著者
高野 保真 岩崎 英哉 佐藤 重幸
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.1_253-1_287, 2015-01-26 (Released:2015-02-11)

関数型言語 Haskellは,遅延評価を標準とするプログラミング言語であり,近年注目を集めている.デファクトスタンダードの処理系である Glasgow Haskell Compiler(GHC)は多くの研究の基盤として用いられ,新しい言語概念など先進的な研究成果が取り入れられている.その一方で,GHCの実装は巨大で複雑になってきており,GHCに新機能を導入することは障壁が高くなってしまった.このような状況において,我々は実行時メモリの効率化を目指して,遅延オブジェクトを再利用する手法を提案し,GHCに実装してきた.我々が提案した手法は,コンパイル時にプログラム変換を行い,再利用対象とする遅延オブジェクトへの参照を単一にした上で,遅延オブジェクトを破壊的に書き換えて再利用する.その基本的な機構は既に先行論文において述べ,メモリ削減の効果も確認済みである.本論文は,再利用手法を実現するために考えられる各種手法の実装方法,および,それらの手法の得失・取捨選択に関する議論を詳細に行う.また,再利用手法の基本的な機構の実装で培った経験を生かし実装した,再利用手法の改善技法をいくつか提案する.それらの技法を導入することにより,実行時間に関するオーバヘッドを低く抑えることが可能であることを実験により確認した.最後に,GHCを研究の基盤に用いた経験より得られた遅延型関数型言語処理系に関する知見についても述べる.特に,GHCが Haskellで記述されていることは,処理系の拡張性に大きく貢献していることが分かった.
著者
高浜 充
出版者
梅光学院大学
雑誌
国文学研究 (ISSN:0286293X)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.81-87, 1973-11-25
著者
高浜 充
出版者
梅光学院大学
雑誌
日本文学研究 (ISSN:02862948)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.69-76, 1974-11-25
著者
高浜 充
出版者
梅光学院大学
雑誌
国文学研究 (ISSN:0286293X)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.13-22, 1971-11-25
著者
高浜 充
出版者
梅光学院大学
雑誌
国文学研究 (ISSN:0286293X)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.83-90, 1972-11-25
出版者
日経BP社
雑誌
日経Linux (ISSN:13450182)
巻号頁・発行日
vol.12, no.4, pp.57-60, 2010-04

昔は、多くのコンピュータウイルスが、メール添付ファイルから侵入していた。現在では感染経路や方法が異なる。Webサイトを見ただけで感染するウイルスも登場してきている。金銭目的が強まっており、危険性が高まっている。 2009年春と秋に「ガンブラー」(Gumblar)や「アイフレーム」(Iframe)などを用いた攻撃によって、多くの著名な国内サイトが改ざんの被害を受けた。
著者
永野 潤
出版者
東京都立大学
巻号頁・発行日
2010

博士論文
著者
小山内 康徳 桂 志保里 佐藤 大峰 木村 礼志 児玉 啓史 高杉 公彦 櫻井 秀彦
出版者
日本社会薬学会
雑誌
社会薬学 (ISSN:09110585)
巻号頁・発行日
vol.34, no.2, pp.72-80, 2015-12-10 (Released:2015-12-25)
参考文献数
17
被引用文献数
1

The purpose of this study was to assess the negative effects of some factors on medicine-taking behavior. For the patients taking oral medication who visited a health insurance pharmacy, we enacted the actual situation of medication and conducted an attitude survey on the feeling of burden and resistance of taking the drugs. The survey also covered the factors that can influence medicine-taking behavior and the extent of the influence. For differences in each factor such as patient characteristics, lifestyle, and medication status, we used the 2 test to analyze the association with medicine-taking behavior. We found significant differences in age, dietary habits, occupation, periodic consultation with the pharmacy/doctor, and unpleasant experiences. In addition, in patients with multiple factors that cause noncompliance with medication, we observed a strong influence of age and occupation. From the factor analysis, we obtained data on time, quantity, and pharmaceutical factors (three factors called regular factors). These factors negatively influenced the use of medication by the patients. Next, in the covariance structure analysis, the influence of time and the quantity factor on medication-related stress was the observed to be the strongest, whereas the influence of the regular factors was not significant. Furthermore, there were differences in the influence of these factors depending on patient characteristics.
著者
原田 隆宏 鈴木 幸人 越塚 誠一 荒川 貴博 庄子 習一
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 B編 (ISSN:03875016)
巻号頁・発行日
vol.73, no.726, pp.437-444, 2007-02-25 (Released:2011-03-03)
参考文献数
13
被引用文献数
1 3

In this study, we developed a code which can calculate three-dimensional micro multi-phase flow using Moving Particle Semi-implicit method. Surface tension which dominates the fluid motion in micro flow also makes the time steps very small and the simulation time becomes very long. We employed a sub-time steps algorithm that enable us stable and efficient calculation of micro fluid with strong surface tension. Using developed code, micro droplet generation in y-shaped micro channel is calculated. We could realize micro droplet generation in our calculation as the same as experiment. In our calculated results, we measured droplet size. The measured droplet size quantitatively agrees with experimental ones. We also visualize flow inside of droplet when a droplet is generated in the calculated results.
著者
JACOB C. DUNN
出版者
The Anthropological Society of Nippon
雑誌
Anthropological Science (ISSN:09187960)
巻号頁・発行日
pp.180309, (Released:2018-04-03)
被引用文献数
2

