著者

川口 朋子

出版者

京都大學人文科學研究所

雑誌

人文學報 (ISSN:04490274)

巻号頁・発行日

vol.104, pp.113-136, 2013-03-29

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本研究は,戦後京都を事例とし,戦時下に防空事業として執行された建物疎開の戦後処理状況を明らかにしたものである。戦後を迎えた京都は,空襲被災が微少という点において東京や大阪など五大都市とは異質な立場にあり,防空事業の爪痕を戦後都市がどのように吸収,処理していったのか,その過程を解明するために最適な都市である。内務省国土局では,1945年8月以降疎開跡地を都市計画の空地と読み替え,工場周辺の小空地や消防道路,空地帯の跡地を中心に都市計画決定を進めた。都市計画決定に向けた一連の動きのなかで,京都市へは罹災都市借地借家臨時処理法を適用し,特別都市計画法を非適用とした。防空法廃止後も疎開跡地を京都市が賃借し続けることを法的に規定した一方で,戦災復興事業の対象外に位置づけた。戦直後の市街地には,疎開者と非疎開者の差,疎開跡地を利用した都市計画施設など建物疎開の痕跡が際立つ空間が存在した。聞き取り調査では,疎開者が非疎開者に対して抱く感情として不平等意識があることを確認した。その背景には,疎開者の多くが元の居住地から極めて近場に移動した結果,取り壊された自宅跡地を見る機会が多く非疎開者との生活環境の差を強く感じたためと考察した。戦後になって周知の事実となった,京都市が「非戦災都市」であるという現実も,疎開者に心理的葛藤を抱かせた。建物疎開に対する国の規定概念を罹災都市借地借家臨時処理法と戦時補償特別措置法の審議過程から検討した結果,建物疎開を受けた者と民間空襲被災者の借地権を区別し,疎開地と戦災地は同等ではないと規定したことが明らかになった。

著者

木村 健 Kimura Takeru

出版者

早稲田大学

巻号頁・発行日

pp.1-89, 2018

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早大学位記番号:新8134

著者

福井 憲彦 Norihiko Fukui

出版者

学習院大学史学会

雑誌

学習院史学 = Gakushuin historical review (ISSN:02861658)

巻号頁・発行日

no.42, pp.3-4, 2004-03-20

著者

高埜 利彦 Toshihiko Takano

出版者

学習院大学史学会

雑誌

学習院史学 = Gakushuin historical review (ISSN:02861658)

巻号頁・発行日

no.42, pp.5-7, 2004-03-20

著者

山口 亮子 Ryoko Yamaguchi

雑誌

法と政治 = The journal of law & politics (ISSN:02880709)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2下, pp.33(825)-73(865), 2018-08-30

著者

岩川 隆嗣

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.352-297, 2018-03-30

著者

加納 雅美

出版者

早稲田大学大学院日本語教育研究科

雑誌

早稲田日本語教育学 (ISSN:18823394)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.89-108, 2021-06-15

著者

アンゲラ オリオル 石黒 侑介

出版者

北海道大学観光学高等研究センター = Center for Advanced Tourism Studies, Hokkaido University

雑誌

CATS 叢書 (ISSN:21853150)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.63-93, 2021-03-31

著者

森野 繁夫

出版者

京都大學文學部中國語學中國文學硏究室

雑誌

中國文學報 (ISSN:05780934)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.54-68, 1960-10

著者

井上 寛康

出版者

研究・技術計画学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.24, pp.671-676, 2009-10-24

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一般講演要旨

著者

牛垣雄矢

出版者

東京学芸大学地理学会

雑誌

学芸地理 (ISSN:09112693)

巻号頁・発行日

no.72, pp.65-77, 2016-12-26

著者

岩野 卓司

出版者

明治学院大学言語文化研究所

雑誌

言語文化 (ISSN:02881195)

巻号頁・発行日

no.32, pp.95-113, 2015-03-31

著者

群馬大学総合情報メディアセンター

出版者

群馬大学総合情報メディアセンター

雑誌

総合情報メディアセンターNEWS (ISSN:21871248)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, 2023-04

著者

寺島 俊穂

出版者

関西大学法学会

雑誌

關西大學法學論集 (ISSN:0437648X)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.1070-1121, 2023-01-30

著者

山口 幸男

出版者

群馬大学教育学部附属学校教育臨床総合センター

雑誌

群馬大学教育実践研究 (ISSN:09123911)

巻号頁・発行日

no.26, pp.1-7, 2009-03-31

著者

相川充 矢田さゆり 吉野優香

出版者

東京学芸大学学術情報委員会

雑誌

東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.125-138, 2013-02-28

著者

松本 昭彦 Matsumoto Akihiko

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部紀要. 自然・人文・社会・教育科学

巻号頁・発行日

vol.59, pp.1-8, 2008-03-01

著者

井上 直紀 森田 純哉

出版者

ヒューマンインタフェース学会

雑誌

ヒューマンインタフェースサイバーコロキウム論文集

巻号頁・発行日

2020-10-10

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2020年10月17日(土)-18日(日)開催

著者

泉 瞳

出版者

北海道大学大学院文学院

雑誌

研究論集 (ISSN:24352799)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.89-110, 2022-01-31

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近年日本では英語教育の改革が進められており,その一環として英語が2020年度から小学校教育課程において5,6年生で教科化され,3,4年生では必修となった。しかし教授法に関しては,従来から行われているPPP型(presentation-practice-production)の演繹的指導が現在も主流であり,平易な項目から学習を開始し,徐々に難易度の高い項目を積み上げるものとなっている。PPP 型のような積み上げ型の指導法は,日本のような外国語環境では,学習した内容について,実生活での十分な言語使用経験が得られないため,基礎力が定着しないことが問題となっており,日本人の英語力が伸びない要因の1つと考えられている。 そこで本研究では,認知言語学が提唱する使用依拠モデル(Usage-based model)を基盤とした母語習得研究に着目し,PPP 型積み上げ式の指導法に代わるものとして,母語習得プロセスを援用した英語指導法について,観察に基づき考察を行った。複数の研究によると,言語習得は言葉の固まりから始まることが明らかになっている(Hakuta 1974, Tomasello 1992, 2003,Wong-Fillmore 1976,橋本2007,2008,2018)。観察した指導法でも,学習開始時から64の構文という「言葉の固まり」を言語材料として使用し,母語習得のプロセスに倣って豊富なインプットを与えることにより,外国語環境においても帰納的に英語を習得することが可能であり,固まりからの習得は第二言語習得でも有効であることが確認できた。従来からの積み上げ型とは逆の発想である「固まりから始める英語指導法は,児童の学習適性にかかわらず習得を容易にするものであり,そのための条件を提示する。

著者

田林 洋一

出版者

東北大学高度教養教育・学生支援機構 言語・文化教育センター

雑誌

東北大学 言語・文化教育センター年報 = Center for Culture and Language Education, Tohoku University

巻号頁・発行日

vol.4, pp.41-46, 2019-03