピークとし, 死骸は河川内と陸域で観察され, その比率は3対1程度であった. 河川内に滞留しているものはほとんど水生菌が繁茂し水中で分解されるのに対し, 陸上に持ち上げられた死骸の多くは大型動物類に被食を受けたものが多かった. 河岸の死骸の5体に電波発信機を装着し移動距離を調べたところ, 3体は10m以内, 1体が500m程度移動したことが判明し, 少数であるが遠方まで運ばれている可能性が示された.次に河畔植生のハルニレ, アキタブキおよびヤナギ属葉の窒素同位体比を測定したところ, ハルニレ, アキタブキは対照河川に比べて高かったが有意な差とはならなかった. 逆にヤナギ属では対照河川と比べて低い傾向があった. 一方, 水生動物類 (ガガンボ科, コカゲロウ属, トウヨウマダラカゲロウ属, アミメカワゲラ科およびサクラマス) の窒素同位体比は対照河川に比べていずれも高く, 有意な差が見られた. 遡上前と遡上後の同位体比値を比較したところ, ガガンボ科を除き増加する傾向があった.以上の結果から, サケの影響は本調査河川においては河畔植物に関しては有意には現れず, 逆に水生動物群には明瞭に現れた. しかし陸上に持ち上げられた死骸の多くは大型哺乳類や鳥類の摂食を受けており, 一部は遠くまで運ばれている可能性があった. 今後はサケの死骸が陸上生態系の中でどのように利用されているかを明らかにすることが重要となる.

著者

根岸 淳二郎 萱場 祐一 塚原 幸治 三輪 芳明

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.195-211, 2008 (Released:2009-03-13)

参考文献数

113

被引用文献数

38 27

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イシガイ目二枚貝 (Unionoida,イシガイ類) は世界各地の河川・湖沼に生息し世界では合計約1000種,国内では18種が報告されている.特定魚類が産卵母貝として必要とすること,またイシガイ類も特定魚類に寄生することが必要であることなどから生息環境の状態を示す有効な指標種として機能する.国内外種ともにその生息範囲の縮小および種多様性の低下が懸念され,約290種が報告されている北米ではその約70%程度の生息環境の劣化が危惧されている.わが国では,数種の地域個体群がすでに絶滅し,13種までが絶滅危惧種の指定を受けている.イシガイ類の生息環境劣化には直接的要因(個体採取)と間接的要因(河川改修など)の両者が考えられる.近年は外来種の侵入による悪影響が心配されている.これまでの国内外の研究から,国外で報告される主な生息環境が比較的規模の大きな河川であるのに対し,国内では農業用排水路のような強度に人為的影響を受けた環境がイシガイ類にとって重要な生息環境であることが分かる.このことは,わが国独自の生息環境に基づいた研究知見を蓄積する必要性を示している.岐阜県関市で観察された農業用排水路の改修前後で見られた環境の変化は,主に横断・縦断方向の両方向の環境多様性の著しい低下,およびイシガイ類の生息密度の明らかな低下であった.これらを改善するために,側方構造物および堰板の設置行われたが,水路の環境を改修以前のものに近づけるには効果的であった.効率的な生息場所保全や再生事業が行われるためには,過去の事業の工程および結果がその成功・失敗にかかわらず積極的に公開されるべきである.地域レベルでの活動の事例や成果等が広く共有されることが国土全体を視野にいれた生息場所保全に重要である.

著者

松井 明

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.175-182, 2008 (Released:2009-03-13)

参考文献数

7

被引用文献数

1 3

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本研究は,新潟県岩船郡関川村に位置する大石ダムを有する大石川において,1994年4~12月にダムの下流河川および上流河川における底生動物群集を調査し,ダムが下流河川に生息する底生動物群集に及ぼす影響およびその要因を検討した.その結果,以下のことが明らかになった.1.ダム上流の底生動物群集の現存量は,カゲロウ目およびカワゲラ目が優占したのに対し,ダム下流ではトビケラ目が優占し,特に造網型トビケラ類のヒゲナガカワトビケラおよびチャバネヒゲナガカワトビケラの現存量が大きかった.2.ダム下流地点では,造網型のヒゲナガカワトビケラ,チャバネヒゲナガカワトビケラ,シマトビケラ科のいずれもが,上流地点と比較して生息密度が大きかった.3.ダム放流水口直下の地点では,夏季に河川水中の浮遊態有機物濃度の増加が観察され,これはダム湖からの植物プランクトンの流下によるものと推察された.また,この地点では夏季にヒゲナガカワトビケラ属若齢幼虫の顕著な増加が確認された.4.ダム湖から供給される植物プランクトンは,ダム下流域のヒゲナガカワトビケラ属の個体群に正の影響をもたらしている可能性がある.

