著者
大野 潤一郞 Ohno Junichiro
出版者
千葉医学会
雑誌
千葉醫學會雜誌 (ISSN:00093459)
巻号頁・発行日
vol.8, no.9, pp.1081-1094, 1930-09-28

Podophyllin ist bisher als Drastica erkannt worden. Der Verfasser hat bemerkt dass Podophyllin fur Ascaris antiparasitar wirkt und seine Wirkung an Regenwurm u. Schweinascaris untersucht, dann weiter klinisch an Ascaristragern versucht. Podophyllin ist schwer loslich in Wasser, darum wurde es in wenig Alkohol gelost dann mit Kochsalzlosung verdunnt und als emulsionsartige Podophyllinlosung beim Versuchstier verwendet. Zusammenfassung. 1) Nach den Ergebnissen seines Versuches hat Verfasser antiparasitare Wirkung des Podophyllins bemerkt, aber die Wirkung ist nicht so deutlich. Er hat sichere Wirkung in Kombination mit anderen Mitteln konstatieren konnen. 2) Man muss annehmen, da s die antiparasitare Wirkung durch seinen Lactonkorper einem Gliede der Podophyllinformula C15H14O6 hervorg rufen wird. Podophyllin wirkt fur Parasiten primar erregend und dann lahmend und zu letzt abtotend. Diese Wirkung sche'nt mit der des Santonins ubereinzustimmen. Verfasser denkt sich den antiparasitaren Mechanismus des Podophyllins wie folgt: Das Mittel erregt den Darm (oberen Abschnitt des Dunndarmes) u. gleichzeitig reizt es die Parasiten. Dadurch werden die Parasiten von seiner Lieblingsstelle (Dunndarm) zur dem Leben ungeeigneten Stelle (Dickdarm) vertrieben und mit der Kotmasse entleert. (Autoreferat)
著者
岩島 保 波田 匡司 坂本 真 柳井 修司
出版者
Japan Concrete Institute
雑誌
コンクリート工学 = Concrete journal (ISSN:03871061)
巻号頁・発行日
vol.51, no.8, pp.641-647, 2013-08-01

新名神高速道路に建設された川下川橋は,神戸市と宝塚市を跨ぐ急峻な谷間に架かるPRC 3径間連続ラーメン箱桁橋であり,橋脚高95m,最大張出し架設長110mを有する国内最大規模のコンクリート橋である。本橋は,高強度鉄筋を使用した大口径深礎,高強度鉄筋と高強度コンクリートを使用した中空断面の高橋脚,桁高12mのコンクリートウェブを有する広幅員かつ長支間の主桁など,特徴的な構造を有する。本稿では,これらの部材に適用したコンクリートの特徴とその施工方法ならびに施工結果について報告する。
著者
森川 悦明
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1643, pp.84-87, 2012-05-28

東京スカイツリーを取り巻く複合施設「東京スカイツリータウン」の一角に、面積約7860m2と水族館としては規模の小さい「すみだ水族館」がオープンした。狭いスペースに約400種類、1万匹の生き物を展示。スカイツリーを訪れる人々が立ち寄る観光スポットとして、早くも注目を集めている。
著者
田村 国三郎 杉山 登 関 誠夫 田矢 一夫 山田 和俊
出版者
社団法人 日本化学会
雑誌
日本化學雜誌 (ISSN:03695387)
巻号頁・発行日
vol.80, no.6, pp.662-664, 1959

6-アミノサリチル酸のアンモニウム塩のアセトン溶液を室温に放置すると,6-アミノサリチル酸のアンモニウム塩とアセトンとから1分子の水が脱離して縮合した縮合生成物C10H14O3N2(I)が得られる。Iは塩酸塩C10H14O3N2・2HCI(II)を与える。Iの希硫酸溶液を熱すると分解して炭酸ガス,硫酸アンモニウム,アセトンおよびメタアミノフェノールを生ずる。IIは酢酸ナトリウム.塩化ベンゾィルによりIのモノベンゾィル誘導体C17H18O5N2(III)を与える。Iをピリジン・塩化ベンゾィルによりベンゾィル化すると・トリベンゾィル誘導体の無水物C31H24O5N2(IV)が得られる。IにSchotten・Baumann法により塩化ベンゾィルを反応させると・ベンズアミドとC34H32O9N2の組成の物質(VIII)を生ずる。これらの物質はまたIVにアルカリを作用させても得られた.
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.985, pp.102-109, 1999-04-05

