著者

木村 隆之

出版者

経営哲学学会

雑誌

経営哲学 (ISSN:18843476)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.75-89, 2020-10-31 (Released:2021-06-08)

参考文献数

28

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近年、地方創生やソーシャル・ビジネスへの注目の高まりから、経営学領域においても地域活性化を事例とする研究が増えている。なかでも代表的なのはソーシャル・イノベーション(SI)・プロセスモデルに関する議論があるが、そこにおける地方自治体の存在は、正当化の源泉であり資源と事業機会を提供するという行政の役割概念と同一視されてきた。しかし、地方自治体は、法制度の整備や制度設計により、地域内外の資源を新結合し地域活性化を強力に推進し得る、強力な変革主体として分析可能である。本論文は、地方自治体をSIプロセスの中心に捉え直すことで、地方自治体が社会企業家としての行動をとることの可能性について指摘するものである。社会企業家が社会問題の解決を目指し、動員可能な資源を利用した事業を開発することで社会問題の解決を図るのであれば、地方自治体もまた、地方自治を取り巻く制度的環境の下で構造的不公平に晒されている存在であり、地域活性化のために自らの裁量で動員可能な資源を用いた事業を構想し実行する。さらには地域内で生じた草の根的なSIを、国政レベルに紐づけることにより資源動員を行うという独自の役割を果たしていくことが可能な存在である。そのことを経験的に裏付けるために、島根県隠岐郡海士町の島嶼活性化事例を分析する。島嶼などの閉鎖された土地や過疎化が進む地域では特に、地方自治体が企業家的役割を担わねばならない。海士町事例では、自治体が主導となり島の資源を利用し、外需を獲得するという方策をとり、海士町でビジネスを試みようとする島外起業家たちの自助努力を取り込みつつ、民間企業が設立されていった。更に、外部人材獲得を継続するために町営の事業が進められ、多数のヒット商品や新会社設立を生み出していった。この様に海士町は自治体が企業家的役割を担うという、これまでのSI研究とは異なる地方自治体の役割を明らかにしている。

著者

大城 美樹雄

出版者

経営哲学学会

雑誌

経営哲学 (ISSN:18843476)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.90-96, 2020-10-31 (Released:2021-06-08)

参考文献数

13

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立命館大学にて開催された第36回経営哲学学会全国大会において統一論題として報告した内容に発表後の質疑応答等にて指摘を受けたことを踏まえて、まとめた。統一論題として掲げられた「地域活性化に向けたイノベーション:民間・自治体・N P Oの取り組みに着目して」ということを基に、自治体としての沖縄県の取り組みについて紹介し、沖縄と経営哲学の関係性についても論じた。沖縄県の取り組みとしては、商工労働部アジア経済戦略課における、次の2つの視点から沖縄県の地域イノベーションを推進しているのであるが、1) 沖縄県アジア経済戦略構想、2) 沖縄国際物流ハブ活用推進事業、のうち今回は、1) の取り組みについて考察した。さらに、これらの事業を展開するうえで、次のような5つの重点戦略を策定していた。①アジアをつなぐ、国際競争力ある物流拠点の形成、②世界水準の観光リゾート地の実現、③航空関連産業クラスターの形成、④アジア有数の国際情報通信拠点“スマートハブ”の形成、⑤沖縄からアジアへとつながる新たなものづくり産業の推進、以上5つである。また、特に島袋は「生命の尊厳を最高の価値基準とする」という表現にもあるように、「生命」に対する畏敬の念は強く持っていた。その思想、信条、哲学は、どこからきたのか、どこへ行くのか、について説明を丁寧に行なった。沖縄出身の島袋にとって、「ぬちどぅ宝(命こそ宝である)」ということは、沖縄が経験した「唯一の地上戦」ということのみならず、自らの戦争体験から出陣の際に「死」を覚悟したことにより、さらに強く「生命」への想いが強くなり、その「想い」は、経営哲学学会へと結実するのである。また、今年は、図らずしも本学会創設者の島袋嘉昌の生誕100周年(1920年 大正9年生まれ)という記念の年となっており、その意味でも、沖縄と経営哲学に関する創設者の「想い」を論ずるにふさわしい年となっている。

