著者

三上 市藏 窪田 諭 森井 拓

出版者

土木学会

雑誌

土木情報利用技術講演集 (ISSN:13491059)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.9-12, 2004

著者

河瀬 和重 久保 紀重 明野 和彦

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.51, no.8, pp.418-423, 2001-08-01

被引用文献数

1

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地理情報についてのメタデータの整備及びクリアリングハウスの構築は,地理情報の相互利用を促進し,地理情報の重複投資を回避するために必要不可欠である。クリアリングハウスの構築を実現するためには,メタデータ標準の策定や,分散検索を行うためのシステム開発を行う必要がある。本稿では,国土地理院における地理情報メタデータの記述のための標準策定に関する取組,及び情報検索プロトコルの国際標準であるISO23950のメタデータ検索システムへの応用について述べるとともに,こうした標準を基にして国土地理院で構築したクリアリングハウスについて紹介する。

著者

中村 孝之

出版者

日本測量協会

雑誌

測量 (ISSN:02857790)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.45-49, 2001-02

著者

太田 守重

出版者

日本測量協会

雑誌

測量 (ISSN:02857790)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.51-55, 2001-01

著者

太田 守重

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. DE, データ工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.99, no.117, pp.31-36, 1999-06-17

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1994年以来、ISO/TC211で審議されている地理情報標準の中から空間スキーマと時間スキーマについて、その内容を報告する。両者とも1998年に委員会原案(CD)が提出され、参加各国から出された意見をもとに、現在、第2次CDの作成作業が行われている。空間スキーマは、地物の空間特性を記述するスキーマを定義し、スキーマの構成要素である空間プリミティブの属性及び演算子を定義する。時間スキーマは地物の時間特性を定義するとともに、時間参照系の定義も行う。時間は順序的時間参照系、暦・時計、時間座標系のいずれかで記録される。

著者

平田 敏之 國藤 進

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.34, pp.7-12, 2006-03-23

被引用文献数

2

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近年の情報科学技術の進歩は我々を時間と場所の制約から解放しつつある.さらに近年,位置情報などの個人情報を共有することによりユーザのプレゼンス情報を共有し,適切な通信手段を提供するシステムの研究が盛んにおこなわれている.しかしながらこれらの既存のシステムでは, 現在のユーザのプレゼンス情報や適切な通信手段を知ることはできるが,その情報が必ずしもユーザが望むプレゼンス情報でないことがある.そこで,我々はユーザのプレゼンス情報の変化をトリガとしたメッセージングシステムを提案する.本システムにより,従来非同期だったために発生しなかったコミュニケーションを支援することが可能になるが考えられる.In recent years, the advancement of information science has been promoting decentralization of our working surroundings and asynchronous work timings. We are able to communicate with others at any time and anywhere and are free from the restrictions of time and place. And, we have researched the information sharing system based on location information for understanding the situation of members. We are able to understand situation of other members using these system. However, there is often different from information for which we want. Therefore, we propose the messaging system using presence information. We think that this system is able to support asynchronous communication.

著者

竹本 俊平 扇田 信 広原 盛明 安田 浩介 菊地 貴美子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

大会学術講演梗概集. 計画系

巻号頁・発行日

vol.44, pp.415-416, 1969-07-23

著者

安田 浩介 扇田 信 広原 盛明 竹本 俊平 菊地 貴美子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

大会学術講演梗概集. 計画系

巻号頁・発行日

vol.44, pp.417-418, 1969-07-23

著者

古川 貴之

出版者

九州大学

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.513-524, 2004-10-12

著者

木下 聖三

出版者

成城大学

雑誌

常民文化 (ISSN:03888908)

巻号頁・発行日

no.30, pp.61-67, 2007-03

著者

柿崎 環

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

跡見学園女子大学マネジメント学部紀要 (ISSN:13481118)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.41-57, 2004-03

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現在、内部統制とは「業務の有効性と効率性、財務報告の信頼性、関連法規の遵守という目的達成に関して合理的保証を提供することを意図した、事業体の取締役会、経営者およびその他の構成員によって遂行される一つのプロセス」とする米国のCOSO報告書による定義が、デファクト・スダンダードとされている。しかし、米国において内部統制概念は、単なる会計マターではなく、証券市場の情報開示・会計・監査を支える個々の企業のガバナンスの根幹部分としての法的側面に一貫して重大な意義があることに留意すべきである。すなわち、企業の内部統制システム構築は、証券市場の公正性確保にむけた情報開示の「質」の向上の前提条件であるとともに、経営者の対市場責任の基礎として把握され、その更なる充実が、適時開示の法的基礎をその実現手続と共に示す2002年米国企業改革法においてみてとれる。わが国においても平成14年、委員会等設置会社の取締役会が、商法施行規則において内部統制構築の基本方針を定めることを義務付けられたが、ともに証券市場を活用する公開株式会社を前提とする以上、共通の問題意識をもって内部統制の構築やその法規制のあり方を検討する必要がある。本稿においては、米国の内部統制規定をめぐる歴史的展開を踏まえて、我が国においても早急に対応が求められる商法施行規則193条等について検討し、そこに列挙された内部統制構築のための具体的項目から浮かび上がる問題点や課題について、さらには監査役設置会社における内部統制構築のあり方と委員会等設置会社の場合のその違いについて若干の考察をくわえ、最後に、我が国の内部統制に対する市場法的視点からみた法規制のあり方について言及した。

著者

近藤 金広

出版者

財務省印刷局

雑誌

時の法令 (ISSN:04934067)

巻号頁・発行日

no.877, pp.42-45, 1974-12-03

著者

近藤 金広

出版者

朝陽会

雑誌

時の法令 (ISSN:04934067)

巻号頁・発行日

no.876, pp.35-39, 1974-11-23

著者

近藤 金広

出版者

朝陽会

雑誌

時の法令 (ISSN:04934067)

巻号頁・発行日

no.875, pp.33-35, 1974-11-13

著者

近藤 金広

出版者

朝陽会

雑誌

時の法令 (ISSN:04934067)

巻号頁・発行日

no.870, pp.22-27, 1974-09-23

著者

上月 重雄

出版者

大蔵財務協会

雑誌

ファイナンス (ISSN:04486072)

巻号頁・発行日

vol.9, no.12, pp.58-61, 1974-03

著者

井川 信広

出版者

鹿児島国際大学

雑誌

福祉社会学部論集 (ISSN:13466321)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.33-50, 2003-07-25

著者

井川 信広

出版者

鹿児島国際大学

雑誌

福祉社会学部論集 (ISSN:13466321)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.51-65, 2003-10-29

著者

井川 信広

出版者

鹿児島国際大学

雑誌

福祉社会学部論集 (ISSN:13466321)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.61-75, 2004-01-30

著者

齋藤 裕明 古賀 久志 渡辺 俊典 横山 貴紀

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. DE, データ工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.97, pp.7-12, 2006-06-08

被引用文献数

1

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木は半構造データや遺伝子情報など多様なオブジェクト表現に用いることが出来るデータ構造であり、パターン認識や情報検索を行う為には木間の類似度を求める技術が重要である。木間類似度としては、2つの木をノードの挿入、削除、置換によって一致させる際の木編集距離を非類似度とする方法がある。木編集距離は木の構造の類似性と内容(ラベル)の類似性を含む非類似度であるが,木データを分類する際、構造の類似性と内容の類似性のどちらを重視するかはアプリケーションやデータによって真なる。そこで本論文では、木編集距離を内容非類似度と構造非類似度の2つに分離し、適用対象の特徴やユーザーの目的を適切に反映するクラスタリング結果を得る方法を提案する。