著者

寺井 泰明

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林論考. 人文研究 (ISSN:21850690)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.43-58, 2010-03

著者

大中 真

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林論考. 人文研究 (ISSN:21850690)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.101-114, 2015-03

著者

潘 蕾

出版者

桜美林大学

巻号頁・発行日

2008

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博士論文

著者

倉澤 幸久

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林論考. 人文研究 (ISSN:21850690)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.1-16, 2011-03

著者

片山 博文 Hirofumi KATAYAMA

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林論考 桜美林エコノミックス (ISSN:21850666)

巻号頁・発行日

no.1, pp.55-69, 2010-03

著者

園山 玄史 石川 利江 鈴木 平

出版者

桜美林大学

雑誌

心理学研究 : 健康心理学専攻・臨床心理学専攻 (ISSN:21859957)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.49-61, 2013-03-20

著者

野村 知子

出版者

桜美林大学

雑誌

経営政策論集 (ISSN:13474634)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.87-112, 2003-12

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本研究は、老人デイサービスの運営を住民が協力して担っている、本町田高齢者在宅サービスセンターが、開設する前に、どのような地域の活動や話し合いを行ったのかを、検討することで、「コミュニティ・エンパワーメント」をはかるプロセスを明らかにすることを目的としている。「コミュニティ・エンパワーメント」を高めたプロセスとして、次の15点があげられる。(1)住民参加による福祉施設運営という行政方針 (2)市の検討会により、住民の意見を公式化させる (3)実戦経験豊富なすぐれたリーダーの存在 (4)何もない地域であったこと (5)活動による実績づくり (6)地域の人が参加して運営内容を検討する場の設定 (7)月1回の話し合いの積み重ね (8)主体性が高まるような組織変更 (9)外部の専門家の支援 (10)参加者の気持ちとテーマに応じた話し合いの工夫 (11)祭やイベント、楽しみを話し合いの中に盛り込む (12)地域ニュースの発行 (13)地域ニーズを明らかにするアンケートの実施 (14)アンケートを通した地域の人材募集 (15)ミュニティ・ビジネス創造の機会

著者

内藤 錦樹

出版者

桜美林大学

雑誌

経営政策論集 (ISSN:13474634)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.51-77, 2005-02

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旅行業の原点は企画・集客・手配・添乗業務の一括請負からスタートしたものの、需要増に支えられて、それらの業務が拡大する中で分業化・分社化が進むとともに、便利なパッケージツアーとインターネットの普及等により、旅行会社はお客様との接点が少なくなる状況にあり、"消費者の旅行業離れ"を危惧する声が大きくなりつつある。そこで、お客様との接点を拡充する観点から、「旅行前」の申込み時点での相談業務の充実をはかるため、業界団体である旅行業協会等では「トラベル・カウンセラー制度」を2004年6月からスタートさせ、「旅行中」では添乗の重要性を再認識し、各社ベテラン添乗員を充ててお客様の満足度を高め、「旅行後」では趣味の各種クラブ活動の組織化・拡大化等をして、旅行業もサービス業からホスピタリティ業への進化をはかるため、その有用性を高めつつある。ホスピタリティとは「極めて質の高い満足度」と捉えると、まず、お客様との関係づくりの中から、発見したニーズをサービスに転換し、それで、お客様の満足と信頼に高めていくホスピタリティ活動へと、最終的には心の響き合う関係づくりをする経営、言い換えればマス・マーケティングからワン・トゥ・ワン(one-to-one:1対1の)マーケティングヘのCRM(Customer Relationship Management)戦略が、生き残りを目指す旅行業にも重要となっているということである。とはいえ、競合激化による低価格競争に加えて、テロ・戦争・新型肺炎等の連続で需要が急降下する業界ゆえ、契約社員拡大による人件費の変動費化や添乗員の外部委託化等により固定費の低減をはかりつつ、一定の利益確保が不可欠なため、旅行業はコストを抑える中で、ホスピタリティの発揮が求められている。本論文では、事例をあげ、ホスピタリティが直接収入増に結びつくわけではなく、むしろ、販売増によるスケールメリット発揮や集中送客、仕入れ業務、付帯販売業務等から収入増をはかるべきという考えに立っている。