著者

小田切 康彦

出版者

経営哲学学会

雑誌

経営哲学 (ISSN:18843476)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.97-109, 2020-10-31 (Released:2021-06-08)

参考文献数

41

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パブリック・ガバナンス(public governance)論は、従来の政府中心の統治体制ではなく、多元的な統治の担い手を政府に代えて設定する視点を強調するが、そのような公共における担い手のいち主体として期待されてきたのがNPOである。しかしながら、既存研究では、NPOが果たす役割は多様・多義に論じられ、その定義に合意が得られていない。また、議論が個々の国の文脈に強く依存していることや、実証的研究が乏しいこと等、多くの課題が指摘されている。本稿は、NPOの果たす役割について、その「機能」の視点から、日本の実態を体系的に捉えることを目的とした。まず、日本の実態を分析するための枠組みの検討を行い、NPOの機能として、サービス提供、アドボカシー、コミュニティ構築、という3つを設定した。つづいて、この分析枠組みを基に、日本におけるNPOの機能の実態を、独立行政法人経済産業研究所が実施した「平成29年度日本におけるサードセクターの経営実態に関する調査」のデータを用いて定量的に明らかにした。分析の主要な結果として、(1)特定非営利活動促進法や公益法人制度改革等による新しい制度の下で活動する脱主務官庁制の法人は、サービス提供に加えアドボカシー等のマルチな役割を果たしていること、(2)大規模なNPOほどサービス提供の比重が大きいこと、(3)所在地が都市部のNPOほどアドボカシー活動に注力していること、(4)NPOの代表の経歴が活動内容に影響していること、(5)日本の実態としてはアドボカシーの比重が極めて小さく、サービス提供とコミュニティ構築の2つが主たる役割であること、等が明らかになった。

著者

森 裕之

出版者

経営哲学学会

雑誌

経営哲学 (ISSN:18843476)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.110-123, 2020-10-31 (Released:2021-06-08)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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グローバル経済と国民国家による巨大な政治経済システムが不安定化し、人口の少子高齢化が進んでいる。これらの社会状況は地域の社会経済主体が相互に協力し合うことを通じて、地域を持続的に発展させていくことを求めている。それを政策的に取り組んでいくためには、コミュニティをベースにした政策実践が不可欠である。この動きは世界的に共通したものとなっている。しかし、合理的個人主義を基礎におく主流派経済学をはじめとする社会科学においては、コミュニティが理論の中へ位置づけられてくることはなかった。その例外としてのメリット財概念は、コミュニティと経済学をつなぐ論理を有している。コミュニタリアニズムでは、コミュニティを構成するものとして個人のみならず企業等も位置づけている。そして、コミュニティにおける地域経済の独自の重要性についても主張されてきた。これらの実践は日本においても進められてきた。その典型例として、地域の経済自立化を追求してきた長野県飯田市の取り組みがある。また、国全体としてみても、コミュニティに基礎をおく地域政策を求める公共サービスの制度改革がなされてきた。このような状況は、それを支えるための理論としての地域経営論の構築を求めている。

著者

高橋 勅徳

出版者

経営哲学学会

雑誌

経営哲学 (ISSN:18843476)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.124-134, 2020-10-31 (Released:2021-06-08)

参考文献数

20

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本論文の目的は、民間企業が地域経営に果たす役割について、ソーシャル・イノベーションのプロセスにおける第2のダイナミズムという新たな理論的視座から、分析していくことにある。このために本論文では、Mulgan(2006)、谷本(2006)らによって提唱された、ソーシャルイノベーション研究におけるプロセスモデルを企業家精神のもたらすダイナミズムの観点から再検討を行い、地域活性化における民間企業の役割を捉える理論的視座を提示する。その上で、沖縄県島尻郡座間味村におけるダイビングを中心としたエコツーリズム事業の形成事例の分析を通じて、地域活性化に求められる民間企業の新たな役割と求められる行為を考察していく。

著者

高尾 義明

出版者

経営哲学学会

雑誌

経営哲学 (ISSN:18843476)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.2-16, 2020-10-31 (Released:2021-06-08)

