著者

山室 真澄 鑪迫 典久

出版者

東京大学

雑誌

挑戦的研究(萌芽)

巻号頁・発行日

2017-06-30

---

市販の柔軟剤4製品を最適化した方法で分析した。各社ともほぼ同じ香料を組み合わせて使用していた。同じ方法で千葉県の人工河川の河川水を使って分析したところ、標準試薬にある12成分のうち10成分の人工香料が検出された。このことから、最適化した方法で環境水中の香料成分を検出できることが分かった。環境水にマイクロカプセルの形で拡散している場合、環境水を濾過して懸濁物を接触する二枚貝がマイクロカプセルを取り込んでいる可能性がある。そこで西日本の汽水湖沼および首都圏の感潮河川で漁獲されたヤマトシジミを提供いただき分析したところ、柔軟剤から検出された香り成分と似た組み合わせで人工香料が検出された。

著者

鑪迫 典久 寺崎 正紀 山岸 隆博 堀江 好文 山室 真澄 石橋 弘志 山本 裕史

出版者

愛媛大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2019-04-01

---

化学物質の新たな存在形態となりうる、マイクロカプセルを介した化学物質の環境中動態、野生生物の蓄積および生態影響について明らかにする。マイクロカプセルとは、芯材に様々な化学物質を封入した微細な粒子状物質を指す。カプセルに封入された化学物質は、化学物質本来の化学構造から推定される環境動態とは異なる動きを示す。よってその動態解明は新たな研究分野として重要である。本研究ではマイクロカプセルの水環境中での拡散・環境動態および水生生物に与える影響を明らかにし、さらに揮発性・難水溶性の化学物質を内包したマイクロカプセルを合成し、カプセル化した場合としない場合とでの生物影響の差を調べる。

著者

土井 慎一 石原 正彦 江角 敏明 神谷 宏 山室 真澄

出版者

日本陸水学会

雑誌

陸水学雑誌 (ISSN:00215104)

巻号頁・発行日

vol.79, no.3, pp.179-183, 2018-09-25 (Released:2019-09-25)

参考文献数

8

被引用文献数

1

---

宍道湖ではネオニコチノイドの使用開始直後からオオユスリカの減少や動物プランクトンの減少,エビ類漁獲量の減少が生じているが,宍道湖でのネオニコチノイド濃度の報告はこれまでになかった為,予備的に分析を行った。斐伊川の影響を受ける地点ではネオニコチノイドが検出されなかったが,水田排水を宍道湖に流す排水機場に近い地点でネオニコチノイドが検出された。その濃度は動物に慢性毒性を与える影響より小さかった。しかしながら水田排水が集積する排水機場で田植え期に近い6月の方が7月より高い濃度が見られたことから,田植え直後など大量に殺虫剤を使用する時期には濃度が高くなる可能性があると考えられた。