One noteworthy, but unexplained, aspect of the evolution of human speech is the loss of laryngeal air sacs during hominin evolution. Very little is known about the adaptive significance of this curious trait, or the selection pressures that may have driven the evolution of air sacs among primates, and their later loss in Homo. Here, I review the literature on the loss of laryngeal air sacs during the evolution of speech, and argue that sexual selection may have been a key factor. Although air sacs do not fossilize, the presence or absence of air sacs appears to be correlated with the anatomy of the hyoid bone, and fossil hyoid evidence suggests that air sacs were lost in hominins between 3.3 million and 530000 years ago. Air sacs are hypothesized to have an acoustic function, and some authors have argued that hominins may have lost their air sacs because they would make speech less clear. In other primates, such as gorillas and howler monkeys, air sacs appear to play a role in acoustic size exaggeration and may be linked to reproductive competition. I explore the hypothesis that changes in social organization and mating system towards reduced male–male competition may have relaxed the selection pressure maintaining loud, low-frequency calls in hominins, making air sacs obsolete. While much of the above will remain hypothetical until more concrete data are gathered, we can speculate by saying that air sacs may not have been necessary for the type of quiet vocal interaction that typifies human communication. Perhaps more recent Homo species, with lower levels of sexual dimorphism and increased social tolerance and complexity, began to communicate in a more complex way, eventually leading to spoken language.
著者
平野 俊英 西山 成信 秋重 幸邦
出版者
島根大学
雑誌
島根大学教育学部紀要. 教育科学 (ISSN:0287251X)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.21-29, 2001-12

平成10年に教育職員免許法が改正され,教員養成の方針転換が行われた。この背景には,平成9年の教育職員養成審議会第1次答申に示されたとおり,教員に対する社会的要請と教職課程の教育内容との乖離,免許制度の画一性・硬直性,不十分な教育内容・方法の3点が指摘される。変化の時代を生きる社会人に必要な資質能力や得意分野を持った個性豊かな教員を育成すること,大学教育の過密化回避と自主的カリキュラム編成などを背景として選択履修方式を導入すること,中学校における教科指導・生徒指導等に関わる教職科目の比重を高めることが,その具体的な改善策として提言された。 表1は改正された免許法に示された中学校教諭1種免許状取得に関わる単位数改正状況である。教科専門科目の必要単位数が半減した一方で,教職専門科目の必要単位数の増加と,教科・教職専門科目の選択履修方式の導入が行われたことがわかる。この改正を受けて,国立の教員養成系大学・学部のカリキュラム構造は大幅な変更が加えられた。全国的に見ると,各科目区分における必要単位数の変化は,教科に関する科目が平均15.6単位の減少(最大で34単位減少),教職に関する科目が平均11.4単位の増加(最大で31単位増加),教科又は教職に関する科目が新規に平均4.4単位設定(最大で20単位設定)となっている(1)。 本学教育学部では平成11年度以降の入学生から新カリキュラムによる教員養成を行っている。中学校教諭1種免許状取得をめざす理科教育専攻学生に対して,表2に示す単位数を卒業要件として必修又は選択必修として設けている。教科専門科目は実験を半減させることで,24単位から20単位へ必修単位が削減された。一方で,理科教育法科目は以前の4単位(中等理科教育法概説,中等理科教育法実験Ⅰ・Ⅱ)に加えて新たに6単位(中等理科教育臨床や中等理科教育法特講Ⅰ・Ⅱ等)を課すことで,10単位へ拡大された。その他に選択必修に6単位が設定されており,トータルでは30単位から36単位へと理科教育関連科目の単位数は拡大している。しかしながら,これら卒業要件上で必修・選択必修とされた単位数とは別に,免許法を根拠にして教科専門科目を40単位以上修得することを指導していた旧カリキュラムと比べると,新カリキュラムでは教科専門科目の大幅な削減,理科教育法科目の若干の充実という構図が明確に浮かび上がっている。 上述の教育職員免許法の改正内容や教員養成カリキュラムの改訂内容が,実際に履修学生の実態や教育現場・地域社会の要請に見合った妥当なものとなっているのかを,教員養成系大学・学部は継続的に評価するとともに,内容修正が必要かどうか適宜検討する必要がある。このような見地に立ち,本学が立地する島根県内の現職教員を対象に,免許法改正や教員養成カリキュラム改訂の認知度や,自身が履修したカリキュラムとの比較評価に関する調査を実施して彼らの認識を明らかにすることは,今後,教育現場に向けて本学がカリキュラム改訂の意義や成果をアピールする上で,さらには改訂に伴う実践的指導力の育成への効果を測る上で有効な情報を提供するものと考える。 よって,本研究はこの点を鑑み,実証的アプローチを用いて得られた中学校理科教員の認識の実態に基づいて,教員養成系学部における中学校理科教員養成プログラムの現状と課題について明らかにしようとするものである。

