著者
青井 裕介
出版者
日本地球化学会
雑誌
日本地球化学会年会要旨集
巻号頁・発行日
vol.60, 2013

花崗岩中の鉱物によるCsの収着が定性的に評価された。試料は石英、斜長石、カリ長石、角閃石、黒雲母および黒雲母を交代する緑泥石から主に構成される。研磨薄片作成し、CsCl溶液(10μM, I=0.01)の中に投入し、48時間拡販させ、反応前後の各鉱物のCs収着量を観察した。これらの鉱物相の中でEPMAによる収着実験試料の定量化学分析からはいずれの鉱物からもCsは検出されなかった。一方、LA-ICP-MSを用いた分析では、黒雲母、角閃石、斜長石からCsの収着を検出することができた。Cs分布は鉱物により明瞭に異なっていた。黒雲母は表面部位にCsが濃集しており、表面以深では反応前と同様であった。一方pH4の時の方が、pH6のときに比べ、より内部までCsが分布していた。角閃石のCsの収着は深さによらず一定であることが示され、どちらの条件でも反応前と比較すると2桁から3桁強度が増加していた。斜長石のpHによらずCs収着量は表面が一番高く、深くなるにつれて収着量は減少していた。

2 0 0 0 ドン

著者
佐藤多佳子著
出版者
講談社
巻号頁・発行日
2006
著者
神谷 達夫 赤阪 健一 松田 稔
出版者
日本生理人類学会
雑誌
日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.61-66, 2005-05-25
被引用文献数
1
著者
Takashi Toyama Gi-Wook Hwang Akira Naganuma
出版者
一般社団法人日本毒性学会
雑誌
Fundamental Toxicological Sciences (ISSN:2189115X)
巻号頁・発行日
vol.2, no.5, pp.227-228, 2015-12-09 (Released:2015-12-09)
参考文献数
5
被引用文献数
1 1

This study attempted to identify substances that are driven out of HEK293 cells by methylmercury. Metabolomic analysis revealed that the levels of 3-phenylpropionic acid, citrulline, lactic acid, ornithine, proline and beta-alanine in the cell culture medium were increased by the treatment of cells with methylmercury. Address to the mechanism underlying the release of these substances will provide useful information to elucidate the toxicity mechanism of methylmercury.
著者
藤田定市 著
出版者
以文館
巻号頁・発行日
1915
著者
平山周 著
出版者
東亜堂
巻号頁・発行日
1911

2 0 0 0 OA 新漢和辞典

著者
松雲堂編輯所 編
出版者
松雲堂
巻号頁・発行日
1927
著者
鵜川 まさき
出版者
日経BP社
雑誌
日経BPガバメントテクノロジー : 行政サービス・業務改革にITを活かす
巻号頁・発行日
no.21, pp.60-67, 2010

多くの自治体は現在、官庁会計を組み替えて財務書類を作成しているが、信頼性や比較可能性に課題がある。国際的な会計基準に準拠している東京都の事例を基に、新しい公会計制度の姿と活用方法を解説する。(鵜川 正樹=監査法人ナカチ 公認会計士) 現在の官庁会計では、地方自治体の財務業績を民間企業レベルで把握することは困難である。
著者
川城 巖
出版者
公益社団法人日本薬学会
雑誌
公衆衛生年報
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.1-5, 1954-11-20
著者
吉本 明平 下道 高志
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.56, no.12, pp.2253-2264, 2015-12-15

プライバシにかかわる情報と個人の関係性を数学の集合論的記法を用いて表記する手法を提案する.これによってプライバシに関する客観的かつ合理的な議論を可能とする.「行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」の施行や「パーソナルデータの利活用に関する制度改正大綱」の公表など,日本国内におけるプライバシの取扱いについての議論が活発化している.そこでは個人に関する情報と個人との関係性や情報の共有範囲の検討が不可欠である.しかし,これらの検討において情報の関連範囲を明確に記述し論理的,具体的な議論を行う方法論が未整備であった.本稿では集合論的記法を応用し,プライバシにかかわる情報と個人の関係性を具体的に表記し,明確に議論する方法論を提案する.さらに,この記法を用いて情報の共有範囲の表記,情報とコンテクストの関係表記,プライバシの状態遷移の表記を行い,この記法の効果を確認した.また,実際に課題としてプライバシに関する議論がなされた実例への適用を行いこの記法の有効性の検証を行った.
著者
原田貴史 石田剛朗 楠田哲也 神武直彦
雑誌
第74回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2012, no.1, pp.495-496, 2012-03-06

防災時の情報配信については、被害によっては通常の通信インフラが利用できなくなることがあるということがひとつの課題である。また、被災状況は同じ市町村においても必ずしも同一ではないため、それぞれの場所に応じた適切な情報配信をする必要がある。これらの課題を解決するために、我々は、GPS衛星および準天頂衛星を用いた測位技術と准天頂衛星による広域同報小容量データを用いたリアルタイム防災情報配信システムを設計している。本論文では、そのシステムの概要を述べるとともに、構築したシステムがいかに実社会で有効であるかを評価するために行った実験計画の立案方法とその成果について報告する。(282文字)