著者

山野 博哉 久保 雄広 松崎 慎一郎

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.257-259, 2020-09-28 (Released:2020-11-30)

参考文献数

6

著者

川尻 啓太 末吉 正尚 石山 信雄 太田 民久 福澤 加里部 中村 太士

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.133-148, 2020-03-28 (Released:2020-04-25)

参考文献数

34

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積雪寒冷地の札幌市では路面凍結防止のために,塩化ナトリウムを主成分とする凍結防止剤が大量に散布されている.散布された塩類は除雪された雪とともに,雪堆積場へと集められ,春になると融けて近隣の河川に流れ込む可能性がある.しかしながら,雪堆積場からの融雪水中の塩類の含有量や河川水質,生物への影響はほとんど明らかになっておらず,その実態把握が求められている.本研究では,まず,札幌市内の 73 箇所の雪堆積場における人為由来の塩化ナトリウム含有量の推定をおこなった.次に,2015 年 2 月から 6 月にかけて雪堆積場 7 か所とその近隣河川を対象に,雪堆積場からの融雪水の水質ならびに雪堆積場からの融雪水が流入する上流部(コントロール区)と下流部(インパクト区)における河川水の水質調査,河川に生息する底生動物と付着藻類の定量調査を 2015 年 2 月から 6 月にかけて継続的に実施した.調査の結果,融雪初期において,雪堆積場からの融雪水中の Na+ 濃度と Cl- 濃度が河川水の 2~9 倍と極めて高くなる傾向が見られた.さらに同時期のインパクト区における Na+ および Cl- 濃度がコントロール区に比べて 1.56 ± 1.27 mg L-1,3.05 ± 2.74 mg L-1(平均値±標準偏差)上昇した.生物については底生動物の一部では雪堆積場の負の影響が認められ,トビケラ目の個体数と代表的な水生昆虫 3 目(カゲロウ目,カワゲラ目ならびにトビケラ目)の総個体数はコントロール区よりインパクト区で低い傾向が認められた.積雪寒冷地における河川生態系の保全のためには,融雪開始時期の河川水質の急激な変化を抑えることが重要であり,これにより底生動物への影響を回避することができるだろう.

著者

土岐 範彦 大杉 奉功 中沢 重一 鎌田 健太郎 熊澤 一正 浅見 和弘 中井 克樹

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.37-50, 2013-09-30 (Released:2013-11-29)

参考文献数

11

被引用文献数

3 1

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福島県阿武隈川水系三春ダムの蛇石川前貯水池は,水質保全を目的として設置した前貯水池の一つであり,2006 年にはオオクチバスが優占していた.2006 年 10 月に水質保全の試験のため,前貯水池内の水を抜き,湖底を 2 ヶ月間干し上げた.その際,魚類の全量捕獲を行い,捕獲したオオクチバスは駆除し,在来魚等は再放流した.魚類の捕獲は前貯水池内で 2 箇所,前貯水池堤体下流で 1 箇所の計 3 箇所で行ったが,捕獲状況からオオクチバスは貯水池内に広く生息している傾向が示唆された.一方,ギンブナの小型個体は貯水池堤体近くの深いところに集まっている傾向がみられた.また,ギンブナとコイの大型個体はダム流入部付近の水深 2 m 以浅に生息している傾向がみられた.水抜きの 2 年後にはオオクチバスの個体数割合は 2006 年と同等になった.これは,流路沿い等に取り切れなかった個体が存在した可能性等が考えられる.他の事例同様,複数回の水抜きを行わないと完全駆除は困難と考えられた.