著者

小室 隆 山室 真澄

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2016, 2016

---

日本全国のの平野部の湖沼では戦後の1950年代からの高度経済成長期を通じて、周辺田畑での除草剤使用や(山室ほか 2014)、人口増加や産業の近代化に伴いう、富栄養化がの進行しにより、湖沼水質や植生が劇的に変化をした。2003年には「自然再生推進法」が制定され、日本全国の湖沼においてもNPOや地方自治体によって自然再生活動が実施されている。しかしながら、それらの活動の多くは再生目標の時代設定や対象種の選定が、必ずしも科学的根拠に基づいて行われておらず、人々の主観的な考えに基づき実施されている例が散見されるいるとは言えない状況にある。即ち、本来ならば、湖沼環境が激変する高度経済成長期以前の状況を定量的に把握した上で、産・官・学の協働で再生目標などを設定すべきであるが、。しかし当時の状況が容易に再現できないことから、本来その水域に無かったり、環境悪化後に一時的に繁茂した植物が再生の名の下に植栽される例が散見される。必ずしもそのような状況ではない。 本研究では関東平野で最も水域面積が広く、自然再生アサザの保全・再生活動が行われている霞ヶ浦(西浦)を対象とした。霞ヶ浦は水域面積200km²、平均水深4mと浅く、富栄養化の進行した平野部湖沼である。霞ヶ浦も他の平野部湖沼と同様に戦後から高度経済成長期を通じて水生植物が激減した湖沼である(山室・淺枝 2007)。 浮葉植物(Floating-leaved plant)に分類されるのアサザ(<i>Nymphoides peltata</i>)の霞ヶ浦での植栽・保全活動による影響について加茂川・山室(2016)によりは、アサザ植栽を行った消波施設陸側では、底質の細粒化と有機物濃度と全粒化物硫化物の濃度の増加がを確認されておりし、環境への影響環境が悪化していると指摘しているが懸念される。本研究ではこのアサザの生育状況について、霞ヶ浦湖岸全域を対象に調査することで、植栽・保全事業による効果を検討することを目的とした。<br> 本研究では2010年と2015年の2度に渡り、霞ヶ浦湖岸全周を対象に踏査を行い、アサザが生育している地点を地図に落とし、写真撮影を行った。その際、生育している地点の座標、アサザの状態も同時に記録した。2度の調査でアサザの生育地点の変化傾向、そしてと繁茂面積を求めた。面積の計算にはArcGISを用い、踏査の際に撮影した写真から基準長(生育場所で距離がわかる対象物を同じ画角内に収まるように撮影し、Google Earthや地形図から長さを求めた求めた長さ)を求め算出し、アサザの繁茂面積を求める際にスケールとして用いた。この手法によりアサザ植栽による湖岸環境の変化を検討した。また、2009年に国土交通省関東地方整備局霞ヶ浦河川事務所が行ったアサザ分布調査結果を用い比較検討を行った。<br> 2015年にでは155地点でアサザの繁茂が確認された。植栽事業は右岸の鳩崎、古渡、中岸の石田、根田、左岸の永山の計5地点で行われた。これら植栽地のうちアサザを確認できたのは根田と永山の2地点分布は右岸2地点、中岸2地点、左岸11地点で左岸側に集中していた。2のみで、残りの13地点の大部分は自然に進入したと判断された。2015年に2009年から2015年にかけて4地点で生育は確認できず、それらはいずれも右岸側の鳩崎に集中していた。生息繁茂が確認された地点のはは舟溜りや波消堤消波堤の内側のなど、波や風の影響を受けない地点に集中していた。 &nbsp;<br> 霞ヶ浦では2000年に緊急対策として消波工が設置され、アサザの植栽・保護を行った。このことからも分かるように、アサザは本来、波が高い霞ヶ浦で広く分布できる植物ではなく、高度経済成長期以前に生息が確認された地点は全て入り江や湾の最奥部に限定されていた(西廣ほか 2001)。現在アサザが繁茂している場所が人工的に消波された場所や水路であることからも、アサザは霞ヶ浦本来の自然環境に適応した植物ではないと言える。緊急対策が行われた理由として、アサザは霞ヶ浦でしか種子生産できないとの主張があった。これは霞ヶ浦ではサンプル数が多く他では少なかったことが原因で、霞ヶ浦以外でも種子生産されていることが報告されていることからも(藤井ほか 2015)、霞ヶ浦で事業を行う科学的根拠は無かったと考えられる。 &nbsp; &nbsp;&nbsp;

著者

藤井 伸二 上杉 龍士 山室 真澄

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

保全生態学研究 (ISSN:13424327)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.71-85, 2015-05-30 (Released:2017-11-01)

参考文献数

37

---

アサザの生育環境、開花に関する形質、逸出に関する情報について、現地調査、栽培観察、標本調査、聞き取り調査、文献調査を行った。また、遺伝的多様性についてマイクロサテライト多型を用いた再検討を行った。遺伝的多型については、波形ピークの読み取りが困難な遺伝子座が多くて十分な成果を得ることができなかったが、猪苗代湖と琵琶湖において多型が検出された。また、非開花個体群は広範囲に散在して分布し、遺伝的な多型を有することが明らかになった。生育環境の情報について整理した結果、琵琶湖においてはおもに周辺の内湖や接続水路および河川から記録されていることが明らかになった。逸出については、その疑いのある個体群が各地に存在することが明らかになった。

