著者

村上忠幸

出版者

「フォーラム理科教育」研究会

雑誌

フォーラム理科教育

巻号頁・発行日

vol.4, pp.55-55, 2002-09-15

著者

サミュール・スマイルス 著

出版者

同人社

巻号頁・発行日

1886

著者

中村正直 等訳

出版者

司法省

巻号頁・発行日

vol.明治13年11月印行, 1881

著者

大槻磐渓 (清崇) 編

出版者

珊瑚閣

巻号頁・発行日

1876

著者

大闢士 (ディーヴーイス) 著

出版者

木平

著者

中村正直 著

出版者

中村正直

巻号頁・発行日

1888

著者

中村敬宇 著

出版者

中村一吉

巻号頁・発行日

1887

著者

同人社 編

出版者

同人社

巻号頁・発行日

1884

著者

小林 賢知

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. US, 超音波

巻号頁・発行日

vol.95, no.478, pp.53-60, 1996-01-25

被引用文献数

3

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東京ガスの検針業務は, 検針員が各メータの読み値をハンドヘルドコンピュータに入力している. また, 通信機能のついた, マイコン内蔵ガスメータが開発され,ー部のお客様で電話回線を介して, 自動検針及び付加サービスが行われはじめた. しかし, 既築の集合住宅では, パイプシャフト内に設置されるガスメータから電話回線までの配線工事が困難な例が多く, 対策を検討している. 本論文では, 集合住宅の自動検針及び付加サービスにガス管内音響通信を利用できるかを, 管内の伝搬音の減衰, 管内の騒音レベル, 管内に放出できる音圧から検討した. その結果, 自動検針については15階建て8竪管程度の大規模集合住宅までは, 基地局1力所で1棟の全てのガスメータをカバーできる可能性があることを明らかにした. 即時性の必要な付加サービスについても, 設置場所を工夫すれば利用できる可能性があることを明らかにした.

出版者

泉書房

巻号頁・発行日

1946

著者

石井 雄也 須賀 良介 西村 剛 小野寺 真吾 橋本 修

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MW, マイクロ波 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.113, no.260, pp.47-51, 2013-10-17

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一般的に導波管,共振器やホーンアンテナは導電率が高く,低損失な金属で製作されている.しかし,これらは酸化による特性劣化や,装置の大型化による重量化の問題がある.そこで筆者らは金属の代用として,ポリアニリン溶液を用いた低抵抗率の導電性樹脂に着目した.本稿では集光型レンズアンテナを用いて,平面波を樹脂に照射させて透過特性を測定した.その結果,金属と同程度の特性を有していることを確認した.次に,本樹脂を用いた導波管を試作し,電磁界シミュレータHFSSを用いた解析値と比較した結果,樹脂製導波管内の損失は1dB程度であることを確認した.さらに,試作した樹脂製ホーンアンテナの放射パターンを測定した結果,金属の代用としての本樹脂の可能性を確認した.

著者

三谷 直紀 森本 敦志

出版者

神戸大学

雑誌

國民經濟雜誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.202, no.3, pp.33-50, 2010-09

著者

船橋 伸一 FUNABASHI Shinichi

出版者

名古屋大学大学院経済学研究科

雑誌

経済科学 (ISSN:00229725)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.67-84, 2007-06-30

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The purpose of this paper is to analyze the factors that affect wages in Japan. It is widely believed that wages vary in accordance with educational backgrounds, the speed of promotion, a scale of a company, a type of industry, lengh of service, age and so on. However, this has not been rigorously tested using data. In order to clarify these relationships, I used the data from “Investigation of workers in 2000” by Recruit Research. As it contains personal data of the staff, it is possible to indentify the relationships among them. When the data was analyzed, it was found that a university graduate got a high wage even though I controlled various attributes. It was because of the speed of promotion and the size of the company. The gap was brought about by the quality of the training in the company and promotion as a result. It was also found that there was no diffrerence in pay gaps or the speed of promotion between a university graduate of a scientific field (Biology, engineering, mathematics and so on) and one of liberal arts (Law, economics, literature and so on).