著者

海部 健三 竹野 遼馬 三田村 啓理 高木 淳一 市川 光太郎 脇谷 量子郎 板倉 光 石井 潤 荒井 修亮

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.73-82, 2019-07-28 (Released:2019-09-10)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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ニホンウナギは重要な水産資源だが,現在個体群は減少し,環境省および IUCN によって絶滅危惧種に区分されている.個体群を回復させるための対策が求められているが,その生育城である河川や沿岸域の環境をどのように回復すべきか,知見は限られている.本研究では成育場である河川や湖沼,沿岸域の環境の回復策に資することを目指し,福井県久々子湖において,超音波テレメトリー手法を利用して,ニホンウナギ 10 個体の行動を追跡した.超音波発信機を挿入した個体を放流した後,全ての個体が測位可能範囲内で測位された.明け方(4:00-6:00)および昼(6:00-18:00)に測位された個体は少なかったが,夕方(18:00-20:00)および夜(20:00-翌4:00)にはほぼ全ての個体が測位された.位置が確認された時間の長さは個体ごとに大きく異なり,最も短い個体で 0.3 時間,最も長い個体で 102.3 時間,平均は 16.5 時間であった.調査期間全体の湖岸エリア(水際から 50 m 以内)と沖エリア(水際から 50 m 以遠)の滞在時間比と面積比を個体ごとに比較した結果,6 個体で有意差が検出された.このうち 4 個体は湖岸エリアの滞在時間比が大きく,2 個体は沖エリアの滞在時間比が大きかった.湖岸エリアに滞在しなかった 1 個体を除き, 9 個体について湖岸を石積み護岸エリア,ヨシ帯エリア,コンクリート護岸エリアに分けて,各エリアの滞在時間 比と面積比を比較したところ,全ての個体で有意差が検出された.このうち 7 個体では石積み護岸エリアの滞在時間が最も長く,ヨシ帯エリアの滞在時間が最も長い個体と,コンクリート護岸エリアの滞在時間が最も長い個体が,それぞれ 1 個体ずつ見られた.湖岸を利用する個体については石積み護岸を選択する傾向が見られたが,沖および湖岸の利用は個体ごとにばらつきがあり,一定の傾向は確認されなかった.

著者

海部 健三 竹野 遼馬 高木 淳一 市川 光太郎 脇谷 量子郎 板倉 光 平江 多績 猪狩 忠光 三田村 啓理 荒井 修亮

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.83-92, 2019-07-28 (Released:2019-09-10)

参考文献数

27

被引用文献数

5

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鹿児島県水産技術開発センターの所有する人工池(21.2 m × 36.0 m,水深1.1 m)において,間隙を持つ石積み,および,間隙が埋められた石積みを作成し,超音波テレメトリー技術を利用してニホンウナギ 8 個体の行動追跡を試みた.砂泥底の実験池内に直径約 1 m,高さ約 0.7 m の円錐型に,石積みを6 基設置した.石積みのうち 3 基に関しては,実験開始 9 日後に砂泥を用いて石材の間隙を塞ぎ,その 26 日後に砂泥を除去した.行動追跡実験の供試個体としてニホンウナギ 8 個体を用い,ピンガーを腹腔に挿入して実験池に放流した.8 台の受信機を用い,個体ごとに 1 時間単位で二次元カーネル密度推定を行い,実験期間中のニホンウナギの存在位置を推定した.間隙のある石積みに定位する個体が確認されたが,定位する環境は個体ごとに異なるだけではなく,同一個体であっても,利用環境は時間の経過と環境改変とともに変化しうることが確認された.また,石積みの間隙を砂泥で埋めることによって,定位環境としての石積みの利用は激減した.複数個体が同一の石積みを利用することは少なく,個体の侵入によって,別の個体の石積みの利用が制限される可能性が示唆された.さらに,実験中にニホンウナギが砂泥に潜る行動が観察され,実験期間中には巣穴と考えられる構造が確認された.既往研究によれば,石の間隙が砂泥で埋まる要因として,土砂供給の減少と流量の安定化が考えられる.ダムなどの河川横断構造物が土砂供給の減少と流量の安定化の要因の一つとされており,ニホンウナギの生息環境の改善のためには,これらの問題に対する適切な対処が必要と考えられる.