1 0 0 0 OA 本朝文粋 14巻

著者
藤原, 明衡
出版者
巻号頁・発行日
vol.[4],
著者
鈴鴨 よしみ 熊野 宏昭 山内 祐一
出版者
一般社団法人 日本心身医学会
雑誌
心身医学 (ISSN:03850307)
巻号頁・発行日
vol.37, no.6, pp.417-424, 1997
参考文献数
14

この研究の目的は, タイプA行動パターン, 職場ストレス(Karasekのdemandcontro1-supportモデルにより定義), および生活習慣の歪みの間の関連を, 以下のような仮説に基づいて検討することであった。1)タイプA行動パターンと職場ストレスは, 運動不足, 飲酒, 喫煙, 食行動の異常といった健康に対して悪い影響を及ぼす行動的リスクファクターを助長する。2)タイプA者が高ストレイン状況下におかれるとより多くの生活習慣の歪みを呈する。2職場の649名の職員(男性442名, 女性207名)に質問紙(「JobContentQuestionnaire(JCQ)」, 「前田式A型傾向判別表」, その他生活習慣の歪みについて尋ねるもの)による調査を行った。そして, タイプA行動パターン, 職場ストレス, および生活習慣の歪みの間の相互連関を各性別ごとに分散分析により検討した。この研究はパス解析を用いて行った以前の研究を再解析したものである。再解析を行った理由は, パス解析ではタイプAと職場ストレスの相乗効果が検討できず, 上記の2番目の仮説の検証が十分にできなかったためである。さらに, 以前の研究では26項目から成るJCQを用いたが, JCQの信頼性と妥当性を検討した最近の研究の中で22項目4下位尺度版の利用が推奨されていたため, 今回は22項目に基づいて新たに算出し直した結果に基づいて解析した。その結果, 以下にあげるような関連がタイプAまたは職場ストレスと生活習慣の歪みとの間に見出され, 2,3の結果を除き, 第一の仮説はおおむね是認されたものと考えられた。1)男性のタイプA者には喫煙者が多く, 女性のタイプA者はアルコールをよく飲む。2)仕事の要求度の高い男性はアルコールをよく飲む。3)裁量の自由度の高い男性には喫煙者が多い。4)同僚のサポートが十分にある男性は間食が少ないが, アルコールをよく飲む。5)仕事の要求度と裁量の自由度がともに高い女性は間食が多い。6)裁量の自由度と同僚のサポートがともに低い男性は最も運動不足である。また, 第二の仮説は以下のような点で検証された。1)裁量の自由度の低い男性のタイプA者は最も運動が不足していた。2)仕事の要求度の高い女性のタイプA者と仕事の要求度の低いタイプB者の双方で喫煙者が多い傾向にあった。以上から, 今回の研究では, 全体的に仮説を支持する結果が得られたということができよう。今後は, より多くの職場を対象にして, 職種をより詳細に分類した研究, そして, タイプA行動パターンと職場ストレスの身体的および心理的リスクファクターに対する影響も検討できるような研究をさらに進めることが望ましい。
著者
田添 丈博 椎野 努 桝井 文人 河合 敦夫
出版者
一般社団法人 言語処理学会
雑誌
自然言語処理 (ISSN:13407619)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.43-58, 2003-04-10 (Released:2011-03-01)
参考文献数
22
被引用文献数
1 3

我々は文章中に現れる比喩表現, その中でも直喩・隠喩的な比喩について, その認識・抽出を目的として研究を進めている. 本論文では, “名詞Aのような名詞B” 表現について, 名詞の意味情報を用いたパターン分類によって比喩性を判定し, 比喩表現については喩詞 (喩えるもの) と被喩詞 (喩えられるもの) とを正確に抽出できるモデルを提案する. この表現には比喩 (直喩) とリテラル (例示など) の2つの用法があり, また比喩であっても名詞Bが被喩詞ではない場合がある. 我々はそれらを機械的に判定するために, これまでに行ってきた構文パターンやシソーラスを用いて喩詞と被喩詞の候補を抽出する手法を発展させ, 名詞Aと名詞Bの意味情報やその関係に従って “名詞Aのような名詞B” 表現を6つのパターンに分類し, 比喩性を判定し喩詞と被喩詞を特定するモデルを構築した. このモデルを日本語語彙大系の意味情報を利用して実装し, 新聞記事データを用いて検証したところ, 得られたパターン分類結果 (比喩性判定結果) と人間のそれとが一致する割合は, 学習データについては82.9% (未知語データを除く), 評価用データについては72.7% (同) であり, 比喩性判定モデルの全体的な処理の流れは実際の文章中の比喩表現認識に有効であることを示した. また, 比喩語という比喩性を決定づける語についてもその効果を示すことができ, モデルへの組み込みの可能性を示唆した.