著者

田林 雄 山室 真澄

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.121, no.3, pp.411-420, 2012-06-25 (Released:2012-07-09)

参考文献数

40

被引用文献数

4

---

Nitrogen compound deposition as a result of human activities on the terrestrial surface has increased sharply during the last one hundred years, causing ecological problems. One problem is nitrogen saturation in forest ecosystems, which results in the forest ecosystem receiving more nitrogen than required. In recent years, nitrogen oxide emissions have been decreasing in Japan; however, the total deposition of nitrogen is not decreasing because of cross-boundary emissions from other countries. As depositions in forest ecosystems increase, the likelihood of nitrogen saturation increases. At the same time, certain species of trees, geological conditions, and climate will affect nitrogen saturation. In Japan, there is heavy precipitation in summer; therefore, decreases in nitrate concentrations of stream water cannot be observed. Stable isotope analysis is the key to elucidating nitrogen dynamics between the atmosphere and rivers. From the atmosphere to stream water, nitrogen compounds have many chemical and biological reactions. Because a stable isotope is an indicator of the progress of these reactions, frequent analyses of stable isotope compositions reveals how nitrogen moves from the atmosphere to stream water.

著者

加茂川 優紀 山室 真澄

出版者

日本陸水学会

雑誌

陸水学雑誌 (ISSN:00215104)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.39-45, 2015-05-08 (Released:2017-02-28)

参考文献数

7

被引用文献数

2

---

枯死体の増加を通じた有機物供給の増加や消波施設による波あたりの低下などを通じて,アサザ植栽事業が底質に何らかの影響を与えた可能性を検討する一環として,消波施設内外で堆積物の性状を調査した。アサザの植栽を行ったが消滅した地区における消波施設陸側では,底質の細粒化と有機物濃度・全硫化物濃度の増加が認められた。アサザの自然群落が存続している地点では細粒化や有機物の蓄積は認められなかった。これらの地点は消波施設の開口部が広いことから,消波施設の影響が少ないと考えられた。

著者

山室 真澄

出版者

日本動物分類学会

雑誌

動物分類学会誌 (ISSN:02870223)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.54-55, 1987-12-25 (Released:2018-03-30)

著者

山室 真澄 管原 庄吾 小室 隆

出版者

東京大学

雑誌

国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))

巻号頁・発行日

2019-10-07

---

大型底生緑藻の異常繁茂が、世界の多くの海岸や淡水域で発生している。日本でもアオサや糸状藻類の異常繁茂が各地で報告されている。原因として栄養塩の増加など、増える要因を検討するものが多い。本研究ではシオグサ属大型底生緑藻の異常繁茂により湖岸が極端に嫌気的になり、水鳥の大量死など生態系が著しく撹乱されている北米の五大湖で現地調査を行い、なぜ減らないかという観点から検討する。具体的にはシオグサの補食者の状況を確認し、捕食者が存在する場合は捕食しない原因を検討する。捕食者が少ないか不在の場合は、流入河川など周辺水域に緑藻を捕食する動物がいないかなどを調査し、補食者の復元・導入方法について共同研究を行う。

著者

山室 真澄 戸野倉 賢一 平塚 健一 横石 英樹

出版者

東京大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2014-04-01

---

ジブチルアミンを誘導体化試薬としイソシアネート群を分析する方法を構築し、イソシアネートを使用する工場付近の屋外大気を測定したところ、ヘキサメチレンジイソシアネートが検出された。ダイヤモンドの微粒子を固定した直径5mmの研磨棒をモータで回転させ、ポリウレタンに押し付けて削り取る実験を行った結果、発生量はわずかだが73番のイオンを確認できた。SafeAir芳香族イソシアネートバッジ(検知限界はTDIで0.6ppb、MDIで0.4ppb)を協力者に合計50送付して日常生活で柔軟剤に遭遇して症状が悪化する状況にバッジを設置してもらったところ、全ての場合においてイソシアネートは検出されなかった。

著者

植田 真司 築地 由貴 近藤 邦男 山室 真澄

出版者

The Japanese Society of Limnology

雑誌

陸水学雑誌 (ISSN:00215104)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.197-206, 2005