著者

丹治 隆

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林論考. ビジネスマネジメントレビュー (ISSN:21850658)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.23-45, 2015-03

著者

馬越 徹

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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本研究は,近年,大学の経営力の強化が叫ばれていることに鑑み,大学経営の中枢を担う大学職員に焦点を当て,彼らの職能向上,とりわけ専門職化(プロフェッショナル化)の方法としての大学院教育の役割に注目し,その実態と有効性を検討することを目的とした。その際,この分野で50年以上の歴史と実績をもつアメリカ,日本に先駆けて大学職員を対象とする専門職大学院を立ち上げている韓国の事例と日本のそれを比較研究することにした。研究を通じて得られた知見は以下のとおりである。(1)アメリカでは大学拡張期(1960年代)に大学職員の専門職化が進み,専門職大学院(教育大学院高等教育プログラム)が大量に創設されるとともに,専門職種(トップマネジメント,中級マネジメント)に応じた各種の短期プログラムの開発も行なわれてきた。一方,日本や韓国における職員の職能開発は,大学内および大学団体(協会)などにおける研修事業として行なわれてきたに過ぎない。(2)2000年以後,日本でも大学職員の職能開発のための大学院教育(通信制含む)がスタートしたが,まだ緒についたばかりであり,プログラムや開講形態(夜間,週末,夏季・冬季集中等)の面で改善の余地が多い。(例:桜美林大学・大学アドミニストレーション専攻,名古屋大学・高等教育マネジメント・コース,東京大学・大学経営・政策コース)(3)韓国の場合は,国公私立を包含する大学団体(韓国大学教育協議会)が,大学評価認定制度の運用と連動させて職員研修を体系的に行なってきているが,近年,専門職大学院(教育大学院)における大学職員の教育が本格化している。(亜州大学教育大学院・大学行政管理専攻)(4)これらのケース・スタディに加え,職員研修に関する文献目録を作成し,本テーマに関するデータベース構築の基礎作業をすることができた。

著者

鳥居 聖

出版者

桜美林大学

雑誌

奨励研究

巻号頁・発行日

2014-04-01

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目的文部科学省が実施する大学における教育内容等の改革状況調査の集計結果が大学数の単純集計となっている。学部毎にアンケート調査を実施する事により単純集計では分からない学部の実体を明らかにして、項目間の分析を行った。方法学部を設置する大学(通信制を除く748大学)に授業評価アンケートの回答を依頼した。成果国公私立大の438大学から有効な回答があった。①「学生による授業評価」(414大学)の実施は、大学設置基準でFDの実施が努力義務とされていた2007年度までに約81%の大学で開始され、学生による授業評価がこの期間までに確立したことが確認できた。②「実施授業科目について」(431大学)は、すべての学部のすべての授業科目で実施が約31%、特定の授業科目(少人数科目等)を除いて実施が約41%となり、約72%の大学ではほぼすべての授業科目で実施している事が明らかとなった。③「直近の評価項目の改訂年度」(300大学)は、認証評価第2サイクルになってからの改訂大学は70%大学となっており、多くの大学がこの期に改定していた。④「学生による授業評価の実施結果(概要を含む)の取扱い」(複数回答)について、(1)評価結果を教員・学生のみに開示が159大学、評価結果を担当教員のみに開示が112大学、個々の教員の評価結果及びそれを集計・分析したものを公表するが95大学となっていた。(2)実施結果を組織的に検討し授業内容等に反映する機会を設けているが240大学、学生に何らかの形でこれらの機会に参画させているのは108大学となっていた。(3)実施結果の公表方法については、印刷物として公表しているが129大学、Webで公表しているが193大学。反対に、印刷物やWebで公表していないが100大学となっていた。以上、この事から文部科学省が行っている状況調査では分からなかった実態がより明確となった。

著者

根本 泰雄

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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小学校,中学校等,高等学校等での「理科(地学領域)」で実験・実習・演習教材が不足している項目を探り,不足している項目での実験・実習・演習教材の改良・開発を行った.改良・開発にあたっては,安価かつ簡便であることを重視した(キッチン地球科学の精神に基づいた).結果として,これまでの実験より安価に作れる教材の提案や新しい教材の提案を行い,提案した実験等を取り入れることで授業効果が高まることを明らかにした.

