著者
大西 昇
出版者
東京工芸大学
雑誌
東京工芸大学工学部紀要. 人文・社会編 (ISSN:03876055)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.40-48, 1998-01-31
著者
松田 勲 相原 勝美 佐々木 信治
出版者
東京工芸大学
雑誌
東京工芸大学工学部紀要 (ISSN:03876055)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.83-87, 1986-01-15

The estimating system for the frequency stability was manufactured. The measurement, the data aquisition and the estimation of the stability, etc. are all controlled by a microcomputer PC 8001 mkII. Allan-variance and power spectral density was calculated as the measure of the frequency stability in the time-domain and the frequency-domain respectively. It was found that the tested quartz crystal oscillator had the stability of 1×10^<-11> at 1 sec averaging time and its power spectral density was designated by the sum of the terms of 6×10^<-25> f^<-2> (random walk noise) and 1.5×10^<-22> f^0 (white noise).
著者
木村 瑞生
出版者
東京工芸大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

本研究では、痩身女子学生を対象に短期間(9週間)のマシンを使った筋力トレーニングが骨量に及ぼす効果と脱(筋力)トレーニングが骨量に及ぼす影響について調べた。その成果は、以下の通りである。1)痩身女子学生の割合と体力女子学生(1年次生)602名について体格と体力を調べた結果、痩身者(BMI18.5未満)の割合は、16.4%であった。一方、肥満者(BMI25以上)の割合は6.3%であった。BMI17.5未満の痩身者の体力(握力、背筋力、脚伸展パワー、上体おこし)は、普通体型の者の体力より有意に劣っていた。2)痩身女子学生の体重に対する意識痩身女子学生(1年次生)602名について、体重に関するアンケート調査を実施した。その結果、痩身者(BMI18.5未満)であっても実体重よりさらに1.3kg程度痩せたいと思っていた。このように、女子学生の場合は、痩身者であっても痩せ願望を抱いていることが示された。3)痩身女子学生の骨量に及ぼす短期筋力トレーニングと脱トレーニングの影響痩身で且つ骨量の低い女子学生12名(平均値:年齢18.7歳、身長158.1cm、体重43.9kg、BMI17.5、体脂肪率17.9%)について、9週間の短期筋力トレーニング(マシン・トレーニング)とその後6ヶ月間の脱(筋力)トレーニングを実施し、骨量および脚伸展パワーに及ぼす影響を調べた。その結果、被験者12名の9週間のマシン・トレーニング後の骨量相対値(88.8%)は、トレーニング前の骨量相対値(83.8%)に比して有意に増加した。そして、6ヶ月間の脱トレーニング後の骨量相対値(83.3%)は、マシン・トレーニング後の骨量に比して有意な減少を示した。脚伸展パワーについても、骨量の変化と平行して変化した。しかしながら、骨量の変化と筋力の変化の関係には有意な相関関係は示されなかった。骨量の変化と有意な相関を示したのは、各被験者のマシン・トレーニングの日数であった。*骨量相対値:17歳の平均的骨量に対する割合
著者
倫 裕發
出版者
東京工芸大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2011

東京の気候は、国内の他のメガポリスのように、比較的温暖な冬と高温多湿な夏である。暑い夏は、空調の使用は避けられない。2011年の福島事故後、我が国は、夏に、季節的な需要の増加により、厳しい電力不足に見舞われている。気温の上昇は発汗と蒸散を増加させ、夏バテや熱中症のような熱に起因する病死が増えている。従って、良好な通風は、伝統的な涼風手段であるが、十分な室内の気流流動を確保し、空調の使用を最小化する上で、依然として重要である。2011年度は、(1)文献調査と(2)外皮ファザードの評価と適用効果を報告した。2012年度は、風洞実験により通風促進壁の詳細評価を実施した。通風促進壁は風向45°から67.5°までの間で、通風効果が顕著であった。後流域でも通風促進効果が確保された。窓開口のある南側外壁面に通風促進壁を設置することが特に外気誘引効果に有効であることが判った。
著者
金子 格
出版者
東京工芸大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011-04-28

