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1987年1月より同年12月までに尿道炎あるいは前立腺炎で受診した55症例についてC. trachomatisに対する抗原および抗体価をそれぞれクラミジアザイム(EIA法)とIFA法で測定した.1)未治療の非淋菌性尿道炎症例において抗原の陽性率は44.4%であり,既治療の非淋菌性尿道炎症例での陽性率は20%であった.2)未治療の非淋菌性尿道炎症例においてIgG抗体価の陽性率は59.3%であり,既治療の非淋菌性尿道炎症例のIgG抗体価の陽性率は61.5%であった.3)非淋菌性尿道炎症例での陽性一致率は66.7%であり,陰性一致率は54.2%であった.4)未治療の前立腺炎症例では抗原の陽性率は9.1%であり,抗体価の陽性率は53.8%であった.5) IgG抗体価は治療と相関しない傾向があった.6) IgG抗体価は,治療開始後3ヵ月を経過しても正常化しなかった

2012-11-05 18:04:00
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http://hdl.handle.net/2433/116470

1 0 0 0 OA 詩神が孕む -Othelloにおける男性同士の絆-

著者: 滝川睦 Takikawa Mutsumu
出版者: 名古屋大学文学部
雑誌: 名古屋大學文學部研究論集 (ISSN:04694716)
巻号頁・発行日: vol.46, pp.99-110, 2000-03-31 (Released:2006-02-14)

2012-11-04 21:46:00
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1 0 0 0 OA <内なる自然>の美学 : 醜をめぐって

著者: 西村清和
出版者: 東京大学大学院人文社会系研究科・文学部美学芸術学研究室
雑誌: 美学藝術学研究 (ISSN:13426095)
巻号頁・発行日: vol.29, pp.85-116, 2011-03-29

2012-11-03 23:40:11
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http://hdl.handle.net/2261/51238

1 0 0 0 OA Impersonalな個と愛の行方 : 『恋する女たち』への現代芸術の影響(アフリカ彫刻、イタリア未来派、マーク・ガートラー、ロジャー・フライを中心にして)

著者: 神徳敦子
出版者: 大学院英文学研究会
雑誌: リーディング
巻号頁・発行日: vol.12, pp.66-89, 1992-07-31

2012-11-03 22:31:32
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http://hdl.handle.net/2261/50484

1 0 0 0 OA 肺腺癌における、初期悪性化に寄与する抗アポトーシス関連因子に対する病理学的検討

著者: 坂下信悟
巻号頁・発行日: 2011

筑波大学博士 (医学) 学位論文・平成23年3月25日授与 (甲第5820号)

2012-11-03 08:30:18
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http://hdl.handle.net/2241/114106

1 0 0 0 OA 部分空間情報の適応的解析を用いた画像の認識と強調に関する研究

著者: 井上晃
巻号頁・発行日: 2009

筑波大学博士 (工学) 学位論文・平成21年3月25日授与 (甲第4963号)

2012-11-03 08:30:13
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http://hdl.handle.net/2241/111259

1 0 0 0 OA ルイ・アラゴンの「転換」 : シュールレアリズムの時期

著者: 丹治恒次郎
出版者: 京都大学フランス文学研究室
雑誌: Francia
巻号頁・発行日: vol.10, pp.45-61, 1967-01-07

2012-11-03 07:19:31
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http://hdl.handle.net/2433/137521

1 0 0 0 OA Deus Quatenusの哲学ースピノザ解釈をめぐる石沢要先生と田辺との接点ー

著者: 井上克人
出版者: 求真会
雑誌: 求真 (ISSN:18837123)
巻号頁・発行日: vol.16, pp.1-15, 2009-12

2012-11-02 19:13:00
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http://hdl.handle.net/10112/5563

1 0 0 0 OA B2Bマーケティングにおける企業ウェブサイト利用に関する予備的考察 : B2B企業勤務者調査を中心に

著者: 北見幸一
出版者: 北海道大学大学院国際広報メディア・観光学院 = Graduate School of International Media, Communication, and Tourism Studies, Hokkaido University
雑誌: 国際広報メディア・観光学ジャーナル
巻号頁・発行日: vol.12, pp.101-112, 2011-03-22

This paper aims to discuss the optimal nature of corporate websites for B2B (Business to Business) marketing. One of the purposes of this study is to suggest further opportunities for research from an internet survey of people working in B2B companies. This study shows that B2B corporate websites are to be valued not only at the awareness stage, but also at the exploration stage. Moreover, it is necessary for B2B corporate websites to have not only detailed information on products and services, but also information on management strategies (information on corporate strategy, IR, CSR etc.). It is suggests that a balance is needed between both types of information in B2B corporate websites.

2012-11-02 15:53:34
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http://hdl.handle.net/2115/45208

1 0 0 0 OA ニュージーランドの地方自治 : 中央政府と地方政府

著者: 田尾雅夫草野千秋深見真希
出版者: 京都大学大学院経済学研究科
雑誌: 京都大学大学院経済学研究科Working Paper
巻号頁・発行日: no.J-63, 2006-12

90年代、ニュージーランドの行政改革は、行財政改革を試みる多くの先進諸国から高く評価されていた。84年ロンギ労働党政権で、レーガノミックスやサッチャリズムを反映したロジャーノミックスにより、自由主義・競争主義・市場主義の徹底した「小さな政府」が追求された。やがて財政は好転し、失業率が改善され、物価は安定し、経済成長率も高めに推移するようになった(岡田、1998)。しかしながら、この福祉国家から市場国家への劇的な転換は、一方で「貧困の発生率と困窮度合いを強めた」「社会的排除と疎外に対する不安をより強めた」「ほとんどの保健・医療改革は、期待されたような経済効率においては失敗した」(芝田・福地、2004)、「若者の自殺率と犯罪率で世界第一位」(OECD、2001)など、社会政策としては失敗といえなくもないような問題も指摘されている。行政改革を成功させたとして世界から注目を集めたニュージーランドであるが、果たして成功と評価できるのかどうか、包括的な検討が必要であろう。ニュージーランドという福祉国家を取り巻く概括的な論議はすでにいくつもなされているが、地方自治という観点からは、その実態はまだあまり明らかにされていないように思われる。国家の機能が小さな政府へと「本質的要素」に収斂された(ボストン、2004)のであれば、地方自治体は、どのようにしてその「残余」を担っているのだろうか。あるいは、そこにどのような問題が残されているのだろうか。本稿では、地方自治の観点から、ニュージーランドの行財政改革について、あらためて検討したい。以下では、まず政治的国家的背景、次いで地方自治について概観する。