参考文献数

47

被引用文献数

1

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Wrzesniewski and Dutton(2001)によって提唱されたジョブ・クラフティング概念は、現代の組織における仕事の絶えざる変化に対する従業員の能動性の発揮を描写するために有効な概念として定着しつつある。しかし、ジョブ・クラフティングというターム自体が魅力的であったことで多くの研究者を惹きつけた一方で、彼女らが示したジョブ・クラフティングの思想は後続の研究においては必ずしも精確に読み取られてこなかった。こうした事態はジョブ・クラフティング研究の発展を妨げている。そこで本研究では、ジョブ・クラフティング概念を提示したWrzesniewski and Dutton(2001)を学説史的な流れを踏まえて再検討し、彼女らが提示した既存研究に対する新奇性を明確にする。それらの新奇性とは、(1)従業員の能動性の強調、(2)認知的ジョブ・クラフティングの提唱、(3)仕事の意味やワーク・アイデンティティといった従業員の主観的経験の継続的な変化の焦点化である。次に、それらの新奇性を現在のジョブ・クラフティング研究がどの程度引き継いでいるかを確認する。第1の新奇性は既存研究において最も基本的な前提と見なされているものの、多くの実証研究は第2の新奇性を継承しておらず、第3の新奇性を継承している研究はごくわずかである。最後に、以上を踏まえてジョブ・クラフティング研究のいっそうの発展に向けた示唆を提示する。

著者

大谷 伸治

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.130, no.3, pp.35-60, 2021 (Released:2022-03-20)

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本稿は、筆者が新たに発見した政治学者・矢部貞治が書いた三点の史料にもとづき、共同体的衆民政と協同民主主義の異同、すなわち戦前・戦時・戦後の連続/断絶を詳らかにし、その成果にもとづいて、周知の矢部の憲法改正案と天皇退位論を再検討するものである。 敗戦を前にした矢部政治学は、戦時期の自己批判によって二度目の発展を遂げた。 デモクラシー論では、南原繁の政治哲学に接近した。デモクラシーの本義を「古代人の自由」に見出し、共同体的衆民政が孕んだ全体主義に堕す構造的問題を克服した。それは戦前への単純な回帰ではなかった。協同民主主義は、戦前の自由的衆民政と共同体的衆民政ないし協同主義を止揚したものだった。地域の生活協同体の自治に国民が参加することで、自由と公共性を両立した民族共同体の構築をめざした。 国体論では、里見岸雄の国体論を採り入れ、一君万民論から君民一体論へ変化した。しかし、それは戦前から影響を受けていた美濃部達吉の国体論との止揚だった。これが矢部国体論の真骨頂であった。内容自体は後追いにすぎないが、新体制期の失敗を活かし、デモクラシーと接合する国体論を構築すべく、戦前・戦時に敵対していた国体論を一本化した。 こうして再編された根本規範としての国体の「表出」が憲法改正案であり、象徴天皇論に結実した。しかし、天皇はあくまで形式的な統治権総攬者として位置づけるべきだとした。この点では、国民主権を明記した日本国憲法とはやや距離がある。しかし、これを求めた理由は英国型の立憲君主制下の議院内閣制を理想としたからであった。また、天皇が政治責任を取って自主的に退位することを大前提としていた。 協同民主主義とは、敗戦が必至の状況に直面したからこそなされた矢部政治学そのものの自己革新であった。この意味で、共同体的衆民政から協同民主主義への変化はまさに、被強制性と自発性をあわせもった「敗戦転向」であった。

著者

遠藤 知子

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.2_125-2_144, 2020 (Released:2021-12-15)

参考文献数

35

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近年、福祉資本主義の機能不全を背景に資本主義経済を民主的にコントロールする手段として産業民主主義や職場民主主義の議論が復活している。こうした流れの中で、20世紀を代表する政治哲学者のジョン・ロールズが正義にかなう体制として生産用資産と人的資本を広く分散させる財産所有制民主主義を提唱し、その主要制度の一つとして労働者管理型企業の可能性について言及していることは注目に値する。ロールズの正義論に内在的な理由から労働者管理型企業を擁護する論者は、格差原理が目指す影響力や自尊心の互恵的な分配には何らかの職場民主主義が要請されると主張する。本稿では、これまであまり注目されてこなかった財産所有制民主主義の 「単位」 の問題に焦点を当て、個別の企業や職場内部の民主主義がミクロな単位で最不遇者の境遇改善に寄与したとしても、ロールズの正義論が目指すマクロな制度的正義が実現されるとは限らないことを明らかにする。その上で企業や職場内部の民主主義を基本構造の正義とつなげる三つの可能性について検討する。