著者

海部 健三 脇谷 量子郎

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.109-115, 2019-07-28 (Released:2019-09-10)

参考文献数

28

被引用文献数

4

著者

藤原 結花 内田 有紀 川西 亮太 井上 幹生

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.91-105, 2014

被引用文献数

2

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愛媛県の重信川中流域に点在する灌漑用湧水池の魚類群集を,約 10 年を隔てた 2 時期 (1998-1999 年と 2008 年) 間で比較し,護岸改修工事やオオクチバスの定着が魚類群集にどのような変化をもたらしたかについて検討した.調査地である 11 の湧水池のうち 2 つが 2000 年以降に護岸改修 (素堀りから石積み護岸への改修) が施されたもので (改修湧水池), 別の 1 つは 1999 年においてオオクチバスの定着が確認されていたものである (バス湧水池). 出現種数,種構成,種毎の生息密度,および岸部の状態,底質,カバーといった環境要素を比較した結果,バス湧水池では,オオクチバス以外の種が激減するという大きな変化が認められた.このような顕著な変化はバス湧水池に特有のものであり,また,その 10 年間で環境要素に際立った違いは認められなかったことから,バス湧水池で見られた他魚種の激減は,オオクチバスによるものと考えられた.一方,改修湧水池では,改修工事に伴う大きな環境変化が示されたものの,魚類群集には顕著な違いは認められなかった.1 つの改修湧水池では種数は減少したが,もう一方の改修湧水池では増加していた.また,両改修湧水池で生息種の入れ替わりや生息密度の増減が認められたものの,そのような変動は他の非改修湧水池で見られた変動と同程度であった.それぞれの湧水池における各魚種の増減を総じて見た場合,生息密度が増加した例が 32 に対して減少したのは 56 例であり,全体的には減少傾向にあった.この減少傾向は,2008 年におこった水位低下による一時的な減少を含む可能性があるが,ヤリタナゴとタモロコの減少傾向については注意を払う必要があると思われた.これら 2 種は,以前生息していた湧水池の全て (ヤリタナゴ 6 池,タモロコ 2 池) から消失しており,これらの分布域や個体群サイズの縮小が示唆された.また,このことが氾濫原水域や農業水系網全体の劣化を示唆する可能性があることを指摘した.

著者

西廣 淳 川口 浩範 飯島 博 藤原 宣夫 鷲谷 いづみ

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 = Ecology and civil engineering (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.39-48, 2001-07-17

参考文献数

26

被引用文献数

7 16

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アサザは絶滅危惧II類に分類される多年生の浮葉植物である.霞ケ浦は我が国におけるアサザの最大規模の自生地であった.しかし近年,霞ケ浦のアサザは急速に衰退していることがわかった.すなわち,1996年には34の局所個体群が確認され展葉範囲の総面積は99,497m<SUP>2</SUP>だったが,2000年には局所個体群数は14に,展葉範囲の総面積は10,081m<SUP>2</SUP>にまで減少していた.また1996年にみられた局所個体群のうち5つでは,異型花柱性植物としての健全な種子生産のために必要な複数の花型の開花が認められたが,2000年には複数の花型の開花が認められた局所個体群は1つのみになっており,この局所個体群以外ではほとんど種子が生産されていなかった.一方,1996年までは良好な種子生産がみられた局所個体群の近くの湖岸では,アサザの実生の出現が認められた.しかし,1999年にこれらの実生約2000個体に標識して生存を調査したところ,それら全てが死亡・消失しており,定着は認められなかった.アサザの幼株も見出されず,霞ケ浦のアサザ個体群では更新がまったく起こっていないことが示唆された.また2000年にも同じ場所で実生の調査を行ったところ,発芽量自体が激減していた.これは調査場所付近のアサザ局所個体群が1999年に消失し,種子が供給されなくなったためと考えられる.2000年に確認された実生は1998年以前に生産されて永続的土壌シードバンク中で生存していた種子が発芽したものと考えられ,同じことが毎年繰り返されれば,霞ケ浦のアサザの土壌シードバンクは無駄な発芽によって消費し尽くされることが予測された.

