著者

笠原 民子 かさはら たみこ

雑誌

阪南論集. 社会科学編

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.65-83, 2013-03

著者

荒井 真理亜

出版者

相愛女子短期大学日本語日本文学研究室

雑誌

相愛国文 = Soai kokubun (ISSN:09160108)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.32-56, 2001-03

著者

飯野 智子

出版者

実践女子大学

雑誌

実践女子大学短期大学部紀要 = The Bulletin of Jissen Women's Junior College (ISSN:13477196)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.37-48, 2015-03-21

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ジェンダー、セクシュアリティの意識の変化とともに、性的サービスの需要や消費形態も多様化している。男性が作り、買い、女性が売るという構造にも変化の兆しが見える。女性向けのアダルトビデオや恋人を貸し出すデート産業などの利用者は、特別な存在ではなくなりつつある。このような現象は女性のセクシュアリティの自由な表現を意味しているのであろうか。あるいは女性に娼婦役割と母役割を求め、売りつつ買わないことを期待する性の二重規範が揺らいでいるのであろうか。本稿では、女性向けセクシュアリティ産業の調査を通して、「女性が買うこと」の意味を考える。

著者

山本 俊樹 ヤマモト トシキ Toshiki YAMAMOTO

雑誌

恵泉女学園大学人文学部紀要 = Keisen Jogakuen College Bulletin

巻号頁・発行日

vol.5, pp.69-89, 1993-01

著者

武田 文男 竹内 潔 水山 高久

出版者

GRIPS Policy Research Center

雑誌

GRIPS Discussion Papers

巻号頁・発行日

vol.17-02, 2017-04

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大規模な災害は発生自体が稀有であり,実体験からの対策には限界があるため,地域内での世代を超えた伝承や他地域からの伝聞に頼らざるを得ない。東日本大震災後の災害対策基本法の大改正において,「災害教訓の伝承」についても明記されたが,その他の災害対策に関する取り組みに比べ研究が進んでいない。本研究では,地方自治体における災害教訓伝承の取り組みの実態を把握するため,全国の都道府県・政令指定都市・県庁所在市・特別区の合計121団体に対して調査票を送付し,87団体(72%)から回答を得た。その結果,特に近年の大規模な災害を経験している地域の取り組みが顕著であり,その他の地域との連携や情報共有が課題であることが浮き彫りとなった。わが国の防災・危機管理政策が進展することを心から願うとともに,本研究がその一助となれば幸いである。Large-scale disasters are rare, and countermeasures from actual experiences are limited, so we have no choice but to depend on tradition over generations in the region and hearings from other regions. In the revision of the Basic Act on Disaster Control Measures after the Great East Japan Earthquake, "Transfer of Lessons Learned from Disaster" was also stated, but research has not been advanced as compared with other disaster countermeasures efforts.In this research, a survey form was sent to a total of 121 authorities nationwide (47 prefectures, 20 ordinance-designated cities, 31 prefectural capital cities and 23 special wards in Tokyo) in order to grasp the actual situation of efforts for transfer of lessons learned from disaster in local governments, we eventurally got a response from 87 author-ities (72%). As a result, in particular, efforts in areas experienced large-scale disasters in recent years are notable, reveal-ing that cooperation with other areas and information sharing are issues.I sincerely hope that Japan's disaster prevention and crisis management policy will progress, and I hope this research will be of assistance.

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.371-384, 2017-04-15

著者

宮川 裕介 泉 隆

雑誌

第77回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, no.1, pp.725-726, 2015-03-17

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近年,インターネットの普及に伴い,e-Learningシステムが教育機関や企業で利用されている. 本研究では基本情報技術者試験を対象とした,学習者の学習意欲の向上を目的とするシステムの開発の一環として問題文の属性分析および種類別分類を行っている.これによって,学習者が苦手とする問題の種類や分野を推定し,学習評価のフィードバックを行うことで,学習意欲向上をはかる. 本報告では,形態素解析や構文解析を行うことで問題文から得られる形態素などを特徴量とし,問題文を種類・分野別に分類する手法について検討したので報告する.