被引用文献数

3

---

青森県下北半島の太平洋側中央部に位置する汽水湖尾駮沼におけるベントスの出現特性を2001年から2003年に至る期間,8地点において調査した。ベントスの個体密度は淡水河川の河口部と沼の沿岸部が湖心部と比較して多く出現した。出現が確認されたベントスの分類群は53種であり,大部分は軟体動物,環形動物および節足動物の分類群で構成されていた。優占種はヤマトスピオ,スピオ科のPolydorasp.,カワグチツボ,ホトトギスガイ,タカホコシラトリガイ,イソコツブムシであった。本研究の結果から,尾駮沼におけるベントスの歴史的変遷をみると,過去50年間において種構成の変化は小さかったが,近年環形動物のイトゴカイ,軟体動物のムラサキイガイやオオノガイなどの増加が示唆された。

著者

山室 真澄

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.131-133, 2014-03-30 (Released:2014-04-18)

参考文献数

4

著者

山室 真澄 神谷 宏 石飛 裕

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.221-231, 2012 (Released:2013-04-24)

参考文献数

22

被引用文献数

4

---

対象水域の地形や構造などが大規模公共工事によって変化している場合,工事以前の状態に戻すことが自然再生にとって不可欠と主張されることが多い.しかし,当該工事から数十年経る間に生じた工事以外の要素も自然環境を改変していることから,地形や構造を戻すことで環境が戻るとは限らない.島根県と鳥取県に位置する中海は,干拓目的で本庄工区と呼ばれる水域が堤防で囲まれ,また中海本湖への海水の出入りは中浦水門を通じる工事が行われた.この堤防の開削は中海を元の状態に戻すことになり本庄工区と中海本湖の貧酸素化を緩和するとの見解と,開削は本庄工区の貧酸素化を強化するとの見解が対立したが,前者の見解を支持するシミュレーション結果が地域住民の気運に合致していたため,事業主体者は開削に踏み切った.本研究の結果により,開削によって本庄工区の貧酸素化は強化したことが確認された.また中海本湖の貧酸素化は工事以前から生じていたことが既報により確認できた.これにより,工事以前の状態に戻すことは必ずしも自然環境の再生につながらず,科学的な根拠に基づかない「分かりやすい主張」には慎重に対処すべきであることが示された.開削によって本庄工区や中海本湖の貧酸素化が緩和するとの自然科学の原理に反し,過去の記録とも矛盾したシミュレーション結果を提示するに至った過程の検証が望まれる.

著者

谷口 無我 村松 容一 千葉 仁 大場 武 奥村 文章 山室 真澄

出版者

一般社団法人日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集 2013年度日本地球化学会第60回年会講演要旨集

巻号頁・発行日

pp.69, 2013 (Released:2013-08-31)

---

甲府盆地北東部の花崗岩体周辺では、近年、深部掘削による温泉開発が盛んに行われてきた。温泉の新規掘削や既存源泉の保護には、温泉水の起源や泉質形成機構を解明することが不可欠である。本研究では、当該地域に分布する非火山性温泉水を採取し分析するとともに、水-鉱物相互作用の化学平衡論による検証を実施し、温泉水の起源と泉質形成機構を考察した。温泉水のδD, δ18O値の特徴はいずれの温泉水も天水が起源であること示唆した。温泉水の泉質は、花崗岩地域では曹長石の風化に起因したNa-HCO3型であり、火山岩類の分布地域では曹長石の風化のほかに硬石膏の溶解、およびモンモリロナイトによるイオン交換作用が寄与し、Na-HCO3型、Na-SO4型、Na-HCO3・SO4・Cl型、Ca-SO4型と多様な泉質を示すと考えられた。

著者

金井 豊 井内 美郎 山室 真澄 徳岡 隆夫

出版者

日本地球化学会

雑誌

地球化学 (ISSN:03864073)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.71-85, 1998-05-20