著者

岩木 晃三 佐藤 宏明

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.115-127, 2006-12-20 (Released:2008-07-18)

参考文献数

17

被引用文献数

1 2

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本研究では, 渡良瀬貯水池での水質改善を目的とした水位低下・干し上げによる鳥類個体数への影響の有無を, 人為的な水位変動のない自然湖沼との比較によって明らかにすることを目的とした.調査は, 2004年1月26日から5月15日までに渡良瀬貯水池, 多々良沼, 城沼など9ヶ所において水鳥類を対象に85回の個体数カウントを行い, 渡良瀬貯水池と比較しうる結果が得られた多々良沼と城沼の個体数の増減をを分析した. 分析対象はオナガガモを除くカモ科およびカイツブリ科鳥類とした. 併せて, 種数と出現種の変化にも注目した.各期別すべてで3池沼の個体数変化率に有意差がなかった. また全調査期間では, 渡良瀬貯水池と多々良沼に有意差がなく, 渡良瀬貯水池と城沼に有意差があったが, 城沼の傾斜がより強かった.渡良瀬貯水池で水位低下期から干し上げ期に記録されなくなった種があり, 多々良沼と城沼でも記録されなくなった種があった. 渡良瀬貯水池では, 最低水位維持期と干し上げ期にサギ科, チドリ科, シギ科, カモメ科などの渉禽類および魚食猛禽類のミサゴで新たな記録や個体数の増加がみられた. 多々良沼と城沼では, 同じ時期に個体数が顕著に増加した種はなかった.以上のことから, 水位低下期から満水期においてみられた個体数の減少に関しては, 水位低下・干し上げの影響は少なく, 自然条件下における季節的移動 (渡去) が主原因であったと考えられる.

著者

澤邊 久美子 夏原 由博

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.69-78, 2015-12-28 (Released:2016-02-01)

参考文献数

41

被引用文献数

1 3

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大阪府堺市において,丘陵地から平野部を含む 47 地点の調査地点を設け,本種の営巣調査を行った.草地のパッチスケールの要素(植物高,パッチ面積,草地タイプ,営巣植物被度)と,景観スケールの要素として半径 20,50,100,200,500 m のバッファ内における 5つ(樹林地,空地,水田,畑,草地)の土地利用の面積比率を説明変数とした.本種の生息に影響する要因とそのスケールを明らかにするため,巣の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析により,5 つのバッファごとに本種の生息確率を示すモデル選択を総当たり法で行った.営巣調査の結果,47 地点のうち 14 地点で巣を確認した.このうち攪乱が少ない草地タイプと,営巣植物の平均被度が高い草地で巣の確認地点数が有意に多かった.ロジスティック回帰分析の結果,総当たり法により最小 AIC との差が 2 未満のモデルについて検討した.その結果,本種の生息に影響を及ぼす空間スケールは,半径 500 m あるいはそれ以上であること,さらにそこに占める草地と水田の面積が生息に正の影響を及ぼす要素であることが明らかとなった.以上から,本種の生息適地は,行動圏よりも広い半径 500 m 以上のスケールで,草地と水田が多く存在する景観であり,その草地は営巣植物となるイネ科草本が優占する植生を維持するため最小限の攪乱を加え維持管理する必要がある.これらの条件で,小規模な半自然草地において本種の生息適地を把握し保全策を講じることが求められる.

著者

熊澤 一正 大杉 奉功 西田 守一 浅見 和弘 鎌田 健太郎 沖津 二朗 中井 克樹 五十嵐 崇博 船橋 昇治 岩見 洋一 中沢 重一

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.171-185, 2012 (Released:2013-04-24)