EV/HEVの接近報知音の評価方法を検討した。Bフォーマットマイク(Sound Field ST450)を4本用いた評価システムの構成を構築した。報知音の定位の評価方法を構築し、「EV/HEVの報知音を想定した漸増刺激音の定位の主観評価 (応用音響)」電子情報通信学会技術研究報告等で発表した。たとえばトーン性の妨害音がノイズ性の目標音の定位を妨害する効果が,妨害音が目標音の臨界帯域内であるか否かにかかわらずほぼ7dB程度であること、など有益な知見が得られた。
著者
森田 芳朗 橋田 竜兵 笠 寛子
出版者
東京工芸大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究は、1930年代のニューディール政策の一環として開発され、戦後居住者に払い下げられたメリーランド州グリーンベルト、オハイオ州グリーンヒルズ、ウィスコンシン州グリーンデイルの3つのグリーンベルトタウンが、払い下げから今日までに地区の運営組織・制度をそれぞれどのようなかたちで築き上げ、それによりどのような居住環境をかたちづくってきたかを、現地調査(資料収集、インタビューなど)により明らかにした。
著者
利光 功
出版者
東京工芸大学
雑誌
東京工芸大学芸術学部紀要 (ISSN:13418696)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.21-28, 2001-03-31
著者
松中 義大
出版者
東京工芸大学
雑誌
東京工芸大学芸術学部紀要 (ISSN:13418696)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.103-109, 2000-03-31
著者
大場 正昭
出版者
東京工芸大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1997

2年間にわたる科学研究費助成を受けて、カメラの較正、風洞実験による通風模型の換気回数測定、及び実物建屋での換気回数測定を実施し,ビデオ画像を用いた画像輝度値減衰法による新しい室内換気回数の測定法を開発した。実験、実測を通じて得られた主な結果は次のとおりである。(1)放送用ビデオカメラでは、ペデスタルを調整することにより画像信号と視感反射率の間に良い線形性を形成できた。また、画像信号値は対象面照度に比例し、レンズの絞りに反比例した。ガンマー係数は0.57〜0.74であった。8mmビデオカメラはペデスタル機能を有しなかったので、低い視感反射率で画像信号値と視感反射率との線形性が低下した。ガンマー係数は0.69〜1.25であった。(2)実験使用したトレーサーの粒径は、スモークミスト、発煙筒煙、オンジナミストの順に大きくなり、発煙筒煙の粉塵平均粒径は0.5μm〜0.6μmで、平均粒径の経時変化は小さかった。(3)風洞実験の照明用レーザシート光は、レーザビーム光に比べて多重散乱による光量の再生寄与が大きく、画像信号の光路減衰は小さかった。2次元通風模型では、光の散乱減衰が換気回数の測定精度に及ぼす影響は小さかった。トレーサとしてオンジナミストを用いた場合、画像信号最大値はレーザ光出力のべき乗に比例し、0.5Watt以上のレーザ光出力が得られれば、換気回数の測定精度に及ぼすレーザ光出力の影響は小さかった。軒高風速2.5m/s以下の範囲内で、画像輝度値減衰法の測定精度をガス濃度減衰法と比較した。その結果、画像輝度値減衰法はガス濃度減衰法と比べて誤差9%の測定精度で換気回数を測定できた。(4)実物建屋での測定では、多換気時において放送用ビデオカメラのペデスタルレベルを調整し、可視化トレーサーとして白色発煙筒を用いた場合、デジタル粉塵計の換気回数値と比べて、ビデオ画像計測は測定誤差12%の精度を得た。少換気時においては、カメラの絞りを調整して多重散乱の影響を制御した。その結果、照度6001x、ペデスタルレベル5.75、絞り2.4において、ビデオ画像計測は測定誤差7%の精度を得た。可視化トレーサーとしてスモークミストを用いた場合、信号レベルは白色発煙筒における画像信号値に比べてやや小さくなったが、SF6のガス濃度減衰法と比較して誤差6%で換気回数を測定できた。8mビデオカメラは、多換気時において、絞り2.4、照度6001x、焦点距離3.3mの条件で、粉塵濃度減衰法とほぼ同じ精度で換気回数を測定できた。以上のことから提案した画像輝度値減衰法の有効性を確認できた。
著者
鈴木 万里
出版者
東京工芸大学
雑誌
東京工芸大学芸術学部紀要 (ISSN:13418696)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.53-65, 2009-03-31
著者
大場 正昭 倉渕 隆 飯野 秋成 後藤 伴延 飯野 由香利
出版者
東京工芸大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