著者

林 幹人

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林論考. ビジネスマネジメントレビュー (ISSN:21850658)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.33-45, 2010-03

被引用文献数

1

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近年、組織内のコミュニケーション手段としてソーシャル・メディアを導入する動きがある。それは、情報通信ネットワーク上で一般の人々が開かれた形で情報を発信したり、その情報の受け手である一般の人々が開かれた形でその情報に応答することを支援する技術である。ここでは、この技術を組織内に導入したものを組織内ソーシャル・メディアと呼ぶが、その導入目的のひとつは、組織内のコミュニケーションを促して知識の共有を図り、ひいてはイノベーションを実現することにある。そこで本研究では、イノベーション・プロセスにおいて組織内ソーシャル・メディアを利用することの意義について検討する。 イノベーション・プロセスにおけるこの技術の重要な意義のひとつは、それが組織内集合知の利用を支援する点にある。組織内集合知とは、組織内の情報通信ネットワーク上において当該組織の不特定のメンバーが相互作用を通じて発揮する何らかの問題解決を可能にする知的能力を意味する。それは、組織内に保有されながらもこれまで十分に利用されてこなかった知的資源であり、イノベーション・プロセス研究においても特に検討されてこなかったものである。この技術は、妥当性が高く多様な機密性を確保しながら知識を低コストで交換することを支援する。 本研究では、組織内ソーシャル・メディアをイノベーションの実現のために利用している企業に対しインタビュー調査を実施した。調査を通じて、この技術が、確かにイノベーション・プロセスにおいて組織内集合知の利用を支援し、イノベーションの実現に寄与しうることが確認された。

著者

河合 千恵子 佐々木 正宏

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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「配偶者と死別した高齢者の長期縦断研究」の第4回目の調査を実施し、生存対象者のほとんどが悲嘆から回復していたことが確認された。9年間で初回調査時のおよそ30%が死亡しており、生命予後に関連する因子がコックス回帰分析により明らかにされた。配偶者との人生を語る介入プログラムが実施され、人間的成長を促進する効果が示された。このプログラムへの参加は配偶者との死別により変わってしまった世界の意味構造を再構成する機会となったかもしれない。

著者

堀井 聡江

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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オスマン朝(1299-1922)後継アラブ諸国のうち,宗主国から事実上政治的・法的に独立し,アラブ世界の法の近代化の先駆けとなったエジプトの民法典と,逆に独立までオスマン法が適用された諸国の民法典に対するイスラーム法の影響を歴史的観点から比較した。その結果,いずれもイスラーム法の影響は希薄で,同法に由来する制度にせよ,当該法典の立法目的に応じた改変ゆえに,実質的には新たな制度といえることが明らかとなった。