著者

久米 学 森 誠一

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.287-291, 2012 (Released:2013-04-24)

参考文献数

24

被引用文献数

2 1

著者

鈴木 正貴 水谷 正一 後藤 章

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.163-177, 2001-12-27 (Released:2009-05-22)

参考文献数

26

被引用文献数

13 16

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環境庁が1997年に発表した汽水・淡水魚レッドリストに,絶滅危惧II類としてメダカが掲載されて話題となった.メダカは,河川(恒久的水域)と一時的水域(水田や小水路)の間を移動して,これらの水域を効果的に利用している.また,ドジョウなども同様な生活史を持つ.これらの生息数が減少している理由の一つとして,圃場整備事業があげられる.圃場整備事業は,農業従事者に対して作業時間の短縮や省力化といった様々な恩恵を与えている.一方で冬水の流水停止,水尻や排水路末端の落差形成など水域ネットワークを分断して,魚類の生息環境の悪化を招いている.そこで,工学的な手法による淡水魚類への配慮が求められるようになった.本研究は,水域ネットワークの再構築の一手段として小規模水田魚道の試作と実験を行ったものである.魚道の試作にあたって,供試魚にドジョウ(底生魚)とメダカ(遊泳魚)を選び,ドジョウについてはあらかじめ遡上行動を観察した.その結果,ドジョウは遡上中に休憩し,遡上の際には引っかかりを利用することが分かった.この結果を参考にして魚道の試作を行い,供試魚を用いた予備実験を行った.そして,カスケードM型魚道と千鳥X型魚道と称する2つのタイプを開発した.また,この2つの魚道について設置勾配や流量を変えた遡上実験を実施し,以下の結果を得た,1)カスケードM型魚道は,ドジョウ(匍匐型,遊泳型)の遡上・降下行動を可能とする.2)千鳥X型魚道は,ドジョウ(遊泳型)とメダカの遡上・降下行動を可能とする.3)ドジヨウの遡上は,夜間に活発化する.4)メダカはドジョウに比べて正の走流性が強い.

著者

田子 泰彦 辻本 良

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.165-178, 2006-01-30 (Released:2009-01-19)

参考文献数

20

被引用文献数

3 3

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庄川中流域にある水深約30cmの浅瀬に人工的に水深約1mの淵を造成し,そこでの魚類の出現状況を1995年と1996年の8月から9月に調査した.出現した魚類の種類,数,および大きさは,日中は目視観察により,夜間は投網採捕により調べた.造成した淵の魚種の多様度は,造成前の浅瀬に比べ著しく増加した.1995年には淵で最も出現数の多かったアユの数は,8月から9月にかけて,日の経過とともに増加した.しかし,淵への流入量が日の経過とともに減少した1996年には,最も出現数の多かったウグイの数は,日の経過とともに減少した.夜間においても淵における魚種の多様度は,淵の上流に隣接する瀬のそれに比べ有意に高かった.夜間にはアユ,ウグイおよびヌマチチブは瀬よりも淵を好む傾向がみられ,逆にカジカは淵よりも瀬を好む傾向が認められた.1996年には淵に生息していたウグイ稚魚のサイズは,日時の経過とともに大きくなった.淵は生息魚類に休息·逃避場所,稚魚の成育場,夜間の睡眠場所として重要な役割を果たしており,また適当な流量が維持されればアユにとっては重要な摂餌場になるものと考えられた.