社員バッジとも言う。会社のマーク(社章)をかたどったものが多いことからそう呼ばれ、主に日本人が好む。風土によって出現率は変わるが、最近では机の奥深くに生息することが多い。合併、倒産、方針転換で絶滅品種も増えており、衰退傾向と言われるが…。 あなたは胸に社章をつけてますか? 「いいえ、机の中にしまってます。大切なモノですから」。
著者
久利 美和 Suppasri Anawat 寅屋敷 哲也
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2016年大会
巻号頁・発行日
2016-03-10

気象庁は2014年8月30日に「特別警報」を導入し、国土交通省は2015年1月20日に「新たなステージに対応した防災・減災のあり方」を公表しており、災害情報の提示のあり方の模索段階にあるといえる。本論では、科学的な不確実性がある中で迅速判断が求められる場でのサイエンスコミュニケーションの事例として、時間空間幅が広く、自然災害の中でも火山活動情報に焦点をあて、火山活動情報の中でも、東日本大震災以降の論点となった「作動中(発展途上)の科学」や「科学の不確実性」のあつかいに焦点をあて、日本での発信側と受信側の事例を検討する。とくに、活動頻度の高い事例として、2014年8月と2015年5月の噴火で迅速な避難を行なった口永良部火山、活動頻度の低い火山事例として2015年4月に火口周辺危険警報の出た蔵王火山に焦点をあてた。2015年5月29日に口永良部島の新岳火口において火山噴火が発生し、我が国の火山において初めての特別警報(噴火警戒レベル5)が発表され、島外への避難が行われた。2015年の口永良部火山活発化からの全島避難にいたるまでの、住民の火山活動情報の活用についても検討した。聞き取り調査は2015年7月と10月に実施した。主な聞き取り先は、屋久島町役場(宮之浦支所,口永良部支所)、口永良部消防団関係者、口永良部島内区長、である。2015年7月は「2014年8月以前の火山防災意識」「2014年8月以降の火山防災意識」「2015年5月避難の判断と状況」について、2015年10月は、「2015年避難時の再聞き取り」「2015年10月以降帰島に向けた考え」について、聞き取りを行った。これまで指摘されてきた専門家と行政や報道との情報伝達に限らず、非専門家ながら高い関心を持つ地域住民との関係構築や不確実性を含めた情報伝達が重要であることが示唆された。2015 年4月7日以降、蔵王火山御釜付近が震源と推定される火山性地震が増加し、13日に火口周辺警報(火口周辺危険)が発表された。5月17日の火山性微動を最後に、地震の少ない状態で経過し、6月16 日に解除された。御嶽での災害後に活発化した最初の火山であった。4月14日の報道を通じて、行政の観光関係者のコメントとして「(エコーラインの冬期閉鎖からの開通を前に)でばなをくじかれた」「蔵王山が噴火する火山との認識はなかった」との報道があった。情報解除後は、宮城・山形両県での観光支援を中心としたさまざまな施策が行われた。4月の警報直後、6月の解除後の観光地での対応について、2016年1月に宮城・山形両県の観光関連事業主に面談調査を行った。「(噴火は過去のことで)噴火する認識がなかった」という回答が大半を占めるとともに、地学現象と生活の時間スケールの隔たりが、対策への理解を妨げている現状が示唆された。
著者
永松 冬青 大木 聖子 広田 すみれ
出版者
日本地球惑星科学連合
雑誌
日本地球惑星科学連合2016年大会
巻号頁・発行日
2016-03-10

