著者

徳田 直子 杉澤 秀博

出版者

桜美林大学

雑誌

老年学雑誌 (ISSN:21859728)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.39-54, 2011-03-20

---

男性の場合,高齢期の生活に対して定年退職前の就業経験が大きく影響し,定年後の生活への適応に努力を要する場合が少なくないことなどが,量的・質的分析で行われた先行研究で明らかになっている.しかし,女性の場合,定年を伴うような職業キャリアを経験した人が絶対的に少ないこともあり,高齢期の生活に現役時代の経験がどのように影響しているかについてはほとんど研究されていない.本研究では,対象を女性に限り, 10名の女性定年退職者にインタビューを行い,定年退職後の生活の楽しみ・生きがいに対して,退職前の職業・家庭・地域生活がどのような影響をもたらしているかを質的に分析した.分析の結果,既存の研究で明らかにされた男性の知見と異なり,本調査の対象となった女性たちは,職業経験と全く別の世界を志向する傾向も見られ,定年後の生活に概ねスムーズに適応していることが示された.

著者

寺井 泰明

出版者

桜美林大学

雑誌

日中言語文化 : 桜美林大学紀要 (ISSN:18820972)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.19-39, 2008-03-31

著者

ウォン 裕子 佐々木 倫子 堀口 純子

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

---

本研究の目的は、ヴァーチャル映画討論会の参加者の多文化・多言語意識を「言語の社会化」の観点から分析・考察することである。下記の4点が主な結果である。1)活動の理論的枠組みと協働的学習活動設計の有効性が検証された。2)これまでのCMC活動の問題点を5つの新たな方法により改善した。3)「言語の社会化」の視座からCMCの実際使用実態を明らかにした。4)参加者の多文化・多言語意識に変容が見られた。

著者

横田 裕子 種市 康太郎

出版者

桜美林大学

雑誌

心理学研究 : 健康心理学専攻・臨床心理学専攻 (ISSN:21859957)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.61-71, 2011-03-20

著者

岩井 清治

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

---

初年度の研究計画(これまでの研究史・文献資料検索と分析、ドイツ現地調査)に基づき、広く研究史と現状に付いての多くの文献資料を収集し、それらの分析と整理を実施した。報告書に後述するように、テーマと関連する2学会、日本高等教育学会と日本商業教育学会での学会口頭報告、さらに学術論文2本を投稿した。それらは、特に職業教育という本研究テーマの基盤となるドイツの制度分析と特徴、特に実務教育重視の姿勢とその事例研究であり、初年度の研究にとって必要欠くべからざる課題であった。さらに、初年度に最初のドイツでの現地調査を実施、環境保全職種養成の実態調査と環境マネジメント職種の養成について、各企業でのインタビュー調査を実施した。第2年度の平成15年度に於いては、研究計画(ドイツ現地調査によって収集した資料分析と整理、事例研究の文献との照合)に基づき、ドイツの法的な規制のもとにある「環境保全管理責任者」の存在の確認と当該職種の養成、さらに資格保持者の各企業における実態調査、聞き取り調査を実施した。この間、インタビュー調査によるものと聞き取り調査によるものとの資料収集によって、実際に実施されているドイツ企業での環境保全マネジメント担当者の存在と業務の分析を明らかにする事ができた。本研究テーマの核心部分である。この分析によって特に日本の実態との比較を通して、日本における職業教育野方法との対象性を明らかにする事ができたと確信している。これらの研究上の分析は、学術論文2本、口頭報告2本、にして報告した。最終年度平成16年度は、研究を締めくくる計画、成果のまとめと整理、今後の課題に力を注いだ。特に、年度末には、環境保全意識のつよいモンゴルとの交流を踏まえて、国際シンポジウムでの報告、またモンゴル環境大学(エコ・アジア大学)での講演を実施した。現在報告書を纏め、研究図書として出版の準備を進めている。

著者

任 雲 境 睦

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林経営研究 (ISSN:21860173)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.35-52, 2011-03-20

