著者
竹内 俊貴 田村 洋人 鳴海 拓志 谷川 智洋 廣瀬 通孝
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.55, no.11, pp.2441-2450, 2014-11-15

本研究では,個人の電子的な生活記録であるライフログとあらかじめ決まっているスケジュールに基づいて,未来のタスクの進捗状況を予測・提示することで,円滑なタスク進行を促す手法を提案する.複数のタスクの重複による管理の煩雑さや,人間の時間選好性によるプランニングの誤りにより,将来的なタスク状況を適切に意識できずに破綻が生じることがある.提案手法は,未来のタスク状況を逐時フィードバックすることで,作業量を修正するようにユーザに自発的に行動変化を起こさせる.自由記述形式のライフログを取得する実験から,日常行動を「睡眠,食事,生活,タスク,予定,移動,余暇」の7項目に分類することとした.ユーザは各行動に当てた時間をスマートフォンを用いて記録し,また,Webカレンダを用いてあらかじめ定まっているスケジュールを記録する.これらの情報から,簡単な単回帰モデルによる未来予測を行い,馴染みのある日記を模したインタフェースに未来のタスクの進捗状況を提示するシステムを構築した.ユーザスタディにより,予測提示が被験者の行動に影響を与えたことを確認した.また,提案システムにおいては,日記を模したインタフェースが,グラフを用いたインタフェースよりも有用であるという評価が得られた.
著者
安齋 潤 松本 勉
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.47, no.8, pp.2344-2351, 2006-08-15

近年,移動体の位置情報を利用したサービスがさかんに研究されている.移動体のような物理オブジェクトの測位方式として複数の方式(GPS やRFID 等)が存在する.異なる測位方式を備えた複数の位置情報(位置トークン)の提供者,その位置トークンを用いて自身の位置を証明する証明者,位置トークンにより証明者の位置を検証する検証者からなる位置トークンモデルを考える.位置トークンモデルでは,測位方式の違い等により位置トークンの形式も異なる場合があり,必ずしも検証者がトークンを検証可能とは限らないという問題がある.本論文では,検証者に代わり位置トークンを検証する位置証明機関を想定することで,このような位置トークン検証問題を解決する.また,位置証明機関による位置トークンの検証方式についても検討する.
著者
佐々木 真吾
出版者
名古屋女子大学
雑誌
名古屋女子大学紀要. 家政・自然編, 人文・社会編 = Journal of Nagoya women's University (ISSN:21857962)
巻号頁・発行日
no.67, pp.35-43, 2021-03-10

子どもの行動に良い面と悪い面が存在するなど、子育ての場面では子どもを褒めるか叱るか曖昧な状況が数多く存在する。本研究では、褒めるか叱るか曖昧な状況での親の養育態度がレジリエンスと保育観の発達に及ぼす影響を検討した。大学生を対象に、子ども期の曖昧な状況での親の対応を、どの程度褒められたか、叱られたかという観点から回想してもらい、レジリエンス尺度および保育観尺度との関連を調査した。その結果、レジリエンスの合計点は、褒められることが多く叱られることが少ないと回答した者で、褒められることが少なく叱られることが多いと回答した者よりも高かった。同様に、レジリエンスの下位尺度である内面共有性、内省性の得点も、褒められることが多く叱られることが少ない者で高かった。また、子どもと対等に関わることを重視する協調的保育観は、褒められることが多く叱られることが少ない者で、褒められることが少なく叱られることが多い者よりも高かった。以上の結果から、褒めるか叱るか曖昧な状況では、子どものポジティブな側面を見いだして褒めることが、レジリエンスや保育観といった情緒・社会性の発達を促進することが示唆された。
著者
大森 幹之
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2022-IOT-58, no.17, pp.1-6, 2022-07-05

新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) の拡大に伴い,大学といった教育機関ではオンライン講義が急速に普及した.それに伴い,教育機関でのキャンパスネットワークの冗長化の重要性は増している.一方で,世界的な半導体不足によるネットワーク機器や保守費の高騰により,冗長化に投資できる費用も削減を求められている.そこで,本稿では,費用対効果も鑑みつつ,キャンパスネットワークにおけるコアネットワークにおける冗長化を検討し,議論する.具体的には,鳥取大学における SINET 接続回線の冗長化と実際に発生した約 8 時間の通信断障害への効果について考察する.また,SINET6 への移行時における AWS との接続回線と BGP ピアリングの冗長化について,スタック構成で BFD (Bi-directional Forwarding Detection) を実装できないスイッチも念頭に検討する.さらに,費用対効果のためにファイアウォールのバックアップ機を性能を抑えた機種にした場合の構成についても検討する.そして,OSPF と BFD を組み合わせることで,メンテナンスや障害発生の際にキャンパスネットワークの通信断を最小限に抑えることを試みる.
著者
北口 善明 金 勇 友石 正彦
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2022-IOT-58, no.16, pp.1-6, 2022-07-05

ネットワーク運用では,多種多様なネットワーク機器を併用し,利用者へのサービス提供を行う必要があり,大規模な環境となると統合管理の仕組みが重要となる.本稿では,2021 年度より段階的に運用を開始した東京工業大学キャンパスネットワーク(Titanet4: Tokyo Institute of Technology Academic NETwork phase 4)の設計と構築について紹介する.特に,継続的な運用を想定して,オープンソースソフトウェア(OSS)を活用して実装した構成管理システムと新たに導入したクラウド型無線 LAN 統合管理システムについて詳述し,現状の課題と今後の展望を紹介する.
著者
Hiroki Kashiwazaki Hideki Takase Yuzo Taenaka Teruaki Yokoyama
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2022-IOT-58, no.15, pp.1-5, 2022-07-05

