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1 0 0 0 ヒナの液性および細胞性免疫機能に及ぼす絶食の影響

著者: 近藤康博谷口吉弘迫江康彦阿部浅樹
出版者: 日本家禽学会
雑誌: 日本家禽学会誌 (ISSN:00290254)
巻号頁・発行日: vol.25, no.5, pp.330-336, 1988

24時間または48時間の絶食がヒナの免疫機能に及ぼす作用について液性•細胞性免疫機能の両面から追究した。24時間の絶食を施したヒナでは免疫後の抗体価は低値を示したのに対して48時間絶食ヒナでは免疫後6日目以降の抗体価は逆に高い値を示し,絶食はヒナの抗体産生能力を低下させると同時に,それが長期化すると血中の抗体の分解が遅れることが示唆された。脾臓中の抗体産生細胞数の割合には変化は認あられなかったが,個々の細胞による抗体産生量は減少した。このことが絶食によって起こる抗体価低下の一つの原因であると考えられる。PHAに対する末梢Tリンパ球の反応性はin vivoおよびin vitroの両方で低下した。従って,絶食は末梢のリンパ球数の減少と末梢Tリンパ球活性の低下によって細胞性免疫機能を低下させると考えられる。末梢血Tリンパ球の割合には変化は認められなかったことから,絶食は細胞性•液性の両免疫機能にほぼ同程度の影響を与えることが示唆される。従って,絶食の免疫系に対する作用は,Tリンパ球系の細胞に対してより強く作用するとされる副腎皮質ホルモンの血中レベルの上昇のみによっては説明されず,今後,絶食の免疫系への作用の特異性を求めるべきであると考えられる。

2021-11-27 11:00:06
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1 0 0 0 OA 松籟集 : 蕪子句集

著者: 小野賢一郎著
出版者: 小野賢一郎
巻号頁・発行日: 1935

2021-11-27 10:59:03
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1 0 0 0 転倒恐怖感を生じる健康関連QOLの要因は、身体活動量により異なるか?:地域在住女性高齢者における検討

著者: 土井剛彦牧浦大祐小松稔小嶋麻有子山口良太小野くみ子小野玲平田総一郎
出版者: 社団法人日本理学療法士協会近畿ブロック
雑誌: 近畿理学療法学術大会
巻号頁・発行日: vol.2009, pp.30, 2009

【目的】転倒に対する恐怖は、高齢者において身体活動量低下を引き起こす要因の一つであり、身体機能や健康関連QOLなどの心理面と強く関連する。一方、身体活動量は、高齢者の全身状態・身体機能を反映し、個別特性を考慮する上で重要とされているが、ある程度の身体活動量を有していても、一定の割合で転倒に対する恐怖を持っている人は存在する。つまり、身体活動量が高い者と低い者では転倒恐怖感に対する要因が異なると考えられるが、その関係は明らかとなっていない。本研究の目的は、転倒恐怖の有無に、健康関連QOLがどのように関連するかを、身体活動量を考慮した上で検討することである。【方法】対象者は地域在住女性高齢者312名とした (年齢 : 79±7.2歳)。転倒恐怖感は質問紙にて転倒恐怖感ありと返答したものを転倒恐怖感あり群 (Fear of falling : FF) 、転倒恐怖感なしと返答したものを転倒恐怖感なし群 (No fear of falling : No-FF) とした。身体活動量は生活習慣記録機 (Lifecorder EX, Suzuken) を一週間装着して一日平均歩数 (Physical activity : PA) を算出し、PAが対象者全体の中央値より高い者を高活動群、低い者を低活動群とした。その他の測定変数はTime up & Go (TUG)、年齢、BMIとした。健康関連QOLについては、SF-36を用いて測定し、国民標準値を50点とするスコアリングを行い下位尺度別 (身体機能 : PF, 身体的日常役割機能RP, 身体の痛み : BP, 社会的生活機能 : SF, 全体的健康感 : GH, 活力 : VT, 精神的日常役割機能 : RE, 心の健康 : MH) に算出した。統計解析は、群間比較をunpaired t testにて行い、転倒恐怖の有無を目的変数、QOLの下位尺度と調整因子であるTUG、年齢、BMIを独立変数とし強制投入した名義ロジスティク解析を活動群別に行い、統計学的有意水準を5%未満とした。【結果】FF群は124名(60% ;78.4±7.5歳)、No-FF群は188名(40%;79.3±7.0歳)であり、年齢、身長、体重、TUGの対象特性に有意な群間差はみられなかった。身体活動量は対象者全体では5750±3467歩 (中央値:4990歩)であり、低活動群の方が高活動群に比べ、転倒恐怖有する者の割合が高かった (高活動群;54%, 低活動群;66%)。FF群はNo-FF群に比べPA、SF-36の下位尺度全項目ともに有意に低値をとった。転倒恐怖の有無に対して有意に関連性の認められた項目は、高活動群ではPF (オッズ比;14.6)、GH (オッズ比;74.7) が、低活動群ではBP (オッズ比;9.8) であった。以上のことから転倒恐怖に関連する健康関連QOLの要素が身体活動量レベルにより異なることが示唆された。【考察】転倒恐怖によりPA、健康関連QOLがともに低下し、高齢者の健康を阻害する要因の一つであることが示唆された。また、高活動の者においては身体機能や健康状態が、低活動の者においては身体の痛みが、転倒恐怖感と強く関連した。つまり、健康状態を低下させる転倒恐怖感を消失させるためには、個々の活動レベルを考慮した上で異なったアプローチを行う必要性があると考えられる。

2021-11-27 10:45:05
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1 0 0 0 OA 市街化調整区域における土地利用規制緩和策としての区域指定制度の実態と評価に関する研究兵庫県特別指定区域制度を事例として

著者: 田中晃代
出版者: 公益社団法人日本都市計画学会
雑誌: 都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日: vol.55, no.3, pp.482-489, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)
参考文献数: 10

兵庫県の特別指定区域制度を活用している13自治体の区域指定の状況と開発許可や建築許可の実態から,市街化調整区域における土地利用規制緩和にともなう区域指定制度の評価について明らかにした。その結果,1)特別指定区域制度ができる以前は,市街化調整区域内の土地の所有者のみ住宅を建築できるとされていたが,制度ができてから,区域内への転入者が増加した,2)特別指定区域制度は,地縁者の住宅区域や新規居住者の住宅区域などUターンのみならず,IJターンも視野に入れた幅広いメニューの制度であるといえるが,実際の建築許可の件数は,圧倒的に「地縁者の住宅区域」が多く,「新規居住者の住宅区域」の建築許可件数はきわめて少ない,3)立地適正化計画を策定することによって,市街化調整区域に居住するための環境改善の必要性が再認識されたといえる,4)地縁者の住宅区域の建築許可件数は増加したといえるが,「区画形質の変更」や「田畑の宅地化」など開発許可の件数は限られており,大きな農村集落景観の変化には至っていない,などがわかった。