著者

高木 加奈絵

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.85, no.3, pp.296-308, 2018 (Released:2019-10-12)

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本稿は、日本教職員組合(以下、日教組)が、教育公務員特例法の作成過程で存在した教員身分法案作成に関する闘争をどのように行ったのかを、日教組の内部史料を用いて明らかにした。文部省の「秘密主義」の壁の厚さは、教員の身分保障の重要な場面で日教組が有効な運動を組織できなかったことを示している。つまり、労働三権を持ち、戦後最も有利に諸闘争を行いえた時期でさえ、日教組の運動は大きな制約を受けていたといえる。

出版者

写

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[2],

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[1],

著者

稲垣 大陸

出版者

金沢大学教養部 = The College of Liberal arts, Kanazawa University / 金沢大学 = Kanazawa University

雑誌

金沢大学教養部論集. 人文科学篇 = Studies in Humanities by the College of Liberal arts Kanazawa University (ISSN:02858142)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.77-90, 1971-02-20

著者

中野 真麻理

雑誌

成城国文学

巻号頁・発行日

no.18, pp.31-49, 2002-03

著者

松沢老泉 編

巻号頁・発行日

1820

著者

松沢老泉 編

巻号頁・発行日

vol.[5], 1820

著者

松沢老泉 編

巻号頁・発行日

vol.[4], 1820

著者

松下 茂

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.61, no.10, pp.421-424, 2011-10-01 (Released:2017-04-20)

参考文献数

16

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国内における企業向けのドキュメントデリバリーの件数は,近年大きく減少している。その理由は,米国サブプライムローン破綻に端を発したグローバルな金融危機とリセッションの影響による研究施設の予算削減が大きい。また企業における電子ジャーナルの利用もドキュメントデリバリーサービスに影響を与えている。一方,グローバルなドキュメントデリバリーサービスはインターネットを通じて文献を提供するe-DDS(electronic Document Delivery Service)へと変化してきているが,ドキュメントデリバリーサービスの市場を拡大していない。むしろプレイヤーの寡占化が進み,市場に参入する新たなプレイヤーは見られない。e-DDSは,出版者が提供するPay Per Viewサービスと競合しており苦戦を強いられている。長期的に見れば,論文単位での流通はe-Articleの流通として拡大していくと予想されるが,その流通の担い手は,利用者の要望をよく理解して柔軟に対応することが可能で,Pay Per Viewやe-DDSをも統合した単一のプラットフォームによるサービスを実現できるプレイヤーに主権が移っていくであろう。

著者

松沢老泉 編

巻号頁・発行日

vol.[3], 1820

著者

小柳津 章允

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.719-724, 2022-12-15 (Released:2022-12-15)

参考文献数

10

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複視により,麻痺眼不使用を認めた 70代男性の急性期脳幹梗塞例に対し,視覚と体性感覚の統合機構への治療介入を実践したため報告する.症例は,右眼(麻痺眼)に内転障害を呈し,左方視で複視を認めた.麻痺眼に眼帯使用など片眼遮断にて生活を行っていたが,歩行などに生活の不自由を感じていた症例に対し,上肢運動覚と視覚の統合を用いた治療介入を週5回を限度として,1日20分,期間は9日間実施した.その結果,両眼使用での生活が可能になり,生活の不自由度も改善された.両眼使用により,(麻痺眼)外眼筋の短縮や萎縮など二次的な変化を予防できたことが,良好な結果につながったと考える.

著者

松沢老泉 編

巻号頁・発行日

vol.[2], 1820

著者

佐藤 重穂 谷地森 秀二

出版者

特定非営利活動法人 四国自然史科学研究センター

雑誌

四国自然史科学研究 (ISSN:13494945)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.30-33, 2007 (Released:2021-06-01)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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Two specimens of the Tube-nosed bat Murina hilgendorfi, which was a vulnerable species on Red Data Book of Japan, were collected from Ino Town, Kochi Prefecture on September 2006. Those bats were trapped on adhesive sheets which were set for collecting insects. The environment where the bats were collected was a mature plantation of Hinoki Cypress Chamaecyparis obtusa with poor understory vegetation.

著者

松沢老泉 編

巻号頁・発行日

vol.[1], 1820

著者

宇多楽庵嬉丸 作

出版者

刊

巻号頁・発行日

1807

著者

加納 和寛 Kazuhiro Kano

出版者

同志社大学一神教学際研究センター(CISMOR)

雑誌

一神教世界 = The world of monotheistic religions (ISSN:21850380)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.49-68, 2014-03-31

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第二次世界大戦後のドイツが国内外のユダヤ人・ユダヤ教に関して「贖罪」の態度を取り続けているのは言を俟たない。こうした中で、ドイツ国内のユダヤ人数は、1990年頃を境として突如急増する。これは旧ソ連に居住していたユダヤ人が流入したためであり、彼らはユダヤ人ではあるがナチスに迫害された者やその関係者とは限らない。この新しい状況のもと、ヴッパータール市バルメン地区にある、1934年にナチスに反対する第一回告白教会会議が開催され、いわゆる「バルメン宣言」が採択されたゲマルケ教会(ラインラント州教会所属)の敷地の一角に2002年、ゲマルケ教会および州教会の全面協力のもと、新たにユダヤ教のシナゴーグが建設された。このことをバルメン宣言と関連づけて評価する向きもある中で、これまでの「贖罪」モデルに加えたキリスト教とユダヤ教の新たな対話や共存の可能性について、ドイツにおける両者の社会的共存の現実を踏まえつつ、神学的および信仰的な交流の実態と理想とについて検討する。

著者

清水 麻衣 櫻井 宏美 久納 孝彦

出版者

日本ばね学会

雑誌

ばね論文集 (ISSN:03856917)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.51, pp.27-34, 2006 (Released:2006-11-10)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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Coil springs with rectangular wire cross section, named ‘rectangular wire coil springs’, can store more strain energy than circular wire coil springs in limited space. Therefore, they have been used mainly in press dies and other special machine tools. Recently, rectangular wire coil springs come to have different uses like suspension springs in which light weight design are demanded. On the other hand, it is necessary to reduce the number of coils by adopting the large pitch angle with improved strength of wires. However, in the stress and the spring constant formulae for rectangular wire coil springs derived by Liesecke in 1930's, the effects of the pitch angle are not considered. Therefore, as pitch angle becomes larger, the difference between the calculated results and experiment becomes outstanding. Though we have design formulae for rectangular wire coil springs of large pitch angle proposed by Watanabe et al., they are the formulation of the results by FEM analysis. In other words, theoretical derivation of the design formulae for the rectangular wire coil spring has not been performed yet. In this research, new design formulae are derived theoretically. Furthermore, the validity of the new design formulae is presented in this research by comparing the results with experiment and improved FEM analysis.

出版者

正文堂清七[ほか11名]

巻号頁・発行日

1852

著者

奏寿斎, 豊雪

出版者

刊

巻号頁・発行日

vol.後編,