Japan is a country where forests cover 70% of the land. Although smart forestry using IoT devices is being implemented, but its diffusion is limited due to the poor availability of power sources and the lack of mobile network base stations. Cell phone base stations require licenses and government permits for installation, and the costs of installation, operation, and removal are expensive. Even tower-type mobile base stations installed in the suburbs have a coverage area of only about 10 km, so even though the population coverage rate has already reached over 99%, the area coverage rate is still less than 70% for all carriers. The purpose of this research is to establish a method to extend Internet Protocol (IP) connectivity to non-electrified areas by patrolling autonomous vehicles using Low Power Wide Area (LPWA) communication systems, especially IEEE802.11ah as the core. and standardize new communication methods.
著者
久保田 真一郎
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2022-IOT-58, no.14, pp.1-4, 2022-07-05

学習管理システムに記録される学習者の情報を使い,学習支援や学習状況の可視化などを行う人手の業務が発生している.そこで RPA (Robotics Process Automation) による業務の自動化を目指すことにした.利用者が GUI を用いる動作を再現するプログラムを利用して,作業を自動化することができれば,通常のアカウントを利用してアクセスし,フィードバックに必要な情報を取得して自動加工することができる.これら業務の自動化を検討した際の運用面やセキュリティ面で懸念される問題点について整理し,対策などについて共有する.
著者
鈴木 大助
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2022-IOT-58, no.13, pp.1-5, 2022-07-05

大学の一般情報教育における情報通信ネットワークの教育を考えた場合,その技術や仕組みに興味がある受講生ばかりではないことをふまえると,技術的な側面に偏らない親しみやすい演習が必要である.本研究では,一般情報教育での実践に向けた予備的研究として,3 年生対象の選択科目において,ネットワークコマンドを用いた経路調査実験とネットワークに関する社会的な事例学習の両方を実践し,理解や興味を促進する効果に関して比較検討を行った.経路調査実験では tracert と whois を利用して,任意のサーバに至るまでの経路を受講生各自で調査する.事例学習では,受講生は提示された 3 つの事例の中から好きな事例を選び,それについて記事を読んで問題に解答する形でレポートを作成する.事後アンケートによると,経路調査実験では8割程度が理解と興味が促進されたと肯定的な回答であったが,事例学習ではそれを上回る9割前後が肯定的な回答であった.難易度に関しては,経路調査実験を難しいと感じた受講生の割合は事例学習を大幅に上回り,事例学習の取り組み易さが確認された.経路調査実験も十分な教育効果を見込めるが,必修や履修指定として実施する一般情報教育においては,事例学習の方がより一層効果的であると期待される.
著者
根本 貴弘 三島 和宏 石橋 みゆき 長島 和平 青山 茂義
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2022-IOT-58, no.12, pp.1-5, 2022-07-05

東京農工大学では,近年の高度化するサイバー攻撃から学内情報資産を守るために,2021 年より全学的な多要素認証の導入に取り組んでいる.2022 年 5 月には,Microsoft365 のクラウドメールサービスを利用した「旧教職員向け電子メールシステム」の全アカウントに対する多要素認証の有効化を完了した.本システムでは,Microsoft が提供する多要素認証機能を使用しており,利用者が事前に各自で多要素認証の設定を行えるように,多要素認証設定マニュアルの作成や多要素認証設定講習会の実施,学内の会議体での説明や教職員向けのポータルサイト等で周知をしてきた.本稿では,「旧教職員向け電子メールシステム」における多要素認証導入における取り組みとして,導入に向けたこれら周知活動に加え,問い合わせ状況可視化ツールを用いた総合情報メディアセンターへの問い合わせ状況と多要素認証の設定状況についてまとめ,報告をする.
著者
小林 孝史 嶋田 洸希 大歳 英征 伊佐 眞寿 武田 瑞樹
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2022-IOT-58, no.11, pp.1-6, 2022-07-05

これまで,SSH 接続時の認証時間(パスワード要求からパスワードを入力して送信してくるまでの時間)を利用した攻撃検知の研究を行ってきた.以前の研究では,この認証時間に閾値を設定したり,時間帯や接続元 IP アドレスに依る適応的に閾値を設定して検知を行ってきたが,認証時間を用いることの有効性が明らかになっていなかった.本研究では,認証時間を用いることにより,いくつかの機械学習においても検知率の向上に寄与できることを示す.
著者
三島 和宏 根本 貴弘 青山 茂義
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:21888787)
巻号頁・発行日
vol.2022-IOT-58, no.10, pp.1-6, 2022-07-05

東京農工大学(以降,本学)では,約 5 年ごとに教育系計算機システム(現:学術情報基盤システム)の更新を行っている.このシステムには,教育用計算機システムのほか,プリンティングシステム,図書館システム,さらには認証基盤システムまで含まれる幅広いものとなっている.本学の認証基盤として 2016 年更新のシステムでは認証サーバや ID 管理システムなどをプライベートクラウドでの運用に切り替えを行った.このシステムが 2021 年に更新を迎えるタイミングとなるのに合わせ,本学では新たな認証基盤のために従来のプライベートクラウドではあるがオンプレミスに類似されるシステムからクラウドでの認証・ID 管理基盤であるIDaaSへの移行を検討した.これに基づき,2021 年のシステム更新では,認証機能と ID 管理機能の一部として IDaaS を導入し,学内の人物情報源との統合と IDaaS でカバーできない ID 管理機能を持つ情報源システム(申請管理システム)と連携する形でシステムの運用を開始した.本システムでは,これまで本学で運用していなかったシングルサインオンや多要素認証なども運用を開始する.IDaaS と周辺システムの導入と初期段階での運用についてまとめ,これらについて報告する.