---

本稿は金融危機中の米国の金融機関とくに生命保険業(以下、「生保業」という)の事例と日本の生命業の実態調査を分析することによって、金融危機後の日本における生保業のコーポレートガバナンスのあり方を検討する。主な研究結果は以下の通りである。まず、本稿は、金融危機中米国の金融機関のコーポレートガバナンスの状況を考察することを通じて、経営陣のリスクテイクレベルの上昇とそれに対する取締役会のガバナンスの欠如はコーポレートガバナンスの大きな問題であり、今回の金融危機の教訓であるとの結果を明らかにしている。次に、従来の日本の生命保険会社はリスクテイクに対して慎重であったが、金融危機の影響と相まって、生保業を巡る経営環境はかつて米国の1990年代の生保業が経験した状況と類似しており、今後、日本の生保業も否応なしによりリスクテイク的な経営行動を行わなければならず、リスクマネジメントの高度化が一層求められるという結論を得ている。第三に、米国の教訓と金融危機後のOECDとりわけCROフォーラムの提言に基づいて、日本の生保業の今後の存続と成長のためには、日本的なコーポレートガバナンスと調和した取締役会レベルでの、リスクマネジメントとコーポレートガバナンスを融合させた統合型リスクガバナンスの構築が必要であるとの結論に至っている。

著者

家田 章子 福島 智子

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林言語教育論叢 (ISSN:18800610)

巻号頁・発行日

no.7, pp.163-174, 2011

---

高校における外国につながる生徒たちへの学習支援は、小中学校に比べて十分な対策がされているとは言いがたい。このような状況を改善するため、首都圏のある公立高等学校における学習支援の一つとしてeラーニングの積極的な活用を試みた。具体的なコンテンツはMoodle の小テストの機能を使ったもので、日本語支援としては、これまで行ってきた漢字に加え自動詞・他動詞を、教科支援は現代史の用語を扱った。日本語支援については、自学自習型の教材ではなく、一度授業等で学んだものを練習を通して確認するという位置づけである。対面授業を補う教材として導入したもので、いわゆるブレンディッドラーニングと言われる(宮地2009)学習スタイルである。事前にeラーニングのレディネス調査、学習の効果を確認するための調査として自他動詞の理解度と現代史の用語知識の確認を行い、教材を試用した。授業時間外での学習機会の提供や各自のレベルにあった学習が可能になるなど、 ブレンディッドラーニングによる支援の可能性を実感できた一方で、コンテンツの充実、高校教員との連携など多くの課題が残された。

著者

浜田 弘明 金子 淳 犬塚 康博 横山 恵美 森本 いずみ 平松 左枝子 清水 周 橋場 万里子

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

---

「鶴田文庫」は、博物館学者・故鶴田総一郎旧蔵の博物館及び博物館学に関する蔵書・資料群で、その総量は段ボール箱約250箱に及び、桜美林大学図書館が所蔵している。本研究では、最も公開が望まれている国内外の書籍に重点を置き、約13,000点に及ぶ資料の目録化を実現した。合わせて、鶴田の業績を明らかにしつつ、日本における戦後博物館学の発展・展開過程を検討した。目録化された資料は、桜美林大学「桜美林資料展示室」の「鶴田文庫コーナー」で公開している。

著者

馬越 徹

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

---

近年におけるアジアの大学は、従来の理論(欧米の大学への従属から脱することは不可能とする言説)では説明できない発展相を示している。特に、広義の東アジアの大学は、グローバル化に対応した積極的な戦略を展開してきており、いわゆる「研究大学」が確実に誕生しており、国際競争力を増している。本年度(初年度)は、韓国、マレーシアの事例研究を中心に作業を進めた。まず韓国においては、「頭脳韓国21世紀計画(通称:ブレインコリア21)」(第2期)事業を通じ、ソウル所在の有力大学(ソウル大学、高麗大学、延世大学等)及び韓国科学技術大学等が、国際的大学ランキング(例:タイムズ紙)の上位200校入りを果たしたことに見られるように、研究大学としてのレベルアップが図られている。国家的にも教育科学技術部が打ち出したワールドクラス大学育成事業(WCU)がスタートし、研究大学の強化が図られている。また、マレーシアの場合も、従来から有力大学であったマラヤ大学のほかに、2020年を目途とする国家戦略のもと、マレーシア科学大学(ペナン)、国民大学(セランゴール州)、プトラ大学(セランゴール州)が研究大学の仲間入りを果たし、マレーシア科学大学が国内ランキングの上で、マラヤ大学を追い抜いたことに見られるように、大学間競争が熾烈となっている。これらの大学は法人化されており、ますますのガバナンス改革と競争力強化のための戦略が進行中であることが判明した。同時に、大学の質保証機構としてMQA(マレーシア大学質保証機構)が本格的な活動を開始していることも注目される。