著者

柴田 博 杉澤 秀博 杉原 陽子 黒澤 昌子

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2004

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1.既存のパネルデータの解析と公表生涯現役の意義と生涯現役の条件の解明という視点から、パネルデータを再解析した。具体的には、ボランティアや介護などの無償労働が高齢者に与える影響、無償労働の継続に関連する要因については杉原が、就労継続、中断、引退が高齢者の心身の健康、家庭生活、地域生活に与える影響については杉澤が分析した。2.第4回パネル調査の実施とデータベースの作成平成17年10月に第4回パネル調査を実施した。これまでの調査の中で強硬な拒否を示した人を除く対象者に対して調査を実施した。今回のパネル調査から、対象者の高齢化により健康上の理由で未回収になる可能性が高くなることを想定し、健康上の理由で調査に応じられない人に対しては、家族など対象者の状態をよく知っている人からの「代行調査」を実施した。さらに、回収率を維持するために、第4回パネル調査の未回収者のうち、不在・体調不良などの理由で未回収であった者に対しては、平成18年1月に追跡調査を実施した。以上の結果、本人回答による回収数は2,603、代行調査の回収数は65、代行調査を加えた回収数は2,668となった。回収率(代行をくわえた場合)は第1回パネル調査の完了者対比では67.1%であった。3.4回のパネルデータの解析(1)就労、ボランティア、家事・介護などのプロダクティブな活動が心身の健康に与える影響について、その因果メカニズムも含めて解析した。(2)ボランティア活動や奉仕活動の維持・促進要因を階層、地域、就労などとの関連で解明した。(3)就労に関しては、定年後の再就業の要因を、就労推進策、階層、職業観、経済、健康の面から多角的に検討するとともに、定年後の就業の質について定年前と比較することで解明した。(4)失業、定年退職が心身の健康に与える影響について解明した。

著者

瀬沼 克彰

出版者

桜美林大学

雑誌

経営政策論集 (ISSN:13474634)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.17-34, 2005-12

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本論は、中世からの束縛から解放され、自由な精神の発生をもたらした1400年代のイタリアで始まり16世紀に終焉した巨大な文化運動であるルネサンス時代の余暇思想を追求する。はじめにこの時代の特徴を描いて、つぎに、この時代の人々の余暇活動がどのようなものであったかをさまざまな文献に当たって調べてみた。ルネサンス時代の余暇思想について言及した著作は、きわめて少ない。本論では、イングランドのトーマス・モアとイタリアのカンパネラにみる理想国家論の中にみられる余暇思想を考察したい。二人とも労働軽減説を唱え共通する内容が多く、当時の世の中には異端として受け入れられなかった。

著者

小沢 一彦

出版者

桜美林大学

雑誌

国際学レヴュー (ISSN:09162690)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.27-52, 2009

著者

都馬 バイカル 小長谷 有紀 二木 博史 長谷川・間瀬 恵美

出版者

桜美林大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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2021年度、新型コロナウイルス感染症により、国際シンポジウムは開催できず、さらに延期したが、研究代表者と分担者及び海外協力者たちは、常に連携しながら、資料収集と翻訳を行い、分析を進め、その成果の一部を論文と口頭発表で公開した。代表者都馬バイカルの研究成果は、監修・共著1部、論文1篇、研究発表3件がある。監修・共編著『ハンギン・ゴンブジャブ』は、アメリカ合衆国インディアン大学教授で、スウェーデン宣教師と深い交流があったハンギン・ゴンブジャブ博士の伝記と彼に関する研究論文及び回想文をまとめた研究書である。また、国立民族博物館が主催した日本・モンゴル外交関係樹立50周年記念特別展「邂逅する写真たちーモンゴルの100年前と今」(2022.3.17-5.31)にスウェーデンモンゴルミッションの印刷物を提供し、宣教師エリクソンがモンゴルで撮った写真の解説に協力した。分担者小長谷有紀は、論文Street Dogs in Mongolia Captured by the Pictures in Travelogues from the Late 19th and Early 20th Centuries: A Case Study of Finding Logic in the Photographsと「木へのまなざし」で、宣教師と探検家たちの写真コレクションを横断的に活用し、20世紀初頭のウルガの都市事情を解明した。分担者二木博史は、宣教師ラルソンについて資料収集し、研究を進めてきた。分担者長谷川(間瀬)恵美は、宣教師フランソンについて研究を続けてきた。また、宗教学について論文が「心あたたかな医療によせて―終末期における<魂>への配慮、音楽死生学と緩和ケア―」を『宗教研究』(第34号pp.173-179)に掲載された。

著者

安藤 節子

出版者

桜美林大学

雑誌

桜美林言語教育論叢 (ISSN:18800610)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-13, 2012