著者

小谷 光正

出版者

名古屋学院大学総合研究所

雑誌

名古屋学院大学論集 社会科学篇 = THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSHU; Journal of Nagoya Gakuin University; SOCIAL SCIENCES (ISSN:03850048)

巻号頁・発行日

vol.53, no.1, pp.13-24, 2016-07-31

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1970年代,欧米で環境保全やエコロジーへの関心が高まり,エコロジー運動をはじめとする消費者運動が活発に展開された。その結果,環境を配慮した消費行動を推し進めるグリーンコンシューマーリズムの思想が確立され,そのような消費行動を実践する消費者はグリーンコンシューマーと呼ばれた。 さらに,「企業は環境に負荷をかけないマーケティング活動を行わなければならない。」とする環境マーケティングの考え方が生まれた。 国内外の環境問題の歴史は深く,環境の世紀といわれる21世紀の今,将来世代の暮らしをも思慮し,「持続可能な発展」に基づく解決策が問われている。 「社会」と「政府」という2つの次元の下で,「持続可能な発展」を目指す消費者のソサエタルな関心が,市場に向けてどのような消費パターンの選択を導くかが問題となる。 環境を配慮する消費行動により,企業,消費者,社会的環境の全てに利益がもたらされる社会の構築を目指す上で,私たち消費者が負う責務は重大である。 本稿ではグリーンコンシューマーリズムと消費者運動,環境マーケティングの発展の歴史的背景をまとめ,私たちの環境を守るために,政府,企業とともに消費者がなすべき課題と意義について考察する。

著者

小林功介 辻本拓也 安本匡佑 羽田久一 太田高志

雑誌

第75回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.207-208, 2013-03-06

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2012年10月の就職内定率が6割を切り、就職難と叫ばれて久しい。多くの就職活動生(以下就活生)は、いくつもの企業の選考を受けてもなお内定を獲得することができず、その代わりに数多の「不採用通知メール(通称 お祈りメール)」を受け取っている。 本研究では、お祈りメールが就活生に与える虚しさに着目し、これを題材にしたインタラクティブコンテンツを開発することで、就職難という昨今の世相の皮肉的な表現を試みている。神社の参拝を模したお祈りのジェスチャーに反応して、映像と音楽に併せて加工したお祈りメールの文面を提示する作品である。 なお、このコンテンツは今年10月30日から1週間に渡って開催された東京デザイナーズウィーク2012に出展され、閲覧者の好意的な反応を多数得た。

著者

佐々木 哲也 下澤 嶽 ササキ テツヤ シモサワ タカシ

雑誌

静岡文化芸術大学研究紀要

巻号頁・発行日

vol.17, pp.205-218, 2017-03-31

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本学では、2015年12月3日に静岡文化芸術大学生活協同組合(以下、本学生協)を設立した。生協設立の運動そのものは、学内の福利厚生の拡充を求める教職員と学生により行われたものであるが、本学も、福利厚生の充実、食堂・店舗の運営の安定化及び大学活動の活性化を目的として、生協設立に積極的に関与した。本稿では、生協設立の過程、開業初年度の状況及び生協設立により得られた成果を報告する。さらに、一連の取り組みから得られた知見として、大学が抱える諸課題の解決において生協設立が有効な手立てとなり得ること、また、生協設立においては、教職員・学生の自治意識と大学の当事者意識が重要であることを提示した。

著者

梅尾 博司

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, 1989-01-15

著者

倉田 明子

雑誌

国際基督教大学学報、3-A, アジア文化研究 = International Christian University Publications, 3-A, Asian Cultural Studies

巻号頁・発行日

vol.35, pp.93-110, 2009-03-30

著者

TAKEDA Tatsuya

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政策分析プログラム / Policy Analysis Program

著者

岡本 千賀 中野 純子 近藤 千恵 藤井 ひろみ 奥山 葉子 有本 梨花 嶋澤 恭子 高田 昌代 秋津 直子 東 由布子 大内 久子

出版者

神戸市看護大学

雑誌

神戸市看護大学紀要 = Bulletin of Kobe City College of Nursing (ISSN:13429027)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.11-19, 2017-03-31

著者

大野 忠士 オオノ タダシ Tadashi ONO

著者

篠原 巨司馬 Shinohara Kosuma

出版者

福岡大学研究推進部

雑誌

福岡大学商学論叢 = Fukuoka University Review of Commercial Sciences (ISSN:02852780)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.399-415, 2015-03

著者

石田 愼一 大中 隆 伊藤 征司郎

出版者

近畿大学理工学部応用化学科 吉村研究室

雑誌

近畿アルミニウム表面処理研究会会誌 = Aluminum finishing society of Kinki (ISSN:02856689)

巻号頁・発行日

no.167, pp.1-5, 1994-05-01

著者

松村 人志

著者

若松 伸哉

出版者

愛知県立大学国文学会

雑誌

愛知県立大学説林 (ISSN:05868017)

巻号頁・発行日

vol.64, pp.1-18, 2016-03-05

著者

田中 雅史 Masashi Tanaka

出版者

甲南大学文学部

雑誌

甲南大學紀要.文学編 = The Journal of Konan University. Faculty of Letters (ISSN:04542878)

巻号頁・発行日

vol.162, pp.9-20, 2012-03-30