著者
荒磯 恒久
出版者
特定非営利活動法人 産学連携学会
雑誌
産学連携学 (ISSN:13496913)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.1-5, 2005 (Released:2006-01-20)
参考文献数
6
被引用文献数
3

NPO法人「産学連携学会」は公共性を高め, 社会に対する役割を今まで以上に果たさなければならない. 産と学という異なるドメインの融合プロセスを提示し知的生産のメカニズムを解明することにより産学連携活動を活性化し, 併せて産学連携学の確立を目指した研究交流を推進することが求められている.

1 0 0 0 OA 産学連携雑感

著者
山﨑 淳一郎
出版者
社団法人 繊維学会
雑誌
繊維学会誌 (ISSN:00379875)
巻号頁・発行日
vol.65, no.11, pp.P_403, 2009-11-10 (Released:2009-12-10)
著者
E.H. カー著 清水幾太郎訳
出版者
岩波書店
巻号頁・発行日
1962
著者
板橋 豊 河野 真子 青山 倫也 中島 寿昭
出版者
公益社団法人日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.49, no.6, pp.375-380, 2000-06-05
被引用文献数
3 2

必須脂肪酸の一つであるγ-リノレン酸のトリアシルグリセロール(TG)分子中での結合位置を決定する簡便な方法を検討した。糸状菌Mucor circinelloides及びその変異株の脂質からγ-リノレン酸高含有TGを分離し,これをグリニャール分解してsn-1,2-及びsn-2,3-ジアシルグリセロール(DG)のエナンチオマー混合物を得た。この混合物を3,5-ジニトロフェニルウレタン誘導体に変換した後,(R)-1-(1-ナフチル)エチルアミンを不斉部位とするキラル固定相を装備したHPLCを用いて光学分割し,純粋なsn-1,2-DG(I)及びsn-2,3-DG(II)画分を得た。IとII及びTGの脂肪酸組成からTG分子中のsn-1,sn-2及びsn-3位におけるγ-リノレン酸の分布を算出した。また,IとIIを逆相HPLCで分析して,それぞれの分子種組成を明らかにした。得られた結果から計算により求めたTGの脂肪酸組成はオリジナルTGのそれと近似したことから,本法の正確さを良好であると判断された。Mucor circinelloidesの産生するγ-リノレン酸はTG分子中のsn-3位に最も多く存在し,次いでsn-1位,そしてsn-2位であり,大きく偏って存在することが明らかとなった。
著者
高島 成剛
出版者
名古屋大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2005

カーボンナノ構造体創成プラズマ中のラジカルの挙動解明を行い、下記の成果を得た。1.カーボンナノウォール創成プラズマ中の水素ラジカルおよび炭素ラジカル計測のための真空紫外吸収分光システムを構築した。2.カーボンナノ創成プラズマにおける水素ラジカルおよび炭素ラジカルの絶対密度計測を行った。圧力13.3Paから79.8Paの範囲で、炭素ラジカル絶対密度は4.0×10^<12>[cm^<-3>]で一定であり、圧力変化により変化はなかった。3.水素ラジカル絶対密度は、圧力13.3Paから39.9Paまで1.6×10^<12>[cm^<-3>]で一定であり、圧力53.2Paから79.8Paの範囲で増加し、圧力79.8Paで2.5×10^<14>[cm^<-3>]であった。4.水素ラジカル、炭素ラジカル絶対密度計測条件においてカーボンナノウォールの合成実験を行った。圧力範囲13.3Paから79.8Paにおいてカーボンナノウォールを合成することができた。しかし、ウォールの間隔に差異があり、13.3Paから79.8Paの圧力増加に伴い、ウォールの間隔は広くなった。5.カーボンナノウォールの成長速度は、圧力の増加に伴い減少した。6.圧力範囲13.3Paから79.8Paにおける水素ラジカル、炭素ラジカル絶対密度計測結果と合成されたカーボンナノウォールのウォール間隔及び成長速度より、水素ラジカルは、カーボンナノウォール最表面のF元素を引き抜く(エッチング)効果があり、カーボンナノウォール合成および形状制御に重要な役割を担っていることが明らかになった。
著者
畑 雅之
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第19回全国大会(2005)
巻号頁・発行日
pp.163, 2005 (Released:2006-10-26)

情報関連ベンチャーが多数立地する北海道、札幌周辺地域における産学連携モデルを分析する。また、民間企業の共同研究参画や情報政策への関与などを分析考察を行う。札幌バレーを中心とするIT系企業の集積地域がどのように情報政策と産学連携を推進しているのか、予算執行の実態を踏まえ報告する。