首都直下地震や南海トラフでの巨大地震に備えて早急な防災対策が求められているが、東日本大震災での甚大な被害を目の当たりにしてもなお、巨大災害への対策が十分に進んでいるとは言いがたい。防災対策を進める方法のひとつとして、地震リスクに関するコミュニケーションの向上が挙げられるだろう。そこで、文部科学省地震調査研究推進本部が2005年から毎年発表している「全国地震動予測地図」を用いて、リスクコミュニケーションの効果を測定する調査を行った。地震動予測地図は、ある地点が今後30年にどのくらいの確率で震度6弱以上の揺れに見舞われるかを確率と色とで表現したものである。地震本部は「地震による揺れの危険度を正しく認識し、防災意識や防災対策の向上に結びつける(2009)」ために作成・発行しているとしている。一方で、既存のリスクコミュニケーション研究では、確率情報の伝達について、文脈の影響が大きく、確率伝達が非常に困難であることが指摘されている(Visschersら、 2009)。そこで本研究では、地震動予測地図における確率の認知のされかたを明らかにするとともに提示手法の効果を検討することで、提示方法の改善案を検討した。調査はウェブアンケートで行った。対象者は35~55歳までの世帯主か世帯主の配偶者で、自宅がある地域の地震動予測確率が高い地域(震度6弱の地震の発生確率が30年間に26-100%)と低い地域(3%未満)の居住者である。質問項目は大きく、震度階の閾値測定、地震動予測地図を用いた実感や恐怖感情の測定、防災行動意図の変化調査の3つからなる。はじめに、気象庁の震度階を提示して「怖いので対処が必要」と感じるかを尋ね、当該実験参加者の震度階の閾値を測定した。次に、回答者をランダムに6つのグループに分類し、以下の流れで自宅がある地域の予測確率を回答してもらった。グループ1:世界地図で他の都市の地震リスクを確認し、自宅の地震動予測の色を回答。グループ2:世界地図で他の都市の地震リスクを確認し、自宅の地震動予測の数値を回答。グループ3:自宅の地震動予測の色のみ回答。グループ4:自宅の地震動予測の数値のみ回答。グループ5:世界地図や自宅の地震動予測を見ずに後述の質問に回答、グループ6:世界地図だけを見て後述の質問に回答。その後すべてのグループの回答者に、実際に自分が地震に遭うと思うかについて「必ず遭いそう〜まずないだろう」の5段階と「よくわからない」から、自宅の地震動予測確率に恐怖を感じるかについて「非常に怖い〜全く怖くない」の5段階と「よくわからない・その他」からそれぞれひとつを回答してもらった。また、調査冒頭で既に行っている防災対策を13項目の中から選択してもらい、一連の調査に回答してもらった後に再び13項目を提示し、今後さらに充実させたい防災対策を選択してもらった。(項目:非常持出し袋の準備、家具転倒防止、地震保険への加入、家族との連絡方法の確認、出入口の確保、避難場所の確認、ガラス飛散防止、ブロック塀転倒対策、耐震診断、耐震補強、転居)本調査は2015年度地震学会秋季大会にて発表した内容を、地震リスクが低い地域に拡張して調査したものである。地震リスクが高い地域に住む被験者においては、地震動予測地図の見せ方(世界との比較/色/数値)によらず被災実感が高くなっていることや、特に色で予測確率を回答する実験群は恐怖感情につながっているということがわかった。このようなリスク認知の変化は中地域に住む被験者には見られなかったが、このことは、少なくとも地震動予測地図が中地域住民に対して「他に比べて安心である」という危険な安心情報を与えることはしていないことを示唆している。本研究では、これが低い地域に住む被験者に対しても有効かどうかを検証し、報告する。【参考文献】・永松冬青・大木聖子・飯沼貴朗・大友李央・広田すみれ「地震予測地図の確率はどう認知されているのか」日本地震学会2015年度秋季大会発表論文集, 2015.・大伴季央,大木聖子, 飯沼貴朗, 永松冬青, 広田すみれ「地震予測での不確実性の認知とコミュニケーション手法の改善」日本リスク研究学会2015年度秋季大会発表論文集, 2015.・広田すみれ「地震予測『n年にm%の確率』はどう認知されているのか−極限法を用いた長期予測に対する怖さの閾値の測定−」,日本心理学会第78回大会発表論文集, 2015.・VisschersH. MVivianne, MeertensMRee. (2009). Probability Information in Risk Communication : A Review of the Research Literature. Risk Analysis, 29.・地震調査研究推進本部地震調査委員会. (2009). 全国地震動予測地図 技術報告書
著者
鈴木 毅彦
出版者
公益社団法人 東京地学協会
雑誌
地学雑誌 (ISSN:0022135X)
巻号頁・発行日
vol.99, no.2, pp.182-197, 1990-04-25 (Released:2009-11-12)
参考文献数
35
被引用文献数
6 6