著者

原 清治

出版者

佛教大学

雑誌

教育学部論集 (ISSN:09163875)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.93-107, 2008-03-01

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経済的な問題のみならず,教育や労働においても「格差」をめぐる問題は,現代日本社会の大きなトピックとしてさまざまな視点から取り上げられている。しかし,諸外国と比較した上で,日本はどのような部分において,どの程度格差が広がっているのか,といった実証的な研究はまだまだ発展途上の段階だといえる。「勝ち組・負け組」などに代表される日本での格差の問題は、社会情勢や景気などの生活実態のみから語られている側面が少なくないからである。教育の世界では,日本は依然として格差の少ない国であり,人種問題を抱えるアメリカや,階級社会であるイギリスなどははるかに格差の大きい国である。本論文では,2006年に発表されたOECD(経済協力開発機構)のデータを用いて,主に米英2カ国の学歴別による就業・失業比率の経年比較をおこない,各国の学歴による就業格差の実態を分析する。結果として,イギリスは学歴による就業率,相対所得,失業率に大きな差があり,依然として高学歴者により多くの社会的・経済的地位が確保されているのに対して,アメリカではたとえ高学歴であっても就業率や失業率の差異が年を経るごとに小さくなっていることが明らかとなった。ゆえに,イギリスでは高等教育のさらなる発展が,若年就業の問題を解決する手段となりえるが,アメリカでは必ずしもその発展が労働問題を解決する処方箋となり得ないと考えられる。アメリカよりも学歴による格差の小さい日本でも同様の傾向が見えており,従来の人的資本論から切り離した、労働と教育との接続(トランジション)を問い直す時期に来ていると考えられるのである。

著者

田中 康秀

出版者

神戸大学

雑誌

國民經濟雜誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.204, no.2, pp.23-33, 2011-08

著者

後藤 憲子

出版者

Japan Society of Family Sociology

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.21-29, 2009

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1995年から2005年の10年間で,就学前の幼児を育てている家庭の世帯年収は全体的に減少傾向が見られたが,1ヵ月あたりの平均教育費は増加していた。全体的に年収が減少しているのに対し,教育費は増加しているので,この10年間で世帯年収に占める教育費の比率は上がっていることになる。学力低下を危惧する世論が就学前の子どもを持つ保護者にも影響を与え,習い事などに使う金額が増えていることがわかった。母親の学歴別に子ども一人あたりの平均教育費をみると,高等教育(短大も含む,以下同)を受けた母親と高卒の母親の間で,95年から05年の10年間で,教育にかける金額の差が大きくなっていることがわかった。また,習い事などの実施状況をみると,高等教育を受けた母親で英語の実施率が高くなっていることがわかった。将来のために幼児期から行う習い事として,高収入・高学歴層で英語の実施率が高くなっていた。

著者

後藤 憲子

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.21-29, 2009-04-30 (Released:2010-04-30)

被引用文献数

1

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1995年から2005年の10年間で,就学前の幼児を育てている家庭の世帯年収は全体的に減少傾向が見られたが,1ヵ月あたりの平均教育費は増加していた。全体的に年収が減少しているのに対し,教育費は増加しているので,この10年間で世帯年収に占める教育費の比率は上がっていることになる。学力低下を危惧する世論が就学前の子どもを持つ保護者にも影響を与え,習い事などに使う金額が増えていることがわかった。母親の学歴別に子ども一人あたりの平均教育費をみると,高等教育(短大も含む,以下同)を受けた母親と高卒の母親の間で,95年から05年の10年間で,教育にかける金額の差が大きくなっていることがわかった。また,習い事などの実施状況をみると,高等教育を受けた母親で英語の実施率が高くなっていることがわかった。将来のために幼児期から行う習い事として,高収入・高学歴層で英語の実施率が高くなっていた。

著者

David Chisnall著 日本仮想化技術(株)監訳 渡邉了介訳

出版者

毎日コミュニケーションズ

巻号頁・発行日

2008

著者

久保昌二著

出版者

白水社

巻号頁・発行日

1959

著者

ルスターホルツ アンドレアス Andreas Rusterholz

雑誌

人文論究 (ISSN:02866773)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.71-96, 2015-12-10