著者

山田 浩之 河口 洋一 江戸 謙頭 小宮山 英重

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 = Ecology and civil engineering (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.29-40, 2008-06-30

著者

角 哲也 竹門 康弘

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.75-79, 2011 (Released:2011-10-01)

参考文献数

5

被引用文献数

1 2

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Three months have passed since the Great East Japan Earthquake occurred. Public infrastructures were largely destroyed by the extreme tsunami. In these affected areas, it is reasonable to consider the grand design of the new land use and public infrastructure rather than restoring to the original state from the viewpoint of disaster prevention. In reconstruction from the Tohoku earthquake, the rehabilitation plan by changing the traditional idea from the long-term view is required that can reduce the damage in case of the next disaster. It is also necessary to reconsider the relationship between environmental conservation and rehabilitation projects. In the coastal region, significant environmental change has been already caused by the tsunami and land subsidence. Leaving a wide habitat in these rivers and coastal areas which will improve the ecological integrity can truly increase motivation and effectiveness of rehabilitation by improving fishery production and tourism value. Therefore, it is necessary to identify, in advance, high potential areas where biodiversity and ecological functions for material cycling will be increased, and reflect them for reconstruction master plan. In this paper, based on the above idea, issues to be discussed in the Ecology and Civil Engineering Society are presented for the reconstruction from the Tohoku earthquake and Tsunami.

著者

長坂 晶子 柳井 清治 長坂 有 佐藤 弘和

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.73-84, 2006-07-25 (Released:2008-07-18)

参考文献数

29

被引用文献数

2 2

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北海道南西部噴火湾に流入する貫気別川流域において, 流域住民が河川や沿岸域の環境変化に対してどのような認識を持っているか聞き取り調査によって把握した. さらに, コレスポンデンス分析と等質性分析を用いて, 居住地区や従事する産業形態の違いが, 濁りに対する認識にどのような影響を及ぼすのか考察した.コレスポンデンス分析の結果, 濁りの原因に対する認識は上下流で大きく異なっており, 上流の農業従事者は川の濁りを農地利用に起因するものと捉えているのに対し, 河口域の漁業従事者は河川改修や道路工事などの開発行為に起因すると捉えていることがわかった. 農業従事者をさらに5流域に分け, 川の濁りと崩壊発生との関係をどう認識しているかを等質性分析により解析したところ, 支流ごとに特徴が見られたが, 概してこの2つを一連の現象として認識していることがわかった. 「漁場環境の変化」, 「変化の要因」, 「ホタテ貝養殖環境の変化」に対する漁業従事者の認識についても等質性分析を行ったが, 回答された項目間に明瞭な対応関係は見られなかった.漁業従事者が上流の土砂供給源の実態をよく把握できていない要因としては, 自治体の違いによって情報が分断されていること, 地形条件によって土砂供給源に気付きにくいことなどが考えられた. また漁業従事者が漁場環境悪化の原因をはっきりと回答できない要因には, 海域では現実に様々な要因が複合してしまうため, 環境悪化について一対一の因果関係を見出しにくい側面もあると考えられた.今回の分析により, 流域住民が身近な環境の変化をどう捉え, 上下流の意識がいかに異なるかが浮き彫りにされた. 今後, 貫気別川ならびに沿岸河口域の環境保全策を流域レベルで計画し実施していく際には, 上下流で情報を共有するとともに, 異なる利害関係者どうしの合意形成をいかに図るかが重要であると思われた.

著者

山田 浩之 河口 洋一 江戸 謙顕 小宮山 英重

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.29-40, 2008 (Released:2008-09-10)

参考文献数

58

被引用文献数

2 2

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本研究は,北海道北部の山地河川において,細粒土砂の堆積がイトウの産卵床環境や卵の生残に及ぼす影響について検討した.その結果,溶存酸素濃度の低下により,発眼卵の生残率が低下する傾向が得られた.さらに,細粒土砂の堆積量の増加に伴い産卵床の透水係数や産室への物質の浸透性および熱の伝導性が低下することが示された.本研究の調査対象河川では細粒土砂の堆積量が低いレベルにあったため,卵の生残率に対する細粒土砂堆積の直接的な影響については明らかにすることはできなかった.よって,今後は細粒土砂の堆積が多い河川での調査や室内実験による検証作業によりどの程度の堆積量がイトウの卵の生残や発育に許容されるかについて検討すると同時に,細粒土砂の堆積を介した産卵床内部の温度環境の変化の影響についても明らかにする必要がある.