参考文献数

38

被引用文献数

5

---

In order to study sedimentation environments and sedimentation rates in Lake Shinji, Shimane Prefecture, the Pb-210 and Cs-137 radioactivities were measured in 15 cores taken on Oct. in 1994. The sedimentation rates in the lake varied at each location; those in the western area are about 0.25g/cm^2/y, larger than in the eastern area (about 0.1g/cm^2/y), and those in the central area are the lowest (≦0.05g/cm^2/y). This fact indicates that most of the sediments supplied by the Hii river deposited in the western area and little amount was transported to the central area. The inventries of radionuclides that indicate the amount of accumulation were larger in the western area, which is the same tendency as the sedimentation rate. They are in a positive correlation (correlation coefficient (R) is 0.78), and their relationships are different from that observed in offshore sediments of Japan sea. The fluxes of excess Pb-210 and Cs-137 are large in western area, which suggests that much amount of sediment were supplied from the Hii river. The concentrations of excess Pb-210 and Cs-137 in surface sediments are in a good correlation (R=0.76), which indicates that both nuclides in sediment grains may exist in a constant ratio. The sources of radionuclides are supposed to be terrestial fallout and suspended particles carried from river. Although the latter source is not negligible, it is considered that the former is superior and that radionuclides moved and distributed heterogeneously in Lake Shinji.

著者

清家 泰 奥村 稔 三田村 緒佐武 千賀 有希子 矢島 啓 井上 徹教 中村 由行 相崎 守弘 山口 啓子 日向野 純也 山室 真澄 山室 真澄 中野 伸一

出版者

島根大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

---

実験区(高濃度酸素水導入窪地)の他に、対照区(高濃度酸素水導入の影響の及ばない窪地)を設け、比較検討した。湖底直上1m層への高濃度酸素水の導入による改善効果として、明らかになった研究成果の概要を以下に示す。(1)対照区では底層水中に高濃度の硫化水素(H_2S)が観測されたのに対し、実験区ではH_2Sが消失した(H_2S+1/2O_2→H_2O+S^0↓)。(2)対照区では底層水中の溶存酸素(DO)濃度が無酸素に近い状態で推移したのに対し、実験区では窪地全域のDOが増大した。また、対照区では底層水中の酸化還元電位(ORP)が負の領域で推移したのに対し、実験区では正の領域まで上昇した。(3)湖底堆積物中のH_2S濃度を鉛直的にみると、対照区では表層部のみでH_2S濃度の減少が観られたのに対し、実験区では表層から5cm程度の深度まで濃度が激減した。また、メタンCH_4(温暖化ガス)もH_2Sの鉛直分布と同様の傾向を示した。(4)対照区に比べ実験区では、底層水中PO_4^<3->に明瞭な減少傾向が観られた。実験区の湖底泥表面に酸化膜の形成が観られたことから、湖底泥界面における共沈現象及び湖底からのPO_4^<3->の溶出抑制が示唆された。(5)対照区に比べて実験区では、底層水中の無機態窒素(NH_<4+>+NO_<2->+NO_<3->)に減少傾向が観られた。酸素導入により、湖底泥界面における窒素除去機能(硝化・脱窒)が活性化したことを示唆する。湖底堆積物の深度別脱窒活性を観ると、対照区では表層部のみ活性を示したのに対し、実験区では表層から5cm程度の深度まで顕著な活性を示した。この結果は、高濃度酸素水の供給により、脱窒部位が大きく拡大したことを意味する。(6)対照区ではベントス(底生生物)が皆無であったのに対し、実験区では、アサリやサルボウガイのような二枚貝の加入は認められなかったものの、多毛類を中心とするベントスの棲息が確認された。以上のように、松江土建(株)社製の気液溶解装置を用いるWEPシステムは、無酸素水塊への酸素供給を起点に、生物に有毒なH_2Sの消失、温室効果ガスであるCH_4の消失、栄養塩(N,P)の減少及びベントスの復活等に絶大な効果を発揮した。通常、還元的な湖底堆積物に対する自然任せの酸素供給では、その効果は、精々、湖底泥表層部の数mmまでと云われていることを考えると、本システムによる底質改善効果(泥深約0~40mm)は絶大である。このようにWEPシステムは、本研究で対象としたような比較的広範囲の窪地に対して有効であり、特に湖底の底質改善に極めて有効であると云える。今後、ランニングコストの低減が図れれば、有用性はさらに高まるものと考えられる。