Akagi volcano situated in the North Kanto district of central Japan is a Quaternary volcano. The eruptive history of this volcano during the last 200, 000 years is clarified by the tephrochronological study.The plinian pumice fall deposits derived from Akagi volcano are as follows in ascending order; the Moka Pumice (MoP), Akagi-Mizunuma Pumice-16. …-12, -10…-1 (MzP-16…-12, -10…-1), Namekawa Pumice-2, -1 (Nm-2, -1), Yunokuchi Pumice (UP) and Kanuma Pumice (KP) (Fig. 1). Stratigraphy, distributions and petrographic characteristics of these tephras are described (Figs. 5, 6, 8, 9 and Tables 1, 3).The MoP pumice fall deposit covering the most part of the eastern part of the North Kanto district, erupted in the penultimate glacial stage preceding the Last Interglacial Stage. Moreover, the stratigraphic relations of the MzP-10…-1, Nm-2, -1 and UP with the well dated widespread tephras, which are the K1P-7 (ca. 130 ka), DPm, On-Pm I (ca. 80 ka), K-Tz (ca. 75-80 ka), Aso-4 (ca.. 70 ka) and DKP (ca. 45-48 ka), are clarified (Fig. 7). These data can give the chronological framework for the eruptive history.The MzP series, Nm-2, Nm-1 and UP erupted during the stage called the younger stratovolcano (YS) of the Akagi volcano in previous work (Fig. 10). The total volume of the plinian pumice fall deposits from the MzP-10 to the UP amounts to 28 km3. This corresponds to the discharge rate of the pumice equivalent to 0.33 km3/1, 000 years and the frequency of the plinian eruption 0.15/1, 000 years.Before the formation of the central cone, it occurred the most eruptive episode of Akagi volcano. This is represented by the members : the KP pumice fall deposit (ca. 31-32 ka) and the Mizunuma lithic (chert lapilli) fall deposit (CLP). The volume of the KP deposit which amounts to 25 km3, is the largest volume of the plinian pumice fall deposits derived from Akagi volcano.
著者
黒田 一郎
出版者
公益社団法人 日本コンクリート工学会
雑誌
コンクリート工学論文集 (ISSN:13404733)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.43-55, 2016 (Released:2016-05-15)
参考文献数
8

腐食程度の異なる2本の鉄筋を有する鉄筋コンクリート梁供試体を対象として,非破壊検査(ひび割れ幅と超音波伝搬速度)による,鉄筋の断面積減少率の推定方法を検討した。非破壊検査は,2本の鉄筋の腐食による影響を区別できない状態を想定して実施し,その場合であっても充分安全側に断面積減少率を推定可能であることを示した。更に,得られた鉄筋の断面積減少率推定結果をインプットとして用いて,土木学会コンクリート示方書の曲げ耐力算定法に則って安全側に梁供試体の曲げ耐力を推定できることを確かめた。
著者
広海 十朗
出版者
日本大学生物資源科学部博物館
雑誌
博物館報 (ISSN:18812384)
巻号頁・発行日
no.15, pp.37-57, 2005
出版者
岩波書店
雑誌
科学 (ISSN:00227625)
巻号頁・発行日
vol.79, no.4, pp.379-419, 2009-04
著者
藤井 直紀
雑誌
水産海洋研究 (ISSN:03889149)
巻号頁・発行日
vol.73, no.4, pp.300-301, 2009-11-02
著者
喜多村 稔
出版者
岩波書店
雑誌
科学 (ISSN:00227625)
巻号頁・発行日
vol.79, no.4, pp.393-395, 2009-04