著者

矢島 道子 山田 俊弘

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.51, no.262, pp.85-87, 2012 (Released:2021-07-20)

著者

矢島 道子 山田 俊弘

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.50, no.258, pp.103-105, 2011 (Released:2021-07-22)

著者

下野 葉月

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.50, no.257, pp.11-17, 2011 (Released:2021-07-22)

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Francis Bacon, known for his modern enterprise to isolate philosophy from theology, had religious motivations embedded in his "new philosophy." How was he able to balance this ostensible contradiction ? fn examining this issue, I will reconsider his definition of theology and philosophy, as well as what he considered the ominous mixture of the two. Central to this examination would be his idea of "reason" and how he thought it should be applied to philosophical and theological endeavors respectively : while reason is confined to its "secondary" or relative use in drawing theological lessons, in natural philosophy, its "primary" or absolute use is allowed to illuminate boundless realm of knowledge. I argue that he made the definition of theology and philosophy clear to achieve some religious ends : first to dissipate religious contentions of the time, secondly to criticize the widespread Paracelsian interpretation of Genesis, and lastly to establish his "new philosophy." In order to fully understand his program for the reform of learning, the often forgotten domain of theology must be taken into account. Only then does it become possible to approach the uniqueness of his "new philosophy."

著者

金山 浩司

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.49, no.256, pp.193-205, 2010 (Released:2021-07-22)

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The present study seeks to reveal the unknown political factor of the philosophical-ideological disputes over physics in the pre-war Soviet Russia. Previous studies on this issue assumed conflicts between the two definite fractions to have a basic framework: courageous leading physicists on one hand, and foolish communists or old-generation scientists on the other. Such a distinct dichotomy, however, may have to be reconsidered after studying archival material. That is to say, the relationship between A.A. Maksimov, one of the representatives of communist ideology, and V.F. Mitkevich, a prominent specialist of the electrical technology, was more ambivalent than it seems to be. These two men apparently had a common aggressive character: both of them charged leading physicists, such as Ya. I. Frenkel' and A.F. Ioffe, of having an idealistic view. Yet, the correspondences exchanged between these 'opponents' clearly show that they severely disagreed (until 1937) on issues such as ontological views on mathematical notions or terminologies to be used in the dispute. Occasionally, the communist even criticized the electric engineer for overemphasizing the dangers of modern physical theories to materialism, an official Soviet philosophical system. Hence, until the mid 1930's, Mitkevich and Maksimov did not become confident allies of each other. This awkwardness might be regarded as one of the reasons why the dispute over the interpretation of modern physics did not result in a clear break between the professional physicists and the 'opponents'.

著者

安孫子 誠也

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.46, no.244, pp.231-240, 2007 (Released:2021-08-09)

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The role of interchange between physicists and philosophers in advancing Japanese physics of the late-Meiji and Taisho era is explored. Their cooperation brought forth their common objective and motivation of activities: "modernization of Japan in its true meaning of the words. " Topics treated are the brotherhood relationship between physicist Ayao Kuwaki and philosopher Gennyoku Kuwaki, the controversy between Ayao Kuwaki and philosopher Hajime Tanabe, the colleague relationship between physicist Jun Ishiwara and Tanabe, and influence of these people upon philosopher Kitaro Nishida, who proposed inviting Einstein to Japan and asked him famous Kyoto address "How I Created the Theory of Relativity. " Also, are pointed out, the role played by the above philosophers in bringing forth the Taisho-democracy movement, which made Einstein's visit possible, and the relationship between the theory of relativity and the ideology of democracy.