参考文献数

30

被引用文献数

3

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福島県阿武隈川水系三春ダムの蛇沢川前貯水池において,岸に平行して定置網を設置し,人為的に水位低下させることで魚類を網内に集結させて魚類を捕獲した.フィールドとした三春ダムは制限水位方式のダムであり,非洪水期 (10 月 11 日 ~ 6 月 10 日) から洪水期 (6 月 11 日 ~ 10 月 10 日) にかけて,貯水位を 8 m 低下させる運用をしている.捕獲試験は,2007 年 ~ 2011 年に実施した.捕獲した魚類のうち,外来魚のオオクチバスとブルーギルは回収し,それ以外の在来魚等は再放流した.オオクチバスの大型個体は,前貯水池と本貯水池の連結部 (幅 5 m) で多く捕獲でき,これは繁殖のために遊泳している個体と考えられた.一方,ブルーギルはこの時期は遊泳せず,浅い場所に集まっていた.水位低下を利用した定置網での捕獲の結果,オオクチバスと 2 歳魚以上のブルーギルは年々減少し,ギンブナをはじめとする在来魚等は増加傾向であった.在来魚等の若い個体が継続的に生産・維持されることが水域の魚類群集のバランスを保つ上で重要である.蛇沢川前貯水池では,2010 年以降,貯水池内で繁殖したギンブナ,コイの若い個体が顕著に増加しており,捕獲による駆除の効果と考えられる.

著者

牛見 悠奈 宮武 優太 筒井 直昭 坂本 竜哉 中田 和義

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.79-86, 2015-12-28 (Released:2016-02-01)

参考文献数

18

被引用文献数

8 5

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北米産外来種のアメリカザリガニは,在来生物の捕食などを通じて,在来生態系に深刻な影響を及ぼしている。 また,本種が掘る巣穴が水田漏水の原因になるなど水田管理上の問題も引き起こしている。このため,本種は緊急対策外来種と日本の侵略的外来種ワースト 100 に指定され,効率的な駆除手法の開発が求められている。 そこで本研究では,水田水域や河川・湖沼等に定着したアメリカザリガニの駆除に用いる人工巣穴の適したサイズを明らかにすることを目的として,本種による人工巣穴サイズ選好性実験を実施した。灰色の直管型の塩ビ管を人工巣穴とし,内径と長さの異なる人工巣穴をアメリカザリガニに室内水槽内で選択させた。その結果,人工巣穴の内径については,全長(X, mm)と好んで選択された内径(Y, mm)の間に Y=0.58X+4.26 という有意な回帰式が得られた。人工巣穴の長さについては,全長の 4 倍の長さの巣穴が好んで選択された。以上の結果をもとに,アメリカザリガニの駆除に用いる体サイズ別の人工巣穴サイズを提案した。

著者

川尻 啓太 森 照貴 内藤 太輔 今村 史子 徳江 義宏 中村 圭吾

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.23-32, 2023-07-31 (Released:2023-09-01)

参考文献数

56

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近年,河道内の樹木が定着範囲を拡大させる「樹林化」が日本全国で生じている.治水対策として,樹木の伐採に加え高水敷を掘削する対策が実施されているが,掘削後にヤナギ類等の樹木が再び繁茂する事例が報告されている.効率的な樹木管理を実施する上で,掘削後に再び樹林化することを考慮した管理計画が求められる.しかし,どの程度の速さで再び樹林が拡がるかについての知見は乏しい.本研究では,26 箇所の掘削地を対象として,掘削後に撮影された衛星写真と空中写真から河道内における樹木の繁茂状況を判読した.そして得られた繁茂状況の年変化から,ヤナギ類を中心とした樹林の拡大速度と,河床勾配による違いについて検証した.その結果,樹林は掘削から約 5 年が経過すると拡大速度を増し,掘削から約 10 年が経過した頃には掘削した範囲の約 50 %を覆うことが明らかとなった.掘削地には,ヤナギ類の種子が多量に運ばれ,約 5 年が経過する頃には複数の個体が掘削地の一部を覆うほどに樹冠を大きくしたものと考えられる.その後も,各個体での樹冠の拡大と個体の定着範囲の拡大が続いたことで樹林面積が増加したと考えられる.さらに,河床勾配に応じて,樹林化が進行する速度が異なっていた.河床勾配が緩い区間ではより速く樹林が拡大する傾向にあり,これは流速が小さく,樹木が流亡しにくくなったためと考えられる.また,勾配が緩いことで高水敷に堆積する土砂の粒径が小さく,湿潤環境が形成されやすいために,樹木が定着・生長しやすくなったと考えられた.本研究の成果は,高水敷掘削からの経過年数に応じた樹林の繁茂状況の推定に寄与する.これにより,掘削の後にいつ樹木管理を実施するべきかの判断材料となるだろう.また,樹林化の抑制対策の効果を評価する際,対策を実施しなかった場合に想定される樹林化の速度として活用されるだろう.