本研究は、ウインド・クオリティに基づいて適度な室内温熱環境を形成実現するために、平成18年度と19年度に風洞実験、実測及びマクロモデル解析を行い、以下の研究成果を得た。1.通風局所相似モデルと換気マクロモデルの連成プログラムの開発:換気回路網計算の換気マクロモデルにおいて、流入開口及び流出開口に通風局所相似モデルを適用した連成プログラムを開発した。流量係数を一定としたオリフィスモデルに比べて通風量の予測精度が向上した。2.自然通風の気流特性の解析:通風は不規則に変動し風速も比較的速く、0.1Hz以下の低周波成分や低波数の割合が多い気流であった。一方、空調風は通風と比較して規則的で低風速であり、0.1Hz以上の周波数領域におけるパワースペクトルの割合が多いことから比較的小さい渦が多い気流である。風向が変動すると、規則性が顕著になりエアコンのスイングの周期に相当する0.01〜0.1Hzの周波数領域のパワースペクトルの割合が卓越して多くなった。3.通風時の温熱環境評価の特性:風速0.5m/s未満の通風時における温冷感や快適感は、空調時よりやや暑い側や不快側に評価され、気流感も空調時より感じない側の評価になっており、空調時の乾湿感には多少乾燥側の評価が見られた。風速0.5m/s以上の通風時では空調時よりも快適側に評価された。4.熱赤外動画像処理による通風時の人体表面熱収支の可視化:通風環境下および空調環境下におけるサーマルマネキンと被験者の部位別の表面温度変動の特徴を熱赤外動画像解析により示した。特に赤外線放射カメラによる30Hz熱赤外動画像と超音波風速計による20Hzの気流変動との関係を解析する方法を提示した。
著者
大場 正昭 伊藤 一秀 小林 信行 倉渕 隆 菊池 世欧啓 菊地 世欧啓
出版者
東京工芸大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2001

本研究では、様々な風向時における建物内外の乱流構造について風洞実験と数値シミュレーションにより検討し、局所相似モデルを提案し検証するとともに、開口部到達全圧の推定方法を提案した。得られた知見は次のとおりである。(1)アプローチフローが建物開口部に正対する条件では、建物前面下部に形成される循環流と開口部直上面を下降する気流との相互作用により、下向きの運動量輸送が開口部直前で増大し、流入気流が開口部を急激に下降しながら室内に流入した。開口部の圧力損失係数は流入角と風向角に依存した。(2)建物内外の乱流構造の把握を自的とした風向正面の場合の通風気流に関する乱流モデルの予測精度検証を行った。LKモデル,LK改モデルは、標準k-εモデルでは困難である建物前面下部の大きな循環と流入気流の下降をある程度再現し,流入乱流エネルギーの過大評価を緩和できた。LESモデルは通風量,風速ベクトル,乱流エネルギー,風圧係数等の統計量に関して風洞実験結果とよく対応し,k-εモデルに対し大きな改善が見られた。(3)開口部の流管形状解析から、開口部付近の短い区間での加減速の影響により,この区間の流管形状に大きな変化が生じていることが明らかになった。(4)様々な風向における通風時の乱流構造の把握において,風向角変化に伴う圧力変化について考察し,風向45゜まで全圧が概ね一定,以後低下する原因は風上コーナーでの気流の剥離に伴う乱流エネルギー生産でことが判った。(5)通風の局所相似性の仮定に基づく通風量予測モデルを提案し,妨害気流の横風成分が強い通風気流に対して.局所相似モデルは風向角に依らず一意的に開口部の流入特性を表現できることを示した。(6)壁面近傍の動圧測定値を風圧に加算して、開口部到達全圧を簡便に推定する方法を提案した。今回のケースでは開口部長辺の1/4程度壁面から離れた地点の動圧を用いることが適当であり,全圧の簡易測定結果は直接測定結果とよく対応した。
著者
田村 幸雄 趙 康杓 吉田 昭仁 菅沼 信也
出版者
東京工芸大学
雑誌
萌芽的研究
巻号頁・発行日
2000

昨年度までの実験的検証によって、RTK-GPSの観測可能振幅レベル、振幅分解能、周波数分解能等の基礎資料が整理できた。本年度は,高さ108mの鉄塔上にGPSユニツトを設置し、地震時および強風時の応答観測を行い,観測可能レベル、周波数分解能,使用に当たっての種々の制約や問題点の抽出を行った。日照や強風等の影響のない夜間の鉄塔静止位置を長期間にわたって観測し、その平均的な位置を厳密なゼロ点とした。これを基準にして、日照による熱変形の把握、台風時の挙動等をとらえることができた。強風時の応答からは、観測振幅の範囲では高周波数領域でのノイズレベルがやや高いが、加速度計による観測結果との十分な整合性が確認でき、以下の事柄が明らかとなった。つまり、(1)GPSにより動的変位のみならず,静的変位成分も計測可能である。(2)現状のGPSにより、固有振動数2Hz以下、つまり建物高さ約30m以上の建物が、振幅2cm以上の振動をしているときに計測が可能である。したがって、(3)10m高さでの平均風速が春一番程度の15m/sの場合、建物高さ80m以上、平均風速が台風なみの25m/sのときは、建物高さが60m以上で観測が可能である。次いで、GPSを利用して、都市建物群の健全性を管理する手法の検討のため、設計図書に基づきFEM解析モデルを作成し、固有値解析等でその妥当性を検討した上で、GPS変位時の任意部材の応力の時刻歴をモニタリングするシステムを構築した。未だ初歩的であるが、GPSによる都市建物群の性能モニタリング手法を開発し、未来型都市防災システムの在り方を示し得た。