著者

今井 正浩

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.46, no.242, pp.78-90, 2007 (Released:2021-08-11)

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The Hippocratic treatise De Vetere Medicina (On Ancient Medicine) has been the focus of attention among classical scholars and historians of medicine. The author attacks in ch. 20 doctors and sophists who base their own medical theories and methods on philosophical anthropology taken from the contemporary natural philosophers. Many attempts have been made to elucidate, as opposed to their philosophical inquiry into human nature, the author's way of understanding it, which still remains unclear. I draw attention to the following points to make it clear that the conceptual framework of the author's medical anthropology is different from theirs. Their philosophical inquiry into human nature has its starting point in fundamental element(s), from which human beings were originally formed. The author focuses on human beings as existent in their present states, whose conditions and functions must be investigated through interrelations between them and their external factors, such as foods and drinks. A medical investigation into the interrelations will give us a scientific idea about human body, whose constituents are taken to be a large number of humors, reacting against some external factors and accordingly making us feel pain. This may presuppose that, in the author's medical anthropology, human body is conceptually demarcated as the physical or material aspect of human being, within which all physiological events depending on external factors and the humors take place. In their philosophical anthropology, however, human body doesn't seem to have been clearly conceptualized as such, because our experience of feeling pain should be judged to take place within the actions of the fundamental element(s), which must be supposed to constitute our cognitive self.

著者

金山 浩司

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.45, no.239, pp.145-156, 2006 (Released:2021-08-11)

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In this paper, I examine the reason for the subsidence of Soviet dispute over philosophical legitimation of modern physics in the late 1930s. The battle of scientists against party ideologues or their sympathizers was politically adventurous in the period of the Great Terror. In fact, established scientists such as Nikolai Vavilov were severely accused by opponents and were led even to be imprisoned. However, in spite of the heated attack to some leading physicists in the dispute over modern physics in philosophical journals, the worst tragedy was avoided in general. I maintain that Sergei Vavilov, one of the most influential physicists of this period, acted as a crucial negotiator in this process. By learning the Marxist terminology or a politically correct attitude in the discourse, Vavilov succeeded in soothing the party ideologues and at the same time guarding modern physics or physicists. In some respect he made a compromise, but it was a very valuable one.

著者

今井 正浩

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.45, no.237, pp.11-22, 2006 (Released:2021-08-11)

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The Hippocratic treatise De Natura Hominis (On the Nature of Man) has been very influential in the history of western medical thought from antiquity, because it argues the theory of four humors as the essential constituents of human body. There has been a traditional view on the theory among scholars that the author Polybos referred to Empedocles' philosophical doctrine of four elements as a model in the formation of the humoral physiology of his own. However, the theory of four humors, as compared with the doctrine of four elements, turns out to be different on the following points. 1) The four elements are introduced as substantial entities, which always remain self-identical, whereas the four humors change into one another, according to the degree of the four elemental qualities (Hot and Cold, Humid and Dry), which constitute their own nature. 2) In the Empedoclean doctrine, human nature comes into being emergently from the four elements, when they come together, or when they separate out of their primordial lump. In NH, the generation process seems to be dependent on human nature, which exists as the determinant of the conditions under which the generation can take place. 3) The Empedoclean cosmic cycle functions as a structural framework, within which the generation takes place. The cosmic system in NH has its own purpose of giving a causal explanation about how the four humors increase and decrease reciprocally in the human body, according to the alternation of the four seasons. These results will make us suppose that the philosophical influences of Empedocles on the theory of four humors remained within a very limited scope, although there are traces in some phrases and sentences as well as forms of argumentation in NH, which may be judged to be reflection of the Empedoclean philosophical poems.

著者

村田 全 高橋 憲一 川原 秀城 川出 由巳 横山 輝雄

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.41, no.224, pp.239-249, 2002 (Released:2021-08-13)

著者

東 慎一郎

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.41, no.222, pp.98-101, 2002 (Released:2021-08-16)

著者

本間 栄男

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.33, no.190, pp.76-84, 1994 (Released:2021-03-22)

著者

今井 正浩

出版者

日本科学史学会

雑誌

科学史研究 (ISSN:21887535)

巻号頁・発行日

vol.31, no.183, pp.147-155, 1992 (Released:2021-04-03)