著者

金山 権 座間 紘一 座間 紘一 小松 出 任 雲 金山 権

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

---

本調査研究が目指したことは、中国の内陸地域、沿海地域、外国の三極関係の枠組みの中で、(1)地域間の商品、労働力、資本の流れ、(2)地域開発の波及効果および開発後の地域間経済関係の変化と地域経済構造の変化、(3)地域開発に対する中央政府、地方政府の対応、(4)外資、沿海部企業の内陸部地域への進出のあり方などを分析することを通じて、中国の地域格差是正と統一市場形成のあり方を占おうとするものであった。成果では、西部地域と国内・国際経済ないし企業とのリンケージに関する研究として最初の1,2、3章がそれに当てられている。第1章は、マクロ指標の分析を通じて、西部地区経済は全体としてはまだその国内・国際的リンケージは弱く、それは、西部経済の発展が遅れた結果であると同時に、西部経済発展の阻害要因にもなっている事を明らかにしている。2,3章は,それは自動車、ミシンの個別企業と紡織産業での産業と個別企業におけるリンケージのあり方を取り上げている。その他の研究は西部地域や四川省の産業開発、産業集積、農業の産業化、農村の近代化、少数民族地区の開発、生態建設など、西部地区開発をめぐる多様な問題を取り扱っている。中国側の強力研究者の論攷も含めて、多様な側面を多角的に、深く掘り下げたものとなったと思われる。成果は以下の10編の論文から構成されている。(1)西部地域と国内・国際経済とのリンケージ、(2)中国進出日系企業の沿海地域と西部地域のリンケージ、(3)東部地域紡績企業の西部地域進出の展開と問題点、(4)中国西部地区工業化の若干の問題、(5)資金投入と経済成長、(6)西部地域における産業集積の形成と発展、(7)四川省少数民族地区での西部大開発効果、(8)「社会主義新農村建設」と「三農」問題の解決、(9)四川省農業産業化の発展、(10)四川省の生態建設、である。

著者

田中 暁龍

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林論集 (ISSN:13427830)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.89-107, 2009

著者

坪田 幸政 高橋 庸哉 森 厚

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

---

気象と大気環境の観測結果と天気予報を提供する大気環境情報システムを構築した.そして,科学リテラシーを育成するための学習モジュールを天気と大気環境をテーマとして開発した.学習モジュールは教員研修会参加者の意見なども考慮して改良された.最終年度には高校生向け講座を開いて,学習モジュールの最終評価を実施した.天気予報と風力発電,紫外線とオゾン層,地球温暖化に関する学習モジュールの評価が高かった.

著者

浜田 弘明

出版者

桜美林大学

雑誌

Obirin today : 教育の現場から (ISSN:13498754)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.63-74, 2009

著者

野田 秀三

出版者

桜美林大学

雑誌

経営政策論集 (ISSN:13474634)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.23-45, 2007-03

---

平成9年(1997)以降の我が国の会社の組織再編成に関わる動向を明らかにし、企業結合法制と法人税法上の組織再編成税制とがどのように調整されてきたかを検討している。そこでは、企業結合会計と組織再編成税制とが一致している場合もあるが、組織再編成税制(合併、分割、現物出資、事後設立、株式交換、株式移転等)において、適格要件を満たしている場合は、帳簿価額による引継ぎで課税が繰り延べられているが、その場合の適格要件について明らかにしている。組織再編成税制において、適格要件を満たしていない場合は、時価譲渡となり資産等の移転に伴い、譲渡損益が生ずる。企業結合会計基準では、会社の組織再編成において、企業結合が取得である場合は、パーチェス法により被合併会社等を時価評価して引継ぎ、企業の持分の結合である場合は持分プーリング法により帳簿価額で引継ぐことになる。企業結合に係る組織再編成が行われた場合に、企業結合会計基準による会計処理と組織再編成税制における取扱いが異なることがある。そこで、企業結合会計基準と組織再編成税制の異同点を明らかにし、実務上では調整計算が必要となることを明示した。そして、企業結合会計基準と組織再編成税制との異同点並びに、今後の検討課題を明らかにしている。