著者

伊勢 紀 三橋 弘宗

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.221-232, 2006-01-30 (Released:2009-01-19)

参考文献数

53

被引用文献数

8 5

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1.広域的な環境要因とモリアオガエルの分布の対応関係を解析し,日本列島スケールでの生息適地の推定を行った.また,この結果に基づいて保護区の現状に関してギャップ分析を行った. 2.モリアオガエルの分布の「有」データを説明する環境要因として,年間最高気温,実効雨量と最大積雪深(グループ化),森林率,緩斜面率の5つを対象として,二進木解析を行った.その結果,すべての環境要因がモリアオガエルの分布を説明する上で有効であることが判明した.そして,上記の順に階層化されたモデルが構築された. 3.構築されたモデルでは,生息適地として選択されたメッシュを全体の約40%まで絞込み,75%の実際の生息地をカバーすることが出来た.また,推定した生息適地に1メッシュでも隣接する地域も,生息適地として評価した場合,約95%の実際の生息地をカバーした.これらの結果は,ランダマイズドテストを行ったところ,いずれの場合も有意であり,本モデルが比較的高い信頼性を持つことが検証された. 4.これまで分布の空白地域とされていた,関東地方の北東部(茨城県)や南東部(神奈川県),紀伊半島,四国,九州地方は,実際に生息適地が乏しいか散在する地域であることが確認できた. 5.一方で,推定した生息適地図を参照すると,予測の不整合が確認された.分布が予測されるが,実際には分布情報が乏しい地域として,中国地方南部や東北地方東部(岩手県)が抽出された.逆に,分布が予測されないが,実際に分布する地域として,東海地方(静岡県北部),兵庫県南部などが抽出された.これらの不整合は,調査の不十分さ,異なるスケールやその他の環境要因が関連すると思われる. 6.生息適地と保護区との重複性をギャップ解析した結果,都道府県によって,現状が大きく異なることを視覚化することが出来た.特に近畿地方南西部(大阪,和歌山,奈良)においては,生息適地面積と保護区の占有率ともに値が低く,保全対策が必要であることが分った.

著者

吉冨 友恭 田代 喬

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.61-72, 2017-09-28 (Released:2018-01-15)

参考文献数

41

被引用文献数

1 1

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河川は水中の視覚的に捉えにくい多くの要素で構成されている.また,河川生態は複雑かつ動的であり,生息地は微小な空間から広大な空間まで広がりをもっているため,現場において多くのことをとらえることは難しい.それらをわかりやすく表現するためには,河川の生態学的な視点に基づいた展示論が必要とされる.本研究では,水族館の生息環境展示を事例として,河川生態の捉え方と見せ方の展示論について再考した.はじめに,既往の研究にみられる河川の生息環境の類型と,人が河川という対象をとらえようとした際に制限される事項や傾向を整理することにより,展示の視点を見出した.また,質の高い展示を創出するためには,目的とする生息環境を含む典型的な風景を選定し,空間を透過する視点から特徴を踏まえた断面を抽出したうえで,基盤となる微地形の配置や作り込み,エコトーンにみられる水生動物や植生の導入,視線高を軸とした空間構成,対象環境を特徴づける光等を再現することが重要なポイントになることを明らかにした.見る人の視点については,生物と周囲の環境の関係を観察するために,視野と複数の視線高を確保することの重要性を示した.最後に,展示を補完・拡張するために導入される,イラストや映像を素材とするサインやモニター,端末等を使用した情報メディアについて考察することにより,肉眼では捉えることの難しい事象についても空間や時間を拡大・縮小して視覚情報化することができる点において,情報メディアの有効性,応用性を指摘した.

著者

高橋 勇夫 間野 静雄

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.1-12, 2022-07-20 (Released:2022-10-05)

参考文献数

37

被引用文献数

1

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天然アユの流程分布,とくに遡上上限がどのように決まるのかを明らかにするために,アユの遡上を阻害するような構造物が無く,かつ,種苗放流を 2013 年から停止した北海道朱太川において,2013 年~2021 年の 7 月下旬~ 8 月上旬に 12 定点で潜水目視による生息密度調査を行った.また,2014 年には下流,中流,上流の 3 区間からアユを採集し,52 個体の Sr/Ca 比から河川への加入時期を推定したうえで,加入時期と定着した位置の関係についても検討した.アユの推定生息個体数は 4.6~132 万尾と 9 年間で 30 倍近い差があった.各年の平均密度は 0.09 尾 /m2 ~2.61 尾 /m2 で,9 年間の平均値は 0.82 尾 /m2 であった.アユの生息範囲の上限は河口から 21~37 km の間で,また,生息密度 0.3 尾 /m2(全個体が十分に摂餌できる密度)の上限は 4 ~37 km の間で変動した.河口から生息範囲の上限までの距離および 0.3 尾 /m2 の上限までの距離ともにその年の生息数に応じて上下した.流程分布の変動は,密度を調整することにより種内競合を緩和することに寄与していると考えられた.耳石の Sr/Ca 比から河川へ加入してからの期間を推定したところ,早期に河川に加入したアユは上流に多いものの,下流部に定着した個体もいた.一方,後期に加入した個体は下流に多いものの,上流まで遡上した個体も認められた.これらのことは,早期に河川に加入した個体が後期に加入した個体に押し出されるように単純に上流へと移動しているのではないことを示唆する.さらに,推定生息数が最も少なかった 2018 年の分布上限は平年よりも 10~15 km も下流側にあった.これらより,遡上中のアユは充分な摂餌条件が整えば,移動にかかるコストを最小限に抑える行動を取っていると推察される.

著者

阿部 俊夫 坂本 知己 田中 浩 延廣 竜彦 壁谷 直記 萩野 裕章

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.147-156, 2006-01-30 (Released:2009-01-19)

参考文献数

27

被引用文献数

7 4

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河川への落葉供給源として必要な河畔林幅を明らかにするために,森林内の落葉散布パターンを実測し,さらに,風速変動を考慮した簡単な物理モデルを用いて落葉散布の推定が可能かを検討した.落葉広葉樹林において,谷の両側斜面に単木的に分布するクリの木(両側各1本)を対象として,落葉散布を実測したところ,斜面から谷への方向では,落葉の散布距離は,最大で約25mであり,ほとんどの落葉は15m以内に落下することが分かった.モデルによる落葉散布推定の結果,一方のクリでは,樹冠近傍を除き,モデル推定値と実測値がよく一致した.累積落葉密度は,モデル,実測とも,距離15mで約90%に達した.もう一方のクリでは,モデルによる散布距離の推定値はやや過大となった.モデル推定値と実測値の比較の結果,林内風速が正確に測定できれば,本研究で提案したモデルを用いて落葉散布パターンを推定できる可能性が示唆された.しかし,林内では,樹木や地形の影響で局所的に風の吹き方が異なり,これがモデルの推定精度を下げる要因になっていると思われる.一方のクリで,モデルと実測が一致しなかったのも,この風速の不均質性が原因と推察された.ただし,大まかな落葉散布範囲は,河畔域の代表的な地点で風を観測することにより十分推定可能と思われる.また,本モデルは,その性質上,樹冠近傍の落葉密度を過小評価してしまう.しかし,落葉の累積%が80~90%に達する距離は,モデル,実測ともほぼ同じであり,落葉供給範囲を推定するという目的を考えれば,この違いは大きな問題ではないといえる.以上から,本モデルは,現時点での検証が不十分であるものの,今後,河川への落葉供給源の推定に有効なツールになりうると思われる.

著者

辻 盛生 丹波 彩佳 鈴木 正貴

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.321-330, 2022 (Released:2022-04-20)

参考文献数

24

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カワシンジュガイは,河川上流域に生息する淡水二枚貝であり,絶滅危惧種である.調査地は湧水が点在する河川源流域の河川幅 1~4 m 程度の小河川であり,流程約 6.5 km に 4 箇所の調査区を設けた.上流の調査区で冬季に日周性のあるCl-,Na+濃度の上昇が確認された.調査期間中の最大値は 453 mg Cl- L-1 であり, EC100 mS m-1に相当する 283 mg Cl- L-1を越える濃度が 2018 年に 12 回,2019 年に 7 回記録された.調査区上流の高速道インターチェンジ付近の自動車洗車場から,車体に付着した凍結防止剤である塩化ナトリウムが流入したと推察された.調査河川上流,中流,下流の 3 箇所で実施した 2 年間に渡る移植調査の結果,洗車場に近い上流の調査区において,本種の成長はほとんど見られなかった.中流,下流の調査区における年間成長量は, 1.5 mm 前後であり,3~5 mm とする既往の知見より少なかった.本種の生息に影響を与える要因について,さらなる調査が必要である.

著者

森 照貴 川口 究 早坂 裕幸 樋村 正雄 中島 淳 中村 圭吾 萱場 祐一

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.173-190, 2022-03-17 (Released:2022-04-20)

参考文献数

63

被引用文献数

2

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生物多様性の現状把握と保全への取組みに対する社会的要求が高まる一方,河川を含む淡水域の生物多様性は急激に減少している可能性がある.生態系の復元や修復を実施する際,目標を設定することの重要性が指摘されており,過去の生息範囲や分布情報をもとにすることは有効な方法の一つである.そこで,本研究では 1978 年に実施された自然環境保全基礎調査(緑の国勢調査)と 1990 年から継続されている河川水辺の国勢調査を整理し,1978 年の時点では記録があるにも関わらず,1990 年以降,一度も採取されていない淡水魚類を「失われた種リスト」として特定することを目的とした.109 ある一級水系のうち,102 の水系で二つの調査結果を比較することができ,緑の国勢調査で記録されている一方,河川水辺の国勢調査での採取されていない在来魚は,全国のデータをまとめるとヒナモロコとムサシトミヨの2種であった.比較を行った 102 水系のうち,39 の水系では緑の国勢調査で記載があった全ての在来種が河川水辺の国勢調査で採取されていた.一方,63 の水系については,1 から 10 の種・種群が採取されていないことが明らかとなった.リストに挙がった種は水系によって様々であったが,環境省のレッドリストに掲載されていない種も多く,純淡水魚だけでなく回遊魚や周縁性淡水魚も多くみられた.水系単位での局所絶滅に至る前に「失われた種リスト」の魚種を発見し保全策を講じる必要があるだろう.そして,河川生態系の復元や修復を実施する際には,これら魚種の生息環境や生活史に関する情報をもとにすることで,明確な目標を立てることが可能であろう.

著者

白石 理佳 牛見 悠奈 中田 和義

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.115-125, 2015-12-28 (Released:2016-02-01)

参考文献数

21

被引用文献数

8 4

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在来生態系への影響が問題となっている緊急対策外来種のアメリカザリガニを効率的に捕獲駆除できる篭および篭に用いる餌の種類を明らかにすることを目的とし,岡山市半田山植物園内の池で,篭の種類によるアメリカザリガニの捕獲効率比較実験(実験1)と篭に用いる餌の種類によるアメリカザリガニの捕獲効率比較実験(実験2)を行った.実験1 では,アナゴ篭,カニ篭,エビ篭を用いて,篭の種類別に本種の捕獲個体数を比較した.実験2 では,練り餌,チーズかまぼこ,冷凍ザリガニをエビ篭に用いて,餌の種類別に本種の捕獲個体数を比較した.実験1 の結果,アメリカザリガニはエビ篭で最も多く捕獲された.またエビ篭では,カニ篭とアナゴ篭に比べ,小型個体から大型個体までを含む幅広い体サイズのアメリカザリガニが捕獲された.実験2の結果では,練り餌を用いた場合で捕獲個体数が最大となった.以上,実験1と2 の結果から,アメリカザリガニの駆除を効率的に行うには,練り餌を餌としてエビ篭を用いるのが良いと結論した.